アジリティ「アジリティ」(Agility)とは、もともと機敏さ、素早さ、敏しょう性といった意味ですが、ビジネス用語としては、目まぐるしい環境変化に即応するために欠かせない、経営や組織運営のあり方における機敏性を表します。意思決定のスピードや効率、チーム編成や役割分担のフレキシビリティなどを含めた概念で、不確実性が高く、不透明な時代を、組織と個人が生き抜くためのキーワードとして注目を集めています。「アジリティ」という言葉に接する機会が増えたのは、じつは、ビジネスの分野だけではありません。最近はスポーツ、とくにサッカーやバスケットボールなどの人気競技でよく使われるので、聞いたことがあるという人も多いのではないでしょうか。スポーツには、“速さ”というものを3種類に分けて考える「SAQ」と呼ばれる概念があります。「S」は純粋なスピード(speed)のことで、短距離走におけるトップスピードの速さがこれに当たります。「Q」はクイックネス(quickness)。完全に止まった状態からの反応の速さと3歩目ぐらいまでの瞬発的な速さのことです。「A」がアジリティで、いわゆる敏捷性や機敏性、急な減速や方向転換を伴う加速を正確に行える能力を言います。平たくいうと、「すばしっこさ」がしっくりくる表現かもしれません。スポーツにおける定義ですが、企業経営や組織の「アジリティ」をイメージする上で、この考え方は参考になります。「ビジネスはスピードが命」と言われて久しくなりましたが、いま、組織や個人にとって本当に求められる速さとはどのようなものなのでしょうか。経営コンサルタントで、ローランド・ベルガー日本法人会長の遠藤功さんは、「必要なのは俊敏性ではなく、敏しょう性」だと述べています。俊敏性とは、先述のクイックネス。Aという場所からBという場所への移動が速いということで、Bへ進むことが決まっていて、そこを目指すときの速さです。一方の敏しょう性は、Aからどこへ行くか決まっていない、B、C、Dなどの複数の選択肢がある中でどこへ進むべきかを自分で判断しなくてはならない、という状況での速さをいいます。敏しょう性=アジリティは「判断の的確性×行動の速さ」であり、行動の速さだけを意味する俊敏性=クイックネスとは大きく異なる、と述べています(「THE21」2016年2月号より)。やみくもに動き回るのではなく、組織や個人として、アジリティという的確な判断を伴った行動の速さを実践するためには、判断や行動の軸となるミッションが明確でなければなりません。ミッションを達成するためにいま、何をすべきかと、現場の一人ひとりがたえず考え、刻々と変化する環境に適応しながら判断し、実行することが、「アジリティ」の高い組織を実現するためのキーポイントといえるでしょう。Behavior)と呼ばれます。獲得して、組織に適応していくプロセスのことを「組織社会化」といいます。個人が組織に参入するときは、必ずこの組織社会化の過程を通過しなければならないと考えられています。「サッカー型組織」とは、社員一人ひとりが経営方針に従い、状況変化に応じて主体的に判断・行動する自立・自律化の進んだ組織のあり方を、サッカーのチームマネジメントの特性になぞらえて表現した言葉です。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(後編)組織開発をどのように進めていけばいいのか、また、その際に人事部はどう関わっていけばいいのかなどについて、組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに具体的な話をうかがっていきます。~自ら学ぶ風土を作り、持続的成長を実現していくために企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。柳本直行さんは「企業が勝ち残っていくために追求し続けなければならないもの」だといいます。その有効性は完全には否定出来ないと思います。自律型、軍隊型それぞれの組織が有効に機能するのは、それぞれ一定の条件下によると思いますが、この点...出向者の健康診断について当社(A社)は、B社より出向者Cを受け入れています。この場合、出向者Cに健康診断を受けさせなければならないのは、当社(A社)でしょうか、それともB社でしょうか。29歳というのは、低いのか高いのか判断する基準値などありますでしょうか。ちなみに弊社はフードビジネスです。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。