コープの食品添加物基準は、独自の基準として定めたものです。食品添加物使用の是否は、安全性評価を第一義とします。新たな知見に基づいています。安全性評価の如何にかかわらず、使用しなくて済むものは可能な限り使用しません。組合員の特別の要望を受けて、その取り扱いを検討する商品において、この基準が必ずしも合致しない商品(企画)が発生した場合には、その都度使用の目的を明確にします。(別表1)と使用制限添加物(別表2)を定めます。すべての商品において使用しません。使用制限添加物は一般商品(コープ商品以外の商品)については制限対象外です。使用制限添加物が使用されている商品の扱いは差し控えることをめざします。と日本生協連で構成する食品添加物研究会で安全性の検討を行い、以下の点について懸念される問題が残っているもの。遺伝毒性発がん物質と考えられるもの。ADIが信頼できる機関で設定されておらず、日本生協連としてそれを補う科学データが入手できなかったもの。ADI:一日摂取許容量。ヒトがある物質を毎日一生涯にわたって摂取しても健康に影響がないとされている量。動物実験で動物が一生涯、毎日食べたとしても影響が出ない無毒性量を定めます。種の違いや一人一人の違いを考えて無毒性量を100で割った値をADIと定めます。日本ではこのリスクを評価しているのが食品安全委員会です。安全性に関する科学的なデータが入手できず、成分規格等に懸念される情報があるもの。123には該当しないが、以下の点について懸念される問題が残っているもの。添加物を製造するときや使用した場合に発生する不純物などに安全上問題があるもの。製品としての添加物の純度など成分規格に不十分な点があるもの。国が評価していない新しいリスク要因が懸念されるもの。CO・OP商品については、日本生協連の制限内容に従います。使用があるものは、リニューアルをもって管理対象とします。商品を新たに開発・供給するとき、または商品の仕様を変更するときは、取引先に対して使用する食品添加物が記載された商品仕様書の提出を求め、この添加物基準に合致しているかを確認します。