サイトはこちら詳細を見ると、業種や事業規模によって、離職率は大きく異なっている。事業規模で見ると、大規模になるほど離職率は低下する傾向にあり、1000人以上では24.2%となっている。それに対し、30~99人では39.0%、5~29人で49.3%、5人未満で57.0%と、規模が小さいほど離職率が高くなっている。46.2%、生活関連サービス業・娯楽業の45.0%と続く。長期で見ると、20年間ほぼ横ばいとなっており、3割は入社後3年で離職している状況に変わりがない。定着率が高い会社を探すのが企業研究のポイント離職率は、就職活動生が企業研究を行ううえで、注目すべきポイントと言える。一方で、給料など「待遇の良い会社」というのも、企業を探す軸として重視してもいいだろう。そこで今回は、『就職四季報2020年版』(総合版)から、3年以内離職率が低い会社すなわち定着率の高い会社を集計し、さらにそこから年収が高い会社を抽出。「給料が高くて新卒が辞めない会社ランキング」として紹介したい。ランキング対象は、2015年入社人数が10名以上の会社で、平均年収800万円以上の企業を対象とし、定着率が高い順に上位200社を掲載している。順位は定着率の高い順に付けているが、掲載はそのうち年収が高い順に並べている。ランキングで定着率100%の会社は32社。大手不動産会社が並ぶ。1社のアジレント・テクノロジーは、医薬・バイオ関連機器を手掛ける外資系企業だ。事業統合によって発足した。年収892万円のタクマはボイラー製造大手で、ゴミ焼却炉や水処理プラントを展開している。トップ200社のうち建設業が27社を占める業種別では、3年後定着率100%のうち、業績が好調の不動産業が4社とトップで、さきほどの1000万超の3社に加えて、年収849万円のNTT都市開発が入る。)、食品・水産(日清オイリオグループ、不二製油、アサヒビール)、電子部品・機器(ルネサスエレクトロニクス、アドバンテスト、横河電機)となっている。20社と、まったく異なる業種になっている。3年内離職率の数字を見る場合には、採用人数にも注意してほしい。148位の新日鐵住金は、入社者が893人もおり、1人の離職で0.1%の変動にしかならないが、153位のトーア再保険や東映は、入社者が11人のため、一人離職するだけで9%も変動してしまう。『就職四季報』には2期分のデータがあるので、前期データとあわせて、定着率(離職率)の状況を確認するのがいいだろう。ここ数年の就職活動は、就活生にとって有利な売り手市場が続いており、2020年卒もこの傾向は変わらないとみられる。企業は働き方や福利厚生などの制度を自社サイトなどで公開している。情報量が多すぎるインターネットで自分自身の知らない会社を調べるのは、時間もかかり、まだまだ手間がかかるといえよう。いざ入社した後に、『こうじゃなかった』と後悔しないためにも、しっかり企業研究をしてほしい。業種ごとにコンパクトにまとめている『就職四季報2020年版』が役に立つはずだ。参考サイト「給料が高くて新卒が辞めない会社」TOP200お金にまつわる情報記事ツイートシェアはてブLINEPocketfeedly宝塚歌劇団の「ブスの25箇条」を実行すれば幸せがやってきます。子どもに働いてほしい企業、2位は「トヨタ自動車」1位は?RECOMMENDこちらの記事も人気です。お金にまつわる情報記事2019.4.26海外メディアが消費増税を痛烈批判、日本のデフレと貧困化が国際問題に=児島康孝おかしな政府に一言2019.7.135カ月連続で賃金マイナス。厚労省の「勤労統計」で分かったこと。お金にまつわる情報記事2018.11.17なぜ年収600万円超えると"貧乏"になるかお金にまつわる情報記事2019.4.26米国が消費税増税にまさかのダメ出し?安倍首相はゴルフでご機嫌取りしてる場...お金にまつわる情報記事2018.11.20読者1万人が選んだ鉄板「マネー本」10冊お金にまつわる情報記事2019.9.25永遠に続く格差の正体。死ぬ前に脱出するにはこの「うまい話」に気付け=鈴木傾城お金にまつわる情報記事2018.12.21“いざなぎ超えの好景気”なのに、なぜ日本のサラリーマンの年収はいつまでも...お金にまつわる情報記事2019.11.21消費税は上がり、給料は減った。神社が儲けるために作られた迷信で宗教的根拠ゼロ。性暴力訴えた伊藤詩織さん勝訴。山口敬之氏をめぐる権力の深い闇ブランド失墜。2019年に企業イメージを悪化させた不祥事トップ10元国税が暴露。「物を買わない」という抗議行動を!!消費増税に怒れる日本人は買ってはいけない。桜を見る会だけじゃない。は?天才投資家バフェットが警鐘。ジム・ロジャーズが日本人に警告「年金はあてにするな。消費税は上がり、給料は減った。日本の年金、世界格付け37か国中31位の最低クラス。■実際に海外年金積立口座に1年間積み立てた実績公開します。永遠に続く格差の正体。年金支給は完全終了へ。