世の中のことがよくわかる面白い本。いつも読書メモでいっぱいになる。今回は読書メモが少なかった。金融、中国の今後について書いてある。本なので当たりハズレはありますが、それにしてもいつもの読みごたえがない。北朝鮮がらみの安全保障の話が多かったから、つまらなかったのか。ぼくは司馬さんのファンで、毎月1回の連載を楽しみにしていました。95年の後半頃から、司馬さんの連載が面白くなくなった。いうのって読者は感じます。体力の衰えがあったのだと思う。情報が足で稼げなくなったのかもしれない。新鮮かつ独自な情報がなくなり、分析とか思いだけになった。長谷川先生は1927年生まれの90歳。執筆は口述で誰かが記述する。体力的には大丈夫だろうか。この人の本はまだまだ読んでいたい。長く健康でいて欲しい。今回は以下3つの読書メモを。自衛隊には軍法がないため、自衛隊員は刑法によって個人の犯罪として裁かれてしまう。軍法があれば罪が軽減されるのに、自衛隊員にはそれが適用されない。捕虜の扱いを規定しているジュネーブ条約によって、一定の権利が保障される。自衛隊員はジュネーブ条約の捕虜として扱われない。不当な扱いを受ける恐れがある。危険に身をさらしてPKOや災害救助活動を行っても、勲章がもらえない。これも自衛隊が軍隊ではないからだ。併せて軍法もつくられることになるだろう。「2020年を新しい憲法が施行される年にしたい」と総理は5月3日に発言した。「戦争放棄」の1項と「戦力の不保持」の2項に、さらに3項として「自衛隊の存在」を書き加えるというもの。自衛隊に対する憲法違反という批判は防げるとの意見も出ている。「中国は為替を操作して米国に損害を与えている。中国からの輸入品には45%の関税を課すべきだ」と主張してきた。実現しないのか?米国財務省の認定基準の問題。持続的かつ一方的な介入」という3つの基準すべてに該当する国を為替操作国に認定し、2つに該当する国を監視対象国に指定する。中国は「巨額の対米貿易黒字」にしか該当しない。基準の2つに該当する国は、日本、ドイツ、韓国、スイス。中国を為替操作国に認定したいなら、その前にこの4カ国を認定する必要がある。他の国をまとめて認定するのは政治的にやはり無理なので、中国を認定できない。自動車EV化の時期はいつごろか?パリ協定が2016年に発効した。これをうけて英仏は2040年までに、インドは2030年までに、ノルウェーとオランダは2025年までに、それぞれエンジン車の国内販売を禁じる。ドイツは上院で2030年までにエンジン車の国内販売を禁止する決議が下った。各国がエンジン車を禁止するので、自動車メーカーとしては対応するのが当然。2016年に走行しているたEVの台数は200万台。