働き方改革には、労働生産性の向上が不可欠である。労働生産性を高めるためには、業務プロセスの見直しとデジタル化が必要であると説き、どのように生産性を高めるかを紹介している一冊。■企業の労働生産性を上げよ働き方改革と称して、残業をなくそうと絶対的な業務量を減らさないまま、時短や定時退社を促したり在宅勤務を呼び掛けても、現場にシワ寄せがいくだけで本質的な問題解決にはならない。単純に労働時間を減らせば労働生産性が上がるという短絡的な思考は危険だ。最悪の場合、帳尻を合わせようと見えないところで手を抜いたりごまかしたりして、品質やコスト、納期、コンプライアンスなどに悪影響を及ぼしかねない。真の働き方改革は、かけ声や個人の心がけ、精神論だけでは実現できない。重要なのは、企業における「労働生産性」だ。これまでの仕事の仕方を見直して、一人ひとりの働き手が時間当たりに生み出す付加価値を、根本から見直すことである。高めるには、社員一人ひとりが時間当たりに生み出す付加価値を高めることが重要である。具体的には、業務プロセスの見直しとデジタル化が鍵となる。その理由は、組織全体が作り出す付加価値は、業務プロセスを通して生まれるからだ。義人1966年生まれ。1992年NTTデータ通信(現・NTTデータ)に入社し、生産管理システムの開発業務を担当。イントラマートを設立し、2001年より現職。ワークフローやBPMを備えたシステム共通基盤である「intra-mart」を中心した事業展開で、2007年東証マザーズ上場。代表取締役社長を兼任し、ERP事業を新規展開。ソフトウェアの海外展開・国内ビジネスの基盤強化を図る団体(MIJS)の外部活動も務める。会社概要プライバシーポリシーbookvinegarについてお問い合わせ。