「スケールメリットを追求していくのが今の養豚の1つの方向性。中小の農家にとっては、独自の肉を追求したり衛生面を徹底したりという工夫でどう生き残るかが大切になる。小泉徹科長は、十勝の養豚の現状を説明する。企業による大規模化が進む養豚業において、農家が展開する十勝は道内でも珍しい存在という。費用多額で新規参入に壁も外食産業の発展などで豚肉の国民1人当たりの消費量は伸びている。1970年代の約9キロから、2001年には11キロまで増加した。一方で、豚肉自給率は年々減少している。2003年)と、1%程度を占めるにとどまる。飼養戸数はわずか30戸。「豚丼」を特産とする地域としては、寂しさがのぞく。よる関係者は「価格は安く、やっていくには頭数をそろえる必要がある。いって価格が上がれば、すぐに輸入物に切り替えられる。それに左右されっぱなしだ」と苦しい農家経営の実情を吐露する。黒豚やチーズ生成段階で発生する「ホエー」を飼料にした豚など、独自商品の確立を目指す動きが生じる背景だ。試験研究機関の品種改良に向けた取り組みも活発だ。畜試は、固有の病原菌を持たないSPF豚(いわゆる無菌豚)を研究。飼料の与え方など、より実践的な技術の確立へと研究も進み、生産数は伸びる傾向にある。それでも、衛生管理を徹底した豚舎などに要する費用は多額で、融資を受けづらいことなどが新規参入の壁となっている。豚丼を生んだ地の養豚は、大規模化という動きの中で、存亡をかけた転換期を迎えている。写真などの無断転載はご遠慮ください。