Officer)の略語で、組織が従業員の健康増進に向けて取り組むための最高責任者のことです。近年、従業員の健康状態を経営課題の一つと捉え、マネジメントしていく「健康経営」が注目されていることを背景に、健康管理のプロフェッショナルを経営トップの一人として迎え入れる事例が増えています。健康経営の取り組みは組織によって異なりますが、CHOはそれらの取り組みを統括する役割を担います。東京証券取引所が選定する「健康経営銘柄」などの後押しもあり、従業員の健康増進に向けた施策を行う企業が増えています。「他社が取り組んでいるから」という理由だけで健康経営を始めた結果、取り組みが形骸化し、ノウハウやリソース不足により運用がままならなくなってしまうケースは少なくありません。健康経営を成功させるカギとなるのは、企業として従業員の健康増進に取り組む目的は何なのか、それによって何を目指すのかを、社内に向けて明確に発信すること。その施策を誰が主体となって進めていくのかを、明らかにすることです。CHO(最高経営責任者)として、ジュネジャ・レカ・ラジュ氏が就任。日本初のCHOとなりました。同社ではそれまでにも健康増進に向けた取り組みを進めていましたが、改めて「健康」を経営の柱とし、社内外での取り組みを強化するために、経営陣自らがコミットし、メッセージを発信したのです。インターネットサービスなどを手掛ける株式会社ディー・エヌ・エー(DeNA)では、代表取締役会長である南場智子氏がCHOを担っています。まつわるセミナーや健康への取り組みに関する情報発信を行っています。経営層がCHOを名乗ることで、健康経営実践への本気度がうかがえる事例です。CHOのポジションを取り入れている組織は、まだ多くはありません。健康経営はその名の通り「経営」の一環。影響力やスピード感をもって社内の健康増進を加速させる存在として、今後さらにCHOに対する期待は高まっていきそうです。Officer)を略した言葉で、経営戦略と一体となった人事戦略の推進者である最高人事責任者を指します。ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチ「ハイリスクアプローチ」と「ポピュレーションアプローチ」は、健康管理の領域で用いられる手法です。ハイリスクアプローチは、健康リスクを抱えた人をスクリーニングし、該当者に行動変容をうながすこと。Officer)の略。企業において、従業員の“幸福”をマネジメントする専門の役職を言います。従業員の幸福度に注目し、その向上・改善を図ることで自社の成長に資するのが「CHO」の使命です。健康経営を従業員のやる気につなげる「ウェルビーイング経営」の考え方(後編)従業員の健康につながる施策に会社をあげて取り組む「健康経営」の考え方が定着しつつありますが、一方で若い人ほど「健康」という言葉を軽くとらえてしまいがちであるのも事実です(前編参照)。戦略人事に求められる「CHO」とは?~その役割と育成リーマンショック以降、景気の後退がはっきりしてきた中、企業には明確な経営の舵取りが求められている。厳しい経営環境を乗り切って事業戦略の実効性を高めていくために、人材活用における戦略の必要性が一段と高まってきた。~「コスト」から「投資」へ、健康増進への取り組みを位置付ける(前編)従業員の健康は、企業経営を支える重要な基盤である。過重労働による心身の不調や生活習慣病の増加、それらに伴う医療費負担の増加など、その基盤を揺るがすリスクは年々高まっている。入社時に健康診断は必ず実施しなくてはならないのでしょうか。弊社では年に1度健康診断を行っていますが、雇い入れ時にはしていません。社員から質問がありました。雇い入れ時健康診断と定期健康診断について平素より大変お世話になっております。定期健康診断を受ける6月の時期になってしまいました。ほとんどの項目が重複する形となってしまいます。そこで、6月に受診する定...長時間残業の健康診断について弊社は1ヶ月間の残業が100時間を超えた従業員に対し、健康診断を受けるよう指示をしております。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。