テキストで綴る(笑)非ビジュアル鉄道時評です。2010坂の上のクラウドソーシングNHKが大河ドラマ枠を使って2年越しの大作ドラマを仕掛けました。司馬遼太郎原作の「坂の上の雲」ですが、私にはあいにくそのよさが理解できません。いうか、所詮司馬遼太郎はエンタメ系流行作家、それ以上でも以下でもない存在です。いえば今年の大河ドラマは坂本龍馬ですが、現在語られている坂本龍馬像なるものが、司馬遼太郎の「竜馬がゆく」で形作られていることも指摘できます。いわゆるフィクションすが、歴史自体、書物などの記録を通じて追体験されるものですから、所謂「見てきたような嘘」とまでは言わないまでも、フィクションの余地が大きいものでもあります。それゆえに歴史論争は大概不毛で時間の無駄に終わります。そんな中で日本の謂わば過去の栄光にノスタルジーを感じる人が増えているからこそ、今、司馬遼太郎がもてはやされるのでしょうけど、今を生きる人間としては今が大事、さらに今が未来へ繋がっている、開かれていることこそが重要な問題です。そんな視点から司馬遼太郎ブームを見ると、いよいよ日本の衰退を本気で心配しなきゃならないのかと暗澹たる気分になります。明治以来坂の上の雲を目指して日本人が努力を重ねてきたことは確かですし、それはおおむね1980年代、オイルショックで停滞する欧米を尻目に世界の頂点を極めたことで達成されたと評価できるでしょう。同時に、坂の上の雲に首を突っ込んだら五里霧中の現実に直面して方向感を失い、今日に至る日本の難題を思い知らされます。実際バブル崩壊以来、失われた90年代、停滞のゼロ年代を経て、新たな10年を迎えるタイミングでの司馬遼太郎ブームですから、10年代は停滞を通り越して衰退へと向かう節目と感じざるを得ません。日経新聞月曜日の「景気指標」欄を見ていると、重大な異変に気づきます。バブル崩壊後の90年代からほとんど横ばいだった名目GDPが08年10-12月期を境に減少に転じております。その一方で実質GDPは90年代から続く長期トレンドと変わらず1%成長で安定しているのです。これが何を意味するかといえば、需給ギャップがより鮮明に拡大しているということです。リーマンショックという外生的要因があったからですが、そのリーマンショック自体もオウンゴールの性格を持つものだけに、結局ゼロ年代は日米当局のバブル政策で踊っていただけで、終わってみれば元どおり、その間にアジア地域の経済成長は目覚ましく、実質的にプレゼンスは低下しているわけです。あと重大な変化は人口動態の変化です。2005年を境に人口減少へシフトした日本ですが、原因は高齢化によるということは、これまでにも再三指摘してまいりましたし、高齢化は結果的に国内消費を国内生産で賄えなくなるというマクロ的意味がありますので、以前にも指摘したように今までのように輸出主導で景気浮揚させることは不可能です。輸出主導で景気回復を図ったゼロ年代初頭にトヨタが先陣を切ったベアゼロ春闘が、結果的に家計の消費にブレーキをかけた影響が、10年越しで出現したのが、08年10-12月期からの名目GDPマイナスと考えると、ゼロ年代は単なる停滞期ではなく、高齢化を与件とするマクロ経済変動に抗って衰退をむしろ加速したといえます。思えば昨年の新成人はバブル崩壊後の日本しか知らないで成人を迎えたわけで、今の停滞が100年に一度と言われても納得できないでしょう。私自身はバブルの恩恵でセミリタイアの原資を得たクチですので^_^;、今の若者の置かれた状況に胸が痛みますが、同時にこれから老後を迎える身として、彼らに支えてもらわなければならないのに、彼らにそれに必要な所得を約束できないことがもどかしい限りです。いう中で起きた昨年の政権交代は、起こるべくして起きたことなんでしょう。民主党自身には頼りない部分もありますし、個別の政策では不満もありますが、政策決定過程がオープンになったことは評価できます。報道されていないものの、複数の自治体首長から同様の申し出が相次いでいるように、沖縄以外の地域の国民意識も変化が見られます。決定を先送りした判断は正しいと言えるのですが、国民意識の変化に無頓着なメディアがバイアスをかけた報道を繰り返しているから、ブレているように見えてしまいます。年末の30日には新成長戦略を管国家戦略担当相が取りまとめて発表しましたが、早速「具体策がない」とか「企業にフレンドリーではない」果ては「社会主義ではないか」などの批判がメディアから上がっておりますが、聞き流してよいでしょう。思えば昨年、GMの敵失でトヨタが世界トップとなったニュースをNHKも民法も誇らしげに報じていたのですが、華々しい戦果を喧伝するミッドウエー海戦報道を髣髴させました。政権が変わって一番はっきりしたのは、日本のメディアの駄目さ加減かもしれません。政府目標として名目GDP年率3%、実質2%で、2020年にはGDP650兆円を目指すとしており、GDPの名目値を目標に掲げること自体が、従来はなかったことですが、メディア報道ではあまり触れられず、「抽象的で達成不可能」と悪口だけは叩いている状況です。私も達成可能な数値とは思いませんし、まして2020年までにCO2排出25%削減を実現しながらですから、従来の産業構造を根底からひっくり返すような話です。重要なのは政策パラダイムをシフトしたことです。名目GDPを目標にし、かつ実質GDPより高い数値を掲げるということは、それ自身がデフレ脱却の宣言を意味します。リーマンショック後停滞が続く欧米でも見られない日本のデフレ状況の解消を約束するというのは、政権にとってはリスク要因ですが、あえて踏み込んだことを評価すべきです。目標はコミットメント(必達目標)ではなくストラテジー(戦略)と捉えれば、政権の決意が見えてきます。実際には困難な課題ですが、管戦略担当相の発言などを見る限り、雇用の回復が肝と見ているようです。ケインズの「一般理論」で論考された非自発的失業の解消による完全雇用状態とすることで、望ましい低インフレ状況を生み出すということです。いえハードルはかなり高く、実現は簡単ではありません。雇用問題は誤解が蔓延しているので、ひとこと申し上げておきます。完全雇用状態とは、失業率でXX%以下という形で表されるものではないことに注意が必要です。言われますが、民主党が掲げる製造業派遣の禁止や最低賃金の値上げなどは、むしろ国内雇用の空洞化で失業者を増やすと言われますが、ワーキングプアを増やして失業率を下げても完全雇用とはいえないのです。安定した雇用のためには、日常的に労働力の再生産ができなければならないのですが、これには2つの意味があります。1つは労働から離れてのリフレッシュや休養で明日の英気を養う部分、もう1つは高齢になって働けなくなったときのために、次の世代を生み育て教育することで、切れ間なく産業を支えることです。いずれも相当の賃金水準が前提の話ですし、当然ワークライフバランスが実現できていなければならないんで、特に女性の妊娠出産育児によるキャリアの中断が不利になる人事制度の下では成り立たないことなんです。いうわけで、政策パラダイムのシフトはわかるけど、ハードルはかなり高いという状況です。無理とか実現不可能といった批判は可能ですが、これは変化を先取りするという意味で、むしろ企業にとってはビジネスチャンスを拡大できるわけで、「企業にフレンドリーではない」というのはおかしいんです。今回の予算編成で赤字が拡大したことも、元をただせば税収減、その中心は法人税の減少によるもので、リーマンショック後軒並みの企業の赤字が原因なんで、むしろ企業経営者はそれを恥じて利益の生み出せる経営にシフトすべきですが「成長戦略が見えない」と言って政府をつつくのは的外れです。企業の最大の社会貢献は納税であり、その前提は利益を安定的に計上できることです。それを実現するためには安定した雇用が必要だし、取引企業への支払いも滞りなく行われている必要があります。いえ自社の利益のためだけに納入業者を値切り倒せば、そちらで失業や賃金カットが発生しますから、安定的な取引関係を継続することは困難です。実際は日経の景気指標で見ると日銀の企業サービス指数が減少の一途を辿っており、これが世上言われるデフレの原因と考えられます。産業構造を構築することが必要ということがわかります。実際エコカー減税や補助金、エコポイントなどの販売支援策が取られているにも拘らず、鉱工業生産指数は2月の69.5を底に回復しても86.1で、政策効果が剥落すれば80を割ることは確実、つまり2割相当の生産設備と人員が過剰で、これが今後企業業績の足を引っ張るのは間違いないところですが、早く手をつけて次世代の新産業に人員や資本をシフトすること以外に出口はありません。これは直近の失業率を押し上げることでもありますが、そこを躊躇していては前へ進めません。いうわけで、新政権の成長戦略は国民にもリスクを求めるものですが、政権交代を実現したことで、国民はある程度覚悟を示したともいえるわけです。次は企業が示す番ですし、それをまた国民が求め、政府が後押しすることで実際のパラダイムシフトが進捗するわけで、ある種政治的クラウドソーシング(オープンソースアーキテクチャー)でもあるわけです。リナックスやウィキペディアに代表されるクラウドソーシングですが、国民が主権者として振舞うことで実現可能になるという点は指摘しておきたいところですし、日本の後追いで急速に高齢化が進むと見られる中韓台ASEANなどのアジア諸国に範を示すことが、東アジア共同体構想の現実的なロードマップでもあるということです。坂の上のクラウド(雲)の中でキョロキョロするのをやめて、クラウド(群集)パワーで新世紀を切り拓くことに目を向けるべきではないでしょうか。貧テック鈍テック(2020.02.16)フリュグスカム(2019.12.30)愛ある成長戦略(2019.12.26)これから始まるBrexit(2019.12.14)デジタル経済はビッグブラザーの夢を見る?(2019.11.03)Comments日本の政治家には古典的なケインジアンが多いのか、成長戦略=バラマキになっているような気がします。以前、テレビで日銀の白川総裁がおっしゃっていましたが、本当の成長戦略は規制改革だと思います。言われる情報通信分野や労働市場だけでなく、鉄道をはじめとする運輸分野などあらゆる面で改革が必要です。デフレ自体はそれほど悪いことだと思いません。問題なのは物価と賃金のバランスであって極端な話、物価が暴落しても賃金が大きく下落しなければ実質的な生活水準は向上します。生産効率を上げ、結果的に賃金の減少を食い止めることが重要だと思います。AM日本の政治家が伝統的ケインジアンというのはどうでしょうか。完全雇用とまでいかなくても、欧米水準の有効な労働者保護政策が取られ、例えば派遣切りのようなことは起こらないと思うのですが。日本にはケインジアンを詐称する性質の悪い利権屋が多かったというのが実際でしょう。白川総裁の言う規制改革は、単純な規制緩和というよりも、情報の非対称性や外部不経済などによる市場の失敗を補完することに政府の役割を限定しようということだと思います。あれば鳩山新政権の方針と方向性は一緒です。労組出身者が重要閣僚に起用されていて、労組利権に対して中立かどうかは怪しいところがありますが。デフレに関してですが、消費者物価は物の価格とサービス価格の双方を含み、どちらが下がっているかで意味が違います。物が安くなるのは良いことです。円高で輸入価格が低下するとか、技術革新で同じ価値の商品が安く供給されるとかであれば、望ましい物価下落ですが、サービス価格であれば、賃金との相関がありますので、サービス価格下落は賃金低下と意味は同じですので、家計所得の減少により消費不況を引き起こすことになります。現在の日本の状況は明らかに後者であり、マクロ経済指標にも現れています。これを回避するには完全雇用状況を作り出す以外に方法はありません。民主党政権でそれが可能かどうかはわかりませんが、政権交代が起きたことで、国民が政治にコミットしやすくなったことは間違いないところですので、私たちが希望を捨てないことが重要です。PMない頭で考えますが。農業分野は自給率向上のため大規模(専業)農家、ダメ。介護分野は成長が期待できますが、低賃金、ダメ。のこりは製造業に期待して社会を変えるほどの技術革新。なかった長距離移動、メディア関係に期待します。日本と同じ人口動態になりつつあるというのは、中韓台ASEANは経済・社会が成熟する前に低経済成長になるのでしょうか。東アジア共同体の経済での参加条件として気になります。PMいえいえ、鉱工業生産指数が100を切っているということは、製造業の生産設備と人員が余剰であるということなんです。ここを整理しない限り、デフレからは脱却できないんです。短期的には失業者が増えますから、受け皿となる新産業を創出する必要があるわけで、ゆえに決定打が見つからないのです。いえ現在規制に護られている部分に新規参入を促して活性化できる分野も多数あり、それが農林水産業や医療、介護、小売サービス、金融、運輸などが考えられます。この辺は民主党のマニフェストにも盛り込まれておりますが、現時点で具体策までは見えていない状況です。中韓台ASEANなどのアジア諸国は、いずれも輸出主導で経済成長しており、かつての日本と同じ道を歩んでおります。日本が現在直面する問題は各国の将来の課題となるわけで、各国とも日本の現状を注視してます。あとアジア固有の問題として、貿易決済通貨の米ドルのシェアが圧倒的で、ほとんどの国が事実上米ドル連動の為替政策を取っていること、また多国籍企業の製造工程の最適配置の結果、国境を越えたバリューチェーンが形成されていて、相互依存が強いということもあります。当面は成長が続くとしても、遠からずアジア全体で成長が鈍化することにもなりますので、日本が現在の課題を克服することは、極論すればアジア全体の浮沈に係わる問題でもあります。実際中国でさえ社会保障制度の創設や労働者の権利保護を打ち出している状況で、天安門事件の当事国が様変わりしている状況です。いえタイの政情不安など各国で課題も多く、日本が良い意味で影響力を行使すべき局面です。その意味で昨年の政権交代の意味は大きいのです。PMわかりやすい説明ありがとうございます。今年は派遣切りに続いて、いよいよ社員リストラか・・3月を目の前に看守の靴音が聞こえてきました・・・。夢はリニアに乗ってみたい。早く早く本当に早く着工してほしいです。PM日本の報道機関の問題と司馬遼太郎の評価について。http://d.hatena.ne.jp/zyesuta/20100430/1272628004/私のことを棚に上げて批判する必要がある報道機関は衝撃的でした。管理人さんの評価に抵抗を感じました。本文の趣旨や執筆の動機などを斟酌するとやむを得ないと愚考しました。管理人さんもくれぐれもご自愛ください。PMメディアの不勉強は今に始まった話ではありませんが、リンク先のような状況は深刻ですね。迷走する普天間問題ですが、そんなメディアに叩かれている鳩山首相に同情を禁じ得ません。海兵隊の海外移転、グアム移転は、日本が本気で要求すればおそらく実現します。それは米軍のアジア地域の防衛ラインを後退させることを意味しますので、究極のところは米軍の抑止力に防衛を依存する日本がそれで良いのかという問題に帰着します。いえそんな「大人の事情」を沖縄ばかりに押し付けることは問題なんで、本気で解決に向けて格闘しているのに、後方から撃たれているようなものです。考えなきゃならないのは日本国民自身なのに、政府にお任せじゃどうにもなりません。司馬遼太郎についてですが、その面白さについつい引きずられてしまい勝ちですが、あくまでもフィクションです。巷間いわれる司馬史観礼賛は要注意です。パワーランキング)駅と空港という切り取り方はともかくとして、「新幹線期待液がっかり駅「」のパートがマニアックで面白い。鉄道ライター、ジャーナリスト、旅行作家のアンケートが面白いです。加えて「「未来」につながる駅」で国内35駅の現状と立地自治体アンケートをまとめたところがMaaSの実践と見れば貴重です。(集英社新書)台風19号で武蔵小杉のタワーマンション群が大変なことにありましたが、祖霊より前に出た本書で災害リスクが指摘されてます。実際は排水口からの逆流で自治体の下水道整備がい追い付いていなかったようですが、買う前にハザードマップを確認する人は少ないのが現実です。そもそもマンション業界の人は1人もタワーマンションに住んでいないとか、すべて廃墟になるとか、刺激的な内容ですが、それでも田和マンの高層階を好む購入者が高値で買うからマンション業者にとっては良いビジネスですし、税収増が見込める自治体も歓迎し規制は緩いですが、一方住宅需給から言えば13&を超える空き家があるのに新築が止まらないなど、歪んだ現実があります。エアライン)週刊東洋経済の通常号特集で新幹線とエアラインが取り上げられました。巷間「4時間の壁」が言われますが、実態は駅や空港の立地条件にかなり左右されるというもの。趣味氏を含めて他誌ではあまり取り上げない話題ですが、東洋経済らしい調査報道です。北海道新幹線の青函トンネル問題で単線並列案があるというのは初見ですが、問題を理解していない案です。取りあがられたのは、リアルに言及する人がいるってことで眩暈がします。(新潮新書)フィンランドといえばPISEの他分野で1位を取る教育大国ですが、著者は母親としてフィンランドと日本での子育て経験から、フィンランドの子育て環境が親のストレスが少ないこと、教育はシンプルで授業時間も少なく、学校行事もないなどを指摘します。本来学ぶことは楽しいことの筈なのに、日本の権威主義的詰め込み教育は子供を勉強嫌いにしてしまうなど、尤もな指摘が多数です。ナチスドイツの同盟国だった過去があり、歴史修正主義的な風潮があることも指摘しており、バランスが取れています。得るものが多い好著です。(日経プレミアシリーズ)日経記者による東京の知られざるナゾをまとめた1冊。湾岸開発の歴史から20202東京オリパラが集大成。データで見る意外な東京の姿。消えるビルジングに幻のビルデング。灯台だけじゃなかった赤門のナゾなど、興味深い内容です。(岩波新書)前掲書が報道を通じたファクトの編集なのに対し、こちらは政治経済学者による分析の書です。そもそも日本のマクロ経済政策は昔から場当たり的で合理性が乏しい上に、検証がされず間違いが訂正されないから、いつまで経っても問題を抱えたまま、いずれ剋未生活を直撃する調整に晒されます。面白いのは民主主義の熟度のデータを用いた回帰分析で、国際比較の日本の立ち位置が見えることと、巷間言われるシルバー民主主義がデータ上否定されることです。結局まともなマクロ経済政策は国民の監視が効いて初めて実現することも、諸外国の実例から敷衍されます。(中公新書)バブル崩壊から始まった平成金融氏をまとめた1冊。著者は共同通信記者からTBS報道局に転じながら、キーパーソンの取材を重ねてきました。その積み重ねがあってまとめられてますから、説得力があります。後講釈でゆがめられ、バブル待望論すら言われますが、実際に起きたことをなぞっていくと、寧ろ達成不能な目標を掲げつつ後戻りできない地点に達した日本の今に背筋が寒くなります。バブルを知らない若い人には特に読んで欲しい1冊です。拡大によって経済的に結婚が困難になる中、個人の自立を前提に結構不要社会へ進んだ欧米と、幸福な結婚観を乗り越えられずに結婚困難社会になっている日本。結婚の歴史過程やジェンダー問題などにも目配りしつつ、日本型の結婚困難社会では少子化を止められないことに警鐘を鳴らします。身も蓋もない記述もあり、「できそこないの男たち」と併読すると妙な気分になりますが、理解は深まりますwwwww。(光文社新書)生物の基本形はメス。オスはカスタマイズされたできそこない。現在遺伝子レベルで解明されたものですが、それを証明する過程で競争の中で錯誤があって修正されたりと、当事者として立ち会った著者が明らかにします。面白いのは、ある国のお世継ぎ問題にも言及していて、いにしえの大王のY染色体の保存を理由に「男系男子に限る」論に異議を唱えたり、著名な心臓医のスキャンダルに絡んで研究資金を巡るアカデミズム世界の歪みを警告したりと読ませます。日本で進む大学改革の危うさを示唆します。エピローグでは余剰を生み出した女と男の歴史的役割分担からおそらく検証不能な大胆な仮説も。(インターナショナル新書)「アベノミクスによろしく」の著者によるT峰系破壊と呼ぶべき不正の数々を解説。日本の政府統計の正確性には疑問が持たれてましたが、アベノミクス以後に明らかに数字が盛られている実態が暴かれています。これで全てとも言い切れない。深い闇の中で日本経済の実態は悲惨なことになってます。欲しい物を入力し買う。(XML)@niftyが提供する無料ブログはココログ!アクセスランキング。