公開エコカー技術:2021年にEVがHVの販売台数を上回る、電動車市場は4000万台に富士経済は2019年8月20日、電動車のグローバル市場の調査結果を発表した。トラックやバス、超小型モビリティを除いた乗用車を対象とした。});富士経済は2019年8月20日、電動車のグローバル市場の調査結果を発表した。トラックやバス、超小型モビリティを除いた乗用車を対象とした。2035年の乗用車の新車販売台数は、ハイブリッド車(HV)(※)が2018年比3.4倍の785万台、プラグインハイブリッド車(PHEV)が同17.8倍の1103万台、電気自動車(EV)は同16.9倍の2202万台に拡大すると見込む。EVの新車販売台数は、欧州や中国の自動車メーカーの製品投入がけん引して2021年にHVを上回るとしている。2021年の市場規模は、HVが前年比2.8%増の297万台なのに対し、EVが同39.1%増の359万台となる見通しだ。HVは日本を中心に需要が堅調で、ASEANや東アジアでも普及するが、欧州や中国ではEVやPHEV、48VマイルドHVが積極展開されるため、HVの伸びは小幅になるという。PHEVはインセンティブ政策を受けて中国や欧州で市場が拡大し、2035年には1000万台を超える市場規模に成長する。PHEVはEVやHVと比較して部品点数が多くコストダウンが難しいため、EVよりも市場拡大のペースは緩やかになるという。HV、PHEV、EVの新車販売台数の合計は、4000万台を超える予測だ。(※)HVに電源電圧が48VのマイルドHVは含まない。高級車から広がる48Vシステム、ディーゼルエンジンに代わる環境技術に現状、先行して普及している電動車はHVで、市場規模は年間200万台を超えている。メーカーのHVがエンジン車との価格差をさらに縮め、新たなユーザーを取り込むことで需要が緩やかに拡大していく。米国を中心に、燃費規制への対応策として堅調な需要が期待されるとしている。足元ではPHEVは中国を中心に需要が堅調だ。EV市場は2018年にグローバルで大幅に拡大した。走行距離が400kmを超えるEVの本格展開や、各国の環境規制強化やEV普及政策が後押しした。EV事業の収益性の低さや新興国での充電や電力のインフラ整備が課題となっている。HV、PHEV、EVを合計した2018年の新車販売台数は、前年比31.2%増の425万台となった。中国が電動車の普及をリード地域別にみると、電動車の市場拡大をけん引するのは中国だという。2035年にはEVのみで販売台数が1056万台に達する。EVを中心に、HVやPHEVも販売が伸びる。日本はHVが90%以上を占めており、今後EVやPHEVの販売も堅調に推移するが、HV中心の構図が続くとしている。欧州では、HVの普及が先行しているが、2021年ごろからEVが急速に普及するという。欧州におけるEVやPHEVの市場は堅調だが、HVは伸び悩むと予想している。北米も現在はHVの普及が先行しているが、2018年はEVの販売が前年比2.4倍の26万台となった。当面はHVが中心だが、長期的にはEVが北米市場をけん引するとしている。北米ではPHEVの市場も2025年に100万台に近づく見通しだ。ASEANや東アジアは市場規模としては小さいものの、今後の拡大が期待でき、2035年にHVが200万台近く、PHEVとEVも50万台前後になりそうだとしている。取締役副社長で生産事業担当の坂本秀行氏が登壇した。電気自動車(EV)「リーフ」の初代モデルと、2代目となる現行モデルの開発を担当した同氏が、EVの進化に必要な技術を生産の側面から語った。EV大反転、敵はとり得る3つの方針の中から4番目を選んでくるフランスや英国政府による2040年までにガソリン車・ディーゼル車廃止の発表に端を発したEV大反転の話題は、政府と既存の大手自動車メーカーの動向に話題が集中している。これまで想定していなかったプレイヤーが参加するなど、もっと別のところからも動きが出てくるのではないだろうか。異業種格闘技の様相を示してきている。トヨタは電動化技術のシステムサプライヤーになる、「HVは賞味期限切れではない」トヨタ自動車は2019年4月3日、車両の電動化技術について、トヨタ自動車が保有する特許実施権を無償で提供すると発表した。特許実施権の無償提供は2030年末まで。2020年末までとなっていた燃料電池車(FCV)の特許も無償公開を2030年末まで延長する。トヨタの超小型EVは「オープン価格で販売」、電池活用まで事業を企画トヨタ自動車は2019年6月7日、東京都内で会見を開き、電気自動車(EV)の普及戦略を説明した。超小型EVを活用した新たなビジネスモデルの構築や、さまざまなEVの低コストで効率的な開発とグローバル展開、電池の供給体制整備や電池の付加価値を最大限に生かすビジネスモデル構築などに取り組む。比亜迪(BYD)とトヨタ自動車は2019年7月19日、電気自動車(EV)の共同開発契約を締結したと発表した。2020年代前半にトヨタブランドで中国市場に導入することを目指し、セダンタイプと低床SUVタイプのEVを開発する。その車両に搭載する駆動用バッテリーの開発も進める。ホンダも電動化の主役はHV、2モーターシステムを新型「フィット」から小型車にも展開ホンダは2019年5月8日、東京都内で記者会見を開き、2022〜2025年に向けた四輪車事業の体質強化と電動化の取り組みについて発表した。代表取締役社長の八郷隆弘氏が登壇して説明した。横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)において、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けの48Vシステムを提案した。低コストな電動車の実用化に貢献する。VWグループは2028年に中国でEV1160万台を生産、現地開発力も強化Volkswagen(VW)グループは2019年4月15日(現地時間)、中国で1160万台の電気自動車(EV)を生産する電動化戦略を発表した。現地の合弁会社と協力して生産体制を強化する。中国向け製品の開発強化のため、グループ全体が協力する組織体制も設ける。充電サービスに関する新会社も設立する。高級車から広がる48Vシステム、ディーゼルエンジンに代わる環境技術に聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない......。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を識者が解説します。第4回は、ディーゼルエンジンに対する逆風が強まる中、製品化が相次いでいる「48Vシステム」です。48Vシステムの特徴とは一体何でしょうか。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。