気になるニュース自然治療通信プロフィールサイトマップひとりで悩む前に崎谷医師(医学博士)へ問診相談をどうぞ。お申し込みは⇒コチラ自然治療通信13.インフルエンザワクチンについてみなさん、こんにちは。崎谷研究所の崎谷です。今回はインフルエンザワクチンについて考えていきたいと思います。生後1歳までの乳幼児は、季節性インフルエンザ用であってもH1N1ブタインフルエンザであっても、ワクチンに対する反応が乏しいことは注目に値します。CD004879.)。News:http://www3.niaid.nih.gov/news/newsreleases/2009/H1N1pedvax.htm.)。1,200万人を対象にしたカナダの未発表の新調査によると、CDC(米国疾病センター)とNIH(米国保健局)が勧めている季節性インフルエンザ・ワクチンを接種すると、H1N1感染の発現リスクが2倍になります。感染がより重症化することにもなります。小さな子供や乳幼児については、いくつかのワクチンは、強力に免疫を抑圧することが知られています。いうことは、子供がMMRワクチンを接種すると、その後の二週間から五週間は、免疫システムが弱体化することを意味します。インフルエンザ菌髄膜炎を発症する可能性が高くなることが知られています。CDC(米国疾病センター)が勧め、多くの州が採用しているワクチン接種計画によると、子供たちは1歳でMMRワクチンとHibワクチンを接種します(生後2ヶ月から4ヶ月で、Hibワクチンを接種する予定になっています)。したがって、生後2ヶ月から4ヶ月で、そして、再び1歳で、ワクチンによる免疫低下が原因で、深刻な感染合併症の極度のリスクに晒されることになります。ニュージーランドとオーストラリアの調査では、若年層で最も死亡が多かったのは生後12ヶ月までの子供でしたが、まさにこれらの免疫抑圧性のワクチンを接種するタイミングと重なっています。3歳以下の乳幼児は、水銀を含まない季節性インフルエンザ・ワクチンを接種しますが、3歳以上の子供は、毎年、水銀入りのインフルエンザ・ワクチンを接種することになっています。(一般的に、1回分の季節性インフルエンザ・ワクチンには、25マイクログラムの水銀が入っている)もしも親がCDC(米国疾病センター)の言う通りに子供にワクチンを打つのを許すならば、2本の季節性インフルエンザ・ワクチン、2本の豚インフルエンザ・ワクチン、そして、肺炎球菌ワクチンを接種することになり、6歳までに子供が接種するワクチンの数は41本に増加します。これによって蓄積するアルミニウムと水銀の量は相当なものになり、ワクチンが誘発する脳の免疫細胞であるミクログリア活性化を引き金とする激しい脳の炎症にもつながります。妊婦にはワクチンを打ってはいけないというのが、これまで医療の原則であり続けてきました。新生児へのリスクが高すぎるからです。今話題になっている子宮頸癌HPVワクチン(ガーダシル)が初めて発売されたとき、CDCとメーカー(メルク社)は、妊婦への接種を推奨しました。この危険な行為が始められて間もなく、多くの女性が流産し始め、先天性異常(奇形)で生まれる子供が増えたため、使用中止命令が出ることになりました。10695-10702.)。6904-6913.)。動物実験ではワクチンが胎児に及ぼす害が示されており、人体での安全性の調査は皆無であることも報告されています。2010年の豚インフルエンザワクチンは、「特例」ということで特急製造されています。貧弱な検証しかされていません。10.1056/NEJMoa0907413.)。信じられないぐらい短い評価期間です。ギランバレーという神経麻痺疾患は、ワクチン接種後、何ヶ月も後で発生する合併症です。これらの過去に起こった合併症の検証はまったく行われていないのです。オーストラリアの保険会社は、ワクチンを投与する医者の保険を引き受けようとしません。にわか作りの、実験段階のワクチンだからです。合併症の危険が高過ぎるので、保険を引き受けるリスクを取れないと考えています。アメリカ、日本と違って、ワクチンによって深刻な合併症が発生した場合に、法的責任から庇護してくれるような特別法を通してくれる議会は、オーストラリアにはありません。豚インフルエンザ・ワクチンの安全調査書を作った人は、全員ワクチン・メーカーのCSLバイオセラプーティックの社員であり、8人は同社の株式を所有していたことも併せて報告されています。インフルエンザを含め、常に新種の感染症が作り出されたとき、それに対するワクチンが安全であり、季節性インフルエンザ・ワクチンとまったく同じように製造されていると思ったら大間違いです。「何ヶ月、何年も後に、更には何十年も後になって明らかになるようなことはないだろうか?」ということを思い出さなければなりません。ワクチンを注射してしまい、合併症を起こしてしまったならば、生涯徐々に悪化しながら続く病気に対してできることは殆ど何もないからです。ちなみに、日本政府の抱える新型インフルエンザの備蓄ワクチン214億円分(欧米の多国籍製薬会社ノバルティス社製)が期限切れということで廃棄処分となっています。これは私たちの血税が多国籍企業に移転しただけです。一体、あれだけ騒いだパンデミックとは何であったのか?再度みなさま各個人がじっくり考えてみることが必要です。インフルエンザワクチンの総括は以下のサイトにまとめていますので、参考にされてください。(http://influenza110.net/html/wakutin1.html)ページトップへ崎谷医師(医学博士)の問診相談ご相談内容を厳選し選考の上、ご返答させて頂きます。■本情報・記事の著作権は全て崎谷研究所に帰属します。罰則の対象となります。