喫煙の健康影響とは先日、厚生労働省から「喫煙の健康影響に関する検討会」の報告書が公表されました1)。新聞等でも最終報告書が公表される数日前から、報告書案の概要が報道されており、喫煙の健康影響への関心の高さがうかがわれます。この報告書では、主にたばこ製品の現状や健康への影響、たばこ対策などが扱われています。健康への影響については、報告書末の表に疾患の分類ごとにたばことの因果関係がまとめられており、因果関係の判定結果が示されていました。記載されている疾患の分類を見ると、タバコの影響は全身的にかなりの広範囲にわたっています。たばこと疾患等との因果関係の判定結果(参考文献1)の報告書より一部抜粋)この表には、もちろん歯科関連の疾患についても記載があり、歯周病(レベル1:十分)、う蝕(レベル2:示唆的)、口腔インプラント失敗(レベル2:示唆的)、歯の喪失(レベル2:示唆的)などの因果関係が示されています。いずれも日常の歯科診療に関係が深いものばかりで、喫煙対策が全身の健康だけでなく、口腔保健を推進するためにも重要な役割を果たすことがわかります。今回は、歯科が労働者の禁煙支援に適していることについて、話題にしたいと思います。国の代表値としてよく使われています。平成25年の国民生活基礎調査によれば、現在習慣的に喫煙している者(毎日吸っている+時々吸う日がある)の割合は21.6%(男性33.7%、女性10.7%)です2)。同様の調査項目があり、現在習慣的に喫煙している者の割合は19.6%(男性32.2%、女性8.5%)となっています3)。喫煙率データの推移を見ると、平成22年以降は大きな変動がなく、20%前後の割合(男性33%前後、女性は9%前後)でほぼ横ばいに推移していることが知られています。調査データが公表されています4)。比較して、やや高めの値を示しているのが特徴です。2003年に「働く人を喫煙と受動喫煙の害から守るためのたばこ対策宣言」を採択しており9)、労働者の喫煙率が高いのは、やや意外な結果のようにも思えます。データをよく観察してみると、業種によって喫煙対策への取り組み方に大きな差があることがわかります。(59.0%)、「建設業」(68.0%)、「宿泊業、飲食サービス業」(69.5%)などでは少ないです。従来の産業保健における喫煙対策が、業種によって奏功していないのであれば、それらの業種に対しては、従来の産業保健の枠組みを補うための方略を考える必要があるのかもしれません。歯科は労働者の禁煙支援に向いているもし、職域で喫煙対策があまり進んでいないのであれば、禁煙支援に歯科保健を取り入れてみてはいかがでしょうか。実は、歯科は禁煙支援に向いていると考えられているのです。国民の半数以上は、年に1回以上、歯科に通院している。歯科では、たばこによる口腔内への影響を直接観察できる。たばこは歯科治療の予後に影響を与えることが多く、治療や健診の機会を利用して、たばこの影響を喫煙者に説明しやすい。定期歯科受診は、禁煙支援のフォローアップの機会として利用できる。一緒に通院している家族から禁煙の状況を聞くことができる。あげられます10〜14)。禁煙支援において、歯科医師や歯科衛生士が他の保健医療職と比べて有利なのは、定期歯科受診の機会を活用して、口腔内の状態を確認しながら禁煙のフォローアップができる点です。禁煙していたはずの人が再喫煙を始めてしまった場合、たばこによる歯の着色などが定期歯科受診時に観察される可能性が高くなります。他の保健医療職は、喫煙の痕跡を手がかりにして、喫煙状況を確認する機会には、それほど恵まれていません。禁煙の継続は意外と難しく、禁煙を始めてから1年未満で挫折してしまう人が多いとされています15)。そのため、禁煙を始めてからの定期的なフォローアップが不可欠です。回の面接時間を長く、面接回数を多く、できるだけ長期間に行ったほうが効果的であることが知られていますが16)、これも定期歯科受診のスタイルに合っています。定期歯科受診の機会に禁煙のフォローアップも同時に実施できれば、禁煙の強力な支援につながることが期待できます。産業保健と協働して、産業保健現場における禁煙指導の後に、歯科が長期にわたって禁煙を支援していくような連携も考えられるでしょう。産業保健における喫煙率の低下にも、歯科が関与できる可能性があるのです。歯科には禁煙支援を行うために十分な条件がそろっていますが、解決しなければならない、いくつかの課題が残されています。現状、禁煙支援や相談を日常的に行っている歯科は限られています。公表しているところもありますが17、18)、その数はまだ十分とは言えません。歯科医院で禁煙支援ができることが社会的に認知されるためには、全国どこであっても、歯科医院で禁煙支援が受けられるように均てん化をはかる必要があります。歯科における禁煙支援を普及させるためには、学生教育や卒後教育でも禁煙支援に関する学習内容を充実させることが重要であるとも指摘されています11、14)。近年、さまざまな保健医療職が時代に合わせて、自分たちの活躍できるフィールドを広げつつあります。看護職は「特定行為に係る看護師の研修制度」を開始しており、看護職の役割拡大を推進するための検討を行っています19)。歯科医師や歯科衛生士も従来の役割だけでなく、社会的なニーズに合わせた仕事を職務として取り入れていく努力をすべきです。社会的な要請に応えられてこそ、その専門職の存在意義が社会的に広く認められる側面もあると考えられるからです。1972年2月生まれ。システム研究センターや歯科総合診療部において、歯学教育などの社会系歯学が主な研究テーマに。筑波山のハイキングコースをこよなく愛するが、最近、筑波山に行くと筋肉痛になるのが悩み。歳を過ぎて、身体の代謝が悪くなってきました。今まではあまり気にせずに何でも食べていましたが、なるべく間食などを控えて、揚げ物などを食べる機会も減らしています。最近では、歯の健診やクリーニング目的で定期歯科受診する人が増えてきました。新聞等でも最終報告書が公表される数日前から、報告書案の概要が報道されており、喫煙の健康影響への関心の高さがうかがわれます。