おーかど【教員の転職】教師が民間企業に転職するときに、知っておくべきこと6つ!ツイートシェアはてブLINEPocket私は「教員から民間企業」に転職した身です。その時の体験をいくつかのポイントと共にまとめました。いいね:そもそも、教職歴はあまり評価されない最初にして最大のポイントです!今まで「教育の世界」でやってきたことって、ほぼ100%評価されません。教育の世界は、大変特殊な世界なので、その中での頑張りが外の世界で評価されにくいです。「校内で全ての学年の担任と運動会主任を経験しました!」と言っても、外の世界の人からは「???」なわけです。その経歴、教員的にはスゴいのかもしれませんが、一般社会の人にはその凄さが伝わりません。この「伝わらなさ」を捉え、自分の言葉で上手く補わない限り、自分が積み上げてきた教職歴は全く評価されません。勤務体系には様々な種類がある民家企業の勤務体系には様々な種類があります。教員を「公務員」として捉えた場合、学校内の世界でも正規職員や非正規職員、フルタイムの教員や時間講師など様々な勤務体系があります。子供は投稿時間が決まっています。「お客様である子供」が来る時間が固定化されているので、教員の実質的な勤務時間も一定になってしまいます。就業規則で時間が固定されている場合がほとんどですが、「12:00〜20:00勤務」なんてのもあります。教員を長く続けていると、どうしても「8時前には出勤していないと...」という頭になりますが、そんなことはないです。自分の生活のリズムに合わせた勤務体系を選択することが可能です。スポンサーリンク休みづらい?有給取得に関しては、公務員である教員は圧倒的に恵まれています。公務員は「1時間」ごとに取得することが(制度上は)可能なので、生活の事情に合わせて休暇を申請することができます。ところがほとんどです。日数についても一年間に「20日間」取得可能になるには6年以上の勤務実績が必要です。(公務員は1年目に全て使わなければ、2年目時点で40日間の有給権利があります)ただし、実態としては教員が自由に休めることはありません。あれば自分の授業に穴を開けてしまうことになるので、代替案を考えない限り、自由に休みを取ることは不可能です。何かと勤務を強いられます。「制度上」は教員は休みやすいですが、「事実上」では休みにくいといえます。言って民間企業が「休みやすい」「休みづらい」とも言えないので、結局はその仕事や職場によります。成果を出せなければ、そこまで「正社員」であれば、雇用者は一方的な解雇が難しいですが、それでも「会社に利益をもたらさない」のであれば、職を失う可能性があります。これは大きなミス(とは言っても「刑を犯す」「重大な内部規律に違反する」なので、普通に生活してれば大丈夫)をやらかさない限り、雇用が保証される公務員とは大きく異なります。実は公務員にも「分限免職」といって、ポスト自体が無くなることによる失職があります(例えば郵政民営化時点の郵便局職員です。「公務員」を分限免職され、民間会社である日本郵政などの「会社員」になりました。)ですが、これは例外中の例外です。郵政民有化が時の政界を揺るがす大問題だったように、公務員の職をめぐる話はそう簡単に決着する話ではありません。公務員(つまり公教育の教員)がクビになることは無い、と思っていいです。対して、民間企業の社員は、簡単に職を失う可能性があります。超一流と言われていた銀行や百貨店、メーカー各社もリストラの嵐(特に賃金が高く、使いづらい40代以降の社員)ですので、どれだけ「自分としては」頑張ったとしても、それで成果が出なければお終いです。自分自身でキャリアを決めて行く必要がある教員(特に公務員)には無い感覚です。一部のスーパーキャリアな教員を除き、教員は来年度どこでどのような仕事をしているか分かりません。公立学校の教員は特に、何年生を受け持っているのか、何の教科を教えているのか、そもそもどの学校で働いているのか、人事事項に関することは、全く分かりません。これは「校長」などの管理職も同様です。「キャリア展望」なんて、自分で考えるだけ無駄です。考えても、現実とのギャップで心が病むだけです。思い通りになんか、ならないから。民間企業で働く以上は(大組織の内部異動は公務員的ですが)自分でキャリアを考えていく必要があります。考えなしに仕事をしていては、同じ仕事の繰り返しになってしまいますし、そういう人は間違いなく「生産性」が落ちるので、ゆくゆくは追い出されてしまいます。自分で能動的に考えて仕事に取り組んでいく必要があります。給与の安定はない給与の安定はありません。(といっても、大手大企業は別ですが)教員の給与体系(つまり公務員のそれ)は完全な「年功序列制」ですので、長く勤めれば勤めるほど給与が上がる仕組みになっています。維持している会社もありますが、そもそも会社が傾けば、給与の安定的な保証もありません。社会全体の景気が悪化しても同様です。安定が無い、つまり減収する可能性とは、逆に言えば増収する可能性でもあります。成果給を導入している企業であれば、自分の頑張り次第で収入が増える可能性もあります。「残業手当」もあります。残業手当は教員にはありません。(「教職調整額」として、一定額が残業代代わりとして、基本給に上乗せされています。)残業をすればするほど、給与が上がる仕組みにもなっています。←当然、今の「働き方改革」に逆行する話なので、望ましいことではありませんが。教師の転職正規雇用退職ツイートシェアはてブLINEPocketfeedlyコメントを残すコメントをキャンセル【教員の転職】教師の転職先4選!【教員の転職】民間企業から教師(小中高校)に転職する方法RECOMMENDこちらの記事も人気です。教員の転職2018.3.1【教員の転職】教師が転職を決める、前向きな3つの理由ABOUTこの記事をかいた人おーかど元教職歴7年です。教員時代は1年生から6年生の学級担任と特別支援教室の担任の経験をしました。子供達曰く「楽しくて恐ろしい?先生」だそうです。叱り過ぎたかなぁ・・・。妻と娘との3人暮らしです。箱から出しまくったティッシュを静かに戻したり、散乱したおもちゃをけなげに片付けたり、腕を引っ張られてもだまって付いていったり、と、娘の育児に奮闘するイクメン・・・のつもりです。趣味は、サイクリングに読書に登山にスノーボードに、と目新しいものに片っ端から手を出しています。教員免許を取得する方法〜通信制大学〜教員の転職2018.10.10【教員の転職】公務員が転職するメリット&デメリットは?教員の転職2018.3.2【教員の転職】先生が転職して後悔したこと3点このブログの管理人おーかど元公立学校教員で現在は民間企業で働いています。デメリット5OPENCAGEおーかど元公立学校教員で現在は民間企業で働いています。Reserved.%d人のブロガーが「いいね」をつけました。