僕は何につけ初体験に目がない。是非にとお引き受けしたわけだが、これが奇しくも生れ損なった子供たちに光を当てる機会になったのである。24年という歳月をまるで感じなかった。この物語の世界が生き生きと自分の中にあった。それは子供時代に遊んだ懐かしい川が、今も変わらず豊かに流れるさまを見るかのようであった。物語の発想を得た大学時代の春から数えると、32年の歳月である。』<感想>24年前の岩井俊二監督のテレビドラマが、時を経て、ロケ地巡りをするモテキ(テレビ第2話)の大根仁監督の脚本により新たなアニメに甦ると同時に、新たにこの小説も生まれた。プロデューサーは「君の名は。作品のみならず、その制作過程に興味惹かれる内容だった。インターナショナル)以下は掲題者(「あとがきに代えて──生存のためのメディアリテラシー」)からの一部抜粋。Year(今年の単語)に、「post-truth」(ポスト事実)を選んだ。英国のEU離脱や米国大統領選を語る際に多用された形容で、『世論形成において、客観的事実が感情に訴えるもの以上の影響力を持たない状況』を指している。「反~」を表す一般的な接頭辞「anti-」ではなく、「post-(~以後)」が用いられているのは、この奔流がこれからも長く続くというニュアンスだ。「post-truth」が英語圏に初めて登場したのは1992年とされるが、情報源としてのソーシャルメディアの台頭と、既存メディアの「事実」にこだわる報道への不信感の増大で、使用頻度が一気に高まった。嘘が罷(まか)り通る社会は恐ろしい。日本でも英語圏同様、post-truthな政治および社会が到来してしまっている状況に、多くの人々は気づいているはずだ。情報を伝えるプロとしてのジャーナリストが改善に向けた努力を重ねるのが当然だが、今後は読者・視聴者の側もよほど情報の真贋を見抜く能力、いわゆるメディアリテラシーを磨かないと、生きていけない時代になりかねない。メディアリテラシーを丁寧に定義した文章を示しておく。コミュニケーションは人間にとって不可欠な営みであり、日常的な実践である。そのコミュニケーションを媒(なかだち)するのがメディアである。媒はコミュニケーションを成立もさせるし、断絶もする。私たちはともすればコミュニケーションを当たり前のできごととみなし、それを媒介するメディアの存在に注意を払うことはない。メディアリテラシーとは、そのようなメディアを意識的に捉え、批判的に吟味し、自律的に展開する営み、およびそれを支える術や素養のことである。端的にはメディアの読み書き能力とも説明されるが、能力・学力を個別の人間に実態的に備わった素質と捉えるのではなく、共同体における学習コミュニケーションによって個人の中に構築される思考と行動の様態だとする批判的検討が、学習理論などにおいて展開されてきており、ここでもリテラシーを能力ではなく営みとして位置付けておく。(武田徹ほか『現代ジャーナリズム辞典』三省堂)』<感想>「post-truth」≒「感情に訴えるもの」(>「客観的事実」)による世論形成による、本来選ばれるべきではない候補者が選ばれることほど、恐ろしいものはない。メディアに翻弄されることのないよう、メディアを意識的に捉えて「メディアリテラシー」を高めた思考と行動を身に着けてゆきたい。力のバランス」に、興味深い以下内容が記されていた。■政治家と官僚のバランスいくらなんでもなあ。今年になって、日本のメディアの報道や国会の騒ぎを見ていると、森友問題の次は、加計学園の獣医学部の新設をめぐる話ばかりで、世界の動きや日本の将来に対する議論はほとんど見当たらない。いずれの騒ぎも、安倍晋三首相が行政に介入したのではないかということで、問題視することは当然なのだろうが、それだけが焦点であるかのようになると、世界の状況が状況だけに、いささか心配になる。騒ぎの後に、なにが残るのだろうか。政治家と行政との関係で思い起こすのは、明治時代に優秀な行政官の育成を目的に帝国大学を創設した伊藤博文のことである。民主主義化の過程において、伊藤博文は、ともすればポピュリズムに流されやすい政治家を牽制するためにも優秀な行政官を育成することが急務とした。大衆に人気の高かった大隈重信の体質は国家を破綻に導きかねないということが、伊藤博文の念頭にあったのだという。選挙によって選ばれる政治家にとって「人気」は最大の関心事であり、そのことが、国の将来を極めて危険な状況にする、という認識である。政治家の独走を抑える意味で、優秀で見識のある行政官を育成し、大きな権限を与える──伊藤の構想は、その後の第2次世界大戦に至る過程においても実現しなかったわけだが、戦後に構築された、政治家と行政官が牽制しあう関係こそ、伊藤の目指した国家運営だったのかもしれない。選挙民に選ばれた政治家と、実質的に行政をつかさどる官僚の関係は、透明性を欠きながらも、ある意味でお互いに「忖度」しながら運営されてきたと言ってもいい。政治家は、選ばれた選挙区のために行政に働きかけ、官僚は、政治家に配慮しながら行政を進めてきたのである。』<感想>前段のご指摘はごもっともで、国会やメディアは、いい加減に加計学園から脱して、もっと世界の動きや日本の将来を考えた取り組み(北朝鮮の2017/6/8の地対艦巡航ミサイル発射に対する備え等)をしっかり考えて欲しい。Comments(0)1元証券マンが「あれっ」と思ったことをたまに書きます。メッセージを入力してください。