際に、液状化による大きな被害が発生しました。宅地で液状化が発生すると、地盤の不均一な沈下によって住宅が傾いたり、柱や梁が損傷して建て替えが必要となる場合もあります。このような事態を避けるためには、地震時に液状化が想定されている地盤に対して、液状化が発生しにくくなるような対策工を施すこととなります。工事には多額な費用がかり、また住宅が一戸だけでは効果が限定されます。このような観点から、国土交通省では道路なども含めた宅地全体での対策工事を勧めています。広い範囲の地盤が対象であれば、注入材で地盤を固めたり、液状化のそもそもの原因である地下水の水位を下げることも可能です。トップページ宅地の地盤の液状化し易さは、ボーリング調査により評価されますが、住宅にGeo-Stickのような加速度計側システムを設置しておくことで、中小規模の地震時の住宅や地盤のゆれからも情報を得ることができると考えます。自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図に示したものです。2019.06.26地震のゆれから建物をまもろうという考えから、免震建築が建設されて30年以上が経過しました。