팬택앤큐리텔)は、韓国の携帯電話専業メーカー。韓国ではサムスン電子、LGエレクトロニクスとならぶ3大携帯電話メーカー[1]であり、韓国内でのシェアはLGエレクトロニクスと第2位の座を争っていた(2011年シェアはパンテック2位、LG3位)。EV-DOを含むCDMA2000、HSDPAを含むW-CDMA)、GSM形式の携帯電話端末を供給している。日本での知名度はあまり高くないが、かつて日本市場に参入しKDDI・沖縄セルラー電話連合(以下、各au)にスマートフォンを含む携帯電話端末を2005年冬モデルから2012年冬モデルまで約7年間供給していた。Inc.)は表記に「パンテック」を採用している。CO.,LTD.)が正式社名、および正式名称となる。パンテック社、ポケットベル製造企業として設立。韓国証券取引所に上場。携帯電話端末の製造を開始。モトローラ等に海外向け携帯端末のOEM供給をおこなう。元現代グループ・ハイニックス半導体(旧・現代電子産業)の携帯電話端末部門(通信事業部)を分社化した現代キュリテル社を買収。小が大を呑む合併と評される[1]。これにより韓国市場に本格参入を果たす。パンテックグループの資金難が表面化し、債権団の管理下に入る。債権団の管理下より外れる。2014年7月の期間で2度目の銀行などが構成する債権団が主導する企業再建プログラムのワークアウトを適用される[2]。3度目のワークアウト入り[3]。法廷管理手続き開始の申し立てを決定[4][5]。2014年1-3月期(第1四半期)時点の負債総額は9907億ウォン(約985億円)と、資産の2倍近くに上っていた[4]。ソウル地裁がパンテックの再建手続きを開始[6]。裁判所は「パンテックは、国内有数の携帯電話メーカーであり、協力会社が550社に達するなど、国民経済に及ぼす波及効果が大きく、すぐに再生手続の開始を決定した」とその背景を明らかにした[7]。再建手続きに伴う身売り先の選定作業で、買収意向書の募集が締め切られた[8]。中国企業1社が応募したと報道された[8]。売却入札が締め切られたものの、買収価格を提示した買い手がなく、売却入札が流札[9]。韓国人と海外在住韓国人で理事陣が構成されたワンバリュー・アセット・マネジメントが買収意向書を提出[10]。代金未納のためワンバリュー・アセット・マネジメントへの売却が白紙化したとソウル中央地裁破産3部が発表[11]。-サムジョン会計法人とKDB大宇証券が提出していた買収意向書を、ソウル中央地裁破産部は実質的な買収意志や買収能力がないと判断し、棄却[12]。企業再生手続きの廃止を申請[13]。ソウル中央地裁、韓国の光学機器メーカーであるオプティス社が主導する企業連合による同社の買収計画を認めると発表[14]。オプティス社がパンテックを買収を表明[15]。買収額は約400億韓国ウォン(当時レートで約43.18億円)とされており、契約の合意に先立ってまずは約20億韓国ウォン(約2.16億円)が支払われた[15]。ソリッドとオプティスが率いるコンソーシアムが買収し、企業再生手続きが終結[16]。IM-100」を発売[17]。パンテック・ワイヤレス・ジャパンが東京地方裁判所において、破産手続きの開始決定を受けた。「IM-100」の売り上げ不振で赤字が続き、230件にのぼる特許を特許専門会社ゴールドピークに譲渡することで合意した[18]。パンテック・ワイヤレス・ジャパン、清算結了に伴い法人格消滅[19]。英特許専門メディアIAMがアップルがゴールドピークを通じて、パンテックが保有する特許11件を買収したと報じた[18]。ソリッドがK&Aホールディングスに全株式を売却[20]。K&Aホールディングスはパンテックの特許収入化のために設立された特殊目的法人[20]。Telecomと「skyブランド」の独占的なブランドライセンス契約を締結を発表[21]。期間は5年以内[21]。Telecomが「skyブランド」の新型スマートホンを発表[22]。概要[編集]買収したメーカーのブランドを生かしたセグメント化をおこなっている。OEM時代のパンテック社の流れをくむ海外向け端末。旧・現代キュリテルのブランド名。主として韓国内向けの端末。Curie(キュリー夫人)とtelecommunicationからの造語。旧・SKテレテックのブランド名。主として韓国内向けの端末。ちなみにSKYとはSKテレテック時代の親会社、SKテレコムとKYOCERA(京セラ)にちなむ。日本で発表および発売された機種[編集]A1405PT2016年現在、日本で発表および発売されたパンテックの機種は以下の通り。