その後の世界へ向けて。「2020東京オリンピックに向けて」青木昌彦(スタンフォード大学名誉教授/シニアーフェロー)東京、ソウル、北京におけるオリンピックの主催は、それぞれの国における経済発展や社会活性化の一里塚を象徴するイベントであったが、2020年の東京オリンピックは、世界に向けていかなるメッセージを発することができるだろうか?それはオリンピックの器とも云うべき都市の「先進性」にあるということを議論したい。進めて、言い古された『失われた20年』という自虐的なフレーズにかえて、経済と社会の成熟に向けて国の制度が徐々に対応していくという意味を含めた『移り行く一世代(30年)』という考えを提起し、20年という年がそういう進化過程の重要な一里塚にあたることをも指摘したい。そのうえで、オリンピック・パラリンピックの内実である競技に目を向けて、国としての競争力の源泉について、イギリスで行われているスポーツ産業論の議論を紹介しながら、競技の競争力充実に向けての準備がオリンピックを超えて重要な産業組織論的な含みを持つことをも議論したい。)スポーツを巡る経済学的な議論について話をする。第一に、プロスポーツにおける戦力均衡のための仕組みとその必要性を巡る議論を紹介する。プロスポーツは、他の産業と異なり、一つのチームが圧倒的に強くなることが必ずしも、そのプロスポーツの人気を高めることにはならない。そのため、多くのプロスポーツでは戦力均衡の仕組みが作られている。した戦力均衡の枠組みとフリーエージェント制度の関係についても言及する。第二に、スポーツ経験が就職、昇進に与える影響について、実証的な分析を紹介する。第三に、企業スポーツの役割について議論する。なかでも、企業スポーツが従業員の生産性に対してどのような影響を与えるかについて、実証研究を紹介する。第四に、オリンピックの経済効果について述べる。多くの研究は、オリンピックを開催することは、短期的な景気拡大効果しかもたないとしてきたが、長期的な経済効果をもつという研究について紹介する。一体となって展開される独特の活動である。近年、それに類する活動がサービス分野でも行われている事実と、行いうる可能性が指摘されるようになってきた。原価企画的であるサービス企業群と原価企画的でないサービス企業群とを比較してみると、原価企画的であるサービス企業群の方が、相対的収益性が低くない傾向が発見されている。これはつまり、サービス原価企画には競争劣位を回避する防御効果がある可能性を示唆していると考えられる。そこで本報告では、サービス原価企画仮説を紹介するとともに、そのスポーツ産業への応用可能性を議論したい。問わず無料で参加いただくことができます。-FC2-ブログランキング1日1クリックできます。ほか、震災関連トピックス1題を含め、全15題掲載。スマホ社会の落とし穴」(清川輝基・NPO法人子どもとメディア・代表理事)を収録。※詳細はココをクリックしていただくと内容の詳細およびご購入できます。※HPがリニューアルしました。新しいHPはココをクリック!メールフォーム名前:メール:件名:本文:バックナンバーのご案内バックナンバーをご希望の方は、ご希望号をクリックしていただくと、ネットよりご購入が可能です。■第208号(2・3月合併号)特集「ファーストエイドの疑問と課題」--RICE処置と創傷処置ブログ内検索RSSフィード最新記事のRSS最新コメントのRSS最新トラックバックのRSSリンクATACKNETブックハウス・エイチディスポーツNPO活動推進ネットワーク管理者ページこのブログをリンクに追加するQRコード携帯からもみることができます。