「起業した事業を軌道に乗せたい」こんなご希望をお持ちなら、守りの経営から、Web広告を使った攻めの経営に転じて、事業をガンガン成長させましょう。本当に収益が伸びるか心配な社長に、広告をはじめた場合の収益シミュレーションを行います。お気軽にお問合せください。自己紹介はじめまして、社長専門のお金のアドバイザー(ファイナンシャルプランナー)の大畑と申します。ファイナンシャルプランナー(CFP国際資格)。チラシの集客からスタートし、現在はSEO対策、MEO対策、PPC広告での集客も加え、インターネットとリアルの両面から、クライアントの集客をサポートできる強みがあります。財務コンサルタントとしては、社長専門のお金のアドバイザー(ファイナンシャルプランナー)で、法人・個人の財務コンサルティングを行い、法人では財務体質の強化、個人では社長の役員報酬を最適化し手元キャッシュを最大化し、社長の成功をお金の面からサポートします。財務のわかる集客屋が、無駄な資金を見直して広告費を捻出し、御社の事業の成長をWeb広告を使ってサポートいたします。新規顧客を獲得するためには、自ら積極的にお客様にアプローチする必要があります。そのアプローチ手段で有効なのが「リスティング広告」です。リスティング広告とは、検索キーワードに連動して出てくる広告で、キーワードによっては濃い見込み客が集まる特徴があります。早ければ出稿した当日にはお問合せが入ることもあるくらい、速効性と強力な集客力のある広告です。この広告を使ってガンガン集客していきます。簡単ですが、これまでの実績の一部を挙げておきます。6300円またリスティング広告より難易度の高いチラシでの、集客実績が豊富にあります。0.2%など※この実績はお店によって変わるものであり、集客数を保証するものではありません。資金繰り・財務改善シミュレーション【無料】そこでわたしからの提案です。「起業した事業を軌道に乗せたい」とお考えなら、まずは広告費を投入した場合の収益シミュレーションをご利用ください。客数・リピート率まで加味してシミュレーションいたしますので、一過性の収益でなく、ライフタイムバリューまで含めてどれだけ利益が出るかわかります。シミュレーション料金は5000円です。お気軽にお問合せください。「広告費がない」と嘆いている社長へ広告で集客するには、当たり前ですが広告費を用意しなくてはいけません。「広告費なんてない」そんな声が聞こえてきそうですが、本当にそうでしょうか?実は社長が気づいていないだけで、決算書を見直せば広告費を捻出することができます。埋蔵金は社内に眠っているのです。その埋蔵金を広告費に使えば、事業を成長させることができます。社内埋蔵金のご相談も承っております。お気軽にお問合せください。料金シミュレーション代金:5000円ご入金方法:銀行振込、料金は前払い制です。広告収益シミュレーションの流れステップ1・お問合せまずは広告収益シミュレーションにお問合せください。お問い合わせ後、2営業日以内にご返信いたします。返信がない場合は、迷惑メールに振り分けられているかもしれませんので、お手数ですが迷惑メールフォルダをご確認くださいませ。※お問合せをしたからといってしつこい営業や強引な勧誘などございませんので、ご安心くださいませ。ステップ2・シミュレーションへのお申込みお問合せ後、広告収益シミュレーションにお申込み希望の方は、そのままお申込みください。お振込用の口座番号を記載したメールをお送りいたしますので、ご入金をお願いいたします。広告収益シミュレーションは、前払い制です。ご入金確認後にヒアリングへと進みます。ステップ3・ヒアリングシミュレーション代金のご入金確認後、お電話にてヒアリングをいたします。ステップ4・シミュレーションヒアリング結果を元にシミュレーションを行います。広告投入後の収益シミュレーション内容をお電話(ご希望の場合Zoom)で解説いたします。ステップ6・Web広告運用代行サービスへのお申込みシミュレーション内容にご納得いただけましたら、Web広告運用代行サービスへお申込みください。Web広告運用代行サービスの内容はあらためてご説明させていただきます。※「aaa」や「あ」、本名でないハンドルネームとこちらが判断した場合は、勝手をいいますが、返信はいたしません。名前や苗字を省略した、「まき」「Maki」なども同様です。お申込みは本名でお願いします。※必ずお読みください・このサービスへお申込みされると顧客管理データベースにて、当事務所発行のメールマガジンに登録されます。・本サービスと本メールマガジンは利益の保証や損失の補填を行うものではありません。・ご登録メールアドレスに有料サービスのご案内をお送りすることがあります。・メルマガはいつでも登録をご自身の手で解除する事が出来ます。・提供された個人情報は、個人情報保護法に規定された手続きにより、個人情報データを削除出来ます。