」と告げ,Oもこれを了承した。ところが,Gが,本件契約について承諾を得ようとKに会ったところ,Kは「そんな契約,認めるはずないだろう。」と言って本件契約を承諾せず,さらにGに対し本件機械の返還を請求した。そのため,Gは,別の者から本件機械よりも高額の機械を購入せざるを得なくなり,増加費用を支払うこととなった。この事例につき以下の(1)(2)に答えよ。(1)Gは,Oに対し,本件契約の解除を主張することができるか。(2)Gは,Oに対し,増加費用分の支払いを請求することができるか。【解答】(1)本件契約は,他人物売買契約(560条)である。Oは,Kの承諾を得ることができず,KのGに対する本件機械返還請求により,本件契約は履行不能になった。そこで,Gは,本件契約について解除権を取得し(561条前段),これを行使する(540条1項)。したがって,Gは,Oに対し本件契約の解除を主張することができる。(2)まず,Gは,Oに対し損害賠償として増加費用分を請求することが考えられる。Gは,Oから「本件機械は,Kの所有に属する」旨を本件契約時に告げられていた。そのため,561条後段が適用され,Gは,Oに対し損害賠償請求をすることができない。いえ,本件契約が履行不能となった原因は,そもそもOが誘発したものだ。すると,公平の見地から,Oに損害賠償責任を負わせるべきではないか。そこで次にGは,Oに対し415条後段に基づき損害賠償を請求する。ここで解決しておくべき問題が,「561条後段と415条後段の関係」である。561条後段を根拠とする損害賠償請求が否定されたにもかかわらず,415条後段に基づく損害賠償請求が認められるかどうかが問題となるためだ。561条後段は,他人物売買契約における売主の担保責任としての損害賠償責任(=有償契約の均衡維持を趣旨とするものであり,相手方に対する非難という要素は弱い)を規定したものであり,415条後段は債務不履行責任としての損害賠償責任(=債務者に落ち度がなければ,負担することが避けられた費用について償還を求める。債務者の落ち度がなければ,得られるはずであった利益を回収する。これらは,相手方に対する非難も要素とする)を規定したものだからである。以上から,561条後段により損害賠償請求権が否定されたとしても,別途415条後段に基づく損害賠償請求権が肯定される余地がある。債務不履行責任の有無を検討する際には,当該債務の内容を事案に照らして分析することが大切だ。本問であれば,本件契約の内容として,「OがKから承諾を得て,本件機械の所有権をGに確実に移転すること」が構成されることを指摘することだ。【問2】➀の事例で,本件機械は,修理をしなければ稼働不能であったとする。本件契約の際,Oは,Gに本件機械の故障箇所を示した上で,Gが自らの費用を投じて本件機械を修理し,稼働可能な状態にすることが合意された。その後,Gは,本件機械を修理し,工場において稼働させた。この事例につき以下の問に答えよ。(1)Gは,Oに対し修理費用の償還を請求することができるか。(2)Oは,Gに対し本件機械の使用利益の返還を請求することができるか。【解答】(1)【問➀】で検討したように,Gは,Oに対し,415条後段に基づいて損害賠償を請求することができる。Oが「必ずKの承諾を得る。