本体800円+税)13人の識者がアベノミクスを批判的に分析。日本社会が歴史やアイデンティティをふまえて再生・発展する道を提案している。副題は「成長戦略から成熟戦略へ」。そのために重視するのは「地域」だ。アベノミクスが追求する「強い経済」は輸出型大企業にのみ恩恵をもたらす、とは類書でも指摘されているが、本書はグローバル化した企業が追求する経済はもちろん、国民経済とも違う「地域」の意味を明らかにして、そこでの暮らしと命の持続性を考える。メッセージは「命の世界に身を置けばまったく違う景色が見えてくる」である。「時代のテーマは安倍晋三そのもの」と突く。本体1500年+税)米通商代表部のカトラー代表補はTPPについて「韓米FTAを見てもらえば分かる。TPPではそれ以上の水準を求める」と日本の国会議員団に答えた。本書はまさに韓米FTAをはじめとした諸外国の貿易協定の問題を解説、いまだベールに包まれたTPPの本質を明らかにしようというものだ。投資家が投資先国の政府を訴えるISD条項による提訴数は2011年末で世界で450件にものぼっているなど「実際に起きている悲劇の数々!」を解説。巻末には反TPP・反原発を訴える俳優の山本太郎氏との対談も収録している。本体780円+税)外国人による森林買収面積は昨年1年間で16ha。国内の外資系企業によるそれは130haだったとこの4月、農水省が発表した。この問題が注目されたのは外国資本によって水資源が奪われる、との懸念からだ。本書は「水資源をめぐる戦いが日本各地ではじまっている」と現場を取材して警告する。驚くことに日本には地下水に関する法律がないのだという。著者は水源地の買収に動く外国人や外資をレポートするともに、水を守る条例制定に動き始めた地方自治体にも足を運んだ。地下水枯渇は日本人にも責任がある。取材を通じ著者は「減反政策は減水政策」と喝破している。本体1200円+税)震災復興や国際協同組合年を通じて協同組合への注目、関心は高まったといわれる。そもそも協同組合とは何か、JA関係者も確信をもって理解しているだろうか。本書は「組織とは何か」に始まる「そもそも論」を解説。東洋経済新報社)7人の「農業の達人」たちのケーススタディをもとに、農法と経営の両面からTPPにも負けない高収益農業実現の指針を示す。農文協)たわわに実るミニメロン、白花ユウガオ、さまざまな野菜や花の輪作など、緑のカーテンの多様な楽しみ方を紹介。先駆的な取り組みから、モノづくり中小企業の果敢な展開、離島における地域資源活用策まで、その全貌精査。(新刊情報で取り上げた書籍は農文協・農業書センターで購入できます。Reserved.このページの先頭へ。