3事業を支える設備環境としてデータセンターの活用を選択ITの専門家集団として、最適な課題解決策を提案するNCS&A。多様な顧客のシステム構築・運用で培った業務ノウハウやITスキルを生かし、基幹システムの開発・運用やSaaSを中心とするクラウドサービスなど多彩なITソリューションを提供している。顧客の事業戦略をサポートする立場にある同社では、コアビジネスを支えるシステムの構築・運用を数多く担っているため、インフラ環境には高い信頼性・可用性が求められる。「お客様にサービスを提供する以上、24時間365日、システムダウンは許されません。サーバーを設置する施設には災害に強い堅牢性はもちろん、停電時でも瞬時にバックアップ可能な電源設備が必要です。その環境を自社で構築するには莫大な投資が必要になる。設備の維持管理も大きな負担だ。した条件をクリアする解決策として、同社はサーバーなどのハードウェアを収容する環境に外部データセンターを活用している。利便性の高いロケーションにより30分以内の駆け付け対応が可能NCS&Aが活用する外部データセンターの一つが、NTTスマートコネクトの都市型データセンターだ。施設は震度7レベルの揺れにも耐える堅牢性を確保している上、冗長構成の系統電源設備のほかに無停電電源装置や自家発電装置を整備し、停電時でもノンストップ運用が可能だ。最新技術を駆使した入退室管理、専門スタッフによる24時間365日の運用監視体制により、強固なセキュリティも実現している。ファシリティ面の品質に加え、都市型ならではのロケーションも大きなポイントだったという。「当社では高いサービスレベルを維持するため、サポートスタッフや外部のハード保守会社にも30分以内での駆け付け対応を要請しています。採用したデータセンターは当社が本社を構える大阪市内にあり、大阪駅から徒歩15分程度。NCS&Aにおけるデータセンター活用イメージIX直結のバックボーンにより高品質な通信環境の提供が可能さらに、高品質な通信環境が提供できる点も決め手となった。「データセンターとインターネットの相互接続点であるIX拠点ともダイレクトに接続されている点も評価しました」(西井氏)。現在はユーザー企業の基幹システムのハウジングのほか、ホテル宿泊インターネット予約エンジン「i-honex」および資材調達サイト「WRSH」のサービス基盤として活用。「基幹システムのハウジングはIX拠点を介してお客様拠点とVPN接続を実現し、二つのサービスはインターネットを経由して利用する形です」と山村氏は述べる。運用するサーバー規模は物理台数でおよそ100台にのぼるという。12年の運用でトラブルはゼロ保守作業の品質と効率が向上NCS&AがNTTスマートコネクトの都市型データセンターを採用したのは2001年。12年継続利用しているが、運用を妨げるようなトラブルは一度もないという。NTTスマートコネクトが常にサーバーを監視しており、異常があれば即座に連絡がある点も安心感につながっている。電流値・温度の変化をリアルタイムに監視する「環境監視システム」により、ラック内の電流・温度監視も可能だ。「これらの情報は監視センターで一元管理されているので、問い合わせればリアルタイムな情報を入手できます。ラック環境を事前に把握しておくことで、サーバー増設の作業を効率的に進めることができました」(廣枝氏)。入退室もスムーズで、迅速に作業を進められる点も高く評価している。「NTTスマートコネクトのデータセンターでは確認のために長時間待たされてしまうことが一度もありません。ICカード認証、24時間365日の有人受付による対面認証、バイオメトリクス認証といったセキュリティシステムを厳正に運用しつつ、緊急を要する作業を妨げない対応を実践しているのだ。センター内の施設をユーザー企業向けに公開できることもハウジング事業を行う上では重要なメリットだ。「お客様を施設見学にお連れしたところ、特にファシリティ面の堅牢性、ノンストップ運用が可能な電源設備に対する評価は非常に高く、当社の事業への信頼感の醸成にもつながりました」と西井氏は満足感を示す。このようにNCS&Aの事業展開を支えるNTTスマートコネクトの都市型データセンター。今後もNTTスマートコネクトでは、リモートハンド系のサービスを拡充。サーバーのコマンド操作を含む機器のリブートやケーブル差し替え作業など、利用者がデータセンターまで駆け付けることなくトラブル対応が実施できる体制を強化していく考えだ。「コンピューターは社会に奉仕する」という創業の精神を原点に、常に最新の技術をキャッチアップし、時代の変化を先取りするITの専門家集団。システムやサービスの提供だけでなく、顧客の事業戦略の実現をサポートする真の「ビジネスパートナー」を目指している。3番7号(松下IMPビル)URLhttp://ncsa.jp/当記事に記載されている内容は、2014年1月現在のものです。認証BCMS認証ISMS認証プライバシーマーク採用情報サポート情報ビジネスパートナーサイトこのサイトについて個人情報保護ポリシ。