日本の製造業を中心に90年代の後半以降CTO(最高技術責任者)への注目が高まっている。日本ではCTOの定義や役割があいまいで、時代によっても多様なイメージで捉えられてきた。1990年より前のCTOには技術分野の目利き的役割が期待され、研究開発分野の牽引が主たる使命だったが、近年は分社化やカンパニー化が進み、社内に分散した技術や技術者を統合し、企業収益を高めることが期待されている。した役割を持つCTOは今回当社が調査した119企業の約半数程度に設置されている。日本のCTOの現状については幾つかの課題がみられる。第一に、日本の大規模製造業は多様で広範な事業を行っており、CTOの役割は大きい。従って専務以上の役職がふさわしいがCTOの半数は常務以下である。第二に、社長との役割分担や社長からの信頼獲得が得られるかである。第三にCTOを必要とする背景はあるが、CTOの必要性が認識されなかったり、事業部の独立性が強かったり、ふさわしい人材が育成されておらずCTOを設置できない企業も見られ、こうした企業がどのようにCTOを設置するかも重要である。した課題の中で特に重要なのはCTOの育成に関するものである。従来は社内で自然にCTOが育成されていたが、今後は社外教育機関も使って意識的にCTOを育成する必要がある。CTOを意図したキャリア・パスを有する企業は少ない。大学など社外教育機関と協力して、CTO育成のシステムを作り、CTO機能を十分に発揮することで研究開発を企業収益に結びつけることが重要である。全文はPDFファイルをご参照ください。