早期リタイアして配当金と株主優待で質素に生活中。前回、VWO(新興国株式)構成国の推計人口(2050年)について記事にしたので、同様にFM(iシェアーズMSCI・フロンティア100ETF)についても書いてみたいと思います。日本で上場していた「フロンティア株ETF-JDR(MSCIフロンティア100)」(1583)を保有していたことは以前にも少し触れましたが今は上場廃止になっています。米国ETF(FM)をまだ購入していないので、現在ノーポジの状況です。2017)を使い、FMを構成する国別の構成比率と推計人口を一つの表にしてみました。推計人口は2015年を「1」とした場合の2050年の人口を表しているのも前回と同じです。–ルーマニアとモーリシャスの人口がマイナスである以外は、ナイジェリアの3.367倍(まぢですか?)を筆頭にケニアの2.006倍などと軒並み人口増です。構成比率で加重平均した場合のFM全体の推計人口は2050年で1.449倍となり2015年から45%の大幅な増加になります。この高い人口増加率は魅力的ですが、そもそも、これらのフロンティア国家が無事にテイクオフするかどうかは問題だと思います。FMは押さえとして買う感じになるでしょうか。0.81%の管理費も少し高めですので。欲を出さずに、フロンティア国が新興国に昇格した時点で買う(普通にVWOを所有しておく)という考え方でもいいかもしれません。管理費(経費率)を変更しました。変更前は0.80%としていました。現在、SBI証券などは0.81%としていますが、他に0.79%と表記しているサイトも多数あり、よく分かりません。だいたい、こんな感じかと。何人かの知人から「投資でお金を増やしたい。投資の勉強をする時間がない。他人にお任せは怖い」という趣旨の相談を受けたことがあります。楽天証券から圧着ハガキが来ました。続いて「租税特別措置法の一部を改正する法律(平成14年第15号)第37条の11の3第3項第2号に規定する上場株式等保管委...記事を読む投資者保護基金(上限1,000万円の株式版ペイオフ)銀行が倒産した場合、上限1,000万円までなら預金の全額を預金保険機構が補償してくれる「ペイオフ」は広く知られています。1金融機関につき1預金者あたり元本1,000万円までとその利息の預金債権が預金保険法...記事を読む5年前に売却した米国株のその後の値動き普段使っているSBI証券では、米国株の取引履歴は画面上で過去3年までが限度です。今だと、2016年01月01日がもっとも古い取引となります。自己責任でお願いいたします。サイト運営者は一切の責任を負いません。