水セメント比が低くなるとグラウト材の流動性が低くなり、グラウト充填が行い難くなる上、使用するセメント量が増えることによりコストアップするため、地盤の性状等に基いて算出される値以上に水セメント比を低く設定することは一般的ではない。行い、ケーソン構造物の安定性を確保することができる。行うことが可能であり、工程増加によるコストアップの問題がない点で優れている。水セメント比を低くしたことによって、前記グラウト材の粘度が高くなり、流動性が低くなった場合には、実施例2の場合と同様、グラウト材の流動性を改善する混和剤を添加することが有効である。【0112】[実施例4]本発明に係るケーソン工法における地盤改質工法の他の例について説明する。グラウト材を前記地盤とケーソン躯体との間に注入するグラウト充填工程を行うものである。行う場合の実施例である。ケーソン立坑5の構築は、実施例2と同様の方法で行うことができる。したがって、その詳細な説明は省略する。含む中和剤を、前記地盤とケーソン立坑5の壁面(ケーソン躯体1または躯体4の壁面)との間に注入して行われる。そのまま中和剤として用いることもできる。溶媒によって希釈したものを用いることもできる。地盤、すなわち、摩擦低減材の摩擦低減効果を消失させた地盤に対し、グラウト充填工程を行う。前記グラウト材としては、一般的なグラウト材(モルタル系グラウト材、ポリマーセメントグラウト材、可塑性グラウト材等)が用いられる。含むグラウト材の注入方法と同様であるので、その説明は省略する。行い、摩擦低減材の摩擦低減機能を確実に消失させ、その後に通常のグラウト材を用いてグラウト充填工程(コンタクトグラウト)を行い、沈設したケーソンの安定化を図ることができる。用いる中和剤に対しては、実施例2のように水セメント比を所定の範囲にするための水分量の制限を受けることがないので、前記中和剤の流動性の確保が容易になる。粉体等の粉体等の固体である場合に、その添加によってグラウト材の流動性が低下する問題は無い。作用して、最終的にケーソン構造物の安定性が確保できるようにしてもよい。グラウト材に混合して試験を行った(実施例5-1〜実施例5-4、実施例5-6、実施例5-7)。添加しないグラウト材(水セメント比165%)を用いた(比較例1)。