「楽天カード」+「楽天Edy」のポイント2重取りより「楽天カード」1枚で直接支払ったほうが実はお得?電子マネーチャージ時のポイント付与率にご用心!「楽天カード」+「楽天Edy」のポイント2重取りより「楽天カード」1枚で直接支払ったほうが実はお得?電子マネーチャージ時のポイント付与率にご用心!2015年7月4日公開(2019年11月8日更新)ポイ探ニュース(菊地崇仁)楽天Edyとファミリーマートは、全国のファミリーマート店舗にて、レジ端末に「Edy機能付き楽天カード」をタッチすると、電子マネー「楽天Edy」のチャージが行われるサービスを2015年6月16日(火)から開始した。ファミリーマートでの「楽天Edy」決済時に、指定した金額を下回った場合、「楽天カード」から自動的にチャージが行われるサービスだ。「『楽天カード』で『楽天Edy』にオートチャージすると、ポイントの2重取りになってお得」などと書いているメディアもあるが、実は「楽天カード」を直接利用したほうがお得となる。その理由を解説しよう。「楽天カード」で「楽天Edy」にチャージするときは還元率は1%ではなく0.5%に!まず、「楽天カード」の還元率は通常1.0%だが、「楽天Edy」へのチャージ時には1.0%の楽天スーパーポイントがつくわけではない。1.0~3.0%(通常時は還元率1.0%、楽天市場や楽天ブックス利用時は還元率3.0%に。2020年版】「おすすめクレジットカード」を2人の専門家が選出!全8部門の“2020年の最優秀カード”を詳しく解説!(メインカード&年会費無料カード部門)◆定番中の定番「楽天カード」の実力を改めて検証!「楽天Edy」や「Rポイントカード」との併用、キャンペーンの活用でますますお得に使える!楽天カードへの新規入会&利用でポイントがもらえるキャンペーン中!以前は、1.0%獲得できた時期もあったが、「楽天カード」から「楽天Edy」へのチャージ時に楽天スーパーポイントが付与されることが正式サービスとなった際に、ポイント付与率が200円につき1楽天スーパーポイントへと変更になったのだ。(関連記事⇒「楽天カード」から「楽天Edy」へのチャージで楽天スーパーポイントの貯まるサービスがスタート!チャージと買い物でポイント2重取りが可能に!)次に、「楽天Edy」で支払うと、楽天スーパーポイントが200円につき1ポイント貯まる。「楽天カード」でチャージした「楽天Edy」で支払うときの還元率は、合計1.0%となる。「楽天カード」の還元率も1.0%。「楽天カード」で「楽天Edy」へのチャージを利用するのと、「楽天カード」で直接支払うのでは、同じ還元率となるのだ。無駄な端数が出やすいでは、ファミリーマートでの500円の買い物をした場合を考えてみよう。「楽天Edy」で500円支払うと、獲得できるのは2ポイントだ。「楽天Edy」の場合は200円につき1ポイントの獲得となるため、端数となる100円分のポイント、0.5ポイント分が無駄になってしまう。「楽天カード」で支払うと、100円につき1楽天スーパーポイント貯まるため、500円の支払いで5ポイント貯まり、支払い金額から無駄なくポイントを獲得できる。コンビニエンスストアでは、クレジットカード決済でもサインは不要となっているので手間もかからない。ファミリーマートで支払う方法としては、「楽天カード」でチャージした「楽天Edy」で支払うよりも、直接「楽天カード」で支払ったほうがお得ということだ。このとき「Tカード」を提示してTポイントを貯めるのも忘れずに。以上、今回は「楽天カード」チャージした「楽天Edy」で支払うよりも、直接「楽天カード」で支払ったほうがお得、という話を紹介した。1.0~3.0%(通常時は還元率1.0%、楽天市場や楽天ブックス利用時は還元率3.0%に。年会費無料ながら新規入会後6カ月は2.0%の高還元率で、7カ月以降も通常還元率が1.0%の高還元クレジットカード。ネットショッピングでは「オリコモール」活用で「Amazon」で還元率2%になるほか、「楽天市場」や「Yahoo!ショッピング」でも還元率2.5%(各ショップのポイント含む)になるなど、ネットショッピングでは最強レベル。「iD」と「QUICPay」を搭載しているので少額決済でも便利。POINT」は、還元率1.0%、年会費が永年無料のお得な高還元率カード。28社で航空券代金やツアー代金を決済すると通常の3倍のポイントが貯まるので、航空会社発行のカードよりもマイルが貯まりやすいのが魅力。SERIESパートナー加盟店」のセブン-イレブンやAmazonなどでは還元率2.0%、スターバックスでは還元率3.0%になるお得なカード。Suica楽天Edy【エポスカードのおすすめポイント】マルイのカードとして有名な「エポスカード」。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。