判断基準について340-1表に、代表的な試験の概要について340-2(代表的な試験の概要)に示す。設置状況について、工事の計画に沿って工事が行われていることおよび電気設備技術基準に適合していることを目視等により確認する。応じて、以下の測定方法により接地抵抗地を測定する。接地抵抗地は、解釈第19条で規定された値以下であること。[Ω]以下なお、B種接地工事については、設置条件により緩和される。電気事業者に照会をすること。1302「絶縁抵抗計」に定める絶縁抵抗計を用いて機器および電路を測定する。絶縁抵抗値は、省令第58条で規定された値以上であること。14条から第18条に定める試験電圧(公称電圧6.6kVの場合、6.6×1000×1.15/1.1×1.5=10,350Vの交流電圧)を印加する。交流試験電圧に対して、ケーブル、一部の機械器具、母線にあっては2倍、回転交流機にあっては1.6倍の直流電圧を印加することで交流絶縁耐力試験に代えることができる。解釈第17条第2項ならびに第18条第2項に基づき絶縁耐力試験を実施したことを確認できたものについては、常規対地電圧を電路と大地との間に連続して印加することができる。38条ならびに第40条で規定される保護装置ごとに、関連する継電器の接点を閉じるか、または実際に動作させることにより試験する。タンク安全弁動作試験等を実施する。有無を計器および所内巡視等で確認する。解釈第29条の3に基づき温度上昇試験を実施したことを確認できたものについては、現地負荷試験は省略できる。8731に規定する方法により測定を行う。騒音規制法第4条第1項または第2項の規定による規制基準に適合していること。振動試験*振動規制法第2条第1項に規定する特定施設を設置する変電所等に準ずる場所であって、第3条第1項に規定する指定地域内に存する変電所等に準ずる場所について、特定工場等において発生する振動に関する基準に規定する方法により測定を行う。振動規制法第4条第1項または第2項の規定による規制基準に適合していること。[備考]*に関しては、高圧受電設備においては、該当する設備がある場合に実施される。