11:30投資初心者には恐れられている信用取引。最初の一歩がなかなか踏み出せないものですが、今回は誰でも簡単にはじめられる方法をご紹介したいと思います。ローリスクで始めてみるこれまで、信用取引に関する基礎的なことをお話ししてきましたが、実際に始めるとなると尻込みしてしまうかも知れませんね。そこで、誰でも簡単にはじめられる方法をご紹介したいと思います。信用取引を始めるにあたって最も注意しなければいけないことは、以下の2点です。レバレッジを効かせ過ぎないこと損失の確定を早めに行うことこの2つを守って取引を始めれば、大きな失敗には結びつかないはずです。ここで「1.レバレッジを効かせ過ぎないこと」とはどういうことなのか具体的に見ていきましょう。これまでお話してきたように、取引開始にあたっては、まず信用取引口座を開設し、口座にお金を振り込みます。次に信用取引口座の中で購買余力(いくらまで株が買えるか)を見ます。信用取引が初めての人は、最初にここで注意が必要です。「購買余力=100万円」となります。100万円の計算式はこうでした。20%を割り込んでしまうことになります。20%を割り込んでしまうと、追加保証金を口座に入れなければなりません。最近の相場動向を見るにつけ、信用取引経験の浅い人が株価の変動についていけないにもかかわらず、レバレッジを最大限(約3倍)効かせて取引を行うとしたら、あまりにもリスクが大きすぎると言えるでしょう。くどいようですが、大事なところですので、30万円の保証金を入れて取引を始めたとき、どれだけの株価下落に耐えられるか、信用取引の取引額で比較してもう一度見てみたいと思います。以下は、委託保証金30万円で60万円の買いを行った場合と、90万円の買いを行った場合で比較してあります。どちらがどれだけ下げに強い皆さんももう一度おさらいしてみましょう。楽天証券ホームページより左側が90万円の信用買いをした場合、右側が60万円の信用買いをした場合が書かれています。90万円の買いの場合の最低保証金は18万円(=90万円×20%)となりますので、90万円の株価が12万円以上下がって78万円以下になると、追加保証金が必要となります(上図左側参照)。続いて、60万円の取引をした場合です。こちらの最低保証金は12万円(=60万円×20%)となりますから、60万円の株価が18万円以上下がって42万円以下になると追加で保証金が必要になります(上図右側参照)。してみると、同じ証拠金でも、90万円の取引をした場合は、12万円以上の値下りで追加保証金が必要となりますが、60万円の取引の場合では、18万円以上の値下りまで追証は発生しません。追加保証金が発生するマイナス額を取引額からの下落率に直した場合でも、90万円の場合は13.3%(12万円÷90万円)ですが、60万円の取引の場合は、30.0%(18万円÷60万円)と、率にしても60万円の取引の方が約16%も下げに強いと言えます。同じ保証金でも、取引する額が少なければ、それだけ株価の下落に対しても抵抗力があると言えるわけです。担保は現金以外にも認められるが・・・さらに保証金のことでお話ししておくと、証券会社によっては信用取引の担保として、現金以外に株券などの有価証券を認めているところがあります。有価証券を担保に認めてくれること(担保に入れた株券を代用有価証券といいます)自体、株券の有効活用ができて投資家にとってはありがたいことなのですが、ただしこれには条件があります。ヒロユキ)株式会社インベストラスト代表取締役。IFTA国際検定テクニカルアナリスト。勧角証券(現みずほインベスターズ証券)を経て、DLJdirectSFG証券(現楽天証券)に入社。チーフストラテジストを歴任。テレビ東京、CS日テレ、日経CNBCなどの株式関連のテレビ番組でコメンテーターとして出演するほか、ラジオNIKKEIの「和島秀樹のウィークエンド株!」ではレギュラーパーソナリティを務めて6年目になる。日経新聞やロイターニュースなどにマーケットコメントを発信し、個人投資家向けには「週刊エコノミスト投資の達人」や「ネットマネー」など、多数のマネー雑誌で投資戦略やテクニカル分析をプロの視点から解説。主催する数多くのセミナーで講師を務め、人気を博している。現在、投資教育サイト「アイトラスト」の総監修とセミナー講師を務めるほか、早稲田大学オープンカレッジで非常勤講師も務める。『テクニカルチャート大百科』シリーズDVD(パンローリング)など、多数。Ltd.本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る金融商品の勧誘や購入、投資手法や判断を読者に扇動、強制するものではありません。投資や、商品購入に関する最終的な判断はあくまで自己責任で行ってください。記事は編集作業を経て公開されていますが、あくまで情報提供を第一の目的としたものであり、内容には、不正確な記述、執筆者の予断や誤解に基づくもの、リンク切れ、環境要件が古いものが含まれていることがあります。読者が記事内容の運用により派生した損害を含むあらゆる結果について、各著作権者および(株)翔泳社は一切の責任を持ちません。各著作権者は読者に対して記事内容に関するあらゆるサポートについてもその義務を放棄しています。ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。