何やら専門的な用語のようですが、実はこのマクロ経済スライドは、みなさんの年金と密接に関係があるのです。マクロ経済スライドとは?そもそも年金の支給額は、物価や賃金に応じて決められることになっています(これを物価スライドと言います)。インフレ・デフレに関わらず、世代間で不公平にならないようにする仕組みです。日本の年金制度は年金を納めている現役世代が減り、受給者が増えれば、最終的には受給額を支払うことができなくなってしまいます。そこで登場したのが「マクロ経済スライド」という仕組みです。これは、そのときの社会情勢(現役人口の減少や平均余命の伸び)に合わせて、年金の給付水準を自動的に調整する仕組みで、今年(2015)の4月から適用されます。2014年は、物価が2.7%上昇、そして賃金は2.3%上昇しました。これまでなら、伸び率の低いほうにあわせて年金の支給額も改定されるため、本来であれば2.3%上昇するはずでした。マクロ経済スライドが適用されたため、0.9%の引き上げにとどまったのです。まとめると、これまでは「物価スライド」という物価に関連して上下する方式を取ってきましたが、少子高齢化による財政悪化のために「マクロ経済スライド」を発動し、その分を差し引いて年金額を決定することにしたのです。これから年金はどうなる?さらなる減額への覚悟が必要...受け取る金額が上昇したとしても、物価の上昇に追いついていなければ、実質的な年金支給額は下がっていることになります。進めば、年金のさらなる負担増や減額が予想されます。内閣府の「高齢者白書(平成26年版)」によれば「総人口が減少するなかで高齢者が増加することにより、高齢化率は上昇を続け、2035年には3人に1人の割合で高齢者となり、64歳までの人口はひたすら減少の一途を辿る」との見通しを発表しています。このことからも、今までのように「老後資金は退職金と年金で」というわけにはいかなくなってしまいそうです。