メンタル・ヘルス研究所」は、2002年から企業のメンタルヘルスに関する取り組みに関するアンケート調査を実施している。直近の第7回『メンタルヘルスの取り組み』関する企業アンケート調査結果(2014年)から、メンタルヘルス(心の病)の現状を見てみよう。『最近3年間における「心の病」の増減傾向』を見ると、「増加傾向」と回答した企業が29.2%と、前回調査の37.6%から減少し、3割を下回った。「横ばい」と回答した企業が58.0%と、前回の51.4%、前々回の45.4%から増加傾向が続いている。ある企業は10%に満たず、微増にとどまっている。今後の課題は「増加傾向」をさらに減らし、「横ばい」を減少に向かわせることであり、その意味からもこれからがメンタルヘルス対策の本番と言えるだろう。●30代、40代が3割を上回る。10-20代も2割近い水準にでは、「心の病」が多いのは、どの年齢層なのか。これまでは「30代」の「心の病」が突出して多かったが、2012年の調査では40代(36.2%)が、30代(34.9%)を上回った。2014年の調査では30代が38.8%と、再び最も多い年代となっている。40代も32.4%と依然として多く、両世代にまたがる課題となっていることがわかる。近年は10-20代の割合も18.4%と2割近くを占めるようになり、「心の病」を課題とする年代が広がっていることがわかる。●「心の病」が「増加傾向」にある組織では、「従業員の孤立化」が進んでいるところで、組織風土と「心の病」には、どのような関係があるのだろうか。「心の病」の増減傾向と組織状態に対する質問のクロス集計で見ると、「個人で仕事をする機会が増えた」「職場での助け合いが少なくなった」「職場でのコミュニケーションの機会が減った」など、従業員の孤立した状況を聞いた質問に対して「そう思う」と回答したのは、「心の病」が増加している組織に多い。「従業員の声が事業開発や業務運営に反映されている」「異なる雇用形態の人とのコミュニケーションはスムーズである」など、垣根を越えたコミュニケーションについて肯定的な回答をしたのは、「心の病」が減少している組織に多くなっている。この結果を見る限り、従業員の孤立した状態が、「心の病」の増加につながると言えそうだ。そのため「心の病」を防止するには、従業員一人ひとりを組織から孤立させず、組織内の垣根を越えたコミュニケーションを広げて、メンバーシップを拡大することが大切である。今後のメンタルヘルス対策においては、メンバーシップの確保と拡大が重要になるだろう。メンタルヘルスサービスをお探しの企業様へ『メンタルヘルス.jp』の掲載企業・サービスについて事務局のスタッフが、ご紹介・ご案内いたします。掲載企業に一括お問合せが可能です特定の企業に絞ってのお問合せもできます企業選定のご相談も承りますまずは下記「お問合せ」ボタンをクリックし、ご連絡先、ご要望等を入力の上、事務局までお気軽にお問合せください。