12日の大震災による瓦屋根被害棟数は60万件程。今回の震災による一部損壊の被害は岩手県から静岡県の東日本広域で発生しており、少なくとも60万件ほどありました。各県別の家屋の被害は、下のようです。震源に近い、仙台、福島より、海に近い地域の多い、茨城に被害が集中していることがわかります。家屋の被害は、瓦屋根の棟部に集中。被害を受けた瓦は20~40年前に製造・施工されたものが多く、現在はあまり生産されていない品種(形状・色)ですが、瓦製造業者では24時間稼働で不足している瓦の生産に鋭意努力をして、その瓦の供給に努めました。(銅線、しっくいなど)の入手が滞っていました。以上から、被災地最寄りの屋根工事店に瓦屋根修理依頼が集中し、工事の納期が長い間滞ってしまいました。全国の瓦施工技術者を呼び寄せ修理工事支援者を募るシステムを構築して、その復旧に努力しましたが、各提携の工事屋さんによると遠く九州にも、被災地工事へ職人さんの供給依頼がありましたが、その供給力には、限界があったと言っていました。この工事業者の不足、素早い対応の遅れなどから、多くの悪徳業者が蔓延る原因になりました。通常より大きく上昇しました。一部の地域では、未だに高止まりしています。施主が気が付かない(顕在化していない)被害を含めると、被害棟数は60万件を超えると思われます。右写真:良くわかる棟瓦の倒壊の様子、力のかかり方;東日本の震災に遭われた方、お見舞い申し上げます。屋根葺き替えは慎重に!良くわかる棟瓦の倒壊の様子、力のかかり方;仙台での瓦屋根、棟の蛇行被害;寄棟型の屋根ですが、手前の下り棟がこんなに大きく蛇行してしまっています。地震の揺れの方向は、赤い矢印方法にかかったと想像できます。かなりの揺れであったことが理解できます。上の写真では、地震の揺れの方向が非常に良くわかります。他の下り棟は、揺れを受けていますが、揺れの方向が、縦に近い方向なので、倒壊を免れています。強い方向に揺れがかかったと考えれられます。蛇行した棟ももしガイドライン工法を行っていたら、こんな被害はなかったと考えられます。見てのように、棟部分は、屋根本体と接合するものが何もなく簡単に被害を受けてしまいます。ガイドライン工法は屋根本体と、棟瓦を30cm~40cmほどのステンレスのビスで固定し、震度7(阪神大震災時の震度)にも耐えられる仕様となっています。いうか、これから瓦を使っての新築、リフォームは、このガイドライン工法が必須です。(各瓦工事の組合、連盟は、ガイドライン工法を推奨としています。立場上推奨としか言えなのですが、我々ユーザーの立場から言えば、もうこれは必須の工事仕様で、必ず屋根屋には、ガイドライン工法を義務にするべきと強くおもいます。建築基準に盛り込むべき仕様です。阪神大震災の震度6強でも崩れない耐震工法1995年の阪神大震災を再現した実験では、耐震補強をした家(左の家)と補強をしていない家との違いです。震度7クラスの揺れを再現した結果、補強をしていない家は、完全に崩壊している。両方、在来工法での家、しかし、注目すべきは、崩壊した家の屋根です。写真右が、崩壊した家の屋根です。見て分かる通り、瓦は一枚も落ちていないばかりか、剥がれ、欠け、ズレもないです。これが瓦の耐震工法です。補強をした家の屋根も何事もなかったのです。震度7クラスでの実験。阪神大震災の震度6強でも崩れない耐震工法ですから瓦屋根は地震に大変弱く、阪神大震災を契機に瓦の耐震工法が、開発されました。その一部をご紹介いたします。横に渡した桟木に向かって、瓦の1枚1枚をステンレスの釘にて、止めていきます。葺き替える場合、古い瓦を耐震工法で施工することは、元々固定用の釘穴が空いていないのでできません。固定すればかなりしっかり固定できます。弱かった、棟部分は、長いステンレスの釘で棟部分の入れた心木に向かって打ち込み固定。この固定の仕方は、熨斗瓦をどの位高く積み上げるのかによって、釘の長さが変化しますが、その考え方は、同じです。これらが、ガイドライン工法(別名;耐震工法)です。