LINE2018.09.20アロエンです。あの巨艦「バンガード社」を冠して颯爽と登場し、投資家たちの話題をさらった「楽天・バンガードファンドシリーズ」の第1回運用報告書が発表されました。インデックスファンドそれぞれの運用報告書に記載されている事後諸経費(コスト)を確認したところ...予想を超える高コストで驚きました。Slim先進国ファンドと比べて大きな差があります。インデックス・ファンド信託報酬(運用管理費用):0.1296%事後諸経費:0.2574%米国ETF購入経費:0.08%合計実質コスト:0.467%※事後諸経費について、運用報告書に記載されているコストは期間が1年未満のため、年間信託報酬に報告書内の信託報酬を割った倍率を掛けて算出しました。インデックス・ファンド楽天・新興国株式インデックス・ファンドといった日本、米国以外の国にも投資する際に発生する、米国ETF経由特有の3重課税コストが乗っかります。(S&P500)信託報酬(運用管理費用):0.178%事後諸経費:不明(2019年4月25日決算)合計実質コスト:不明(2019年4月25日決算)スポンサーリンクこの結果をどう捉えるか?登場時にも投資家たちに衝撃を与えましたが、第1回目の運用報告書とはいえ、今回は別の意味で驚かされたコスト高になりました。内訳として特に売買手数料が高い点が指摘されます。前の記事でも書きましたが、実質コストは毎年変動します。購入する際に発生する「コスト」について、押さえておくポイントとは?昨今の投資環境の向上によって、投資信託メインで資産形成を図っていくことが一つの最適解になりました。投資信託を購入する際の「コスト」についての基本ポイントを押さえておきたいです。・ベビーファンド:楽天・全世界株式インデックス・ファンド・マザーファンド楽天・全世界株式インデックス・マザーファンドと記載されていることから、両方ともイチから立ち上げたものになりますので、かかるコストもそのままダイレクトに影響を受けています。ベビーファンド、マザーファンドの総資産額が年々積み上がってくるにつれ、実質コストは下がってくると予想されますので、その辺を踏まえつつ長期的な視点で判断する必要があります。