日本オリンピック委員会が協会から独立。公益財団法人に移行[8]。組織[編集]上位団体としては「アジア太平洋オセニアスポーツ協議会」がある。加盟している[11]。体協に加盟しないと国体やアジア競技大会には参加できないが、オリンピックに関してはその競技団体がJOCに加盟していてその競技がオリンピックの種目として採用されている限りは出場できる。同様に国際オリンピック委員会(IOC)とは別に国際競技連盟(IF)が主催している国際競技大会への出場に関しても、参加対象になる当該競技団体がそのIFに加盟していれば体協への加盟は必要条件にはならない[12]。体協には未加盟だが、その上位組織的な位置付けにある全日本アマチュア野球連盟がJOCに加盟しているのでオリンピックには参加できた。オリンピック以外の国際野球大会にも出場できる。全日本アマチュア野球連盟を日本学生野球協会と同時に構成している日本野球連盟は体協に加盟している。各競技団体が加盟し、都道府県単位の下部組織を持つスポーツの全国組織としては、体協の他に新日本スポーツ連盟があるが、両者の接点はなく、お互いの公式サイトでもリンクは設定されていない。新日本スポーツ連盟の加盟団体に所属する各クラブや選手は体協加盟団体への参加も可能で、両者の公式戦に参加する事が可能である。加盟団体を通じた参加者数では体協が新日本スポーツ連盟を圧倒し(特にオリンピック参加が可能な程度のハイクラスの選手層ではほぼ全員が体協系の団体のみに参加)、JOCなどとも深く関連しているため、通常のマスメディア報道などでは注釈抜きで体協が日本を代表するスポーツ団体と見なされている。出来事[編集]1980年代までプロ選手の存在を認めていなかった(アマチュアリズム)。現実方向として選手のプロ化が進んでいた日本サッカー協会や日本テニス協会にとっては国体やアジア大会の参加資格との板ばさみに悩まされる事になった。不正アクセスにより日本体育協会の公式ウェブサイトが改竄されていることが判明。同日よりウェブサイトの公開を一時停止する事態となる。改竄されたページには英語で「私たちはワールドカップで負けた」などと書かれていた。同協会は不正アクセスを受けた疑いが強いと見て警視庁に通報した[13]。改竄を受けたのはトップ画面のニュース一覧と履歴一覧ページである。理事会で、日本アメリカンフットボール協会の準加盟申請を承認。歴代会長[編集]カッコ内は主な肩書き。伊藤雅俊(味の素会長)特に第二次世界大戦後は保守系の大臣経験者や首長が多く、中でも自由民主党の政治家が占める場合が多い。体育指導者としての経歴を積んだのは日本陸上競技連盟(陸連)会長だった青木半治のみで、オリンピックに選手として出場経験を持つ者もいない。東龍太郎は日本スポーツ医学の草分けと評され、河野謙三(陸上競技)や森喜朗(ラグビー)など学生時代に選手として活動するなど、スポーツに関わりが深い人物も多く、会長の実権やそれに値する知識のない人物が就任して「名誉職」と揶揄されるような例は少ない。都道府県スポーツ協会[編集]北海道スポーツ協会を始め47都道府県の体育協会が加盟している。資格[編集]公認スポーツ指導者制度に基づき資格認定を行っている。2017年8月7日閲覧。2017年6月24日閲覧。オリジナルの2018年4月5日時点におけるアーカイブ。2018年4月4日閲覧。2017年6月25日閲覧。2017年8月7日閲覧。2017年8月7日閲覧。2017年8月7日閲覧。一見して判り難い構造になっているが、日本体育協会とJOCは双方同士が上下関係にあるわけでも包括関係にあるわけでもなく、加盟するそれぞれの団体が必要に応じて参加している。単体競技としてではなく総合競技大会として、日本の窓口が体協である場合のみ体協への加盟が義務付けられる。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。