)1・・・「だからいったじゃないの」。世界中が心配していたことが現実となりましたね。世界大破局に突入です。サブプライム問題が引き金となった米国の金融崩壊は大津波となって世界中を巻き込んで、大恐慌へとなだれ込んでいます。08年度ノーベル経済学賞を受賞したクルーグマン教授やグリーンスパンFRB前議長の「米国は世紀に一度の金融危機に突入し、グローバルな実体経済に甚大な影響を及ぼす」との指摘通り、実体経済の崩壊が始まった。正しく『グロバーリゼーション』の大暴発であり、20世紀に続いた「パックスアメリカーナ」「米カジノ資本主義」の終り、アメリカ金融帝国主義の終焉を今、目の当たりにしているのです。21世紀の巨大なパラダイムシフトを告げる大地震であり、世界はいっそう混沌とした視界ゼロの乱気流に入り、グローバル経済はダッチロール状態で墜落の危機も高まっています。歴史の転換を告げる号砲は突然始るものではありません。マクロにつきとめることが必要です。失敗のツケがたまりにたまって一挙に噴き出したものです。行き過ぎた金融カジノ資本主義の暴走に、ブレーキをかけなかったことで自国の経済の底を割り、世界を巻きぞえにした経済恐慌のクラスター爆弾をばらまき、任期8年の最後に大破裂するというタイミングの一致は、何とも因果応報という感じですね。「だからいったじゃないの。カネも貯蓄もないのにローンで大きな買い物し、借金漬けになっていると今に、破産しますよ」と。「だからいったじゃないの。「だからいったじゃないの。十数年も前からクルーグマン教授や数多くの識者が何度も警告を発してしていましたよね、日本に対しても。「だから、いったではないか、いつまでも米国追随を続けていると、アメリカと抱き合い心中するしかない」と・・・・。事態の急展開にパニックを起こしていては、混乱するばかりです。事態への緊急対応と早急な対策の実施と、原因の究明を同時にやる必要があります。今回はさまざまな要因が重なった複合恐慌ですが、何といっても最初の引き金はブッシュで政権のイラク戦争の失敗とその影響です。短期の占領で、「イラクの民主化」「中東の民主化」は実現するとの見方は完全にはずれて、5年を経過した戦争は泥沼化して米軍は引くに引けない状態となりました。一国支配」というブッシュドクトリンは完全に失敗しました。この5年間の総決算では、米兵の死亡者は約4千人を突破、イラク市民の犠牲者は最低8万人から最大112万人にのぼります。「中東を民主化する」ことに失敗したどころかメチャメチャにして、新たにイランとの核開発をめぐる緊張をエスカレートさせるなど、テロを拡散してより大きな混乱を世界にまき散らしました。誘発で、石油価格は高騰し、ヘッジファンドや過剰流動性を野放した結果、世界中にインフレを起こす、経済大混乱のタネをまいたのです。イラク戦費3兆ドルの衝撃」(徳間書店、2008年刊)の中で、イラク戦争での戦費、経済的な損失を計算していますが、米国民1世帯あたりのイラク戦争負担金額は4,100ドル、戦争の長期的費用見積額は3兆ドルにのぼり、イラクとアフガン戦争の総コストは、最終的には5兆ドル以上(500兆円)を超えるとはじいています。これが米国の財政赤字をより深刻化させたのです。現在、米国の累積の財政赤字は約11兆ドル(約1200兆円)を突破していましたが、今回の金融崩壊がさらに追い打ちをかけ、09年度は単年度だけでも公的資金の注入により1兆ドル以上の財政赤字が積み上がる見込みで、合計12,3兆ドルという危機的水準へより一歩近づいているのです。第二は追い込まれたブッシュ政権はあわてて金融安定化法を出して、公的資金を銀行に投入することになりましたが、大部分の国民は強く反対し、株価は大暴落しました。米国民の多くは政府は自由経済に介入すべきでないと考えており、特に空前の利益をあげていた金融業界に救済の手を差し伸べることには強く反発したのです。07年度にゴールドマン・サックス(GD)、リーマン・ブラザースなど米証券大手5社の全社員へのボーナスの合計額は390億ドル(約4兆円)で、社員1人あたりでは約2,121万円。GDCEOからブッシュ政権財務長官についたポールソンは約500億円以上の報酬を得ており、倒産した住宅金融抵当会社のファニー・メイとフレディマックのCEOは32億円、23億円という途方もない報酬を受け取っていたのですから、反発も当然です。3・・ヘッジファンド「小さなマーケットの中の大きなクジラ」これ以上に大きいのは投資銀行、ヘッジファンドによる過熱な金融資本主義の暴走です。この20年間で、米国ではGD、モルガンスタンレー、リーマンなどの投資銀行が一挙に巨大になりました。これにミニ投資銀行といってよいヘッジファンドが増えて〇六年になると、5年前の20倍以上の一万ファンド、一兆五〇〇〇億ドル以上にも肥大化、実需を超えて価格の決定権を握りました。原油、穀物価格なども高騰も、価格の振幅、混乱要因となり、まさにヘッジファンドは「小さなマーケットの中の大きなクジラ」と化して、大暴れしてマーケット自体を破壊したのです。テコの原理を使用することで、他人資本を借りて、自己資本に対する利益率を高めること)をかけ、少ない自己資金で30倍以上という巨額な資金を動かし、この巨大なバーチャルマネーが短期の利潤を追求して世界中のマーケットを駆け巡ったのです。金融資本主義という名のカジノマネーの大暴走です。リスクヘッジを謳っても、ハイリターンの裏のハイリスク(レバレッジ効果)によって相場の急変には、より大損失をこうむるのです。サブプライム問題が引き金となり不動産バブル、信用(クレジット)バブル、レバレッジバブルが四重、五重にバブルをふくれ上がっての核爆発です。この核爆弾の背景にあるのがファンド王・ウォーレン・バフェットが金融の大量破壊兵器となづけたクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)などです。CDSとはクレジット、ローンのデフォルト((債務不履行)をヘッジした保険であり金融派生商品の1つです。倒産や回収不能などのリスクに備えて保険料をはらって、実際にデフォルトした場合には補償をうける証券化商品。このCDSがこの10年間でなんと60倍以上に膨れ上がって、残高(想定元本)は07年末で62.2兆ドル(6500兆円)あったのが、08年6月末ではベア・スターンズ破綻の影響などで54兆ドル(約5500兆円)と初めて減少しました。金利デリバティブ取引高の全体では07年末時点で382兆3000億ドルに上ります。それにしても天文学的な数字ですが、このCDSを日本の銀行その他が約10%を抱えているといいますから、そら恐ろしい限りです。バフェットの警告の通り、金融の時限核爆弾のCDSがどこまで爆発するかが、恐慌の行方を左右するのです。4・・・天文学的に膨れ上がった信用パニック大国の興亡の歴史を眺めると、古代ローマ帝国が「パンとサーカス」で滅んだように、大国のおごりとぜいたくが没落の始まりなのです。米ブッシュ政権のこれまでの世界戦略は、イラク戦争では国際協調や多国間主義を重視せよという国連や各国の反対を押し切って、一国覇権主義から、戦争に無理やり突っ込み、新自由主義の名のもとに米金融界の暴走を加速させて、ウオール街は空前の繁栄と、乱痴気騒ぎにうかれていました。そのときに自爆テロのように金融クラッシュが爆発したのです。スティグリッツ教授の言葉ではないですが、世界に不幸をまきちらした「アメリカ一国支配」の終焉を告げているのです。1930年、世界大恐慌に突入した段階でケインズは「われわれは混乱に迷い込んでしまった。あるデリケートな機械の操作を間違えてしまったのか、その働きを理解できないでいる」と書いています。今も、全く同じ状態で、グローバル化したシステミックリスク(金融システム全体を麻痺させるようドミノ倒し的なリスク)の原因を十分、各国の政策当局者が理解できないことこそが問題なのです。70年前と比べてメディア、IT情報技術環境は一変しています。電気と電話、新聞などが富裕層にやっと行きわたった先進国の初期資本主義の時代から、いまはグローバルなインターネットが世界中をすみずみまで結び、天文学的に膨れ上がった信用パニック、恐怖心理の伝播、拡散、増幅のスピード、範囲はこれもまた天文学的な倍率になって双方向にはね返ります。それ以上に全体を把握することはやっかいなことなのです。デリバティブの新手法を開発した金融工学の第一人者の97年のノーベル経済賞のマートン、ショールズの2人が設立したLTCMというファンドを破綻させ金融界を混乱させてのはついこの前のことです。ソロスも人間はまちがった行動に陥りがちだと述べています。100年に1度のこの難局に、いまこそ人類の英知が試されているのです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。講演・原稿執筆、その他ご相談、お問い合わせは下記連絡先までお願いいたします。しない,死ぬまで勉強。)★『鈴木大拙は1945年『日本亡国の3つの『日本病』を上げた。3/11原発事故を引き起こし、日本は再び沈没中である。記念碑までぶらり散歩したよ。し合い・仲よし外交』感覚で百二十年前の砲艦外交全盛時代を判断すると歴史認識を誤る。