日本ではどうして「いまだに公衆電話が存在するのか」=中国メディア|ニフティニュースご利用中のブラウザーでは、JavaScriptが無効になっています。サイトをご利用の際はブラウザー設定でJavaScriptを有効にしてご利用ください。05時12分サーチナ中国メディアは、日本にはなぜいまだに公衆電話があるのかという疑問に答える記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)中国ではすっかり姿を消した公衆電話。中国の街中で公衆電話を見かけることはほとんどないが、日本ではまだ少なからぬ公衆電話が残っている。中国メディアの今日頭条は7月31日、日本にはなぜいまだに公衆電話があるのかという疑問に答える記事を掲載した。記事はまず、中国では「公衆電話」という単語自体が死語になっていると指摘。日本でも利用したことのない子どもたちは多いものの、駅やコンビニなどでは今も残っているため、少なくともその存在は知っているはずだ。中国では、公衆電話が撤去されたあとに古びた看板だけが残っていたりする。そのうえで記事は、日本では公衆電話が数多く残っており、「災害時に備えて」残していると分析。災害対策に関しては、2011年の東日本大震災の教訓が大きかったと言えるだろう。この時に、公衆電話は携帯電話よりもつながりやすいことを初めて知った人も多かったのではないだろうか。記事は、日本の公衆電話はほとんど使用されずに赤字ではあるものの、だからといってすべて撤去することはないと紹介。日本で初めて公衆電話が設置された9月11日を公衆電話の日に定め、公衆電話の重要性を国民に喚起していると伝え、日本政府は国民に迎合することなく費用がかかっても公衆電話を残していることを高く評価している。実際、日本では近年公衆電話が見直され増加傾向にある。災害時に公衆電話はつながりやすく、また防災対策ともなっている。110番、119番、118番(海の事件、事故)も無料でかけることができ、有事の際に国民の生活を守ってくれる安心感もある。入れ替わりが早く、何事も合理性だけしか考慮しない傾向のある中国ではただの無駄に見えるかもしれないが、日本では常に有事を想定した予防策を取っていると言えそうだ。記事の無断転用を禁じます。各記事のタイトル・本文・写真などすべてのコンテンツの著作権は、それぞれの配信社、またはニフティ株式会社に帰属します。Corporation。