達也)は、多業種から安価に参加可能なアジア富裕層を継続調査するコンソーシアム商品「アジア富裕層マーケティング研究会」の販売を開始いたしました。アジア富裕層は数的には近い将来欧米を凌ぐとも言われています。彼らが持つ日本への独特な親近感は、2020年に4000万人の訪日旅客を目指す日本政府の目標に大きく寄与するものと思われます。1回の旅行で日本でしかできない経験に多額の消費をしてくれる可能性の強いアジア圏富裕層の日本に対する関心度合いを継続的に調査・把握してくことは、アジア富裕層インバウンド関連ビジネスを行う国内企業すべての共通の課題です。一方で、アジア圏に限らず富裕層調査には多額の調査費用がかかることも事実で、国内企業の調査投資が進みにくい大きなカベとなっておりました。「アジア富裕層マーケティング研究会」は3か月間で1名あたり15万円、3か国の富裕層調査レポートのほか、専門家の講演会などでアジア富裕層に対する知見を深めたいあらゆる業種の企業が参加しやすい形を実現しております。本商品は、当社グループのサイト「アジア富裕層マーケティング総合研究所」で告知が開始されていますのであわせてご覧ください。年に15の受賞歴に輝く。