地球と気象・地震を考える地球と気象・地震を考える人工物質が環境を破壊し、肉体をも破壊していく。自然の摂理に立脚した社会のあり方を、みんなで考えていきましょう。~地域分散型エネルギーシステムの実現に向けて~スターリングエンジンの最近の動向~』こんにちは。前回は、地域分散型エネルギーシステムの実現のための、地域に適した多種多様な熱源に対応できる発電方式として、外燃機関の中で最も可能性があるのは「スターリングエンジン」であるということが分かりました。今回は、スターリングエンジンの最近の動向、導入事例を見ていきます。実用的なスターリングエンジンは、これまで潜水艦のエンジンや、ヨットのバッテリ充電用など、ごくわずかで、特殊な用途にしか用いられてきませんでした。・内燃機関のように爆発的な燃焼が起こらないため静か。・連続燃焼ができるため、不完全燃焼を起こさず、排気がきれい。・枯渇が予想される化石燃料を使わずに済む。利点がオイルショック以降見直され、環境先進国で研究開発が盛んに行われるようになりました。しながら温水を供給する家庭用コージェネ、バイオマス燃焼発電などの分野で、フィールド試験のみならず、試験販売さらには商品化が行われ、量産化も開始されようとしています。上の表は、これからご紹介するスターリングエンジンの特長をまとめたものです。表の番号順に見ていきたいと思います。※「約35kW」、「35kW程度」などのものも「35kW」と表示してあります。応援よろしくお願いします。プレートテク二クス説のウソ⇒『新・地震のしくみ』その1~プレート説とはどんな説か?~今回の地震をきっかけに、改めて「地震のしくみ」について追求してみました。当ブログでも、以前は「プレート説」を紹介してきました。それに伴い、新たな理論も提唱されています。今回のシリーズでは、改めて「新・地震のしくみ」を紹介していきます。~地域分散型エネルギーシステムの実現に向けて~小火力発電の可能性~』こんにちは。事故を受け、約1ヶ月に渡り「原発は必要か否か」のシリーズを扱ってきました。原発がどれほど危険で自然の摂理に反するものか、また、今回の事故が自己の利益獲得のために原発を利用した政府やマスコミ、東電による人災であったということも分かりました。私たちエネルギーの消費者が、傍観者となっていることも原因です。今回の福島原発の事故問題は、大規模な発電システムの欠陥を露呈しました。福島原発は、東電区域外の福島に建設され、そこで発電された電力はすべて東京に供給されていました。それは、危険・厄介な原発を地方に押し付けている(傍観者)構造で、それが福島原発の安全管理の欠如にもつながっています。すれば、次代のエネルギーシステムは、「供給者=使用者」の視点に立った『地域分散型エネルギーシステムの構築』こそが答ではないでしょうか。~原発は必要か否か』を27回に渡り、扱ってきました。シリーズはいったん終了しましたが、福島原発事故は依然として収束の目処が見えない状況です。最悪の場合、爆発を起こし、日本の2/3が汚染されることも考えられます。そこで、今後も福島原発の動向を追いかける新シリーズを始めます。福島原発関連の時事問題をトピックとして扱う際には、タイトルに「福島原発編」と記載し、それ以外にも前回シリーズで扱えなかった内容や継続追求課題を扱っていきます。読者の皆様も、扱ってもらいたいテーマや疑問等がございましたら、遠慮なくコメントやメール等にてリクエストして頂ければと思います。福島第一原発で起きた事故は「想定外」「1000年に一度」などといった言葉による責任逃れ・保身の発言を繰り返し、国民から批判をあびている。これまで、「原発は大丈夫」と説明してきた電力業界と、それを後押ししてきた経産省を中心とする政府の信用も失墜した。最近の放射線による健康被害についての政府やマスコミの報道も、ゴマカシであるとの指摘がネット界を中心に湧き上がり、報道番組に出演し安全で健康に問題ないと発言を繰り返してきた専門家や大学教授の信頼度も暴落している。一方で、ネット上での議論や発信は、速さという点でも、正確さという意味でも、マスコミ報道を大きく上回った。「事実」や「問題の構造」を求める人々の意識がネット収束を加速させ、媒体として、あるいは場としてのネットの信頼度が大きく上がった。社会統合のプロ(政府・官僚、マスコミ、専門家)には任せられない。私たち自身で答えを紡いでいくしかない社会の大転換を迎えている。自然の摂理に反する原発は災い(人災)の元でしかなく、かつこの国土を一瞬にして驚異にさらし、私たちの子孫に多大なる負担を掛けるだけの癌でしかない。誰の目にも明らかなこの事実を元に、「原発をどうする?」という積年の社会問題に対して「必要か否か」の決着を付ける時です。シリーズ最終回の今回は、ここまで追求してきた内容を受け、原発と今後に向けた『提言』をさせて頂きます。~原発は必要か否か』シリーズを、ここまで25回にわたり発信してきましたが、いよいよ終わりに近づいてきました。(しかしながら、今後も、原発に対する記事は、継続して定期的に発信していきますので応援よろしくお願いします。)このシリーズは、福島原発の大惨事を受けて、改めて安全でクリーンエネルギーと思い込まされてきた原子力発電は、人類がコントロールできるものではなく『自然の摂理に反し、人類滅亡にも直結するもの』ではないか?という問題意識から出発しました。この問題意識が事実なのかどうかを詳細に確かめるために、原発の基礎から遡り抑えなおし、皆が同じように考える土俵づくりから、その問題性と原発が推進された原因構造、そして今後どうしていくのか、について展開してきました。~原発は必要か否か~』シリーズ記事を、概観、検索しやすいように、カテゴリーに振り分け目次形式でまとめてみました。『福島原発の大惨事は、一企業の東電が犯した事故で済ましてはならず、本質は、「原発推進を犯した国の大きな過ち」であり、大惨事はその必然の帰結であること。『社会統合という最重要課題が分業体制(専門家体制)によって担われてきたが故に、「国益より省益、省益より私益」と、狭い専門領域に閉じこもり己の保身を第一に考える(=無能)者が、社会統合の位置に陣取り権力を振るっていること』に根本問題があることに迫りました。今回は、この内容を受け、私たちはどうしていけばいいのか?について迫りたい。高濃度汚染水が海水に流出していることから、既に、各原子炉や使用済燃料プールの燃料の多くは、破損あるいは溶融し、燃料内の膨大な放射性物質が、外部に放出され続けていると考えざるをえない。放射能の閉鎖回路が壊れ、開放回路になっていることが明らかになり、爆発を防ぐ冷却機能とその冷却水の高濃度汚染排水を同時に処理するという、二進も三進も行かない泥沼に嵌まり込んで予断を許さない深刻な状況です。いう原子力の専門家集団の対応で終始し、その結果まったく終息させる見通しが得られないどころか悪化していっている。その影響は国際問題にまで発展し、原発の惨事は一国にとどまらない。福島原発の大惨事は、一企業の東電が犯した事故で済ましてはならない。本質は、国家存亡の危機の問題になる「原発推進を犯した国の大きな過ち」であり、大惨事はその必然の帰結です。今回は、福島原発の大惨事を引き起こした根本原因に、国の体制の視点で迫ってみます。「原発は、頭のてっぺんからつま先まで“ウソ・騙し”」これまでのシリーズを通して、原発に関する事実を追求してきました。その結果、わかったのは、原発というのは頭のてっぺんからつま先まで「ウソ・騙し」なのではないかということです。原発に関連する情報を集めてみました。以下のように時系列で追ってみたいと思います。放射性物質の測定結果は正しく情報公開されているのか?その2前回の記事では放射性物質の測定原理を理解することで、現在の発表内容が「特定しやすい物質しか公表していない可能性がある」ということを明らかにしました。続いて、今回は情報統制の問題性と今後どのような情報公開の体制にしていけば良いのかについて書いていきたいと思います。212»facebookもやってます。