Bosch(ボッシュ)とGSユアサ、三菱商事が、次世代車載リチウムイオン電池の開発で提携する。ボッシュにとっては、合弁を解消したサムスンSDIに替わる新たなパートナーとなる。GSユアサとのハイブリッド車向けリチウムイオン電池の合弁企業に出資するホンダは、「経営は完全に分離されているので影響はない」とコメントした。Boschは2013年6月19日(欧州時間)、GSユアサ、三菱商事と、次世代車載リチウムイオン電池の開発で提携すると発表した。3社は、2014年初頭に合弁会社を設立し、電気自動車(EV)の課題となっている走行距離を大幅に伸ばせるような次世代車載リチウムイオン電池の開発に向けた活動を始める。Boschが50%、GSユアサが25%、三菱商事が25%。本社は、シュツットガルトに置く。合弁会社における次世代車載リチウムイオン電池の開発は、3社それぞれが得意とする技術や知見を持ち寄る。生産プロセスと品質管理のノウハウなどを提供する。GSユアサは、車載/非車載を問わず、大容量リチウムイオン電池を開発しており、その電気化学関連の知見や生産技術を提供する。三菱商事は、総合商社としてのマーケティングネットワークを活用し、リチウムなどの材料供給で貢献する。Boschの日本法人であるボッシュ社長のヘルベルト・ヘミング氏は、2013年6月20日に横浜市で開催した年次会見において、「当面は、次世代車載リチウムイオン電池の生産について協業する予定はない。合弁会社の活動は、開発に特化して行う」と説明した。合弁会社で開発する次世代車載リチウムイオン電池の投入時期や性能については明らかにしなかった。Boschとしては、2020年以降にEVやプラグインハイブリッド車(PHEV)の普及が進むと想定している。それに間に合うように、できるだけ早く開発を終えたい。性能については、当社の自動車機器テクノロジー統括部門長を間もなく退任するベルント・ボア氏の『現在のEVと比べて走行距離を2倍に伸ばせるような電池を開発したい』というコメントが目安になる」(ヘミング氏)という。SDI(サムスンSDI)との車載リチウムイオン電池の合弁を解消している。LiMotiveの株式は、サムスンSDIに全て売却されている。Boschは、電池セルを除いた、電池管理技術を中核とする車載リチウムイオン電池のシステム開発事業についてのみ経営を引き継いだ(関連記事:ボッシュがサムスンSDIとの車載電池合弁を解消、欧州での提携を模索)。Boschが、サムスンSDIから供給された車載リチウムイオン電池セルを使ってシステムとして組み上げてから納入している。Boschが新たなEVやPHEVの電池パックを開発する上で、サムスンSDIの電池セルを採用する必要はない。新たな電池セルを用いつつ、電池パックとしての完成度や品質、安全性を確保するには、電池セルメーカーとの密接な協業が必要になる。ジャパンの親会社であるGSユアサだ。ジャパンは、車載リチウムイオン電池セルの生産規模を拡張しているものの、EVの販売不振もあって出荷が伸び悩んでいる。ジャパンは、同社の電池セルを広く採用している三菱自動車との関係が強調されがちだが、出資比率はGSユアサが51%、三菱商事が44.6%で、三菱自動車は4.4%に過ぎない。ジャパンの納入先拡大のきっかけになる。ホンダは「影響なし」なお、GSユアサは、ホンダとともに、ハイブリッド車向けリチウムイオン電池の開発/製造を目的とした合弁企業・ブルーエナジーを2009年4月に設立している。ジャパンは、ともにGSユアサが過半出資しているが、経営は完全に分離されている。ジャパンの情報が入ってくることもないし、その逆もまたしかりだ」と述べ、今回の3社合弁はブルーエナジーの事業活動に影響を与えないという見方を示した。SDI(サムスンSDI)との車載リチウムイオン電池に関する合弁を解消すると発表した。ボッシュは今後、車載リチウムイオン電池セルの研究開発や製造をドイツや欧州域内で行う方針である。PHEVに最適なリチウムイオン電池、三元系+リン酸鉄の正極材料で実現GSユアサは、プラグインハイブリッド車(PHEV)に最適なリチウムイオン電池を開発した。三元系活物質にリン酸鉄を加えた正極材料を用いることで、電池の充電率(SOC)が低く、ハイブリッド車(HEV)として走行する場合でも、一定レベル以上の入出力密度を確保できるという。車載リチウムイオン電池業界再編の号砲か、NECとGSユアサが提携NECとGSユアサがリチウムイオン電池事業で提携する。車載リチウムイオン電池の供給で重要な役割を果たしている両社の協業は、業界再編に一石を投じる可能性がある。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。