2015.04.19SHARE:「AppKettle」という、電気ケトルをスマート化したような製品の開発がイギリスで進められている。シンプルなデザインの電気ケトルのように見えるが、スマートフォンのアプリと連携して便利な機能を提供する。スマートフォンアプリからは、ケトルの中のお湯の温度や量をリアルタイムで確認したり、温度を調節したりすることができる。お湯が沸騰したり、指定した温度になった際にはスマートフォンに通知を行う。スケジュール機能を使えば赤ちゃんにミルクをあげるのも楽になるようだ。通常ミルクを作る場合は、お湯を沸騰させた後、適温に冷ますという手間がかかる。AppKettleであれば、指定した時間に沸騰そして覚ました状態で適温のお湯を準備してくれるので、時間と手間が大幅に削減できる。お湯を冷ましすぎて沸かし直したりするといった無駄な加熱を減らすことができるため、省エネ効果も見込める。「AppKettle」が開発されているイギリスでは、一人平均年間約1,378回お湯を沸かすそうだ。この「AppKettle」を使えば、約33時間の待ち時間を節約することができるという。紅茶の国イギリスならではの発想といったところだろうか。AppKettle、市販価格は119.99ユーロとなる見込みのようだが、現在KickStarterのキャンペーンでは79ユーロ以上の出資でAppKettleを1台手に入れることができる。発送は2015年12月に開始予定だという。Theory、東南アジア随一のファッションレンタルスタートアップになるまでの軌跡(後編)VTuber/バーチャルシンガーAZKi、2020年本格始動!自身最大キャパのワンマンライブ開催を含む4つの重大発表解禁!「AWA」がこれから注目のアーティストを応援する『BUZZWORTHY』。アメリカで本格化してきた大統領選挙。Hannon氏が就任したと報道されています。Re/codeアメリカで本格化してきた大統領選挙。Hannon氏が就任したと報道されています。同氏は、Googleの内部でシビックイノベーションプロダクトのマネジャーに取り組んでいた人物で、アメリカ各地のNPOとの連携を図る部署に所属していた人物とのこと。これまでにも、アメリカでは政府内部にチーフデータサイエンティストを設置し民間企業出身者を採用したり、CIOを就任したヴィヴェック・クンドラ氏などが知られています。オバマ選挙ではSquareを使った献金やSNSを活用したキャンペーン活動など、選挙の現場に、テック出身者が自身の技術を駆使して新しい取り組みを行う事例が多くあります。日本でも、ネット選挙が解禁したのちに、選挙の現場にスタートアップが関わったり、新しいテックサービスを使って広報活動を行いはじめるようになってきました。テック出身者が政府や行政内部に就職し、その後に民間企業に戻るといった動きが起きると、新しい官民連携が起きるのではないでしょうか。2015」を発表しました。この調査における「スマート農業」は、従来からの農業技術と情報通信技術を連携させることで、生産の効率化や農作物の高付加価値化を目指すというもの。2015」を発表しました。この調査における「スマート農業」は、従来からの農業技術と情報通信技術を連携させることで、生産の効率化や農作物の高付加価値化を目指すというもの。調査結果では、2013年度のスマート農業国内市場規模は66億1,400万円と発表されています。農業クラウドや畜産向けの生産支援といった栽培支援ソリューション32億1,300万円となっており、市場を牽引しました。同レポートでは、2020年度のスマート農業国内市場規模は308億4,900万円に成長すると予測。2016年度以降から、気象予測と連携した販売支援ソリューションや経営支援ソリューションが拡大するなど、農業機械作業データの標準化・データ情報の共有化が実現することで市場が拡大すると予測しています。した農業のスマート化は海外でもサービスがいくつか登場してきている領域。日本からもスマート農業の領域にチャレンジするスタートアップが増えていくかもしれませんね。チーム内チャットアプリの「Slack」が、先日1.6億ドルの調達を行い、評価額は28億ドルに到達としたと発表されています。以前の記事では、次なる評価額は20億ドルではと言われていたため、予想を上回る評価額といえます。Re/codeチーム内チャットアプリの「Slack」が、先日1.6億ドルの調達を行い、評価額は28億ドルに到達としたと発表されています。以前の記事では、次なる評価額は20億ドルではと言われていたため、予想を上回る評価額といえます。半年で評価額を倍増させたといえます。2014年1月にリリースし、まだリリースして一年弱しかたっていないプロダクトの急成長にスタートアップとしての盛り上がりを感じさせます。チーム間のやりとりをシンプルなチャットで置き換えるサービスが、これまでの注目を集める理由はなんなのか。75万人以上ものユーザに使われながらも、いまだ新規ユーザが右肩上がりであがっているサービスの今後がどうなっていくのでしょうか。2015.04.18SHARE:編集部注:「隠れたキーマンを調べるお」は、国内スタートアップ界隈を影で支える「知る人ぞ知る」人物をインタビューする不定期連載。Venturesフェローの大柴貴紀氏がみつけた「影の立役者」の素顔に迫ります。Webサービスやアプリ開発などで知られるモンスター・ラボ。その子会社として昨年設立されたグローバルクラウドソーシング「セカイラボ」を率いる代表取締役COOの大熊一慶氏...この記事を読む編集部注:「隠れたキーマンを調べるお」は、国内スタートアップ界隈を影で支える「知る人ぞ知る」人物をインタビューする不定期連載。Venturesフェローの大柴貴紀氏がみつけた「影の立役者」の素顔に迫ります。Webサービスやアプリ開発などで知られるモンスター・ラボ。その子会社として昨年設立されたグローバルクラウドソーシング「セカイラボ」を率いる代表取締役COOの大熊一慶氏に話をうかがってきました。大手の内定を貰っていながらもベンチャーに目覚め、新卒でモンスター・ラボに入社した経緯やセカイラボの今後の展開などなど。大柴:今日はセカイラボの大熊さんにお話を伺いたいと思います。僕はセカイラボ運営のメディアに2回くらい寄稿したんですが、最近滞っててスミマセン...。大熊:もろもろよろしくお願いします。大柴:大熊さんがモンスター・ラボに入社されたのはいつですが?大熊:2011年4月です。大柴:新卒入社なんですね。モンスター・ラボに入社することを決めた理由って何ですか?大熊:実は就職活動の時に一社内定貰ってたんですよ。ベンチャーではなくて大きな会社です。ベンチャーにはあまり興味無かったし、というか知らなかった。大熊:内定も決まったし、ぼんやりしてた時に偶然テレビでディー・エヌ・エーの南場さん(南場智子氏)が出演している番組を見たんです。南場さんの話が凄くて、見入ってしまいました。そこで南場さんが「ベンチャーに行くべきだ」と言っていたんです。それで「そうか、ベンチャーか。ベンチャーしかないな!」って思って、内定を蹴ってしまったんです。大熊:そこからいろんなベンチャーを調べたりして、面接を受けました。大柴:その中にモンスター・ラボがあったわけですね。とある採用メディアで鮄川の動画が公開されていて。募集期限は過ぎていたんですが、ぜひ会いたいと思って、連絡してみたら「会おう」となったんです。大熊:会った経営者の中で一番面白かった。ビジョンが良かったんです。その頃のモンスター・ラボは20人いるかいないかくらいの頃。その内、外国人が7、8人いて。小さい会社ながら「世界で戦うぞ」という気概みたいなものがあったんです。大柴:大熊さんは海外志向だったのですか?大熊:そうですね。世界には興味がありました。鮄川(モンスター・ラボ代表取締役の鮄川宏樹氏)の話を聞いて「この会社で働こう」と決めました。大柴:入社後はどんなことをされていたのですか?大熊:最初は制作です。その後営業の部門に異動しました。二人しかいなくて大変でした。そんな中、世の中でクラウドソーシングが盛り上がりを見せていて、モンスター・ラボでもクラウドソーシング事業をやろうと企画し始めました。2012年末くらいですかね。実際にサービスインしたのは2014年になってからです。時間かけ過ぎたなぁと反省しています。大柴:満を持してスタートしたセカイラボですが、モンスター・ラボの子会社としてやられていますが、それは何か意図があってですか?大熊:アジアを中心にまずはサービスを展開しようとなり、だったらシンガポール法人にした方がいいかもと。子会社化してやった方が良さそうだとサービスインの直前に鮄川から言われて、代表に指名されました。大柴:結構いきなりの展開だったんですね。自分としてもセカイラボにかけていましたし、やるならそれくらいでもいいかなって。