>なお、[[陸上自衛隊]]の航空隊にはこれに相当する養成課程がない。~陸自の飛行要員は主に「[[陸曹航空操縦学生]]課程」で確保されるが、この課程は現役の陸曹のみを選抜対象とする。~募集資格は「日本国籍を有し、高校卒業程度の学歴を持つ18歳以上21歳未満の男女((これは[[防衛大学校]]・[[防衛医科大学校]]の受験資格と同じである。))」で、毎年60〜70名前後が採用される。~候補生の大半は中途で落第し、無事に全課程を修了して[[ウィングマーク]]を受けられる同期生は概ね15人に満たない。受験資格と同じである))。~採用されると、2等海・空士として専門の教育部隊に入隊し、幹部予定者たる自衛官としての教育・訓練を約2年間受ける。~その後、教育航空部隊で[[練習機]]を使った操縦教育及び幹部候補生学校での幹部自衛官としての教育(合計約4年間)を受け((航空自衛隊では教育期間中に一部の学生がアメリカに派遣されることがあり、また、海上自衛隊では3尉任官前に[[護衛艦]]に乗艦して外洋練習航海が行われる))、3等海・空尉として航空部隊に配属され、飛行要員として勤務する。~学生として採用された時点で二士([[非任期制隊員>自衛隊員]])に任官され、その待遇に応じた給与も併せて受ける。~採用後、2年間は教育部隊で[[自衛官]]・[[航空士]]としての基礎教育に専念し、この間は[[飛行機]]の取り扱いはしない。~この段階での学力不良は職務懈怠とみなされ、落第生は免職処分を受けて退学となる。救済措置は定期試験後に一度認められる追試のみ。~~教育期間中、学生は一定の成績をキープできないと「エリミネート」として容赦なく振り落とされるので、入隊時に6〜70名いた同期生が、3尉任官時には1〜2割程度しか残らないということもあるという。しての専門教育に移る。~その後、約4年間に渡って幹部教育と操縦教育を受ける。~訓練の進捗に応じて[[階級]]が累進し、飛行要員として実務に投入される時点で三尉となる。~この段階でも落第生は[[飛行要員>エビエーター]]としての将来を絶たれるが、修了状況に応じて[[航空士>航空士(自衛隊)]]や[[航空機関士]]として配属される場合もある。~~なお、[[陸上自衛隊]]にはこれに相当する制度はなく、パイロット要員については部内からの選抜制度である「[[陸曹航空操縦学生]]課程」により養成されている。飛行要員として修了すると国土交通省から[[事業用操縦士]]の資格が発給される。~ただし、除隊後2年間は[[航空機に搭乗する職種>エビエーター]]に就く事を禁じられる。[#dbda5c30]海自・空自の飛行要員には、本課程の出身者以外にも[[防衛大学校]]や一般大学の出身者もいる((これは[[陸上自衛隊]]の航空部隊においても同様で、[[陸曹航空操縦学生]]出身者と大卒者が混在している。~ただし、大卒者は中途まで他の[[職種]]・[[職域]]志願者と同じ教育を受けた後に操縦教育に入る。~一方、航空学生は[[パイロット>エビエーター]]・[[戦術航空士]]以外の[[職域]]を前提としない教育が行われ、大卒者より数年若く実務に投入される。~そのため、航空学生課程の出身者は大卒者より操縦技量が高い傾向にあり、入隊から退官までの総飛行時間も格段に多い。~~一方で、出世・昇進については[[防衛大学校]]や一般大学出身者に比べて困難になる。~航空学生出身の幹部は航空[[部隊]]を指揮する事のみを求められ、佐官・将官に至るために必要とされる地上勤務の機会がほとんどない。~このため、航空学生から始まったキャリアは三佐までで終わるのが典型的で、出世頭でも一佐が限界だという。