住民票の写し▼ご確認ください表と裏両面を印刷してください表と裏両面を印刷してください現住所が記載されていないものは不可です氏名記載面と住所記載面の2面を印刷してください。3ヶ月以内に取得した原本をご送付ください。住民票のコピーは不可です。発生した端末の起動トラブルについて、端末不良が原因であると当店にて判断したものは、責任を負いかねます。大切なデータはバックアップを作成の上、お送りください。テレビ機能付きPCからはB-CASカードを抜いてくださいB-CASカードは買取できません。商品に付属している場合は、抜き出してからお送りください。※B-CASカードが挿さっていた場合、500円(返送料相当分)を査定結果から差し引いてのお振込みとなります。お客様の大切なパソコンを守るために排気口を上に向けて、横向きに寝かせて送ってください。全方位を丸めた新聞紙で囲ってください。保護シールは、はがしてからお送り下さい傷確認のため、保護フィルムは査定時にすべてはがさせていただきます。はがした際に発生した傷は、減額対象となります。して『一律300円(税込)』を、お振込時に買取代金の合計から差し引かせていただきます。※買取不可などで合計の買取代金から相殺できない状態でご送付の場合には買取を行わず、お引取又は着払いでのご返却になります。御負担いただく場合がございます。送料について1点あたり参考買取上限価格12,000円以上(※1)で、弊社がお送りする佐川急便の着払伝票でお送りいただければ、送料をパソコン工房買取が負担いたします。※10%アップキャンペーン等を含まない金額での買取上限価格となります。※査定後の買取キャンセル時は、送料着払いにて商品を返送いたします。商品発送時に、パソコン工房買取のページで公開されている商品の買取金額を指します。査定額が大きく減額になる場合は対象外となります。メールの受信設定をご確認くださいお申込前に「kaitori@unitcom.co.jp」からのメールが受信できるように設定のほうをお願いいたします。買取申込した時点で受付メールを自動送信しております。お問い合わせ又は査定結果のメールを送らせていただきます。商品発送後、7営業日以上メールが届かない場合はお送りいただいた商品が届いてないか、又はメールが受信できていない場合がありますので「kaitori@unitcom.co.jp」にご連絡ください。PCパーツ・周辺機器のみ▼Windowsの方は、下記3点をご確認ください1.Windows10にアップグレードしている方へメーカー出荷時のOSに戻してからお送りください。初期OSに戻せない場合、大幅減額もしくは買い取りできない可能性がございます。※もとからWindows10がインストールされているパソコンは上記に含まれません。未使用品のみ買取可能です。台紙内側のプロダクトキー記載部分が全く削られていない場合のみ、同梱してください。台紙未開封、プロダクトキー未使用の台紙を同梱してください。関わらず、Officeなしとして査定となります。場合ディスク、プロダクトキーを含む付属品一式を同梱してください。2013はディスクはございません。減額になりますのでご注意ください)3.ダンボールをご用意いただき、梱包してお待ちください。※輸送時に発生した傷は、減額対象となります。全てチェックすると次へ進むことができます。▼Macの方は、下記3点をご確認ください1.「Macを探す」機能をオフにしてください※オンの場合、買取を行うことが出来ません。その場合、着払いで返却いたします。>3.ダンボールをご用意いただき、梱包してお待ちください。※輸送時に発生した傷は、減額対象となります。全てチェックすると次へ進むことができます。※契約が残っている場合、または携帯のSIMカードが入っている場合、買取を行うことが出来ません。その場合、着払いで返却いたします。2.iOS(iPhone/iPad)の場合「iPhoneを探す」機能をオフにしてください※オンの場合、買取を行うことが出来ません。その場合、着払いで返却いたします。3.ダンボールをご用意いただき、梱包してお待ちください。※輸送時に発生した傷は、減額対象となります。全てチェックすると次へ進むことができます。▼PCパーツ・周辺機器のみご売却の方は、下記をご確認くださいダンボールをご用意いただき、梱包してお待ちください※輸送時に発生した傷は、減額対象となります。全てチェックすると次へ進むことができます。上記により取得しました貴殿の個人情報は、以下のとおりお取り扱いいたします。弊社では、取得しました個人情報について、以下の目的に必要な範囲で利用します。取得いたしました個人情報を加工し個人を特定できないようにして、統計情報として利用することがあります。手段をとり、再利用できないような処置を講じます。契約等を通じて、必要かつ適切な監督を行います。