2018.07.11SHARE:写真左から:グッドパッチ代表取締役の土屋尚史氏、Repro代表取締役の平田祐介氏スタートアップのみならずスマホアプリをビジネスチャネルとして選択肢に加えることがごく当たり前の時代。マーケットが拡大すれば、当然それらをグロースさせるノウハウも蓄積が進むわけで、一定の勝ちパターンなるものも見えてきたーーそんな話を聞いたので取材に行ってきた。訪問先は代々木に拠点を構える「Repro」だ。Reproは2015年4月に公開のアプリの成長支援ツールで、2018年5月時点で世界59カ国、5000件以上に導入されている。ユーザーリテンションやファネルなどの定量分析、動画によるユーザー行動の定性的な分析などを通じて、アプリのインターフェースや体験性(UI/UX)を改善するポイントを教えてくれる。プッシュ通知などのアプリ内マーケティングも提供されており、同社の説明では課金率を平均で20%改善させたり、1か月後のリテンションレートを35%改善するなどの実績を積み上げているという話だ。アプリは継続して利用してもらうことが大切なため、このリテンションレートの改善には力が入っているという。このReproが講談社の漫画アプリ「コミックDAYS」に導入され、アプリ成長の支援を開始するということで、実際にどのような施策を実施したのか、同社代表取締役の平田祐介氏に話を聞いた。UI/UXを担当したグッドパッチ代表取締役の土屋尚史氏にも同席してもらった。講談社のコミックDAYS二人に話を聞く前に具体的な施策の内容を紐解いてみよう。講談社の企画で始まった「コミックDAYS」は外部に開発のパートナーを求めていた。白羽の矢が立ったのがグッドパッチとはてなだ。それぞれアプリ担当、ウェブ担当という具合に役割を分担した。土屋「もともと講談社さんが持っていた課題や企画アイデアの『骨子』に対して私たちがどうやったらビジネスモデルとして成立するのか、助言しながら組み立てていった感じです。初期の開発は昨年7月頃から着手して、実質半年ほどかかりました。漫画アプリと言っても課金もあれば広告もあるし、実際に市場に出してみないとどれが正解かなんてわからない」。このアプリ部分の定量分析、改善を担ったのがReproになる。アプリストア最適化(ASO)支援とアプリマーケティング支援の両方を手がけており、それぞれ具体的な取り組みは次の通り。結果検証に基づくPDCAこれらの7項目を一気通貫で実施することでアプリユーザーの獲得から収益化までを継続的に改善し続けることが可能になる。指標を元にUI/UXの改善をグッドパッチが実施する。土屋「リリース後に受けたユーザーのフィードバックを集め、課題に対してどういう優先順位をつけるのか、それはどのような判断軸で決定するのか、そういうルールを決める必要があるわけです。地道にやればいつかは改善していくと思います。(単独でやれば)時間はかかるでしょうね」。平田「アプリのUXってUI自体の話とプッシュのようなコミュニケーションの両方を高めないとグロースしません。その課題がどこにあってどういう方向性に向かえばいいか、これまでの知見からアドバイスはできます。一方でデザインそのものやUIの設計までやっていいよ、というクライアントの対応までお手伝いしたかった」コミックDAYSの事例で両社は得意分野を分担することになった。KPIの設計で「何やりたいですか?」は不要このように定量的な分析データに基づくPDCAが回ればある程度の施策や成長具合は見込めるようになるだろう。そもそもPMF(市場最適化)してない、もしくはするかどうか分からない場合はどのように考えればいいだろうか?平田「例えば事業会社の事業に関係ないものを出す、というのは全く無意味です。具体名は控えますが、使いにくい機能を満載にしたり、ウェブで十分なのにわざわざアプリで出すような体験は、結果的にブランドを毀損するので再考された方がいいです」。平田氏は具体的に「1:本業のプロモーションにつながるもの、2:ECなど具体的に事業を再現するもの、3:顧客管理(CRM)を実現するもの、この3つ以外はシナジーが見込みにくい」としていた。土屋氏もこう指摘する。土屋「(アプリ改善の)パフォーマンスを出せそうかな、ということは考えますね。マーケットは重要です。その企業がやろうとしている市場の『筋』はどうなのか。担当者にちゃんと熱量があるか。いう領域だからやらない、というのはないですが」。KPIの設計についても平田氏は興味深い話をしてくれた。平田「売上でいくのか、それともユーザー数でいくのか、それぞれに勝ちパターンがあるので、それに合わせて設計していくという感じですね。あと『何やりたいんですか?』みたいな質問ってしないんです。やった方がいいですよ、KGIとして設定する売上は数億なのか数十億なのか、そしてそれは現実味のある数字かどうか。いうヒアリングを通じて売上目標まで作ってその数字を元に開発や改善のスケジュールを作るわけです」。出版社のビジネスモデルで大きいのはヒット作家を掘り当てることだったりする。既存作品に課金するよりも、新人発掘をターゲットに幅広く集めるために無料にした方がいいーーといった具合だ。話を聞いてみて、やはりアプリ成長の分野はまだまだ人手のかかる箇所が多い印象を受けた。ビジネスモデルの紐解きや、KPIの設計などはコンサルティングの力を借りなければ決断できない。平田「実際にサービスを作り、どうやってその世界を実現させるのか。それには売上なのか、購読なのか、作家を発見することなのか。いうクライアントワークはなくならないですね。一方で売上の75%はReproのSaaSが稼いでくれてるので、事業としてはどんどん積み上がってるような状況になってます」。今回、両社が取り組むアプリ成長の支援サービスは人とシステムをうまくハイブリッドした形になるのだろう。実績が積み上がった段階でお伝えできればと思う。Theory、東南アジア随一のファッションレンタルスタートアップになるまでの軌跡(後編)VTuber/バーチャルシンガーAZKi、2020年本格始動!自身最大キャパのワンマンライブ開催を含む4つの重大発表解禁!「AWA」がこれから注目のアーティストを応援する『BUZZWORTHY』。FORと業務提携したことを発表した。PoliPoliは、ブロックチェーンベースのトークン(暗号通貨)を活用して、政治家と有権者双方のニーズを満たすことを目的としたプラットフォーム企画。FORと業務提携したことを発表した。PoliPoliは、ブロックチェーンベースのトークン(暗号通貨)を活用して、政治家と有権者双方のニーズを満たすことを目的としたプラットフォーム企画。ユーザーが良い発言をすればPoliPoliの独自の暗号通貨「Polin」を貰え、インセンティブを付与することで政治コミュニティの質を高めつつ、政治家と市民が発言しやすいプラットフォームを作る。政治関連活動に特化したポータルサイト「政治山」の運営やネット投票ソリューションの提供している。同社はブロックチェーン技術などを含めた研究で蓄えた知見を活かし、ネット投票の実現を目指している。両社は今後、ブロックチェーン技術のコンサルティングやネット投票のスキーム作り、政治山の「PoliPoli」アプリ内への記事提供、ネット投票に関してのイベントの共催、政治家データベースの共有などを予定している。2018.07.11SHARE:スタートアップはいかにして社会に信頼される企業に変容するのかーーこの興味深いテーマをメルカリが語るというのであれば聞かない理由はないだろう。TIMESカレッジ」のステージに登壇した矢嶋聡氏は、LINEでマーケティングコミュニケーション室の室長を務めたのち、昨年10月からメルカリに参加した人物。上場前夜に同社のPR・コミュニケーション戦略を一任...この記事を読む会場となったTRUNKには300名のブランド関係者が集まったスタートアップはいかにして社会に信頼される企業に変容するのかーーこの興味深いテーマをメルカリが語るというのであれば聞かない理由はないだろう。TIMESカレッジ」のステージに登壇した矢嶋聡氏は、LINEでマーケティングコミュニケーション室の室長を務めたのち、昨年10月からメルカリに参加した人物。上場前夜に同社のPR・コミュニケーション戦略を一任され、上場承認日に「創業者からの手紙」と題したメッセージを公開するなど”イケイケベンチャー”から脱皮した「新たなメルカリ」を社会に披露した立役者の一人だ。Boldなコミュニケーション」戦略についてまとめた。バギーな側面も多いスタートアップ創業諸氏にとって、メルカリの足跡は多いに参考になるだろう。実は2名しかいなかった「イケイケベンチャー」のPR体制2018年3月時点でのメルカリは月間ユニークユーザー数(MAU)1054万人、流通総額は月次で324億円を超え、創業からわずか5年足らずで株式公開を果たした。順風満帆の成長で一気に上場へ、という印象の強いメルカリだが、そのコミュニケーションの体制についてはまだ改善すべき箇所があったようだ。矢嶋氏は参加した際の状況をこう振り返る。「外部環境としてはサービスが成長していて上場観測なども出ていた。メディアもスタンバイに入って大型特集を組むような機会も増える一方、現金出品などの不正出品問題も顕在化し、社会にとっていいものなのかという問題提起が増えてくる。大手マスコミによるネガティブ報道も急増していて対応が必要だった」。当時のPR体制はメンバーも2名でチームとも言えず、また核となる方針が決まりきっていなかった。そもそもメルカリが社会に対して与えたビジョンや世界観などのポジティブな側面は伝わっておらず、リソース不足も手伝って後手に回る様子が伺えたという。「世論を作るようなオピニオンリーダーたちはメルカリを使っていない場合がまだ多く、ネガティブ報道でその存在を知ったということもあった。ここを変えなければ次に進めない」。いったメルカリの「現在地」を確認した矢嶋氏たちは、次に大きな方針として、メルカリが目指すべき「パーセプションチェンジ(認識変化)」の方向性を打ち出すことになる。体制を強化するーーIPO前夜、前半戦での下地作り「法令遵守意識の低いイケイケベンチャー」というパーセプションから「応援したい、世界に挑戦するテクノロジーカンパニー」への変容。大きな方針が決まったメルカリPRチームはロードマップを手がける。フェーズを2つに分類し、2017年一杯で体制の強化や信頼の獲得、そこからIPOまでを主にストーリーテリングに費やすことにした。「定例ミーティングを見直して、単なるTODOの確認ではなく、自分たちのやったことの施策に対しての振り返りやPDCAを徹底しました。やること・やらないことの決定やクリッピングツールなどを導入して効率化を進めた」。人材の採用にはオウンドメディアを活用したのは以前にお伝えした通りだ。結果、か細かったPRチームは10名ほどの体制に強化され、重点メディアとのリレーションも厚みが増した。矢嶋氏が参加したタイミングはちょうど不正出品などの話題が社会に出回っていた頃だ。収束しない世論についてはバイネームの記者による深い取材記事で論調を変える施策も投じた。やって下地づくりを終えたメルカリは社会に対してポジティブな情報発信を開始することになる。IPOに向けた後半戦ーーユーザーに愛されるメルカリを伝える矢嶋氏が参加して数カ月、即興ながら体制や下地は整った。ここから6月の株式公開までが大きな勝負どころだ。手がけたのは新サービスや新たな取り組みに関するポジティブなストーリーの発信だ。2017年の末から「メルカリNOW」や研究機関の「R4D」といった新サービスなどの露出を最大化。「メルカリで技術者を1000人を雇う」という山田進太郎氏の発言は大きく取り上げられ、エコシステムやテックカンパニーといった「フリマアプリ」一辺倒からの脱却が見られるようになったのもこの頃だ。矢嶋氏の話では経済産業省が発表した「中古品市場調査レポート」に合わせて、フリマアプリの登場による消費環境の変化に関するレポートをメディアに配信し、記事化を促進するなど、積極的な「世の中ゴト化」も進めたという。「信頼される、世界に挑戦する企業」への変容ロードマップなどの指針を策定し、徐々にフリマアプリ「以外」のポジティブ情報も拡大してパーセプションが変化していく。やって温めたコミュニケーションの先に待っていたのがコーポレートとしてのストーリー、つまり「フリマアプリの会社」から「テクノロジーカンパニー」への変容を図る局面になる。ここで重要な役割を担ったのが山田進太郎氏による「創業者からの手紙」だ。「海外の企業では上場承認時に企業のファクトとは別に創業者からのエモーショナルなメッセージが出るんですね。これを国内企業としてやろうと」。チームではこれに並行して情報発信の制限がある期間に水面下で取材を仕込むなど、上場のタイミングで露出を最大化させる準備を進める。ーーそして上場の日に出たのが「野茂英雄」メッセージだ。新聞に全面掲載された広告ビジュアルは、野茂のような存在になりたいというメッセージをわかりやすく伝えていた。Boldな挑戦をしていきますよ、大胆にロングタームの投資をしていきますよ、というスタンスを伝えました。これによって海外を目指すという論調が作られた」。ーーいかがだっただろうか。IPO前夜に矢嶋氏やPRチームが準備したコミュニケーション戦略は、聞いていて非常に理路整然としていて実にスマートだ。この結果にはそれ以前、創業期から彼らが魅力的なプロダクトを作り、ユーザーに向き合い、タイミングよく社会に対して情報発信してきた積み上げがあったからとも言える。「まずは自分たちが正しくどう見られているか。それから自分たちがどうなりたいか、その差分をステップバイステップで埋めていく。打ち上げ花火的な施策一発でパーセプションが変わることはない」。フリマアプリから「世界を目指すテックカンパニー」への姿を手に入れたメルカリ。彼らをトレースすることは後進スタートアップにとって大きな参考になるのではないだろうか。TIMESのグループメディアとして運営されています。2018.07.11SHARE:Nvidia、MIT、アールト大学の研究者たちは人工知能を用いて、写真のノイズの除去に取り組んでいる。チームはImageNetデータベース上の5万枚の画像を使って写真の再構成のためのAIシステムのトレーニングを実施し、ノイズなしの画像を見たことがなかったにも関わらず、システムは画像からノイズと取り除くことに成功した。Noise2Noiseと名付けられたAIシステムは、深層学習を用いてつくられ、I...この記事を読むNvidia、MIT、アールト大学の研究者たちは人工知能を用いて、写真のノイズの除去に取り組んでいる。チームはImageNetデータベース上の5万枚の画像を使って写真の再構成のためのAIシステムのトレーニングを実施し、ノイズなしの画像を見たことがなかったにも関わらず、システムは画像からノイズと取り除くことに成功した。Noise2Noiseと名付けられたAIシステムは、深層学習を用いてつくられ、ImageNetデータベースの5万枚の画像から知能を引き出す。画像はどれでもきれいで、高画質、ノイズのないものだったが、ランダムなノイズを追加された。コンピュータが生成した画像やMRIスキャンもNoise2Noiseのトレーニングに使われた。ノイズ除去、ノイズ修正の手法は長年あったものの、深層学習を活用した手法が注目を集めるようになったのはここ最近のことだ。ノイズは、光量が低い中で撮られた写真上では灰色の雪のように見えることがあり、医療画像、コンピュータ生成画像、宇宙の画像でも見られる。デジタルカメラの画像も、光量が足りなかったり、ズームを使って撮影されたものにはよくノイズが含まれている。Noise2Noiseをノイズのみでトレーニングすることで、研究者たちは暗い中で撮影する天体写真やMRI、脳スキャンなどノイズ量の多いことで知られる画像でもこの手法が使えるようになることを期待している。上:左から右へ:ノイズ画像、ノイズ除去結果、オリジナル画像IXIデータセットの中の人体の50箇所の5000枚近い画像が、Noise2NoiseのMRIインテリジェンスのトレーニングに使用された。人工ノイズのないオリジナル画像よりもさらに少しぼけた状態に見えたものが使われたが、鮮明さを復活させることができたようだ。Munkberg氏は、VentureBeatからの電話取材で次のようにコメントしている。「これは、私たちが公開されているMRIデータベースを使ってトレーニングしてきたコンセプトが実証されたということです。Learningで発表される予定だ。Selected」)は、6月28日に従来型店舗の第2弾を上海でオープンした。店舗サイズは230平方メートルで、店舗デザインの段階から製品陳列まで、オープンには30日しかかからなかった。Selected」)は、6月28日に従来型店舗の第2弾を上海でオープンした。店舗サイズは230平方メートルで、店舗デザインの段階から製品陳列まで、オープンには30日しかかからなかった。Taobao(淘宝)の系列ショッピングチャネルであると同時に製品ラインでもある。手頃な価格で質の高いライフスタイルと機能的な日常雑貨を提供する。品揃えには家庭用芳香剤、スマートパワーソケット、下着、ソニックコントロール歯ブラシなどがある。アルミ製の26インチ・ローズゴールドスーツケースの現在価格は404.9元だ。公式サイトによると、事業所在地は嘉興市で、Alibabaの杭州本社群の1つである浙江本社と同じ地域にある。主要物流インフラストラクチャーがある場所の可能性が非常に高い。リアル店舗1号店は2ヶ月前に杭州で開店した。この立地はコスト管理を最適化し、中国の長江デルタ地域に近い。同地域は軽工業や商業が集まり中国で最も潤っている地域の1つである。地元メディアによれば、熱心なお客により開店から2時間で店舗の商品はほぼ売り切れになったという。ストア(オンラインとオフラインの両方)は日本と北欧など他地域からの輸入製品も提供している。Xinxuanのようなものは中国初ということではない。Selected」)は中国で品質の良い製品を手頃な価格で提供するという分野における最初期のパイオニアの1つだ。ビジネスモデルが初めて公になった。昨年1年間は内部的なアルファテスト(内測)だったと話す。と直接つながることで、デザインや製造、チャネル、消費者セグメントなどの鍵となるリソースを手に入れ、代替市場を創り出し、さらには手頃な価格で消費者に利用可能なショッピングオプションを改善することを望んでいる。強力なeコマースのビッグデータとリソース配分の自然な延長線とみることもできる。今までは数ヶ月かかったような市場調査が今や10分でできるのだ。エコシステムの統合が進むにつれて、消費者プロファイルや市場の嗜好の計算は、新規セグメントや分類に関するより詳細な分析や示唆を生成している。どんな事業も競争自身が目的であったり、競合に対する懸念のために存在するわけではない。企業は自らの生き残りを重視しており、ほとんどの場合で強ければ強いほどより安全なのだ。本日(6月28日)、1,340万米ドルの資金調達ラウンドが完了したと発表した。昨年からホテルで稼働しており、同社は調達した資金で病院分野への進出を計画している。同社はブログに本日(6月28日)次のように投稿した。新たなラウンドで調達した資金を使って、弊社は病院市場に参入する予定です。本日(6月28日)、1,340万米ドルの資金調達ラウンドが完了したと発表した。昨年からホテルで稼働しており、同社は調達した資金で病院分野への進出を計画している。同社はブログに本日(6月28日)次のように投稿した。新たなラウンドで調達した資金を使って、弊社は病院市場に参入する予定です。病院内の至るところで検査サンプルや薬剤、医療用品などの必需品を看護師や検査技師などの医療従事者に届けることができます。