自殺行動障害は、自殺の計画を立て、実行した場合に下される診断です。ここでいう自殺企図は、本当に自分が死ぬ可能性のある行動であって、いわゆる自傷行為(否定的な気分の緩和や、肯定的な気分になることを目的として、自分の身体を傷つけること)とは異なります。自傷行為では、この障害の診断基準を満たしません。自殺企図を実行する途中に自分で思いとどまったり、他人に止められて中止したりした場合も、この診断は下されません。政治的・宗教的な理由による殉職、殉教のための自殺企図も、診断の対象となりません。せん妄や錯乱状態の自殺企図はこの診断を下すべきではないとされています。自殺に対する不安を減らしたり、他人の干渉を最小限に抑えたりするために何らかの物質を摂取し、わざと酩酊した場合は、この診断の対象となります。自殺行動の結果、裂傷や骨格損傷、心肺の不安定、吐物の吸入による窒息、失血による貧血や低血圧、ショック状態に陥る場合があります。大量服薬による自殺企図は、昏睡状態や電解質異常などが生じる可能性があります。※注意ここに掲載した一連の基準は臨床現場で用いるためのものではありません。人生のどの段階でも起こりえますが、5歳未満の子どもにはまれです。自殺を試みる人の25〜30%は、自殺企図を繰り返します。立ち退きなど、大きなストレスがかかる出来事が、自殺行動障害の引き金となる可能性があります。逆に、将来の構想についてだれかに話していたり、身の安全のための行動をとったりすることが「自殺のリスクが低い」という証拠にはなりません。24カ月以内に自殺企図を行ったことがある。注:自殺企図とは、自分で始めた一連の行動であって、開始時点ですでにその行動が自分を死に至らしめることを予期していた。(「開始時点」とは、その方法を実行する行動が起こった時点である。その行為は、自殺的な自傷行為の基準を満たさない——すなわち、否定的な感情/認知の状態を緩和する、または肯定的な気分の状態を得るために行われる自分の身体の表面に向けられた自傷行為は含まれない。その診断は、自殺の観念や準備の行動には適用されない。その行為は、せん妄または錯乱の状態の間に始まったものではない。その行為は、政治的または宗教的な目的のためだけにとられたのではない。