人生の中でも最大の買い物になりますので、ぱんぷきんさんがなかなか決心がつかないのも、最もな話です。自宅マンションを売却することで別マンションを購入するべきか、このままでいるべきかを判断するひとつの方法として、キャッシュフロー表を作成し、比較検討したうえで、ぱんぷきんさんにとって、どちらが有利なのかを判断する方法があります。現在のマンションには最寄り駅から15分以上かかるということですから、そういった不便さをどこまで、あるいまいつまでパンプキンさんご自身が、これから我慢していくことができるのかということが、とても重要な要素のひとつになって行きます。具体的な金額も考慮したうえで、じっくりとご検討していただくことをお勧めします。別途、個別にご相談いただければ買い換えと合わせて対応いたしますので、ご興味などありましたら、当社HPなどご参照ください。以上、ご参考にしていただけますと幸いです。代表この専門家に相談する098-860-8350※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。ご相談をされたお客様が安心して生活できるマネープランをご提供マイホームの購入資金対策、お子様の教育資金対策、ご夫婦で安心して老後を過ごすための老後資金対策など、人生には幾つものライフイベントというお金に関するハードルがあります。そんなハードルをクリアしていただくためのマネープランをご提供します。詳細リンクぱんぷきん様、はじめまして。ファイナンシャルプランナーの森本直人です。自宅マンションを売り、貯蓄の一部を足して、別マンションを購入すべきか、このままでいるべきか、迷われているとのこと、拝見しました。別マンション購入プランは、例えば、駅近物件等であれば、資産価値が残り、それそのものが、資産運用になるのではないか、とのお考えもひとつにはあるのかと思います。マンションは、自分で住む限り、利息も配当も家賃収入も生まないので、基本的には、消費財的な位置づけで考えておいた方がよいです。それに、これから日本は、本格的な人口減少社会に入ります。今は、実感がないかもしれませんが、日本の人口は、35年後には、1億人を割る可能性があると、国の研究機関によって推計されています。マンションは、工場跡地が大規模開発されるなど、供給過剰気味です。マンション購入は、人口増加時代には、良い資産運用になり得ましたが、これからは、同じやり方が通用しないかもしれません。資産運用は、時代の変化に合わせたやり方があると思います。成長著しい国や地域、企業への投資です。今は、投資信託を使えば、比較的簡単に、国内外の株式や債券、不動産などにも分散投資ができます。リスクはありますが、例えば、若年層の人口が多い国や地域などもあります。長期の視点で考えれば、国際分散投資は、成功しやすい資産運用になり得ると思います。これ以上のお話は、実際にもう少し詳しくご相談の背景、お気持ちなどを伺う必要がありますが、上記は、一般論として、ご参考にしてみてください。代表この専門家に相談する050-3786-4308※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。オフィスは千代田区内。働き盛りの皆さんの資産形成をお手伝いお金はあくまでライフプランを実現する手段。お金を目的化しないというポリシーを貫いております。そのポリシーのもと、お客様の将来の夢、目標に合わせた資産運用コンサルティングを行います。会社帰りや土日など、ご都合のよい日にお越しください。詳細リンクぱんぷきん様、初めまして。ファイナンシャルプランナー・住宅ローンアドバイザーの藤と申します。住宅は年代に応じて必要なものが変化するかと思います。退職後のことを考えますと、階段の上り下り、バリアフリー化、店・病院までの通いやすさなど選ぶ基準が今までと異なります。この点、ぱんぷきん様の仰るとおり転居することで変化に対応できるようになります。そのために住宅を購入するかどうかですが、考えなければならないことがたくさんあり、お一人で結論を出すのは難しいかと思いますが、参考までに手順をご紹介させていただきます。退職後の必要資金を算出する>(1)収入の予想をする。ねんきん定期便でおおまかな年金額がわかります。これに年数(一般的に平均寿命を使用します)をかけて総額を算出します。年金額が月額23万円でしたら、23万円×12か月×(89歳―65歳)=6624万円(2)(1)に退職金やその他準備しているもの(個人年金など)を加える。退職金が2000万円だとすると、6624万円+2000万円=8624万円(3)支出を予想する。支出額は退職の前後で変化がありますので想定しにくいかもしれませんが、例えば、月額30万円だとすると、30万円×12ヵ月×(89歳ー65歳)=8640万円(4)不足額を算出する。8640万円-8624万円=16万円(不足額)上記の例ですと、平均寿命までの不足額が16万円となります。実際には(1)~(4)の算出に、物価上昇率や退職後の生活(夢や目標)計画・資金計画など様々な項目を盛り込んで、キャッシュフロー表(グラフ)を作成しますので複雑に感じるかもしれませんが、おおざっぱな流れはこのようになります。購入の是非を考える>ポイント1で、退職後の病気や介護などのリスクを盛り込んだ資金計画を立てると、具体的な数値で過不足がわかりますので、住宅を購入するかどうかの判断がしやすくなります。不足額が数千万円ある場合は、住宅購入をせず、老人ホームなどの費用にあてると考えるでしょうし、不足額が例の程度でしたら、購入しても問題ないと判断されるかもしれません。ポイント1のように、退職後の生活設計を考えながら、資金計画を作成してみてはいかがでしょうか。資産運用>退職後の生活設計をし、住宅購入する場合としない場合を考えると、資産運用をした方が良いか、どのくらいの運用利益が必要かなどわかります。ぱんぷきん様の場合、ポイント1~3の順にお考えになるとわかりやすいかと思います。以上、参考にしていただければ幸いです。FPオフィスベストライフでも対応しておりますので、お困りでしたらお声をおかけください。選択してくださいご注意ください[1]この内容はサイト上に公開されます。ご質問の内容は、回答がついた時点でサイト上に公開されます。個人や企業を特定できる情報や、他人の権利を侵害するような情報は記載しないでください。[2]質問には回答がつかないことがあります。質問の内容や専門家の状況により、回答に時間がかかる場合があります。写真から気になるキーワードを入力して、必要な情報を検索してください。普段から気になっている、お金の課題を解決してみませんか。あなたの事業に「現役・事業のプロ」のナレッジを。