最近では情報をインターネット経由で取得できるサービスもこれと対をなすのが詳細査定とよばれるもので、周辺相場や過去の取引事例を参考にすることに変わりはないものの、机上の計算にたよらず、あくまでもスタッフが実地に物件を見た上で判断を加えるところが異なっています。そのため物件ごとの個性や特徴を金額のなかに加味しやすくなり、簡易の場合よりもさらに正確な結果が期待できるといえるでしょう。築年数の割に汚れや破損などが少なければプラスの材料として結果の金額がアップされますし、それ以外にも使用している部材のグレードが高い、太陽光発電システムやオール電化システムなどの付加価値の高い設備をもっている、周辺の自然景観や静穏さが一般よりもまさっている、上下水道やケーブルテレビなどの生活に必要なインフラが整っているといった、さまざまなポイントでの判断が期待できます。このような種類の違いを踏まえて考えてみると、査定にあたっての必要書類もおのずと違いが生じることには納得がいくはずです。簡易な場合には机上の計算に必要なものだけを考えればよいわけですが、通常はその項目として建物の床面積や間取りをはじめ、物件が所在する地域や新築からの経過年数などが挙げられます。そのためマイホームについてある程度事前に知っているのであれば、極端な話をすれば必要書類などはいっさい揃えなくてもよいことさえあります。用意できれば十分です。通常は新築の際に工務店やハウスメーカーなどから渡されている書類一式のなかに含まれているはずですが、もしも見つからない場合には、地域を管轄している法務局に出向いて、若干の手数料を支払って交付を受けておくのがよいといえます。