(暴君が支配する、目的が見えない悪政)の寓意を描いたもの。ここでクローズアップした部分は、「悪政のアレゴリー」の中心に居座る「暴君」の図像である。・・・「暴君」の周辺には、政治権力と官僚にへつらう御用学者(及び、今で言うマスゴミもここに入るであろう・・・)、強欲な聖職者、令色で巧みに高給を食む法務官僚、隠微で慇懃無礼な徴税官など小心のクセに極めて保身の術に長けた人物図像が配置されている。それにマスゴミが好む「関係者」も何処かにいるのであろうが、その姿形は定かでない。・・・なお、法大教授の五十嵐仁氏(政治学)は、大マスゴミの小沢問題にかかわる「関係者」の報道について“今回の捜査は、旧体制側の官僚の総意を代表した検察が組織防衛のために、改革を進める新政権を狙って行っている攻撃です。対する一斉総攻撃の背景には、主に以下の三つ(●)の“私益に凝り固まった魔物”が潜んでいると思われる。この騒ぎの結果がどのような方向へ行きつくとしても(検察、小沢の何れが勝っても)、このバカ騒ぎが日本の近未来にとって、又、どの立場か、つまり右・真中・左の何処に立つにしても国民一人ひとりにとって全く無益で不毛(敢えて差別用語的に表現すればズラッパゲ的なまでに虚無的)なことであるのは明らかだ(因みに、何故にこの騒ぎが不毛であるかについては下記◆を参照乞う)。[ツイッター的妄想]に敢えて嵌ってみたことによって、マスゴミ(既存メディア)の余りにも時代遅れでピント外れで鎖国的なバカバカしさを嫌というほど実感させられた。大げさに正義をふりかざす高級検察官僚にしても、彼らの陰に隠れて民主党へヤジを飛ばすアナクロ自民党にしても、疾うにスッカリ信用失墜した“木鐸”の看板を背負う主要マスメディアにしても、もはや彼らが日本社会のリアリズムから遥かに遠い存在となっていることは明らかだ。置き土産以外の何物でもないのだ。誰が、いつまでも得たいが知れぬ「関係者」のディープスロートから漏れ出た妖しげな“酒臭い涎”が降りかる不気味な新聞記事に歓喜し、誰がいつまでも一律同様に河原乞食ヅラしたコメンテータらが雛壇に立ち並びヤンやヤンやと「関係者」に媚びた妄言を吐き続けるニュースショーやワイドショーを毎日のように有難く見続けてくれるというのか。それどころか、新聞もテレビも、あるいは雑誌も、恐らくこの1〜2年の間に、そのプラットフォーム化(垂直支配型構造の崩壊)に伴う存在意義の希薄化が急速に進む、つまりIT-Web社会化のアンバンドリング(解体効果)によってマスメディアには、必然的に激しく粉砕される運命が待つのだ。ところで、未だ海のものとも山のものとも言えぬと見なされ、そのような意味で軽く取り扱われているツイッター空間における開放的で変幻自在で緩やかな個の結び目の広がり方には、使ってみなければ分からぬ新奇な面白さがあるというだけでなく、高度なIT-Web社会化、ユビキタス社会化による「既得権益やアンシャンレジーム(旧支配体制)」に代わる新たな社会基盤の構築、あるいは新たな市民連帯ツールの可能性をすら予感させる何かがある(例えば、ここではネットワーク網の結び目についてパレートの法則は通用しない)ように思われる。未知ではあるが斬新なビジネスツールの可能性も考えられ、それは既にグーグルの戦略にも重なりつつある。この点については別途に記事にしてみたいと思う。いま言えるのは、初めてツイッター体験をすると、その利用目的は本来的に異なると思われるものの、従来型の掲示板やブログが古典的なものに見え始めるということである。ところで、一つだけここで強調して書いておきたいのは、今回の「関係者」とメディアのバカ騒ぎの震源には、『週刊朝日2/5号』が明快に暴露したとおり、紛れもなく「検察の裏ガネ疑惑」ということがデンと鎮座しているということだ。それだけではない、そこには小泉政権下でこそ“見事”に仕上がった一連の「司法改革の闇」が黒い影を落としている。それは改革ならぬ「司法改悪」であったと見なすべきだろう。これは法科大学院の惨憺たる有様を想起するだけでも頷けるはずだ。その実態は事実上の形骸化どころか徹底的な骨抜きだということである。マスゴミがこのことを厳しく批判しないのかは大きなナゾだ。起訴相当の決議”が2度出れば、自動的に起訴されることになったものの、裁判所が選任する指定弁護士一人当たりの経費は“1事件ごと19万円以上120万円以下”で、これに通常業務の圧力も加わるという現実がある。経費が“1事件ごと19万円以上120万円以下”というチンケな現実は余りにもバランス感覚を欠いている。この余りの酷さは最高裁が勿体ぶって重々しく下す「一票格差の違憲判決」どころの騒ぎではない。別の「関係者」らから聞こえてくるところによれば、最近の検察の暴走は「小泉(〜安倍)政権」時代の遺産(検察・警察の政治利用=意図的な秘密警察型ヒエラルキー構築)という側面も見逃せない?、あるいは小泉政権が検察の巨額裏ガネのもみ消しを目溢ししたことが結果的に自民と検察幹部の癒着(天下りの口利きなど)を一層促した等のおぞましい観測?すらが、ネット上を流れているようだ。日本人の中で最も頭脳明晰な高級官僚だか何だかは知らぬが、否、仮に本当にそうであるならば、オバマ大統領が1/21に発表した「新たな金融規制案(ボルカー・ルール)」に見られるような米国民のみならず世界中の人々の“公平と国民主権に十分配慮”したとされ、鳩山友愛の精神にも似た『オバマ流の人間味ある政治的狙い』の深謀遠慮ぶり(いまのところメディアは厳しく批判しているようだが・・・)を深く謙虚に学ぶべきだ(下記、『hanachancause、今日のツイッター』を多面的に参照乞う)。今のままでは、事実上、彼ら高級検察官僚は“天下りルート開拓と保身で凝り固まった、しかも冷酷極まりない、ただの税金ドロボー”だとの誹りを受けても仕方がなかろう。考えてみれば最も頭脳明晰な税金ドロボーほど手強い相手はいないということになるから恐ろしい話ではある。照準は金融本体B/Sでのリスクウイルスへの免疫保持、そこに市場の復活を確信するオバマは既に5〜10年後の金融再暴走を見る。ここに日本の暴走検察などと比較にならぬフェアな政治的狙いが潜む。当該事案が何としても、事件化したいとの前提・意図が有り、その為の辻褄合わせ的思考があれば誠に危険なこと、許し難いことだ。真相を読売新聞関係者は、国民に対して、明確な説明と訂正・謝罪がされるべき。北欧の新聞記者、逮捕から起訴までは検察も不確かな情報を調査している、容疑者側も正しい情報が出ているか分からないのだから記事は事実関係だけ、起訴段階で詳細が判明したら検察の起訴調書などで正しいと思うものを書き始めると言っていた。『捜査に協力しないと事務所の女性秘書を逮捕するぞ』って。彼女は、当時、重い病気だったんですよ。それを、結局、私がいっさい調書に応じないからって、本当に逮捕したんです。許せんですよ、本当に。