無駄なコメントを、いちいち入れてくるな・・・。カッタるい__にもホドがある。アタマわるいんか?>35._39.。アメリカ本土の南部、大西洋とメキシコ湾を分ける形で延びているフロリダ半島のほぼ中ほどにあるタンパ市の郊外に、アメリカの世界戦略の重要な拠点になっているアメリカ中央軍の司令部がある。アメリカ中央軍は現在、イラク、アフガニスタン、シリアで展開されているアメリカ軍の戦争を指揮、監督している。その中核はアメリカ空軍戦闘司令部である。2015年4月、大きなシュロの樹々とグレープフルーツの林に囲まれたアメリカ中央軍の建物は、夏の到来を思わせる陽射しを浴びて輝き、近くの沼地では大きなワニが目を光らせていた。その日、アメリカ中央軍司令部の地下にある会議室では、アメリカ空軍の首脳たちが、東シナ海と南シナ海で軍事行動を強化している中国といかに戦うべきかについて話し合う会議を開いていた。集まったアメリカ空軍の首脳たちは、急速に高まりつつある中国の脅威を懸念するとともに、オバマ大統領の現在の中国に対する弱腰の政策にハラを立てていた。アメリカ空軍の実質的な指導者となっているマーク・ウエルシュ空軍総司令官(日本語訳で参謀総長とも訳されている)は、この会議の前にワシントンで開かれた空軍協会のシンポジウムで次のように述べていた。「中国は新しい兵器をロシアから買い入れ、急速に空軍力を増強してアメリカを攻撃する能力を高めつつある。重要な航空戦力であるステルス性航空機をつくるまでに至っていない。アメリカは今のうちに中国を叩くための空軍力と戦略を持たねばならない」ウエルシュ空軍総司令官は、オバマ大統領の政策のもとでアメリカ空軍が著しく冷遇されたことに強い不満を抱いてきた。ゲーツ国防長官時代には、最新鋭のステルス戦闘爆撃機F22の飛行が停止された。オバマ政権の政策が一挙に転換されて、空軍戦力の中心が無人偵察爆撃機になってしまったからである。プレディターをはじめとする4百数十機を持つ無人航空機部隊がつくられ、オバマ大統領は空軍首脳の力を借りずに、玩具のように無人航空機を動かして中東のゲリラや過激派との戦闘にのめり込んだ。アメリカ空軍が、200機近い最強のF22ラプターを虚しく駐機させている間に、ロシアのプーチン大統領が核戦力を含む空軍力を増強し、中国もまた、新しい核兵器やミサイルを増やし続けた。このような、アメリカだけでなく世界にとって危険な状況を転換させたのが、2010年にアメリカ議会で勢力を取り戻した野党共和党の軍事専門家たちで、その中心はアメリカ海軍のパイロットだったマケイン上院議員らだった。ウエルシュ将軍はじめアメリカ空軍の指導者たちは、そうした政治力を背景に静かな軍事クーデターを敢行し、無人航空機を中心とするオバマ大統領の素人じみた戦術を覆したのである。アメリカ中央軍の戦闘司令部地下で開かれたアメリカ空軍の会議には、アメリカ空軍を担う多くの指導者が集まっていたが、その代表がウエルシュ空軍総司令官であったのは当然である。ジョン・E・ハイテン司令官、それに太平洋空軍のロリー・ロビンソン司令官などが出席していた。この日の会議の内容はアメリカ空軍の最高機密になっているが、関係者から漏れた情報によれば、アメリカ空軍のタカ派の将軍たちが結集して、アメリカに対する中国の戦略的攻勢に断固として対抗する姿勢を取るとともに、戦略の構築を決めたことは明らかである。ウエルシュ空軍総司令官は会議のあと記者団にこう述べている。「アメリカ空軍の戦力は予算の削減で伸びきってしまった。空軍戦闘司令部のハーバード・カールスアイル司令官は、「アメリカ空軍にとって必要なのは中国の挑戦に対抗し、今日の戦いに勝つために部下を率いることである」と述べ、アメリカ宇宙攻撃軍のハイテン司令官は、「アメリカの安全を守るために直ちに立ち上がらなければならない」と警告した。太平洋空軍のロビンソン司令官は次のように述べている。「我々が今やらねばならないのは、アジアにおける脅威を明確にすることである。アメリカの安全だけでなく同盟諸国の利益を保護するために、新しい軍事戦略を立てる必要がある」この日の会議の後、アメリカ空軍の各部隊は全力を挙げて、中国に対する新しい戦略の構築と兵器の開発に取り掛かっている。アメリカ空軍の新兵器開発のメッカになっている、ネバダ州空軍基地では第19兵器部隊が、中国の地対空防衛ミサイルに対抗するための新しいミサイルやレーダー攪乱技術の開発を始めている。アメリカ空軍の兵器開発司令部では、超高空から中国の港湾施設を攻撃する兵器の開発を始めているが、マテリアルコマンドと呼ばれる新兵器開発軍の首脳は次のように述べている。「現在、アメリカの戦略空軍が最も重視しているのは、数百キロ離れたところから、中国の港湾施設を攻撃できるクルージングミサイルAGM86である。それを1000キロ離れた場所から、正確に中国の港湾施設を狙い撃ちできるように精度を上げなければならない」アメリカ空軍で始まっている戦力強化の動きの中で、最も重視されているのは、アメリカ戦略攻撃力の中核になるステルス性の優れた戦略爆撃機B2と、兵器などの搭載量の多さを誇るB52HおよびB52Gの能力を飛躍的に高めることである。ミサイルの開発と生産が急ピッチで進んでいる。B2やB52は超高空、つまり5万フィート(約1万5000メートル)以上の高空から地上を攻撃する兵器で、目標まで数十キロ離れた位置からミサイルを発射し、攻撃目標を10メートル以内の誤差で爆撃できるが、その能力をさらに高めようとしているのである。中国側が反撃能力を高めているため、アメリカ空軍は、製造開始から50年経っているB52HとB52Gのエンジンを新しくして、さらに超高空から爆撃を行う機能を与えるとともにミサイルの性能を高めようとしている。攻撃してくるサムミサイル(地対空ミサイル)を攪乱するための電波攪乱装置や、レーダー基地を的確に攻撃する兵器を開発し搭載しようとしている。中国の港湾施設の周辺に投下する新しい機雷の開発も急ピッチで進められている。「超高空からこの機雷を、港湾施設のある中国の沿岸地域に投下すれば、中国の艦艇は全く身動きができなくなる。新しい機雷は、海面近くを飛ぶアメリカ軍の戦闘機によって作動させることも可能で、中国の港だけでなく沿岸全体が封鎖されることになる」アメリカ戦略打撃軍の技術担当幹部が、アメリカ空軍の報告書の中でこう述べているが、アメリカ空軍は中国がとっているAAAD戦略を完全に押し潰す能力を持とうとしているのである。英語のアンタイアクセス(AA:接近阻止)、エリアディナイアル(AD:領域拒否)の頭文字をとってAAADまたはA2ADと呼ばれる中国軍の戦略は、中国沿岸にアメリカ海軍の戦艦を近づけないという戦略である。その象徴がDF21Dと呼ばれる射程1000キロのクルージングミサイルで、アメリカ第7艦隊や機動艦隊の幹部を脅かしてきた。アメリカ空軍は中国軍の防衛体制を綿密に調査し続けてきた。レーダーサイトの能力や地対空ミサイルの性能についても分析し終わっている。中国軍のAAAD戦略の中核になってきたミサイル基地は今や、アメリカ空軍の戦略爆撃機が超高空から発射するミサイルと精密爆弾によって破壊される運命にある。超高空から中国沿岸に機雷を投下すれば、中国軍が大宣伝している潜水艦隊は、港を出ることも基地に帰り着くこともできなくなるのである。中国が東シナ海や南シナ海で繰り広げている不法な軍事行動は、伝統的に強大な破壊力を誇る戦略空軍の強化によって、大きく制約されることになるだろう。オバマ大統領の中国に対する弱腰政策を懸念する声はアメリカで高まり続けている。「このままオバマ大統領が事態を座視し続ければ、中国側は不法な軍事行動をさらに拡大し、その結果、アメリカは権威も影響力も失うことになる」つい先頃会った保守系の政治家はこう嘆いていたが、アメリカの軍人たち、特に戦略空軍の指導者は、中国の軍事力増強に対する戦略的な動きをすでに始めている。アメリカ空軍はさらに、超高空を音速で飛ぶB2戦略爆撃機と緊密な連絡を取るための新しい通信網の開発を進めている。「アメリカ空軍は、海底深く行動する原子力潜水艦の通信に使う、超低周波による通信体制をすでに開発している。このシステムによって、超高空を音速で飛ぶB2戦略爆撃機を自由に動かすことができる」アメリカ戦略打撃軍のステファン・ウイルソン司令官はこう述べているが、先に触れたアメリカ戦略空軍のマテリアルコマンドは、あらゆる地上からの攻撃電波を察知して分析し、爆撃機が自動的に最も安全な進入ルートを辿り、中国の軍事基地を攻撃するシステムをつくるあげている。アメリカ空軍の技術担当によると、このシステムはGPSと同じで、B2の人工頭脳が抵抗の最も少ない進入路を自動的に察知して、攻撃目標に接近する。アメリカ空軍首脳が指摘したように、中国は技術開発でアメリカに大きく後れをとり、現在のところでは、ステルス性戦闘機を実戦配備していない。軍事技術は毎日のように進歩している。中国側はロシアからステルス性戦闘機T50を購入し、それを真似てステルス性戦闘機の製造に取り掛かっているという情報もある。アメリカ空軍は常にその一歩先を行き、中国の挑戦に備えておく必要があると考えている。2015年9月、南国グアム島の西の空があかね色に染まる頃、アメリカ本土ミズーリ州のホワイトマン基地から飛来した4機のB2爆撃機が、アンダーセン基地に着陸しようとしていた。B2爆撃機はこれまでも本土からグアム島に、ローテーションの形で飛んできていたが、この時は、グアム島のアンダーセン基地を拠点として、常時、作戦行動を取るためにやってきたのである。レーダーにほとんど映らないステルス性のB2爆撃機は、1995年に実戦配備されて以来、20年、アメリカの最新兵器としてコソボの紛争や、イラクのサダム・フセイン討伐作戦などに密かに使われてきた。私はこのB2Aをホワイトマン基地で取材したことがあるが、その時はパイロットの座る内部まで撮影させてもらった。ところがグアム島ではB2は厳しい警戒のもとに置かれ、機体は新しくつくられた格納庫に仕舞い込まれていた。「B2AとB2Bの繊細なステルスのコーティングは、南太平洋の激しいスコールに遭うと損傷する心配がある」グアム島の基地司令官がこう説明してくれたが、アンダーセン基地では明らかに、B2の機密を厳重に保護する方針を取っているようだった。B2Aと新しいB2Bの性能はほとんど明らかになっていないが、戦略爆撃機の主力であるB52の戦闘高度が5万フィートであるのに比べ、それ以上の高高度を飛べるだけでなく、ほぼ垂直に上昇と下降を行うことも可能である。「B2AとB2Bは、合わせて20機しか実戦配備されていないが、基本的には核攻撃用の戦略爆撃機で、中国に対する強力な抑止力の切り札になっている」ホワイトマン基地からグアム島にやってきた戦略空軍の担当者がこう言ったが、中国が核戦力を増強し、核の抑止力をかざしながらアジアで不法な軍事行動を取っている時、アメリカにとって、最も頼りがいのある兵器と言える。「核抑止力の中核となっているミニットマンミサイルは、いったん発射したら取り戻すのは不可能で、軍事的に見ると極めて不便な兵器と言える。ミサイル原子力潜水艦のトライデントミサイルも破壊力は巨大だが、海底深く行動しているところから、複雑な行動指令を与え続けるのに不便がある。戦略空軍の幹部がこう述べたことがあるが、核戦力という点ではB1とB52は補助的な役割しか与えられていない。中国に対する戦略攻撃の主力になるのは核戦力ではなく、クル−ジングミサイルや、精密爆弾を大量に搭載できるB52とB1戦略爆撃機なのである。アメリカ空軍のウエルシュ総司令官は、中国に対する新しい戦闘体制に組み入れるためにアメリカ本土に展開しているB2、B1、B52の主力を、グアム島に進出させたのである。B2がホワイトマン基地から1万数千キロを一気に飛び、グアム島に到着した翌日、カリフォルニアのバンデンバーグ基地からB1B20機がグアム島に飛来した。B1Bは、第一線配備なって以来、すでに30年を経過しているが、アメリカ空軍はその敏捷な行動能力と、B2に比べて多い搭載能力を重視している。その数日後、アメリカ戦略空軍の中核となるB52の大飛行隊が、グアム島にやってきた。B52は建造されて以来、すでに50年以上を経過しているが、4つの強力なGE製のエンジンを搭載している。アメリカ空軍の技術者によれば、このエンジンは2040年まで使用に耐えるという。「B52のエンジンは頑強だが、あまりにも古くなってしまった。故障した時に部品を手に入れることが難しくなっている。このため新しいエンジンを開発、製造してB52に搭載したいと思っている」アメリカ空軍のウエルシュ総司令官が国防総省の記者団にこう言ったことがあるが、現在の計画では、新しいエンジンを搭載したB52を2053年まで使う予定にしている。地球打撃軍のフェルナンド・ストス司令官が、こう言ったことがある。私はグアム島でB52Gの内外を綿密に取材したことがあるが、大きな鋼鉄製の細長い箱に長い翼が付いているという印象の航空機だった。この長大な箱に、4機の強力なエンジンが載せられているのである。B52Gの機内には大量の爆弾やミサイルが搭載され、長い翼の下にも兵器が多数取り付けられている。「B52の特徴は極めて長時間、飛べることだ。地球打撃軍はこう発表している。DEFCON(デフコン)とは、ディフェンス・レディネス・コンディションの略で戦闘準備の5段階で示している。DEFCON1が最高度の戦闘準備状態を表す。アメリカ空軍は詳しい数を発表していないが、B2、B1、それにB52を合わせて50、60機をグアム島のアンダーセン基地に展開しているはずである。基地には3000メートルの滑走路が2本あるが、新たに3本目がつくられ、島の山岳地帯には、大きな核兵器の貯蔵施設がつくられている。アンダーセン基地の航空管制塔によると、東西に延びた3本の滑走路と、管制塔近くに新しくつくられたB2と無人偵察機の格納庫、そして遥か彼方ににある核兵器の貯蔵施設を一度に見ることができる。その背景はアメリカ空軍の首脳たちが、オバマ大統領の弱気の姿勢を尻目に、中国に対する攻撃体制を着々と強化していることを示している。アメリカの戦略体制の根幹である戦略空軍は主として、B2をミズーリ州のホワイトマン基地、B1をカリフォルニア州のバンデンバーグ基地、さらにB52をノースダコタ州のマイノット基地とルイジアナ州のバークスデール基地に配備し、第5戦略爆撃空軍、第2爆撃空軍、509飛行大体が作戦行動を統括してきた。戦略空軍の戦略爆撃部隊は行動命令が発せられた後、10時間以上飛行して作戦行動に入るのが通例となっている。コソボの戦争の際、ベオグラードの中国大使館を攻撃した時、またサダム・フセインの隠れ家を攻撃した時は、10時間の飛行の後、爆撃を行っている。グアム島のアンダーセン基地にB2、B1、それにB52が進出したことでアメリカの戦略部隊は、攻撃態勢に突入後、2〜3時間で中国の重要軍事施設や港湾施設を破壊することが可能になった。中国はアメリカの強大な力が目前まで迫ってきたという感じを強く持っているはずである。オバマ大統領の政治的意向を無視して、アメリカ空軍、特に戦略空軍部隊が、中国に対する軍事的な締め付けを強化し始めたことは、これから中国政府にとって重大な重荷になってくる。アメリカ政府の基本的な原則に従えば、戦争を始める権限はアメリカ軍の最高司令官である大統領だけが握っている。戦争を始めるか否かは全て大統領にかかっているのである。戦争を始めるという大統領の命令を実行に移すのは、国防総省であり軍人たちなのである。アメリカは、完全なる三権分立のもとで、国家財政の財布のヒモは議会が握っている。大統領は口を挟むことはできるが、財布の口を開けることはできない。それに軍人たちである」ワシントンの友人がこう言ったが、大統領の考えとは関わりなく、グアム島をアメリカの軍事拠点にする動きはすでに始まっている。注目すべきは、アメリカ軍の首脳やアメリカ議会の政治家が、中国の軍事力強化に対抗するためにグアム島の戦力を強化すると決めていることである。アメリカ空軍総司令官のウエルシュ大将は次のように述べている。「アメリカ空軍は現在の戦略攻撃力を強化するための予算を議会に提出したところだ。その経費として500億ドルを要求した。向こう10年間、中国の兵力増強に対抗してアメリカ空軍の攻撃力強化を図る」アメリカの一般国防費は7000億ドルが、向こう10年間見込まれている。その10%が中国に対する戦略力の強化に使われるが、ウエルシュ空軍総司令官が考える戦略強化の柱は以下の3つである。第1は、現在のB52、B1、B2に代わる新しい戦略爆撃機の開発で、すでに専門家の間で検討が始まっている。速度を上げるだけでなく、高高度を飛行することが可能で、迅速な行動能力を持つ戦略爆撃機を開発することになっている。第2は、1000キロ離れた地点から、中国の基地や港湾施設を攻撃できるミサイルの開発である。現在、B52に搭載されているクルージングミサイルよりも2倍の距離を飛び、2倍の高高度から超音速で発射できるミサイルを開発する。第3は、B52が搭載する大量の通常爆弾や機雷の性能を高めることである。これらの兵器を小型化し。レーザーを使うことによって目的をほぼ直撃することが可能になる。アメリカ戦略空軍の戦力強化という新しい軍事的脅威が中国に迫ろうとしている。中国はオバマ大統領をはじめアメリカの政治家を騙すことによって、自らの影響力を行使してきたが、そうしたやり方を変えざるを得なくなるはずである。グアム島のアンダーセン基地から飛び立ちそのまま北上すれば、戦略爆撃機B2やB52は、簡単に中国沿岸に達することができる。超音速のB2であればわずか2時間たらずで、中国本土を攻撃する空域に到達することができる。B52にしても3時間あまりで中国の沿岸上空に達し、最新鋭の機雷をレーダーで誘導しながら投下することが可能である。地図を見れば明らかなように、中国の黄海から東シナ海、南シナ海に至る3000キロの沿岸線は、アメリカ戦略空軍の目からすれば軍事的には丸裸同然の状況である。「中国の3000キロ海岸線には、13カ所に巨大な港湾地域と商業地域が存在している。軍事的に見れば攻撃しやすい標的である」アメリカ戦略空軍の担当者がこう言ったが、むろん具体的に何を標的にしているかは一切、明らかにしていない。「攻撃目標は一般に港湾施設だと思われているが、実際に狙っているのは、中国沿岸に隠されている軍事施設だ。潜水艦基地やミサイル基地、通信センター、レーダー基地などが最も重要な標的になる」ハワイで会ったアメリカ戦略空軍の担当者が私にこう漏らしたことがあるが、アメリカ軍の担当者たちは、中国空軍やミサイルによる防衛体制に強い懸念を持ち、対応策を練っている。アメリカ空軍担当者によると、中国空軍や地対空ミサイルの能力は技術的には、アメリカより遥かに遅れているものの、ロシアから買い入れた最新鋭の邀撃戦闘機や地対空ミサイルは、アメリカの戦略爆撃機にとって大きな脅威となっている。「中国がこのほどロシアから取得して実戦配備しようとしているJ31は、ステルス性も高く、急速にアメリカの脅威となりつつある」アメリカの空軍関係者はこう指摘しているが、こうした中国の脅威に対してアメリカ空軍は本格的な対応策に全力を挙げている。アメリカ空軍が最も力を入れている戦略空軍の防衛体制は、E3航空警戒制御システムと、その中心となるE3警戒機、そしてE3警戒機に統制されるステルス戦闘爆撃機F22である」アメリカ空軍のウエルシュ総司令官がこう述べているが、一般に早期警戒管制システムAWACSは、警戒機を飛ばして敵の戦闘機の攻撃を防ごうという戦略である。1950年代の終わりから構想が立てられ、1960年代には、そのシステムの始まりとも言えるEC121が実戦配備につき、ベトナムでアメリカ軍の防空体制の中心になった。EC121はロッキードが1950年代から開発した警戒機で、ベトナム戦争の時代には、B52が北ベトナムのハノイやハイフォンを爆撃した際に防衛任務についた。そのEC121の後継機で、ボーイング707型の機体をベースに開発されたE3型と呼ばれる現在の早期警戒管制機が、初めて試験飛行に成功したのは1972年2月9日のことだった。E3型はその後、多くの改良が加えられ、日本やイギリス、サウジアラビアといったアメリカの重要な軍事同盟国に、合わせて40機以上が売り渡されている。早期警戒管制機は冷戦の初め、新しい技術として注目を浴びたが、その後一時期、多くの軍事関係者が関心を失った。空からの脅威が基本的に大陸間弾道弾ミサイル、ICBMになったためである。早期警戒管制機ではICBMを察知したり、撃ち落としたりすることができない。早期警戒管制機は、冷戦が終わってイランやロシア、中国といった国々の航空戦力が民主主義国家の脅威となるとともに、再び強い関心を集めるようになった。ウエルシュ空軍総司令官が、早期警戒管制機の実戦配備を強化しようとしているのは、アメリカの戦略爆撃機に対する中国の反撃を抑える必要が出てきたからである。ハワイのヒッカム、グアム島のアンダーセン、沖縄の嘉手納、韓国の烏山など、アジア極東のアメリカ軍基地に進出させることを決め、すでにその一部が現地に到着している。現在アメリカ空軍は、34機の早期警戒管制機を保有しているが、そのうち10数機が最新鋭のE3Gである。E3Gの開発に力が入れられたのは、従来のE3型のレーダーでは、地上30メートル前後、つまり地上すれすれに侵入してくる敵の戦闘機やミサイルを探知できないからである。出たため、アメリカ空軍はレーダーの性能を一挙に高めたE3Gを開発したわけだが、私はハワイのヒッカム基地で、太平洋配備の先駆けとしてやってきたこの新鋭の早期警戒管制機を取材したことがある。太平洋空軍首脳がこう言って私を機内に案内してくれたが、そこはまさに大きなコンピュータールームの様相を呈していた。ボーイング767というかなり大きな機体の、旅客機で言えば中央のビジネスクラスの場所が全てオペレーションルームになっていて、大きな3つの机の上に各種のコンピュータが隙間なく並び、16人の担当者が作業を進めていた。E3型早期警戒管制機の最も大きな戦力は、機体後方の垂直尾翼の前に据え付けられた回転式のドームと呼ばれる円形のレーダである。直径が10メートル弱の円形で、厚さが2メートルほどあるレーダーは、10秒に1回、回転してレーダー波を発射する。ドームの中には、IFFと呼ばれる敵味方を識別する最も重要なシグナルを発信し受信する装置、航空機の所在を確認して指令を与える強力な電波装置、敵の戦闘機の所在を見つける装置、飛んでくるミサイルを察知し、妨害電波を送り出す装置などがぎっしり詰まっている。注目されるのは、パルスドップラー方式と呼ばれるレーダーで、レーダー波は400キロ離れた空域まで届き、全ての航空機を敵か味方か識別して味方の航空機を指揮、管制することが可能である。エネルギーを最大にした場合に、電波は700キロ先まで届く。E3Gのレーダーの作動範囲は、極めて広域に渡る。日本で言えば通常でも東京から大阪に至る空域の飛行物体は全て識別、管制することが可能である。エネルギーを最大にすれば、それが広島まで伸びることになる。ドップラー・レーダーhttps://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%89%E3%83%83%E3%83%97%E3%83%A9%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%83%80%E3%83%BC太平洋空軍の首脳が誇らしげに私に言ったことがある。中国でも同じような早期警戒管制機を開発していると言われるが、それと同じ能力を持つアメリカ海軍のEB57電子攻撃機が、E3Gの邀撃拡散レーダーによって無力されたという記録もある。アメリカ空軍の情報によると、中国は台湾海峡対岸の福建省にほぼ500機の戦闘機を配備し、アメリカ空軍の戦略爆撃機部隊に備えていると言われている。アメリカ空軍の訓練のデータによれば、中国空軍はE3C早期警戒管制機を中心とする邀撃体制によって、簡単に撃滅されてしまうことになる。現在のところアメリカのAWACS体制が、中国の防空能力を大きく上回っていることは間違いない。今後、アメリカ空軍の戦闘機の主力はステルス性、つまりレーダーに映らない能力がさらに強化される。オバマ大統領と第1期政権のゲーツ国防長官は、有人戦闘機の時代は終わったと決めつけて、無人偵察爆撃機の能力に頼ろうとした。このためステルス戦闘爆撃機F22や優れたパイロットが退役させられた。したアメリカ空軍の「冬の時代」は、中国の不法な侵略的行動に反発するアメリカ議会の力と、その後押しで、静かな軍事クーデターを敢行した将軍たちによって終わりを告げた。レーダーに映らない最新鋭のステルス戦闘爆撃機F22が、再び第一線に復活した。オバマ大統領とゲーツ国防長官は、「2020年にはステルス戦闘機としてF35を配備する」と述べていたが、アメリカ空軍の現場は10年間の空白を放置するわけにはいかないと考えている。アメリカ空軍はこれからF22をアジア極東の各地に実戦配備し、E3型早期警戒管制機の指揮のもとに、中国の防空体制に正面から立ち向かうことにしている。E3型早期警戒管制機を中心とする組織的な邀撃体制、さらにステルス性を向上させた戦闘機、レーダーの能力とそれに呼応する強力な戦略爆撃機の攻勢を受ければ、中国側にとって対応することは極めて難しい。私の友人の退役した空軍将校がこう言っているが、戦争技術が日進月歩の速さで進む中、他人のものを盗んで戦略を立てるのは、極めて難しいことのように思われる。防空体制について言えば、基本は全てチームワークから成り立っている。後方の戦闘指揮センター、レーダーサイト、E3C早期警戒管制機のような前線司令部、そしてさらに第一線の戦闘機パイロット、こういった人々が組織的に動いてこそ、効果的な防空体制が可能になる。「中国人は優秀だが自分勝手だ。中国人の友人や、中国の日本企業で働いている人たちが、こう言っているのをよく耳にするが、組織の力によって全てを動かす軍事行動を中国の人々が不得意にしているのは間違いない。アメリカ空軍は、こうした中国人の基本的な性格や行動性の欠陥を利用して、中国大陸を爆撃する体制を確立しつつある。ウエルシュ空軍総司令官には、さらに大きな切り札がある。2015年初頭、アメリカ空軍の世界ネットワークを担当しているAMC、アメリカ空軍司令部は、アジアの基地体制の大規模な再編計画に取り掛かった。夏には最終的に国防長官の許可が下り、アジアにあるアメリカ空軍基地の整備、統合が始まった。中国に対して戦略爆撃を強行しようと考えているアメリカ空軍にとって最も重要な計画は、中国を取り巻くアメリカ空軍の前線基地体系をつくることである。これがウエルシュ空軍総司令官の中国戦略の大きな切り札となっている。ウエルシュ総司令官は基地をつくるだけでなく、これまでになく強力で機能的な戦略を構築しつつある。中心に、アメリカ本土アラスカのエーメンドルフ基地、ハワイのヒッカム基地、グアムのアンダーセン基地を、アジア太平洋空軍戦略の鉄の第一線として位置づけている。この構想のもとで最前線基地が整備されることになり、これまでに合わせて20の基地が、中国を取り囲む形で整備を終わっている。このいくつかを私は現地で取材したが、最も西にあるのがプーケットにある航空基地で、巨大な滑走路を持っている。私は、マラッカ海峡を抜けてインド洋に出たアメリカの空母「ロナルド・レーガン」から、海軍の空母連絡機C2で同航空基地に到着したが、滑走路があまりに長いのに驚いたものである。この基地には1万メートルという長すぎるほどの滑走路が東西と南北につくられているだけで、地上設備がほとんど見当たらない。通常、アメリカ空軍基地の滑走路は第一級クラスで3000メートルである。その基地にはその3倍の長さの滑走路があるが、地面を固めただけの簡易舗装で手軽なものだった。紺碧の青空の彼方まで続いているような滑走路を前に、操縦桿を引きながらC2のパイロットがこう言った。「1本の滑走路を使って同時に2機、着陸できる仕組みになっている」この基地のほかにタイのウタパオには、強大なB52戦略爆撃機用のアメリカ空軍基地がある。ベトナム戦争の際にはこのウタパオから常時、80機以上のB52が、北ベトナムを爆撃するために出撃していた。タイからカンボジアをまたいで東側にあるベトナムは現在、アメリカと軍事協定を結び、3つの大きな空軍基地をアメリカ軍に提供している。南から旧サイゴン、ダナン、そしてハノイの3つで、南シナ海における中国の不法な軍事行動に対する、強い抑止力になると見られている。ベトナムの南、シンガポールには、チャンギに巨大な空軍基地があるほか、さきほどの基地と同じように滑走路だけで、ほとんど施設のない2つの空軍基地がアメリカ軍に提供されている。マレーシアもボルネオとカリマンタンの2つに、このほど新しい空軍基地をつくり、アメリカ太平洋空軍に提供している。南シナ海を挟んで、中国と軍事的対立を強めているフィリピンでは、クラーク空軍基地が再開されて、アメリカ空軍のF16が常駐を始めようとしている。私はクラーク空軍基地の整備が始まった頃、現地を取材したが、スービック海軍基地に近接していて、軍事的に極めて機能的に利用できる状況になっていた。このほかフィリピンは、首都マニラ郊外にアメリカ空軍用に巨大な基地を整備しつつある。中国が目の前のスプラトリー(南沙)諸島の岩礁を埋め立てて人工島を建設したため、フィリピンは国内の軍事基地を強化しようとしている。台湾の台北と台南にある2つの空軍基地も、アメリカ太平洋軍にとって極めて重要である。台南の北方にあるF16戦闘機用の基地は、有名な新高山(玉山)の麓にある。中国大陸からのミサイルや、戦闘機の攻撃を避けるには絶好の位置にある要害基地である。韓国の38度線に近い烏山と、やや南にある群山、それに南部の釜山はアメリカ空軍の重要な最前線戦略基地になっている。連日、グアム島のアンダーセン基地からB52戦略爆撃機が偵察パトロールを行っている。アンダーセン基地から韓国の烏山に飛ぶアメリカのB52は、日常行動の形で中国のレーダー網や、ミサイル基地の動きを偵察し、監視している。アメリカ空軍はこのB52のパトロールを通じて、中国側に目立った軍事的な動きがあるか、あるいは新しい兵器を開発しているかといったことを調べ上げている。いった中国大陸を取り囲む形でつくられているアメリカ空軍の基地の中で、重要な機能を果たしているのが日本の基地である。私は青森県三沢にあるアメリカ空軍F16戦闘機部隊の基地を取材したことがある。格納庫は中国のミサイル攻撃に備えた半地下式の鋼鉄製で、強固な防御態勢が取られていた。基地の周辺にはアメリカ空軍の隊員や家族たちが住んでいるが、アメリカ本土のどの基地よりも、すばらしく広い住宅街がつくられていた。三沢基地には、アラスカ州のエーメンドルフ基地からF16がローテーションの形で出撃し、北朝鮮を攻撃する任務についているが、当然のことながら中国に対しても、北朝鮮を超えて中国東北部の軍事基地を攻撃する体制を整えている。日本本土にあるアメリカ空軍の基地は、この三沢基地のほかには東京郊外の横田基地だけで、神奈川県の厚木と山口県の岩国の基地は海兵隊が管理している。アメリカ空軍は沖縄の嘉手納にも大きな基盤を持っているほか、那覇の航空自衛隊の基地の一部を使っている。私は取材で、この基地からアメリカ空軍の対潜哨戒機に乗ったことがある。航空機が離陸後、地上を見下ろすと、まっすぐ南シナ海に向かって一直線に飛び、軍事行動を起こせる場所に、基地はある。アメリカ空軍は最新鋭のステルス戦闘爆撃機F22を、この沖縄にローテーションの形で出撃させている。アメリカ空軍にとって日本が重要な存在になっているのは、横田、三沢、それに嘉手納だけでなく、自衛隊基地や民間空港もほぼ自由に使える仕組みにばっているからである。中でも強い関心を持っているのが、茨城県の百里と、静岡県浜松にある航空自衛隊の基地である。百里と浜松の基地は2つとも、日本列島の太平洋岸にあり、中国との間には2000〜3000メートル級の日本アルプスが連なっている。中国からのミサイルや戦闘機が侵入し難い地理的状況になっているのである。「中国が、クル−ジングミサイルや戦闘機を使って攻撃しようとすれば、日本アルプスを越えなければならない。日本側はイージスミサイルで簡単に撃ち落とせる。非常に有利な防衛態勢を取ることができると思われる」アメリカ軍の戦略家がこう指摘しているが、百里や浜松の基地を引き合いに出すまでもなく、中国大陸の東側に中国を取り囲むように20近く点在しているアメリカの空軍基地は、中国に対するアメリカ空軍の最上の切り札と言える。軍事的有事が勃発した時、あるいは予想のつかない偶発的な戦争が起きた場合、中国側は本土に進攻してくるアメリカ軍に対抗するために、アジア全域に展開しているアメリカ軍基地を攻撃しなければならない。軍事的常識から見ても、中国がアメリカ太平洋空軍の基地を爆撃したり効果的な報復攻撃を仕掛けたりすることは、まず無理である。アメリカ空軍がアジア全域に基地ネットワークを広げる一方で力を入れているのは、戦闘機や爆撃機の行動を支援するためのタンカーと呼ばれる空中給油機を増強することである。アメリカ空軍はもともと、戦闘機や爆撃機を支援するタンカー戦略の強化に力を入れ、アメリカ本土イリノイ州のスコット空軍基地を総司令部として、世界的な戦略を展開している。前のことになるが、このスコット空軍基地を取材したことがある。イリノイ州の地下深くにつくられたアメリカ軍空輸司令部には、戦略空軍や地球打撃軍にあるものと同じ規模の戦闘センターがつくられ、世界中から映像や情報が送られてきていた。2013年以降、アメリカ軍空輸司令部の活動はアジアが中心で、およそ500機のタンカーの多くがハワイのヒッカム基地や、グアム島のアンダーセン基地に移動してきている。アメリカ軍空輸司令部のダーレン・マックデュー司令官が次のように述べている。「現在、我々は500機近いタンカーを保有しているが、実際に運用しているのは496機で、つい先頃までは、ヨーロッパと太平洋がほぼ半分ずつだった。私はハワイのヒッカム基地で、アメリカ空軍の花形タンカーKC135の実地訓練を取材したことがある。この時1機のタンカーが、短時間のうちに2機の戦闘機に同時に給油するのが印象的だった。アメリカ空軍は2028年までに、現在のKC135を全て性能のさらによいKC46に替えようとしている。「KC46は全てが自動化されている。機体はボーイング767を基本にしている。言ってみれば新型の大型スポーツカーだ。これに比べるとKC135は古いSUVだ。KC46は1度に3機の戦闘機に給油することができる」イリノイ州のスコット空軍基地のタンカー中央作戦本部のジェームス・コーディー中将が、こう述べている。アメリカ空軍はアジアに中国を取り巻く空軍基地ネットワークをつくるとともに、常時、空中給油の支援体制を維持するために、460機のタンカーをアジアに移して20の基地に展開することにしている。2015年の夏、フロリダ州タンパで開かれたアメリカ空軍幹部たちのシンポジウムの結論は、「アジア西太平洋で中国と戦うことになっても、アメリカの航空戦力をもってすれば、容易に中国を制圧できる」という簡単なものであった。具体的な内容は全く明らかにされていない。したがって、今述べた「結論」は参加した専門家たちの見解を総合したものであるが、アメリカの専門家たちが一致して指摘しているのは、アメリカが世界の対立勢力と見なさなければならなくなった中国に効果的に対抗するためには航空戦力に頼るべきだ、ということである。常識的な結論だが、アメリカが経験してきた戦争を考えてみると、極めて当然な結論と言える。アメリカが世界の戦争に初めて加わった第一次大戦では、ドイツの航空戦力が技術的にも戦略的にも勝っていて、アメリカは何の成果も示すことができなかった。アメリカは陸軍の大軍を欧州に送ったものの、軍事的に見れば何の役にも立たなかった。第二次大戦では、アメリカの航空戦力が大きな成果を上げた。圧倒的な数の爆撃機が繰り返し日本本土を攻撃し、戦争末期には広島と長崎に原爆を投下した。欧州でもドイツの工業地帯のハンブルクやドレスデンに対して無差別爆撃を行い、ドイツの軍事施設を全て破壊して、アメリカの軍事的優位を確立した。第二次大戦の欧州における戦闘では、アメリカの地上兵力はさしたる成果を上げることができなかった。このため、第二次大戦の大きな転換点になったパリ解放に、アメリカ陸軍のアイゼンハワー将軍は参加することができなかった。アメリカとソビエトの冷戦では、ミサイル、戦略空軍、ミサイル原子力潜水艦の3つが柱で、通常の空軍戦略は関わりがなかった。中国に対してアメリカが決定的な軍事行動を取れない最大の原因は、戦略空軍の力を行使しようとしてこなかったからである。アメリカの指導者たちは、太平洋を挟んで中国と対峙しているため、海軍力によって対抗することに全力を挙げてきた。その結果、中国もアメリカ海軍の空母や艦艇を撃沈するためのクルージングミサイルの開発に重点を置き、アメリカ海軍を心理的に脅かしてきた。ラインなどを勝手に設定した。その上潜水艦100隻や、空母キラーといった宣伝文句で、アメリカの政治家や海軍の軍人の肝を冷やすことに成功した。アメリカは戦わずに、中国に敗れてきたのである。アメリカが断固として中国の不法行為を阻止しなかったために、中国は図に乗って、ついにはフィリピンが領有を主張している南シナ海のスプラトリー諸島の岩礁を埋め立てて人工島をつくり、中国領土であると宣言するまでになった。それ以前から中国は、歴史的にも国際法上も日本の領土である尖閣諸島を、「魚釣島」と命名して自国の領土であると宣言し、世界中に宣伝している。ワシントンにある中国大使館のロビーには、英語とロシア語で「魚釣島は元々中国の領土であることを宣言する」という大きな文書が掲げらえている。中国のこうした不法な行動は、アメリカが世界の指導者として断固とした軍事行動を取ることができない事態から生じている。アメリカの空軍力をもってすれば、中国の不法な国際行動を阻止することは容易なのである。地図を見れば明らかだが、中国の香港から天津に至る海岸地帯の港湾工業施設は、アメリカ空軍の攻撃に対しては全く無防備である。北京から車で2時間ほどの天津を訪問したことがあるが、私が泊まったホテルからも港湾施設が広がっているのが手に取るように見えた。世界各国の貨客船がひしめき、東南の一部には第二海軍と呼ばれる中国の沿岸警備隊の艦艇の基地や駆潜艇などの姿が見えた。上海に船で到着したことがあるが、揚子江の左右は複雑な入り江や島々が重なり、軍事基地を隠すにはもってこいの地形だった。上海に至る揚子江の両岸を攻撃して中国の軍事施設を破壊することは、アメリカの戦略爆撃機にとっては極めて簡単な仕事である。いった工業地帯があり、重要な港湾都市が並んでいる。その南にはシルクロードの出発点とされた港湾工業都市の泉州があり、そこから南の台湾海峡から香港にかけては、6つの大きな工業都市と港湾施設が連なっている。香港にアメリカの空母で入港したことがあるが、南シナ海から入り込むと、驚くほど多くの島が連なっているのが見えた。中国が海軍基地だけでなく、ミサイルや空軍基地を密かに建設しているのは当然だと思った。アメリカが中国に対して戦略爆撃を行う際に、香港の市街地やあるいは揚子江沿いに開けている上海の近代的なビルを攻撃する必要は全くない。周辺にある軍事基地や沿岸を攻撃破壊すれば、中国海軍が動けなくなるだけでなく、中国経済を動かしているタンカーをはじめ艦船の動きも、完全に止まってしまう。アメリカ軍が戦略的な観点を変え、アメリカの卓越した技術を縦横に駆使し、戦略空軍によって中国の不法行為を抑えることは、さして難しくないのである。中国が不法な軍事行動を取った場合、アメリカ側はいつでも、断固とした態度を取ることが可能である。アメリカのオバマ政権はようやく、中国が不法に造った人工島周辺12海里内の海域と空域を自由航行すると発表し、実際に駆逐艦「ラッセン」を送り込んだ。これに対して中国は「航行を続ければ、何が起きるか分からない」と威嚇している。アメリカの軍事専門家は、中国がアメリカの航空機や艦艇に攻撃を加えてくる可能性もあると警告しているが、国防総省の首脳は「予測したくない」という態度を明らかにしている。アメリカは中国に対抗するための十分過ぎるほどの軍事能力を持っている。アメリカの航空機や艦艇が攻撃を受けた時に、アメリカ側が反撃して中国側の航空機を撃墜したり、艦艇を沈めたりした後、中国側がさらに反撃に出たとしても、アメリカ側は中国側の軍事基地を押さえ込み、破壊することができる。これまでアメリカは、中国との間で局地的な争いが起きた時には、極力、明確な軍事行動を取ることを自制してきた。南シナ海でアメリカの偵察機が、中国の戦闘機に体当たりされて、海南島に不時着した時、アメリカは事を荒立てず、むしろ領域侵犯を認めて報復行動を取らなかった。南シナ海で石油探査船が攻撃を受け、援助に向かった第7艦隊の駆潜艇が攻撃を受けた時も反撃していない。同じことは、朝鮮半島の38度線で起きたイザコザの際にも示されたが、アメリカ国防総省の戦略家は私にこう言ったことがある。「中国との地域紛争が拡大すれば、核戦争になりかねない。アメリカはまた、遠く離れた中国周辺では、十分な軍事行動を取れないのではないかと懸念している」キッシンジャー博士も私とのインタビューで同じような考えを示唆したことがあるが、今はっきりしているのは、アメリカが強力な戦略空軍の力を蓄え、中国の前線基地を通常兵力で攻撃し、押さえ込む力を十分持っていることである。中国が南シナ海でアメリカの航空機や艦艇を破壊した場合、アメリカは通常の軍事力をもって反撃する能力を十分に備えている。した行動を取るにあたって、戦略爆撃機を投入して中国の軍事能力を破壊することは、アメリカの政治家にとって大きな重荷になる。アメリカが大量の戦略爆撃機を投入して、軍事的な敵を徹底的に攻撃した例がある。アメリカ空軍は1972年12月18日〜29日まで11日間にわたって、北ベトナムのハノイとハイフォンに対して大がかりな爆撃を行った。ラインバッカー2と呼ばれたこの爆撃作戦の実行を決めたのは、ニクソン大統領とキッシンジャー博士だった。爆撃にはグアム島のアンダーセン基地から78機、タイのウタパオから42機、合わせて120機のB52がハイフォンの港と首都ハノイの軍事基地を爆撃した。この戦略爆撃は、アメリカ国内で猛烈な非難を浴びて、「クリスマスの悪夢」と呼ばれることになる。ニクソン大統領とキッシンジャー博士が、北ベトナムに対する大がかりな爆撃を敢行したのは、大詰めにきていたパリのベトナム和平交渉を北ベトナムが打ち切ったからである。猛烈な爆撃は、北ベトナムに強い軍事的圧力をかけるためだった。結局、北ベトナムは、このB52の猛爆撃に耐えかね、中国とソビエトが政治的圧力をかけたこともあってパリの和平会議が再開され、和平が成立した。若いケネディ大統領が定見もなく始め、負け戦を続けていたベトナム戦争からアメリカを最終的に救い出したのは、アメリカの戦略空軍であったと言うことができる。北ベトナムに対する爆撃の指揮を実際にとったのは、当時、戦略空軍の司令官だったジョン・マイヤーズ大将である。マイヤーズ大将とはテレビ番組でインタビューすることになり、ワシントンの国防大学を訪れたことがある。その際、この北ベトナムに対する戦略爆撃についても聞いた。「戦略爆撃機を使って外国を攻撃することは、アメリカだけでなく世界の人々に核戦争を思い起こさせるだけでなく、アメリカによる無差別攻撃であるという心象を与えるため、強い政治的圧力を感じていた」マイヤーズ大将はこう述懐したが、今アメリカ戦略空軍が上海や香港に攻撃を加えることになれば、「クリスマスの悪夢」どころではない騒ぎになるだろうが、今やアメリカは、中国の国際社会における不法行動を阻止するために、軍事行動を行う断固とした意志のあることを示す時に来ている。アメリカは中国が南シナ海で、アメリカの航空機や艦艇に攻撃を仕掛けてきた時には、これまでのように自制したりせず直ちに反撃するべきであろう。した必要かつ正当な軍事行動を行う戦力を、アメリカの空軍は維持しているのである。AO21EqWR0GA[254]▲△▽▼。中国人は優秀だが自分勝手だ。アメリカ人は優秀だが自分勝手だ。」それが証拠に、いまや米国・国内では、ナマポ階級が一億人にも達している。>典型的・アメリカネトウヨ人種国家___に成り下がってしまった・・・後だ。核戦略兵器を持たないほとんどの国が、この五か国に、なにゆえ併合されないか?___を、目ん玉を大きく見開いて観察する必要がある。何を意味するのか?___をアタマの霞を祓って、たとえ一分でも考えて見る必要がある。」に変化してきているのか?___を、たとえ10秒でも考えて見る必要がある。双方国家から、莫大な売り上げを上げていく・・・。日本だよ、日本、・・このクニ・・・ニッポンだ。____________________________ヤンキー・ミッキーマウス状態のガイジンのキミ・・・>42.・・・いつまでも奴隷洗脳状態で、ピンボケ・ヤンキー状態のネトウヨ・ガイコクジンのお花畑だと先々、おもいやられるぞ・・・・。南シナ海は北側を中国大陸、東側をフィリピン群島とボルネオ、西側をインドシナ半島、マレー半島、南側をスマトラ島とインドネシアの島々に囲まれた、南北が3000キロ、東西が1000キロという広大な海域である。この南シナ海の周辺には、台湾、中国、ベトナム、カンボジア、マレーシア、シンガポール、ブルネイ・ダルサラーム、フィリピンなど10あまりの国があり、世界で最も活発に経済が拡大しつつある地域になっている。シンガポールからマラッカ海峡を抜けてインド洋に出る航路は、中東からの重要な石油輸送ルートになっている。南シナ海周辺はアメリカにとって地政学的に無視できないだけでなく、太平洋を超えて行う貿易にとって、欠かすことのできない地域になっている。アメリカ商務省のデータによると、2013年、この地域に対するアメリカの貿易額は輸出が700億ドル、輸入が1200億ドルで、貿易総額の10%以上にのぼった。南シナ海は豊富な地下資源にも恵まれている。ベトナム沖やフィリピン沖、インドネシア沖の海底には膨大な量の石油と天然ガスが眠っている。アメリカがベトナム戦争にのめり込んだ時、ケネディ政権の首脳が、ベトナム沖にある油田を共産主義勢力に渡さないことを、戦う理由の1つに挙げたこともあった。鉱物資源だけでなく南シナ海は、豊富な魚類の棲息地でもある。このように豊かで恵まれた海を、地政学的にも歴史的にも全く関係のない中国が、自分の領土であると主張して侵略的な行動を始めている。中国政府はこの行動を正当化するために、「13世紀に中国の海軍が南シナ海を1周した」という故事をつくりあげ、2012年、ロシアから買った古い空母に、この故事をなぞる形で南シナ海を1周した。「遼寧」と名付けられた空母は、フィリピンやベトナムが領有権を主張している南沙諸島の岩礁地帯で式典を行い、「南シナ海は中国の領土である」と宣言した。その後中国は岩礁を埋め立てる土木工事を開始し、滑走路などの軍事施設をつくりあげた。した中国の動きに対してアメリカのオバマ政権は、経済的な利害に直接つながることもあって「国際法上違法である」と抗議し、第7艦隊のイージス駆逐艦「ラッセン」を中国の人工島周辺を航行させ、中国の不法な占拠を許さない姿勢を明確にした。中国政府は、人工島の領海内をアメリカの艦艇が航行し続ければ、「何が起きるか分からない」と警告してオバマ政権を脅しているが、中国が実際に軍事行動を起こす様子はない。中国側の脅しが口先だけなのは当然で、遠く離れた中国本土の基地から、軍艦や戦闘機を人工島に送り込むことは、難しいからである。中国側が軍事的行動に出られない、さらに大きな理由は、アメリカが、すでに南シナ海を取り囲む形で、周辺各国に基地を設けて、中国を包囲する体制をつくっているからである。アメリカだけでなくロシアも、ベトナムの首都ハノイ郊外のハイフォンにあるロシア艦隊の基地に潜水艦や駆逐艦を立ち寄らせて、中国海軍を牽制している。ベトナム戦争以後も、ベトナムはロシアとの関係を維持し続けているのである。中国は、横須賀を母港とするアメリカ第7艦隊の軍事力を恐れているが、第7艦隊の幹部が私にはっきりこう言ったことがある。中国海軍はここ数年、アメリカの艦艇や船舶に対して、あからさまな軍事行動を取る代わりに、様々な政府機関の艦艇や巡視船、漁船などからなる「第2海軍」をつくり、挑発的な行動を取らせている。2009年3月に、中国海警局、つまり日本の海上保安庁にあたる組織の監視船をはじめ漁船を含む5隻の中国艦艇が、南シナ海で海底調査をしていたアメリカ海軍の調査船「インペッカブル」を取り囲み、そのうちの1隻はほとんど体当たり寸前まで近づいて調査を妨害した。アメリカ海軍の調査船「ボウディッチ」も監視船に嫌がらせを受けて、調査海域から追い出されたりしている。アメリカだけでなく、インドネシア、ベトナムなど南シナ海周辺の国々の巡視船や漁船が、中国の第2海軍の艦艇に妨害されたり、追い払われたりした事件は枚挙にいとまがない。ベトナム政府は2015年だけで、すでに15隻のベトナムの船舶が、中国の第2海軍の妨害行動を受けたと発表している。中国はこうした第2海軍の増強を図っているが、注目されるのは中国海軍の軍艦が海警局の艦艇として下げ渡されていることである。海警局の500トンクラスの艦艇は、強力な50口径の機関砲など、軍艦と同じ兵器を装備し、乗組員も銃器を携帯している。中国政府は、第2海軍の行動は中国の領海を守る政府活動で軍事行動ではないと主張するにとどまらず、「国連の権限を代行して中国の経済水域の安全を維持している」とまで強弁している。国際法で認められている経済水域は、それぞれの国の海岸線から200海里、360キロで、フィリピンやマレーシア、ベトナムが領有を主張している南シナ海の島々を中国が管理する権限は全くない。中国は自分勝手な理屈をつけ、アメリカ軍との衝突を避けながら不法行動を繰り返して、南シナ海を占拠しようと考えているのである。中国がアメリカ軍から報復攻撃を受けないように、第2海軍を使ってずる賢く行動しているため、アメリカ海軍は小型のパトロール艦隊を出動させて取り締まる構想を立て、特殊小型パトロール船の建造に取り掛かっている。その何隻かが完成して、ハワイやグアム島に展開されているが、そうした艦艇の中で最も強力なのが、M80スティレットと呼ばれると呼ばれる鋼鉄製の小型モーターボートである。鋼鉄製の箱のような形をしたM80スティレットは、全長20メートル、速度は50ノット、航続距離は1000キロで、強力なミサイルを装備し、海兵隊やシールズを十数人乗り込ませることができるようになっている。FAST米海軍M80スティレットステルス船(1)https://www.youtube.com/watch?v=tp7Hq6q3eokM80スティレットをはじめとするアメリカ海軍の特殊小型パトロール船隊は、南シナ海の海上を縦横に航行し、中国の第2海軍の船舶が、アメリカや東南アジアの国々の船舶を妨害したり不法に攻撃したりした場合には、積極的な軍事行動を取ることにしている。アメリカ海軍の首脳は次のように述べている。「小型ミサイル艦艇は、中国の船舶が気づく前にすばやく接近し、海兵隊やシールズが乗り移って不法な行動を止めさせる。時には拿捕することもあり得る。中国側の行動を海賊行為と見なして、実力で阻止しようと考えている」もっとも、この計画はまだ正式に発表されたものではない。アメリカ海軍は「南シナ海の公海上における海賊行為を阻止するための軍事活動の1つ」という説明をしている。中国の第2海軍の行動は、国際法上からも正当なものではなく、アフリカや中東の海域で横行している海賊行為と同じであるという指摘が各方面から強くなっているのは確かである。アメリカ海軍はこの計画を進めるために、南シナ海を取り囲む重要な拠点に小型パトロール艦艇の戦略拠点を作り始めている。アメリカ海軍の内部文書によると、ベトナムのトンキン湾、ダナン、ブンタオの3カ所、シンガポール、マニラ近郊のスービック、パラワン島、それにブルネイ・ダルサラームの7カ所にミサイルボートと小型艦艇の基地をつくり、日常的な活動を行うことになっている。このうち、シンガポールのチャンギとフィリピンのスービックの基地はすでに出来上がっている。私もテレビ取材でチャンギとスービックの基地を見たが、小型艦艇十数隻が常時停泊し、補給体制もできていた。アメリカ海軍は南シナ海を守るために、これから500トン、速度40〜50ノットのM80スティレットクラスの快速艇を多数建造し、中国第2海軍の海賊行為に対抗しようとしている。アメリカは強力な軍事力を持ちながら、これまで中国の不法な侵略的行動に厳しく対抗しようとしてこなかった。中国が南シナ海を占拠すれば、アメリカの経済的な利益は大きく侵害される。このため小規模ながら小型パトロール艦隊を展開し、毅然として中国に対抗する姿勢を示そうとしている。伝統的にアメリカ海軍の頭脳として知られているのが、アメリカ東北部のロードアイランド州の風光明媚な海岸沿いに立つ海軍大学である。1884年に設立された海軍大学は、優れた海軍指導者を輩出するとともに、100年以上にわたって様々な戦争のシナリオ、いわゆるウォーゲームを考え出してきたことで知られている。現在、この海軍大学が研究している最大のテーマは、中国海軍との戦いである。2014年から2015年にかけて何回かにわたって中国海軍についての研究会が開かれたが、特に南シナ海で中国海軍と軍事衝突になった場合のシナリオに焦点を当てている。研究会の内容はほとんどが軍事機密になっているが、外部に漏れてきた文書によれば、南シナ海における中国海軍の実力は、一般に流布されたり、中国が宣伝したりしているものとはかなり異なっているという。海軍大学の戦術家によると、南シナ海における中国との戦いのシナリオは、まだ正式には作られていない。中国海軍が南シナ海においてアメリカ海軍に攻撃を仕掛けるとすれば、次のような状況になると想定されている。「中国海軍は主力としている巡視艇、小型モーターボート、漁船などに艦対艦クルージングミサイルを搭載して、アメリカの艦艇を攻撃してくる」もっとも、こうした中国軍の戦術は、アメリカ海軍が赤外線とレーダーによる最新鋭の探知兵器を開発したため、効果がなくなっている。アメリカ側は中国が、実際に攻撃を始める寸前に察知して反撃し、十数時間のうちに中国艦艇のほとんどを殲滅することができる。このアメリカ軍の最新の探査装置は、アメリカ海軍の対潜水艦攻撃用ヘリコプターMH60Rロメオに搭載されている。海面に近い機雷を発見して破壊する兵器だが、中国側が実戦に使おうとしている小型艦艇やミサイルを極めて容易に発見し、攻撃することができる。アメリカのイージス駆逐艦や巡洋艦には最新鋭のミサイル探知レーダーが装備されている。中国側の艦艇がミサイルを発射すれば、たちどころに捉えて撃ち落とす仕組みがすでにできている。私もイージス駆逐艦に同乗した際、レーダーでミサイルを発見し追尾して撃ち落とす実験を見たことがある。2015年10月末、中国は南シナ海に新鋭のミサイル駆逐艦を2隻、投入したと発表した。アメリカの専門家もほぼ同時に、中国がアメリカのイージス駆逐艦に匹敵する能力を持つ2隻の新鋭艦艇を実戦配備したと述べた。アメリカ海軍はこの中国の最新鋭のイージス駆逐艦の写真を公表したが、駆逐艦の船形やレーダーなどを見ると、アメリカやロシアのイージス艦艇を真似して建造したようである。アメリカの専門家は、ミサイルをはじめ対潜水艦攻撃レーダーも、アメリカやロシア並みのレベルに近いと推定している。アメリカ海軍によると、中国が保有している水上艦艇のうちアメリカのイージス艦艇と太刀打ちできるのは、30隻程度と見られている。中国海軍はその30隻のほとんどを、中国本土防衛や、シーレーンを確保するための作戦に投入しているため、南シナ海で戦闘になった時に投入できるのは、2〜3隻と見られている。大半の水上艦艇は、2005年以前に建造されたもので、アメリカの最新鋭のレーダーや、ソナー、ミサイルの前には威力がない。E2Cを南シナ海周のアメリカ軍の基地や同盟国の基地から発信させて、中国ミサイル艦の行動を探知するとともに攻撃機を送り込み、空から強力な魚雷攻撃を仕掛ける体制を作り上げている。中国側は、そうしたアメリカの防衛体制に手も足も出ないと思われる。中国軍の最大の欠陥は、新鋭ミサイル艦艇を投入したとしても、その行動を支援するための通信網や、情報探知システムを全く持っていないことである。「中国の新鋭ミサイル駆逐艦は、西部劇で言えば、ガンマンが性能の良い連発銃を持って、1人、荒野を行くようなものだ。大勢の優秀な部下を従えたシェリフに遭遇すれば、簡単に討ち取られてしまう。中国のミサイル駆逐艦は、現在のシステマチックな海の戦いに適していない」アメリカ海軍の専門家はこう説明しているが、中国海軍が最新鋭のミサイル艦艇を2隻、南シナ海に送り込み、アメリカのイージス艦艇に戦いを挑んだとしても、アメリカ側のクルージングミサイルや魚雷攻撃を受けて、あっという間に沈められてしまう。南シナ海における中国海軍は、兵器などを含め戦術的な面において、アメリカ軍には全く対抗できない。アメリカ海軍と対等な戦いをすることはほとんど不可能なのである。「中国海軍は建設途上にある。新しい兵器を取り入れるとともに、士官や水兵の訓練に力を入れている。中国本土から太平洋を超えて、アメリカまで航行できる能力を持った。何年か前、当時の太平洋艦隊の司令官だったラフェッド大将が、ハワイの沖を西へ向かう中国艦艇を見ながら私にこう言ったことがあるが、それから何年か経った。中国海軍が、軍事力を近代化し海軍を増強していることは間違いないが、それ以上の速度で、アメリカは新しいハイテク兵器を実戦配備している。アメリカやロシアの技術を盗んだりして、兵器を開発している中国海軍が、アメリカの海軍力に追いつくことはまず不可能である。アメリカ海軍大学の専門家が南シナ海で戦いになれば、アメリカ側は全て撃退させられると予想しているが、その最大の理由は、戦術的な欠陥もさることながら、中国が戦いをする上で肝要な後方支援や、基地のネットワークを南シナ海に作ることができないからである。中国海軍は、不法に建設した人工島の周辺に、支援を受ける後方基地も、情報センターも持っていない。フィリピン沖の戦闘地域から最も近い、海南島の軍事基地まで千数百キロ、中国本土までは2000キロ近くある。燃料を運ぶタンカーや、弾薬などを補給する輸送艦も不足している。中国はそうした状況のもとで、基地から千数百キロを超えた海域で戦闘行動を行う能力を持っていない。アメリカ側の攻撃に遭った場合に、損害を埋め合わせる手段が全くないのである。アメリカのイージス巡洋艦や原子力潜水艦から、1回攻撃を受けただけで全滅することになる。中国は海を遠く越えて飛ぶ航空兵力も持っていない。陸上からの航空機の攻撃行動半径は、せいぜい200〜300キロで、タンカーを伴って攻撃を行わない限り、空の戦いはできない。中国軍には、南シナ海の洋上でも空でもアメリカ軍と戦う能力がない。中国はこうした決定的な欠点を補うために、いわば沈まない空母として人工島を南シナ海につくり、滑走路などの軍事基地を建設しているが、アメリカ側が今のところ中国の不法な行動を積極的に阻止していないのは、中国が島をつくり軍事拠点を持ったとしても、その拠点を活用する能力がないからである。中国本土に展開している航続距離の短い戦闘機をどうやって南シナ海の人工島まで運ぶのか。現在、中国空軍が使っている航空機を島に持ち込んだとしても、航続距離が短いうえ海上戦闘能力に欠けているため、艦艇の戦闘を助けることはできない。中国は何機かの長距離爆撃機をロシアから買い入れて、実戦配備している。いった爆撃機を人工島の基地に運び込むことはできる。地上基地を爆撃するために作られたロシアの大型爆撃機を海上戦闘に使えるわけがない。洋上の艦艇を攻撃することは不可能である。いったいくつかの欠点だけでなく、中国が南シナ海で海上戦闘を行えない、さらにもう1つの欠点がある。広大な海上で戦う艦艇の戦闘は、今や衛星通信によってコントロールされている。後方の司令部が全ての情報や命令を発信する。戦闘分析も後方司令部が行い、戦闘艦に伝える。中国軍には、こういった現代の戦いを行う組織力を備えていない。私は第7艦隊の訓練取材を通じて何度も見てきたが、第7艦隊の「ブルーリッジ」は毎朝、全体会議を開き、ホワイトハウスやペンタゴン、横須賀基地や西太平洋に展開する空母、潜水艦などと情報を交換している。空母や駆逐艦のブリッジに立ってみると明らかだが、見渡す限り何もない。大きな海原と大空だけである。中国が領土として宣言した人工島の12海里にしても標識があるわけではない。船の位置、周辺の情勢など、あらゆる情報は、衛星からの通信や映像に頼らざるを得ないのだ。艦艇が軍事行動を行う前の現状分析は、後方の総司令部が行い指令を受ける。海中深く潜っている潜水艦隊にしてもハワイの潜水艦隊司令部の指令を受ける。潜水艦は、大きなネットワークの中で、海上艦艇と連携して行動するからである。中国は100隻の潜水艦を保有していると宣伝しているが、組織的に効率的に動かす仕組みがなければ、役には立たないのである。アメリカ海軍は、空母機動艦隊を主力として世界の制海権を独占するという戦略を大きく変えようとしている。2015年初め、前アメリカ海軍総司令官(日本語訳では作戦部長とも訳されている)のジョナサン・グリナート大将が、海軍研究所の文書の中で次のような政策を明らかにしている。「東シナ海や南シナ海では今後、大規模な空母機動艦隊を中心とする作戦よりも、陸上攻撃型の新鋭の艦艇や小型艦艇を中心とする、局地の戦闘が重要になってくる。アメリカ海軍は局地戦に対応する能力を強化しなければならない」アメリカ海軍は明らかに、グリナート大将が提示している政策にしたがって動き出している。手をつけたのが小型艦艇による戦力の強化である。クルージングミサイル8発を積んだ駆潜艇8隻をグループとする艦隊を8つ作り、世界各地の紛争地点に出撃する体制を取ることになった。この他に小型のミサイルを搭載する700トンクラスの小型艦艇60隻を建造し、6つのグループに分けて戦闘態勢を取ることになった。この小型艦艇は速度が30〜35ノット、3000マイル(4800キロ)の行動半径を持ち、射程100キロ程度の艦艇攻撃用ミサイルを60発ないし80発搭載している。した小型艦艇は全て最新鋭のレーダーとソナーを装備し、敵の艦艇に接近して戦闘を行う能力を持っている。このほか海上戦闘だけでなく、敵地に接岸して地上戦闘を行うことのできるズムウォルト型駆逐艦を、これまでの3隻から20隻に増強することになった。これまでアメリカ海軍は大型の海上艦艇に力を入れ、11隻の空母、1万トンクラスのイージス巡洋艦22隻、アーレーバーク型の4000トンクラスのイージス駆逐艦62隻を展開して、世界の制海権を握ってきた。アメリカ海軍の新しい方針によって、こうした空母機動艦隊の任務が限定されるとともに、法律で決められている空母11隻体制が見直されることになった。アメリカは11隻の空母を先頭とする機動艦隊によって、世界の海を制圧してきた。11隻の空母のうち常時、出撃態勢をとり世界各地で威力を見せつけているのは4隻である。3隻はドックで修理、他の4隻で乗組員や航空機部隊の訓練を行っている。11隻体制のもとでこれまで第一線配備についていたのは、アジア、中東、ヨーロッパでそれぞれ1隻ずつの3隻だった。この体制が8隻ないし6隻になれば、常時、第一線で行動する空母は2隻になる。これまでアメリカ海軍の造船、訓練、教育などの計画は全て、空母機動艦隊の行動を支援することが中心となってきた。アメリカ海軍の空母機動艦隊は、アメリカ軍の中でも特別の存在を誇ってきたのである。私は何度もアメリカの空母に同乗したが、空母に乗っている機動艦隊司令官はもとより艦長から水兵に至るまで全員が、アメリカ海軍のエリートであるという気概を持っていた。「空母は艦載機を90機近く載せている。空軍で言うと1つの飛行大体、つまり空軍基地に匹敵する破壊力を持っている。した強大な航空兵力を載せた空母が洋上を動き回り、戦闘地域に現れる。敵にとってはこれほど恐ろしい存在はない」アメリカの空母の艦長が私にこう言ったことがある。空母の艦長はほとんどが、艦載機のパイロットの経歴を持つ大佐クラスである。空母艦長はアメリカ海軍のまさに中堅クラスのエリートなのである。この艦長が言ったように、アメリカと戦う相手にしてみれば、空母というのは、目の前に突然、大きな空軍基地が出現するようなもので、心理的にも強烈な衝撃を受ける。アメリカの空母は大きな図体のわりに速力が速い。1日、百数十キロを移動することも珍しくない。空母は日本地図で言えば、東京から名古屋の間を自由に動き回り、敵の前に突如として現れ攻撃を加えることができるのである。十数年前までは空母は護衛の艦艇を従えて航行していたが、最近では墜落した艦載機を救助するための小型駆逐艦が随行している程度で、ほとんど単独行動することが多い。衛星を使ってあらゆる情報が管理されているため、空母の周辺は完璧な安全区域となっているのである。空母は最新科学の粋を集めた空間というわけである。アメリカ海軍はこうした空母の力を熟知している。これまでは東シナ海や南シナ海、さらにマラッカ海峡からインド洋へ実戦パトロールを行い、アジアの国々にアメリカの軍事力を見せつけるとともに、強い安心感を与えてきた。アメリカ機動艦隊の取材の中で最も印象的だったのは、アメリカの空母「コンステレーション」で、シンガポールを出港し、南シナ海から台湾沖、そして東シナ海に入る航行に同乗した時であった。空母機動艦隊は、南シナ海と東シナ海という中国を取り囲む海域をまるで、アメリカの内海を行くかのように航行した。アメリカの力による安定を実感させられる航海だった。これまでもアメリカの空母機動艦隊が、国際情勢に大きな影響を与えたことが何回かあった。1996年の3月、中国が台湾近辺にミサイルを撃ち込み、いわゆる台湾海峡危機が勃発した際、アメリカは2隻の空母を台湾海峡に送り込んで、中国の不法な行動をやめさせた。冷戦の最中の1973年10月、ソビエトとエジプトの間でスエズ運河をめぐる紛争が起きた際、ソビエトが地上部隊を送り込もうとしたため、ニクソン大統領が空母「ケネディ」を地中海に派遣して戦う姿勢を示した。このためソビエトはエジプトに対する攻撃を取り止め、問題は国連に持ち込まれて解決を見た。アメリカ海軍が空母機動艦隊を中心とする戦略を大きく変えようとしている理由の1つは、アメリカの先端技術がめざましく進み、小型艦艇の性能が驚くほど向上し、広い海域で行動できるようになったことである。アメリカ海軍の信条は、19世紀の最も偉大な戦術家と言われるアルフレッド・セイヤー・マハンの「海を制する者は世界を制する」という考え方である。第二次大戦後、アメリカはまさにこの信条にしたがい、空母機動艦隊を展開することによって世界を制してきた。アメリカ海軍がこの戦略を変えようとしているのは、艦艇の能力や兵器類の性能がめざましく向上したことや、IT技術によって情報収集能力が驚くほど進んだこと、通信網が発達して多数の空母機動艦隊を展開しなくても制海権を維持できるようになっているからである。アメリカ海軍大学の報告は次のように述べている。「ある海域において敵の行動を制圧し、自由に軍事活動を行わせないことが制海権の基本になっている。アメリカはこれまで空母機動艦隊の戦力によって世界の制海権を維持してきたが、新しい技術と兵器によってその力を維持することができる」アメリカ海軍が空母の数を減らそうと考えているもう1つの理由は、空母の建造費が高騰していることである。このためアメリカの法律で決められている、空母11隻体制を見直さねばならないという声が強くなっているのである。アメリカ議会軍事委員会の委員の1人が私にこう言ったことがある。「巨大な空母は建造にも維持にも恐ろしく金がかかるが、巨大なために今や中国のミサイルの標的にされている。数千ドルのミサイルで、数千万ドルの空母を破壊されてはたまらない」この委員の発言は、中国が「空母キラー」と呼ぶミサイルDF21Dを開発したと宣伝していた頃のもので、アメリカの軍事専門家はその後、このミサイルは空母を沈没させる威力はないと一致して述べている。アメリカの空母は、数は少なくなるものの性能はさらに向上し、強力になっている。横須賀を基地とする第7艦隊の空母は、古いニミッツ型の「ジョージ・ワシントン」から新しいニミッツ型の「ロナルド・レーガン」に代わった。「ロナルド・レーガン」は戦闘爆撃機EA18Gグロウラーや、ヘリコプターMH60Rシーホークといった最新鋭の艦載機のほか無人偵察機を搭載している。まもなく最新鋭の早期警戒管制機E2Dホークアイも搭載されることになっている。「ロナルド・レーガン」の新しい航空機部隊は、中国のレーダーやミサイルの電波を簡単に妨害し、レーダーサイトを正確に攻撃できる能力を持っている。無人偵察機は中国の電波やレーダー波を確実に捉え、空母「ロナルド・レーガン」の戦闘司令室に送り込む。戦闘司令室はその情報を素早く分析し、瞬時に航空機を動かして拠点攻撃を行う。現在の11隻体制が8隻体制になった場合、そのうち4隻はJクラスと呼ばれる最新鋭の「ジェラルド・フォード」型になり、艦載機もステルス性のF35になる。これから配備される空母は、私が同乗した従来のニミッツ型空母とは比べものにならないほど強力な情報収集力と分析力、そして戦闘能力を持っているのである。アメリカ海軍はまた最新鋭の技術を駆使したハイドロシステムを採用しようとしている。潜水艦と海底に敷設した機雷、衛星、それに航空機を一体とするシステムによって戦闘能力を飛躍的に高める。このようにアメリカ海軍は、数は少なくなるものの性能が格段と向上した空母、小回りがきき広範囲で活動できる小型艦艇、射程の長い高性能ミサイルなどの兵器類、そして素早く組織化された軍事行動を可能にする最新技術によって、世界の制海権を維持していく。アメリカのアジア西太平洋戦略の中で、最も重要とされてきたのは、台湾有事に対処することである。中国が台湾を攻撃し、占領しようとした場合、アメリカがこれを軍事的に阻止するという戦略である。第二次大戦後、アメリカのトルーマン政権のアチソン国務長官が次のような声明を出した。「アジア西太平洋においてアメリカが軍事的に維持しなくてはならないのは、日本海から東シナ海にかけての海の生命線である」この声明は、「アジアの本体とも言える中国大陸を重要視しない」と受け取られ、その結果、ソビエトのスターリンの指令を受けた毛沢東が、朝鮮戦争を始めてしまった。その後登場したアイゼンハワー政権は、朝鮮半島で断固戦うとともに台湾を防衛する姿勢を明確にした。ところが、1972年2月にニクソン大統領が中国を訪問し、米中両国の国交を正常化するという共同声明を出したことから、アメリカの台湾に対する政策が変わってしまった。アメリカはその後1979年、いわゆる「1つの中国」を主張する北京政府に同意しつつ、台湾関係法などをつくって台湾との関係を維持するという、曖昧で不分明な対台湾政策を取り続けているが、オバマ政権の登場によって、さらに中国寄りになった。台湾関係法https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E9%96%A2%E4%BF%82%E6%B3%952013年6月、アメリカ海兵隊の中でもオバマ寄りとされているジェームス・エイムス大将が、アメリカ海兵隊司令官に任命され、次のように述べた。「今後、海兵隊は伝統的に重視してきた、強襲攻撃による敵前上陸作戦をやめる」オバマ大統領はこの構想をすばやく受け入れた。朝鮮半島と台湾の有事に備えて配備されていた沖縄のアメリカ海兵隊は、1個師団がオーストラリアのダーウィンに移され、残る1個師団も中東に移動させられた。アジアの共産主義勢力と戦うはずのアメリカ海兵隊が、朝鮮半島や台湾から引き離されてしまったのである。その頃、アメリカ軍の中国に対する基本戦略は「エア・シー・バトル」、つまり、中国本土に近づくことなく周辺の空と海で戦うというものであった。この基本戦略に、海兵隊の上陸作戦が含まれていないのは当然である。2015年3月、アメリカ海軍の前司令官ジョナサン・グリナート大将と海兵隊司令官のジョセフ・ダンフォード大将、アメリカ沿岸警備隊の司令官ポール・ツークンフト大将は、共同で新たな海軍戦略を発表し、その中で海兵隊の敵前上陸作戦を復活させた。「21世紀の海軍勢力による総合戦略」と呼ばれる新しい構想では、海兵隊はこれまでどおり遠征部隊を編成し、強襲上陸作戦を行うことになった。有事の際、アメリカ軍は朝鮮半島や台湾で、中国が軍事的な侵略を行った場合には、敵前上陸作戦を実施することを決めたのである。この決定に基づいてアメリカ海兵隊は、特殊航空機MV22オスプレイ、ヘリコプターCH53Kキングスタリオン、ステルス性戦闘爆撃機F35Bライトニング2を、多数保有すると同時に新鋭の上陸用艦艇を佐世保と沖縄の基地に増やし、上陸作戦部隊を強化拡充する。アメリカ海兵隊の新しい戦略に基づいて、強襲揚陸用空母が2隻、建造されることになっている。この新しい形の空母は、従来のものよりも一回り大きく、海兵隊員1870人を乗せた上、24ノットのスピードで航行することができるほか、40機のオスプレイと大型ヘリコプターを搭載することが可能である。アメリカはこれまで60隻の強襲揚陸用空母を配備してきたが、古い形のものはこれから順次、廃棄ないし第一線から外すことにしている。代わりに配備する「アメリカ」や「トリポリ」「マリオンアイランダー」などの新鋭艦は、ステルス戦闘爆撃機F35を搭載することになっている。アメリカ海兵隊はアメリカ遠征軍という名前で呼ばれ、大規模な地上部隊が到着して敵を破壊する前に乗り込む先端部隊として行動してきた。その海兵隊に、最先端の兵器や航空機、艦船が加わり、台湾有事に対する戦闘能力はこれまで以上に強化されることになる。アメリカ海兵隊は、オバマ大統領とその取り巻きによって、伝統的な戦いを中止させられそうになったが、2015年以降、台湾有事に際して強襲上陸作戦を実施する体制を続けることになった。その上、新しい戦いの方式を取り入れることになった。「21世紀の海軍勢力による総合戦略」には、アメリカ海兵隊をスペシャルフォース化し、特殊作戦を展開する能力を強化するという構想があり、すでに南シナ海では、小型ミサイル艦艇に海兵隊を乗せる作戦が始まっている。アメリカ海兵隊のスペシャルフォースは、南シナ海やその周辺における中国の不法な行動に対して、局地戦でも対抗しようとしている。中国に支援された共産主義ゲリラが紛争を起こした場合、海兵隊のスペシャルフォースが対応するという構想である。海兵隊のスペシャルフォースは、空母や駆逐艦、巡洋艦に同乗し、ヘリコプターで紛争地点に乗り込み、戦闘を行うことになっている。その一部は、アメリカ海軍のシールズとともに特殊原子力空母「オハイオ」「ミシガン」などに同乗し、敵地の奥深くに潜入し秘密作戦を行うことになっている。アメリカ海軍の消息筋によると、アメリカ海兵隊は北東アジアから南シナ海にかけての紛争地点で、アメリカ軍の最先端部隊として従事することになっている。「アメリカ海兵隊がスペシャルフォースとしてアメリカ海軍の艦艇に乗り込むというが、歴史的に見ると昔のアメリカ海軍のやり方に戻ったとも言える」ハドソン研究所の軍事専門家がこう言ったが、アメリカ海軍の創生期には、海兵隊は艦長のボディーガードとして戦艦に乗り込んでいたのである。アメリカ海軍のあらゆる艦艇に海兵隊のスペシャルフォースが乗船していれば、緊急事態の際、最前線にいるアメリカ艦艇の艦長の命令で直ちに海兵隊が紛争地点に上陸して戦闘を行うことができる。地中海沿岸や中東などの紛争地帯では、難しい外交的な折衝を行わなければアメリカの戦闘部隊が介入することはできないが、海軍の艦艇から海兵隊のスペシャルフォースが密かに侵入して攻撃を加えることは可能である。アメリカ海軍の責任者はこう言っている。今後アメリカ海兵隊は、アメリカ海軍の一員として海上や周辺の紛争の解決にあたることが可能になるが、アメリカ海軍の関係者は次のように述べている。「海兵隊の迅速な行動能力は、石油輸送の重要なルートとなっているアジアのマラッカ海峡と中東のホルムズ海峡の安全を確保するために、極めて有効である。私は空母「ロナルド・レーガン」に同乗してマラッカ海峡を通り抜けたことがあるが、航路が狭いうえ、海峡の中央に難破した船の残骸があったりして、極めて航行しづらい。この難しい海峡に、海兵隊のスペシャルフォースが出動し管理することになれば、中国の行動は大きく制約されることになる。石油の輸送が阻止されることになれば、中国は手痛い打撃を受けることになる。ホルムズ海峡も砂嵐が多く航行が難しいうえ、現在はイスラム国などの過激派による海上テロや機雷設置が懸念されている。いった危険な地域に大量の地上部隊ではなく、海兵隊のスペシャルフォースが駆逐艦や掃海艇などから出動し、管理することによって安全航行が可能になる。話を元に戻すと、アメリカ海兵隊は、中東からマラッカ海峡、そして南シナ海における中国の不法行為に対して、極めて柔軟に即応態勢を取る能力を持っている。同時に台湾の有事に対しては、強襲攻撃による敵前上陸作戦を含む伝統的な軍事活動を行う能力と体制を維持している。アメリカ海軍と海兵隊は、新しい軍事情勢と中国の脅威の拡大に対して、新しい兵器と軍事構想によって対応能力を強化するとともに、有事に際して戦う姿勢を取り続ける。2015年11月、習近平主席と馬英九総統がシンガポールで話し合った。両者は中国と台湾が1つの中華民族に属していることを強調することによって、台湾の中国合併への方針を明確にした。アメリカの情報機関やシンクタンクは、馬総統の支持率がわずか20%であることから、2016年1月に行われる選挙では国民党候補が、独立派である民進党の蔡英文候補に敗れることは確実と見ていたが、事実その通りとなった。台湾の人々は中国と、中国から台湾にやってきた国民党の双方を拒否し、独立国家として進もうとしているのである。中国の経済の停滞が止まらず、国内が混乱し、反政府的な動きが強くなった場合、政府が国民の心をそらすために台湾統一に向けて強硬手段に出る危険は常に存在している。中国が台湾に軍事行動を仕掛け、台湾有事が勃発した場合、アメリカは海兵隊を出動させる。海兵隊は台湾を中国に渡すことはしないだろう。アルバイトか?>44.ギブ・ミ−・チョッコレートすばらしい、米軍さまさま__だ。AO21EqWR0GA[256]▲△▽▼。>のテーマに沿った、コメントを入れないと、ただのアラシになる・・・・。大量のガイジン・コピペを貼付けて、どうするんだ?・・・・基本が、判っているか?>44.。YnBvuM8k0NY[1]>自主防衛コスト24兆円そんな高額になるとは思わないが、仮に必要であっても、ほとんどのお金は国内に落ちる事になるから、結構な事ではないか話は変わるが、国内に外国の駐留を認める事は、政権が変わった時に例えば(ネトウヨの嫌う)中国軍の駐留(占領)に繋がる事となるんだが・・、はっきり憲法で外国軍の駐留を出来ない方が右翼的には良いのではないかと思うがどうなの?拍手はせず、拍手一覧を見るフォローアップ:★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。