ショー2016」において、衛星通信機能を搭載する燃料電池車「ミライ」の実験車を参考出展した。衛星通信で一般的なパラボラアンテナではなく、米国ベンチャーの技術を活用した車載用平面アンテナを搭載していることが特徴だ。ショー2016」(一般公開日:2016年1月16〜24日、米国ミシガン州デトロイト)において、衛星通信機能を搭載する燃料電池車「ミライ」の実験車を参考出展した。同社は、携帯電話通信を用いたインターネット接続などによってクルマが「つながる」技術を推進するための施策を展開している(関連記事:トヨタが「つながる」クルマに本腰、「トヨタビッグデータセンター」構築へ)。将来的には、大容量でデータ転送速度に優れる衛星通信の活用も視野に入れているという。衛星通信には大まかに分けて以下のような3つの特徴がある。車両へ大量のデータを配信できるカバーエリアが広く、グローバルに国や地域をまたいで同じ規格のもと「つながる」クルマを展開できる天災などの緊急時でも、より安定した通信が確保できるただし、従来の衛星通信用アンテナは、衛星を捕捉するためにパラボラアンテナのような曲面の形をとるものが一般的だった。米国ベンチャーのKymetaは、液晶技術とソフトウェアを用いることで、パラボラ形状のアンテナを使わなくても、電子的に衛星を補足できる独自技術を有している。この技術を応用すれば、アンテナを平面化/小型化し、車両搭載に最適な形状にすることが可能だ。出典:トヨタ自動車トヨタ自動車とKymetaは2013年9月、大量のデータを車両に衛星配信することを想定した車載用平面アンテナの共同研究を開始した。現在は、トヨタ自動車が自動車向けアンテナの開発/試験における独占権を得て、Kymetaに試験車を貸与し、走行評価を実施している段階にある。今回参考出展した試作アンテナ搭載のミライは「衛星通信機能の車載に向けた取り組みの進捗を示すもの」(トヨタ自動車)となる。トヨタ自動車は2016年1月、同社も出資する「未来創生ファンド」からKymetaに対して500万米ドルの出資を行っている。トヨタ自動車専務役員の友山茂樹氏は「Kymetaの平面型アンテナは、衛星通信技術を車載するに当たっての課題を解決する可能性を秘めており、非常に期待している」と述べている。関連記事トヨタの自動運転技術は「全ての人の安全かつスムースで自由な移動のため」トヨタ自動車は東京都内で安全技術説明会を開催。け自動運転技術の実験車両も披露。試乗の様子を動画で紹介する。「東京モーターショー2015」のプレス向けイベントで、日本の自動車メーカー5社のトップが対談した。「自動運転」や「これからのエンジン」について各社の考え方を説明した他、東京モーターショーの来場者に向けてのメッセージも語った。Institute(TRI)の体制と進捗状況を発表。TRIのCEOを務めるギル・プラット氏は、TRIの自動運転に関する研究プロジェクトの具体例も紹介した。CES」の開催に合わせて、携帯電話通信を用いたインターネット接続によってクルマが「つながる」技術を推進するための施策を発表した。Networks(PFN)との提携を発表した。CES」で、PFNの技術を自動車に応用する可能性のコンセプトの1つとして、「ぶつからない」ことを学習する「分散機械学習のデモンストレーション」を披露する。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。