「技術革新と労働に関する実態調査」(08年)によれば、パソコンなどのVDTを使う労働者の割合は87.5%で、1人当たりの1日の平均作業時間は「6時間以上」。仕事以外での1日の平均使用時間は「1時間未満」が半数を占めるものの、「1時間以上2時間未満」(19.2%)、「2時間以上4時間未満」(11.5%)。これに、テレビやゲーム、スマートフォンなどの携帯端末の使用時間を加えれば、起きている時間のうち、軽く半分以上の時間をLEDディスプレイから発せられるブルーライトを見つめている計算になります。24時間社会を背景に夜間労働人口が増加し続けていること、VDTを使用する年齢層ますます低年齢化・高齢化していることから、こうした傾向は、今後すべての現代人に当てはまる問題として注目されています。新しい光源が発明されるたびに、「昼間のように明るい夜を作り上げてきた照明の歴史は、LED照明の登場で今また変換期を迎えています。LEDは「発光ダイオード」と呼ばれる半導体のことで、半導体結晶のなかで電気エネルギーが直接光に変化するしくみを応用した光源です。1960年代に赤色・黄緑色のLEDが開発され、電子機器の表示用に使用され始めましたが、1993年に青色LEDが開発されて「白い光」を作るために必要な赤・緑・青の3原色が揃ったことで、1996年、ついに白色LEDが誕生。2005年以降、実用時の光利用効率が蛍光灯を超える高効率の白色LEDが続々と登場し、急速に普及し始めました。従来の光源のように突然フィラメントが切れる心配もなく、4万時間を超える長寿命。何より白熱照明の8分の1程度の省電力を実現することから、21世紀の光源として期待されています。●エネルギークライシスLED照明を急速に普及させる強い追い風のひとつは、世界的なエネルギークライシスでしょう。人口増加と発展途上国の経済成長を背景に、世界のエネルギー消費量は増え続けています。エネルギー資源には限りがあり、地球温暖化対策も急務。LED照明は、その解決策のひとつとして注目されているのです。日本の場合、照明による電力消費量は総電力消費量の約16%。すべての照明をLED照明に置き換えた場合、総電力量の9%(=原発13基分)が削減できると試算されています。米国やフランス、オーストラリアなどは白熱電球の製造を中止。日本でも経済産業省及び環境省から、電機メーカー各社に白熱電球の生産・販売の自粛を要請。した流れは、今後世界中に広がっていくと考えられています。深夜でも明るい街灯やネオンに照らされる街、24時間いつでも買い物できるスーパーやコンビニ、休みなく流れるテレビやネット情報...。今や、24時間化は繁華街から住宅街へ、都市部から地方へと拡がり、たとえ家の中にこもりっきりでも、24時間アクティブに仕事をしたり遊んだりできる時代。このような眠らない社会は、人々の時間意識を変えただけでなく、体内時計を狂わせ、健康状態にも影響を及ぼしています。うつ、エイジングなど、体内時計の乱れはあらゆる現代病と密接にかかわっています。したリスクを十分に理解した上で、健康な社会を再構築していくことが求められています。高齢者が健康で幸せに生きていける社会づくりを考える上でも、ブルーライトの問題は見逃せません。高齢者の場合、加齢にともなって水晶体が濁り、ブルーライトの透過率が下がってきますから、網膜にダメージ受けるリスクは減少します。その反面、朝の光を浴びても体内時計をリセットしにくくなり、サーカディアンリズムの乱れによるさまざまな病気や、うつ、痴呆などのリスクが高まることが懸念されています。白内障や加齢黄斑変性といった加齢性の眼病は、近年若齢化していく傾向にあります。超高齢化社会を「目が不自由な高齢者の多い社会」にしないためにも、そして、豊かな超高齢化社会をつくるためにも、子供から大人まで、できるだけ若いうちか積極的にブルーライト対策をしていくことが望ましいと言えるでしょう。