Assistant)がある。Assistantとも呼ばれる。これに加えて、さらにセラピスト、聴覚士(audiologist)カイロプラティク、検眼士(optometrist)、足病士(podiatrist)なども医療従事者に含んでいる。ソーシャルワーカー、救急隊員など広義の医療活動に従事している専門家が存在する。いわゆる医療と福祉の境界線はいよいよ複雑化してきているのが我が国の現状でもある。医療従事者の在り方と労働条件は、医療サービスの供給と密接につながっている。した観点から、ここでは最初にあげた3種類に絞ってデータを示すことにする。これらの医療従事者は、いずれも認定資格を持つことがやはりこのセクターの特徴のひとつである。ついては大学(ユニバーシティ、カレッジ)の資格は必要ない。その種類は1.医療補助、2.医療技術管理、3.病院経営に分かれている。いずれも、日本と違って、職務分掌に明確な区分に基づいて、収入の基準が異なる。医療制度がことなるので、収入を日本と単純比較することにはあまり意味はないが、しかし日本が今後、アメリカ型の医療政策を導入すると、収入についても同じような細分化が導入される可能性は高い。以下のデータは、各医療団体の個別の統計であり、いわゆる全国データではないので、ばらつきもあり、あくまでも参考値である。2000データに基づき作成。医師の専門職料金(手術料その他は除く)と年収。2003に基づき作成。61,591#自営、パートを除く。©総研いのちとくらし。