要素をサポートしていません。アピールさらに住宅業界で、断熱性向上などによる省エネルギー対策を強化する動きが加速している。産業界、とりわけ工場などの省エネは世界的に先行してきた日本だが、住宅やオフィスの対策は遅れていた。近年、断熱性に優れる樹脂窓(サッシ)が、かなり伸びている。アルミや木などを含む窓全体の国内出荷に占める比率は2012年の9%から昨年は15%まで高まった。住宅をぐるりと囲むように入れ込むことのできる断熱材。遮熱塗料や遮熱フィルムなども断熱対策商品であり、創エネ、蓄エネも広くZEH(ネットゼロエネルギーハウス)を実現する技術に含まれる。太陽光発電は、固定価格買い取り制度(FIT)の影響もあり、住宅屋根への設置が一般的となった。この数年のコストダウンや性能向上も顕著で「太陽電池モジュール価格の相場は1キロワット時当たり2―3・5円。石油を輸入するよりパネルを輸入したほうが得」ともいわれる。住宅単位での対策を考えるうえで優先すべきは、やはり高断熱化だろう。いくら創エネしても、断熱性に乏しい住宅では穴の空いたバケツに水を注ぐようなもの。クリーンエネルギーが有り余っているのでもなければ、まずは穴をふさぐのが先決だ。断熱性を高めれば省エネや居住空間の快適性向上につながるばかりか、健康への影響も軽減できることが分かっている。交通事故による死者数を遥かに上回るヒートショック事故の減少につながるほか、風邪などの疾患抑制による医療費削減効果で、比較的短期に投資回収できるとの試算もある。初期導入コストが多少割高でも、快適な居住空間の確保につながる高断熱窓は着実に普及が進んでいる。断熱材も繊維系や発泡プラスチック系など、さまざまな製品を展開するメーカー各社が商品力・供給力の向上に努めている。20年の新築建築物における断熱基準義務化や、同じく20年の標準的な新築住宅でのZEH実現が目標に掲げられていることから、この流れはますます加速しそうだ。5000万戸といわれる国内ストック住宅のリフォームを促すことも課題。各社とも商材の開発、販売に力を注いでおり、補助金制度など行政の後押しもある。一般の施主は、外装や水回りなどのリフォームを優先しがちで断熱改修まで目を向け切れていない。エネルギー問題、健康問題を含め、官民双方が従来以上にアピールする必要がありそうだ。