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は開催期間の変更を7月22日、東京消防庁は1日の救急出動数が3125件と過去最多を記録したと発表し(306人が熱中症の疑いで救急搬送)、翌23日には東京都内で観測史上初めて気温40°Cを超えた。2年後の7月24日からは、東京オリンピックが開催される。自分を不養生だと思う医師は70%も原因は「運動不足」が58%、「ストレスが強い」も38%日経メディカルが今年3月に行った「ライフイベントを抱える医師の実態調査」では、「最も不安に思うライフイベントは?」の問いに、「自分の病気」を挙げた医師が38.9%と4割近くに上りました。このような結果となったのかを探るために、7月に「医者の不養生に関する調査」を実施しました。Onlineの医師会員を対象とした調査から、約半数の医師がフレイル高齢者の治療方針を決める上で推定余命を考慮していることが明らかになった。Onlineの医師会員を対象としたインターネット調査の結果、約3分の2の医師が、衰えが目立つフレイル高齢者に対して、運動指導や栄養指導などの何らかの生活指導を実施していた。多くの医師が高齢者の診療における生活指導の重要性を認識していることの表れといえそうだ。医師4256人に聞いた「患者のフレイル、考慮する?」フレイル高齢者の処方、医師の8割が見直し加齢に伴って心身の機能が衰え、虚弱となった状態を指す「フレイル」。高齢者を診療している医師に対する調査では、患者がフレイルになったら処方薬の見直しや中止を検討するとの回答が79.2%に上った。医師の3割に抗体医薬の使用経験あり2001年6月に抗HER2ヒト化モノクローナル抗体のトラスツズマブ(商品名ハーセプチン)が発売されて以来、数多くの抗体医薬が臨床現場に導入された。その後、幅広い疾患領域での使用が進み、抗体医薬の使用経験を持つ医師は3割を超える。処方頻度が高い抗凝固薬のトップは依然ワルファリン最近では、抗凝固薬を使って血栓塞栓症を予防している高齢患者が増えている。DOAC(直接経口抗凝固薬)の臨床研究によるエビデンスも増え、使い分けも行われるようになってきた。医師3740人に聞いた「PPIをOTCにしてもよい?」PPIのOTC化に開業医は「問題あり」、勤務医は「妥当」3月16日、厚生労働省の「医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議」において、プロトンポンプ阻害薬(PPI)のスイッチOTC化に関して意見が割れ、結論が持ち越しとなった。働き方改革を進めていく上で、結婚や育児、自分の病気や親の介護などのライフイベントを抱える医師に対する包括的支援が欠かせない。医療機関であっても管理者はもちろん、上司や同僚、他の職種の人々の理解も必要。On...2018/04/18ライフスタイル医師3034人に聞いた「終末期医療でのトラブルは?」トラブルメーカーは遠方の家族、年金狙いも看取りの経験がある医師に終末期医療でのトラブルの経験を聞くと、4割が「ある」と回答。その多くが、遠方の家族・親戚の来訪によるトラブルを挙げた。患者の年金を家族が当てにするケースにも4割が遭遇し、トラブルの一因となっていると推察される。申請していた「腎摘出術による病気腎(小径腎腫瘍)を用いた修復腎移植術」について条件付きながら先進医療Bとして認めた。「140/90のまま」が「130/80に」を上回る米国の高血圧治療ガイドラインが2017年に改訂され、高血圧を「130/80mmHg以上」と定義した。これを受けて、日本の診断基準について聞くと、「140/90mmHg以上のままでよい」とする回答が「130/80mmHg以上にすべき」を上回った。リハビリテーション科。少子化の影響が大きいと見込まれる小児科や産婦人科に加え、外科も必要医師数は減るという見方が大勢を占めた。供給不足の懸念から、13歳以上では原則1回接種とするよう注意喚起された今シーズンのインフルエンザワクチン。実際の供給状況は、どうだったのか。Webアンケートで聞いてみた。2018/01/11感染症インフルエンザ迅速検査は必須?流行期のインフルエンザ疑いの患者に対する迅速検査の実施方針を聞くと、8割は「基本的に全例で行う」と回答。「家族内でウイルス曝露が明らかならば行わない」から「患者の要望が強いので全例に」まで幅はあるものの、臨床現場への浸透がうかがえる。投票率は52.66%と、戦後2番目の低さになった。高齢化が進む日本で待ったなしと言われているのが訪問診療の拡充。行っていない医師に聞くと、将来的に取り組む意向を示すのは2割にとどまった。全体の過半数を占める「取り組むつもりはない」医師は「勤める病院の方針」「自分は専門科だから」と理由を挙げる。争点の1つだった消費税10%増税について、医師の42%が賛成と回答。その使い道では「子ども・子育て支援」が最も多かった。Onlineが会員医師を対象に実施した調査「衆院選挙に関するアンケート」で明らかになった。医師3076人に聞く「医療系ベンチャー起業への意識」20代と60代の医師にベンチャーマインド!?ITを活用するなどして医療への新たなソリューション提供を目指すベンチャー企業が目立ち始めている。最近では、医師自らが起業するケースも多くなってきた(開業など医療行為を行うための起業ではなく、いわゆる企業を立ち上げる起業)。見据えた「大学回帰」は起きた?10月19日、今年も2017年度の医師臨床研修マッチングの結果が公表された。マッチングに参加した医学生9969人に対し、1022病院の獲得競争が行われた。毎年、まず話題となるのは大学病院希望者数と臨床研修病院(市中病院)希望者数の割合だ。敗血症の新基準「qSOFA」を知っていますか感染症を契機に臓器障害が進展する病態である敗血症。過去5年に68.0%の医師が外来、入院のいずれかで疑い例を含めて遭遇している。スクリーニングの新基準qSOFAを使ったことがあるのは2割程度。4割はqSOFA自体を知らなかった。Online医師読者を対象としたアンケート調査から、高齢者施設ではインフルエンザに次ぎ、薬剤耐性菌による施設内流行が多い現状が明らかになった。無症状の中学生へのピロリ除菌、肯定派がやや多い議論になっている中学生のピロリ除菌について、日経メディカルOnlineの医師会員を対象に調査を行った。分けて集計したところ、抗菌薬の適正使用を心掛けている医師が最も多いのは、小児科である可能性が示された。頭をぶつけたが異常のない男児。CTを撮る?男児が床に頭をぶつけたが、目立った異常はない。母親はCT検査を強く要望する。この状況でCTを撮るかを尋ねると、被曝リスクは説明しつつも、「母親が求めるならば仕方なく......」という回答が4割を占めた。その後、医療現場におけるかぜ患者への抗菌薬処方に変化はあったのか。飲酒時に緊急呼び出し、診療しますか?当直やオンコールに当たっていないのにもかかわらず、いい気分で飲んでいる時に緊急の呼び出しが......。そんな時にどう対応するか。月に数回飲酒する医師2967人の34.0%が「基本的には断るが、緊急の場合には応じるかもしれない」と回答した。過去5年間に転職の経験のある医師1039人に聞くキャリアチェンジは成功だった?失敗だった?診療科の転科や開業など、過去5年にキャリアチェンジした医師1039人に成否を聞くと、「成功」54.5%、「失敗」7.6%、「分からない」37.9%。キャリアチェンジとして多く挙がった3つのパターン別に見ると、「診療科の転科」で「成功」が若干多かった。...2017/07/24医師のキャリア自身の認知症予防のために取り組んでいること様々なエビデンスの蓄積により、中年期からの生活習慣改善が認知症予防につながる可能性が見えてきた。その状況から、68.5%の医師が生活習慣改善に「認知症の予防効果があると思う」と回答。6割は自身の認知症予防を期待して何らかの取り組みに励んでいる。く現状で1割にとどまるも、回答医師の過半数が「今後は増加」SGLT2阻害薬の発売から3年が経過したが、まだ処方率は「低空飛行」の状況にある。無許可の場合、許可基準を「順守できていない」が8割近くに厚生労働省が示す許可基準が守られていない「名ばかり宿日直」は、30%以上の医師が経験し、労働基準監督署の許可を得ていない宿日直は10%近くに上った。した「名ばかり・無許可宿日直」を行っている医療機関は、全ての都道府県に存在していた。「治療しない」選択の是非は?2017年4月に発表された「成人肺炎診療ガイドライン2017」の最大のポイントは、繰り返す誤嚥性肺炎や終末期の肺炎などに対して「個人の意思やQOLを尊重した治療・ケア」を推奨したこと。治療を行わない可能性をガイドラインで示したことに6割の医師が賛意を示した。Emergency)を刊行した。本書は複数の基礎疾患を抱えた高齢者が救急外来を受診した場合の対応について解説しているが、同じ状況は各診療科の病棟や、在宅医療の現場でも起こり得ると考えられる。3932人に聞く医師(勤務医)は労働者だと思いますか政府の「働き方改革実行計画」に関連し、「医師を労働者と見なすことに違和感」という見解を日本医師会長など複数の関係者が示している。当の医師に尋ねると、7割が「医師(勤務医)は労働者で、労働法規が適用されるべき」と回答。「当然のこと」と断じる声の多さが目立った。政府は3月28日に「働き方改革実行計画」を決定。「5年後をめど」とした。これに44%の医師は「遅い」と異を唱え、速やかな規制を求める。「規制に反対」の医師にも「しょせん無理だから」といった諦観...2017/05/08医師のキャリア総合診療医と一般内科医987人に聞きました過敏性腸症候群にどう対応していますか?過敏性腸症候群(IBS)の定義に当てはまるような便通異常の訴えを、一般医はどの程度診ているか。総合診療医と一般内科医の回答を集計すると、7割が年に10例未満。多くは何らかの薬剤で対処しているものの、自由記述からは対応に苦慮するケースも少なくないことがうかがえる。職員用駐車場を眺めると高級車や個性的な車が並び、医師にはクルマ好きが多いんだなあ、とつくづく思います。2015年10月の開始から1年以上が経過した。センター」への報告と院内調査の実施が義務付けられるようになった。Onlineの医師会員を対象に育児に関するウェブアンケートを実施したところ、男性医師で子育てに積極的に参加している(「子育てのほぼ全てを自分で行っている」「子育てのメインは自分で、パートナーにサポートしてもらっている」「パートナーとほぼ半々で育児を分担している」)と...2017/03/16ライフスタイル癌の罹患経験のある医師203人に聞く自身が癌と診断されて何が一番不安でしたか通常は告知する立場の医師だが、自身が癌と診断されたとき、不安に感じるのはどういったことか。癌に罹患した経験を持つ医師に聞くと、一番多く挙がったのが仕事を続けることに対する不安。治療や余命に対する不安を若干だが上回っていた。運転免許、6割は「確認していない」2017年3月12日施行の改正道路交通法により、75歳以上の高齢者が運転免許証を更新する際に認知機能検査で第1分類(認知症のおそれ)と判定されると、医師による認知症の診断が求められるようになる。医師2893人に聞く降圧治療で本当に120mmHgを目指しますか?高血圧患者の収縮期血圧を120mmHg未満まで下げる厳格降圧群の優位性を示した米国のSPRINT試験。これを受けて、降圧治療を行う医師の4割以上は「降圧目標を見直した」と答えている。導入などで入局者の数が減少したといわれており、医局への勧誘合戦はいっそう熱を帯びているようだ。総務省による人口動態及び世帯数調査によると、人口1億2643万のうち、65歳以上は3158万人。待ったなしに進む高齢者の増加に加え、自宅で療養したいと考えるニーズの拡大により、在宅医療の提供体制の構築が求められている。3064人に聞く人工知能によって業務内容が変わる診療科は?近年、人工知能(AI)の医療への応用開発が続々と話題に上るようになってきた。4分の3の医師はAIに取って代わられる業務があると回答している。AIの影響が大きい診療科は総合診療科と一般内科で半数を占めた。AIは医療をどう変えようとしているのか。医師3093人に聞く5年前と勤務先は変わった?給料は増えた?6年目以上の勤務医に対して5年前からの給与の増減を聞くと、37%が増加。勤務先が変わっていない集団では、増加は3割弱。半数以上が「5年前と変わらない」。当然ながら、若手の方が増加の割合は高く、年次が上がるほど「給与据え置き」の割合は増える。飛行機や新幹線内で救助要請のアナウンスが流れたとき、どうするか。ドクターコールに応じるか否かは、医師にとって昔からの命題だ。「研修医時代の黒歴史」と振り返る医師も病院の忘年会も、今年はPPAP、恋ダンス...2016年も残りわずか。忘年会シーズンもそろそろ終わりだろうか。日頃は忙しい医師も、この時ばかりは職場での肩書や職種を超え、ゆったり楽しい時間を過ごせているか。Onlineでは、職場でどんな忘年会を開いているのかを聞き、3857人から回答を得た。医師3015人に聞く原因不明の発熱に遭遇したら何を調べる?原因不明の発熱に対して行うべきとされる一連の検査がフィーバーワークアップ。行う医師もそれぞれ半数弱にとどまった。医師3833人に聞くノロウイルスの迅速検査は必要?不要?秋から冬にかけて増える感染性胃腸炎。61%の医師が患者・家族からノロウイルス迅速検査キット使用を求められたことがある。実際に使ったことがあるのは47%。別の質問でも「必要」と見なす医師は52%にとどまった。救急車を要請した事案の多くが軽症患者だとして昨年、国の財政制度等審議会が救急車の一部有料化を検討するよう財務相に提言したことが話題になった。地域医療の第一線で日夜救急患者を受けている医師たちは、救急車の有料化についてどう思っているのだろうか。交代制に変えていくべき?入院患者の主治医を交代制に変更して、医師の負荷を軽減する。その賛否を問うと、44%は「積極的に広げるべき」。25%は「患者を他医に任せるのは不安」と感じ、「医師が少なくて無理」という声も多く寄せられた。特定機能病院の承認を取り消されたのを契機に、安全管理体制の整備に加えて大学附属病院の運営におけるガバナンス強化策が注目されるようになり、厚生労働省は2016年に「大学附属病院等のガバナンスに関する検討会」を立ち上げた。医師3365人に聞く「かぜ」に処方する抗菌薬はどれですか?「いわゆる『かぜ』の患者に抗菌薬を処方すべきではない」。この見解には、医師の45%が同意する。高齢患者の二次感染を予防するためや、抗菌薬を強く求める患者に致し方なく......など、処方せざるを得ない事情も多く寄せられた。半数以上の医師が「音楽療法に興味はある」ただし現時点での評価にはかなりの差異あり音楽を聞くとリラックスできたり、楽しくなったり、悲しく感じたりすることは日常的に体験できる。従って心身に影響を与え得ることは、すぐに実感できるだろう。Onlineの医師会員を対象にアンケートを実施して、音楽療法に関する興味について尋ねてみた。医師2697人に聞く「人獣共通感染症の診療経験」ペットが原因の感染症、動物の治療費はいくら?平成27年度の犬と猫の推計飼育頭数は約1979万頭で、15歳未満人口の1617万人をこえている。Onlineの医師会員を対象にウェブアンケートを実施したところ、14%の医師に人獣共通感染症(ズーノーシス)を診察した経験があった。「医者に言われても受けてはいけない手術・飲み続けてはいけない薬」といった大きなネガティブキャンペーンを張った。今回の「医師1000人に聞きました」では、そのキャンペーンで日常診療にどのような影響があったかを聞いた。地域医療が崩壊するという主張に押され、新専門医制度は1年の延期となった。その感想を聞くと、2017年度あるいは18年度のスタートを求める医師は少数派。失神患者の診療機会(経験)が一定以上ある医師に初期評価の項目を聞くと、最も多く挙がったのが病歴(91%)。臨床研究の法規制、必要と必要なしが拮抗3割弱は「研究がやりにくくなる」懸念2016年5月13日に「臨床研究法案」が国会に提出された。これはいわゆる「ディオバン問題」をはじめとする臨床研究に関する一連の不適正事例を受け、法規制について厚生労働省の検討会などで議論を続けてきた結果を反映したもの。医師3542人に聞いた「経済的な事情での処方変更は?」45%の医師が値段で薬を変更した経験あり効果が高そうな新薬を使いたいが、薬代を安くしたいと患者に請われれば、処方を変更せざるを得ない。45%の医師はそうした経験をしているようだ。医師偏在を助長するとして再考を求める声が高まり、全面実施が見送られつつある新専門医制度。2017年度以降の後期研修について、第三者機関(日本専門医機構)の認定に基づく制度に移行するか、従来の学会主導の制度のままでいくかの決定は各学会に委ねられることになった。新規抗凝固薬のネックは価格の高さ心房細動に対する抗凝固療法を行う医師に最も多く処方する薬剤を聞くと、62%が依然ワルファリン。(NOAC)の中で一番多かった。Online医師会員へのオンラインアンケートの結果から、思わず別の意味に取ってしまいそうな言葉や、不快感や腹痛といった一般的な症状を表す多彩な方言を紹介した。病態の理解の妨げになることもある方言だが、その地域の人にとっては馴染みの深い言葉だ。3195人に聞く「患者の言葉、分からなかったことは?」(前編)患者が坐薬を味噌汁に溶かして飲んでいたワケ方言が分からず、服薬方法の誤解につながったケースも4月14日から熊本県を中心に相次いだ地震(熊本地震)では、県外から多くの医療者が支援に駆け付けた。慣れない地域での診療では、その地域特有の方言の聞き取りも問題となる。Onlineでは、医師会員を対象に方言に関するオンラインアンケートを実施。3195人から回答を得た。医療機関の種類、地域性によって、医師の働き方や処遇は様々。勤務医に「今の職場から移りたいか」を聞くと、14%が「なるべく早く」、30%が「将来的には」移りたいと回答。理由を尋ねると、やはり多いのは処遇への不満と、家庭の問題など業務外の事情だった。今回の震災に対し、何らかの支援を検討しているかどうかを尋ねると、48.8%(1624人)の医師が「はい」と答え、1.77%(59人)が「現地の医師として診療などに従事」している」。過半数の医師が何らかの支援を実施・検討しているようだ(図1)。医師3472人に聞くポリファーマシー、15剤以上は当たり前?高齢患者の多剤併用(ポリファーマシー)が話題になる昨今、患者の服用薬剤数の最多記録を聞いてみると、59%の医師が「15種類以上」。多くの医師が、多剤を服用する患者を経験しているようだ。用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」を受けて、最近、様々な企業が遠隔診療をサポートするサービスを始めた関連記事)。検尿実施は5割、超音波検査による残尿測定も3割のみ泌尿器の悩みを抱える患者は多い。連携できる泌尿器科専門医が近くにいれば患者を紹介するだけで済むが、連携先がない場合は、非専門分野でも対応しなければならない。数ある健康関連書籍の中で根強い人気を誇るのが「腸内細菌」本だ。それらの本に共通するメッセージは、「ヨーグルトや乳酸菌飲料、納豆やみそなどの発酵食品、善玉菌のエサとなるオリゴ糖や繊維質を含んだ食品を意識的に取って腸内環境を整えること」。前回の「食生活」に続き、今回は医師の「運動習慣」について聞いた。日経BPメディカル研究所の調査に回答した医師2561人のうち、約6割が「週に1回」以上、運動していた。医師は普段から忙しいイメージがあるが、忙しい中でも時間を見つけて定期的な運動を心がける医師が多いようだ。...2016/02/09ライフスタイル医師2737人に聞く糖尿病薬、1剤目の条件は?2型糖尿病治療薬の第一選択とすることが多い薬剤として、半数超の医師はDPP-4阻害薬を挙げる。選択の際に重視するポイントとして最も多かったのは「低血糖など副作用リスクの低さ」で、「血糖降下作用が確実」を上回った。2561人に聞きました医師が健康のために摂取している食品は?積極的に摂取、第3位が「青魚」、第2位が「コーヒー」、第1位は...医師は、医療の専門家であるとともに、健康に関しても豊富な知識をもった「健康のプロ」だ。その医師たちは、自らの健康のために、どのようなことに気をつけているのだろうか。今回は、その「食生活」の実態に調査で迫った。「かぜ」で医師が飲むのは葛根湯、ロキソニン空気が乾燥し、気温が下がるこの季節。かぜ(感冒)を引くのは患者に限らない。医師は自身が発熱や咽頭痛、咳といったかぜ症状(ウイルス性上気道炎)を発症した場合、どう対処しているのか――。日経メディカルOnlineの医師会員3248人に、かぜ症状を発症した場合の対処法に関する調査を実施。医師1000人に聞く病棟再編で仕事は変わった?在院日数短縮などプレッシャー高まる一般病棟における業務について、ここ数年の変化を聞くと、4割は「特段の変化なし」。「在院日数短縮のプレッシャーが大きくなった」「退院支援に関わる機会が増えた」など、変化にさらされている医師も少なくない。センター」への報告と院内調査の実施が義務付けられた。前編では、医師が「ニセ医学」と聞いて思い浮かべるものをランキング形式で発表した。担当する患者がニセ医学に関する情報を得て、試してみたいと言ってきたらどう対応するだろうか。Onlineで、医師会員3322人に4つの選択肢を提示し、最も考えに近いものを尋ねた。「ニセ医学」と聞いて思い浮かぶのはアレ「現代医学とニセ医学は紙一重」?インターネットなどを中心に目にする「ニセ医学」という言葉をご存じだろうか。内科医でブロガーのNATROM氏は、著書の中で、ニセ医学を「医学のふりをしているが医学的な根拠のない、インチキ医学のこと」と定義している。戦後の看護職不足対策として設置された「准看護師」という資格については、その是非や存在意義が数十年にわたり議論されてきた。「准看護師を新規養成するか」という問題には、賛成派が医師、反対派が看護師という単純化した構図で語られることが多い。准看護師の新規養成について賛成す...2015/12/11コメディカル医師2897人に聞く4価ワクチンの接種料金は?65%が値上げ、3000~4500円に今年から4価になって、医療機関への納入価格が上がったインフルエンザワクチン。所属施設において成人への接種料金を値上げしたかを尋ねると、65%が「昨年より値上げした」と回答。値上げ後の料金は3000~4500円が多数を占めた。Online(NMO)では先に、我が国に初上陸した経皮的冠動脈インターベンション(PCI)用のロボット治療機器(以下PCIロボット)を紹介した。循環器領域でもロボット治療機器の実用化が始まったといえそうだが、NMOの医師会員がこの動きをどう捉えているか、尋ねてみた。梅毒の報告数が1989年以来初めて2000件を超えた。東京都を筆頭に大阪府や神奈川県でも流行が拡大している。医師は梅毒の流行拡大をどのように受け止めているのか――。Onlineは「梅毒の流行に関するアンケート」を実施。その結果、「梅毒流行を実感している」は4.9%だった。「かぜ」と診断した後に重症化した経験は?なかなか難しい、かぜ症状の診察。過去5年間に「かぜと診断したら他の疾患だったことがある」という経験を4割の医師が持っている。その半数は「かぜ」診断後の重症化を経験していた。医師3137人に聞く医療ツーリズム勤務先が外国人受け入れ準備は10%「余力のある医療機関がやればいい」が本音か2010年6月に政府が閣議決定した「新成長戦略」に取り上げられたことから、外国人患者を積極的に受け入れる医療ツーリズムが注目を浴びた。「スポーツの秋」とはいうものの、日ごろ忙しいとなかなか運動する時間がとれないもの。文部科学省の調査では、日本人の実に4人に3人が運動不足だという。勤労者の中でも特に激務で運動する時間がとれなそうだが、健康意識も高い医師は、普段どの程度運動を行っているのだろうか。重大なミスの背後に多く存在するといわれるヒヤリハット。6割の医師が過去1年に経験ありというから、読者諸兄姉にとっても他人事ではないだろう。起こった局面を聞くと、経験者の7割(全体の4割)が「薬剤の投与」時を選び、薬剤名や用量の間違いの事例も多数挙がった。最高気温が35°Cを超える猛暑日が各地で続いたこの夏。東京都心では猛暑日が8日連続となり、記録を更新した。うだるような暑さの中、医師たちは休息を取れているのだろうか。Onlineの医師会員を対象に聞いてみた。「10年後、備え不十分で大変な状況に」が3割も自身の健康、貯蓄、親の介護などプライベートの悩みも多い10年後の2025年には団塊世代が75歳以上となり、超高齢社会が到来すると言われている。医療や介護のニーズが高まることが想定される一方で、社会保障のバランスが崩れることが懸念されており、これを「2025年問題」と呼ぶ。特定保健食品も含め、3分の2は患者からの相談応需経験なし6月から販売が始まった機能性表示食品。この「新しい枠組みの健康食品」について、医師はどの程度認知しているのだろうか。患者が機能性表示食品や特定保健用食品など、健康維持に役立つとされる機能性食品を利用することに対して医師はどう考えているのだろうか。診療実績は必要だと思いますか新専門医制度で更新の煩雑化を懸念2017年度に始まる新専門医制度の柱の1つとして、専門医の更新要件に「診療実績」が加わることになる。Vol.1医学部の実力を評価する上で、ふさわしい「指標」とは何なのだろうか――。Onlineの医師会員を対象に調査した結果、「研究論文のインパクトファクターの合計点」を挙げた人が44.5%と最多だった。病態が進むまで紹介保留も多いC型肝炎治療ガイドラインは「ALT>30U/Lあるいは血小板<15万/μL」を原則、治療対象としている。4月の時点で9割以上の医師は制度の詳細を把握しておらず、7割以上は半年後のスタートさえ知らないという状況だったことは既報の通りだ。認知症の患者数は2012年で約462万人と推計され、2025年には700万人を超えると予想されている。認知症患者の増加はどのくらい差し迫った問題なのか、患者として診療する場合だけでなく、家族の認知症介護問題に直面したことがあるかどうかを尋ねてみた。理不尽な指導がきっかけに初期臨床研修を始めて3カ月たつと、研修医の5人に1人が抑うつ症状を来すと言われている。)で示されたデータだ。現在喫煙中の医師でも6割が大会時の禁煙には賛成オリンピック開催都市では、大会に合わせて飲食店を含めた公共の広範な施設において禁煙が実施されている。Onlineが医師会員を対象にアンケートを行ったところ、9割以上が「実施すべき」と回答した。9割以上の医師は制度の詳細を把握しておらず、7割以上は半年後のスタートさえ知らなかったという状況だ。睡眠医学の観点からは、寝だめは睡眠リズムを乱し、不眠の引き金になるとされている。いえ、普段から寝不足なら、やはり休前日はゆっくり寝たいのが人情。そこで今回の「医師1000人調査」では、医師の睡眠時間を平日と休前日に分けて聞いてみた。高齢社会となった今、診療科を問わず、認知症患者を診る機会は増えている。その際に、認知症の鑑別をどこまで行っているのか――。Onlineでは医師会員を対象に認知症診療に関するアンケートを実施し、2532人から回答を得た。consumer:DTC)遺伝子検査サービス。セクハラ」も47%様々な危険が潜んでいる臨床現場。取材では「不眠を訴える患者には、取りあえず睡眠薬を出すだけで、特に生活指導は行わない医師が多い」という話をよく聞くのだが、実態はどうなのだろうか。初回から睡眠薬を出すのか、出さないのか。生活指導は行っているのか、いないのか。「看護業務でないからできない」「指示出しが遅い」の主張にうんざり円滑なチーム医療の遂行に欠かせない、医師と看護師の連携。現実には、コミュニケーション不足などが原因で、職種間での意見の食い違いや認識のズレが生じることがある。本サイト記事「電子たばこの規制に動く欧米、遅れる日本」にあるように、欧米では電子たばこが爆発的に売り上げを伸ばしており、ニコチンを含有する製品については紙巻きたばこに準じた社会的規制が導入されつつある。医師2423人に聞く「運動器由来の慢性痛でよく使う薬剤は?」7割以上がよく使うNSAIDs、次の一手は?6割の医師が慢性痛の治療に悩み高齢社会となった今、運動器由来の慢性痛は診療科を問わない問題だ。Onlineでは医師会員を対象に運動器由来の痛みに関するアンケートを実施。2423人から回答を得た。医療における放射線利用が拡大するに伴い、患者はもちろん、医療従事者の被曝対策も課題になっている。今回の「医師1000人に聞きました」では、放射線診療に従事する医師が、「医療従事者の被曝の実情」についてどのような認識を持っているのかを明らかにした。民間企業は9連休も、医師の年末年始休暇は?平均5.3日、病床数による差はなし官公庁の年末年始の休日は12月29日から1月3日までと定められており、民間企業もそれに準じて休日を設定しているケースは珍しくない。2014年は12月27日が土曜日だったことから、15年にかけての年末年始は9連休だったところが少なくなかったようだ。年明けから大きなニュースが続き、波乱の幕開けとなっている2015年だが、日本の医療界ではどんなニュースが注目されるだろうか。松の内に医師1170人に聞いた回答を紹介する。Onlineは、昨年11月のリニューアル以降、週替わりで「NMO処方サーベイ」を行っている。臨死体験とは、事故や病気で死にかかった人が、意識を回復したときに語るイメージ体験。「横たわる自分の姿を上から見下ろしていた」「三途の川を見た」「お花畑の中を歩いた」「死んだ人に出会った」など共通のパターンが知られている。抗インフルエンザ薬、使う?使わない?小児の解熱、薬を欲しがる親は減っている?発熱や咳など感冒症状を訴える患者が外来に列をなす季節。インフルエンザも、ついに流行期に突入した。外来診療でインフルエンザを診断する際、迅速診断キットによる検査を行う医師は多いだろう。患者との恋愛、半数超の医師が「避けるべき」クリスマス直前、恋人たちが愛を語り合う季節がやってきました。今回の「医師1000人に聞きました」は、そんな甘い雰囲気が漂う季節だから、というわけでもないのですが、「患者さんとの恋愛についてどう思いますか」という意識調査を行ってみました。2622人に聞く「インフルエンザワクチンを接種していますか?」9割の医師は毎年ワクチン接種を受ける「接種を勧めない」否定派は1%に満たずインフルエンザの予防接種に対するイメージは様々だ。最近は大量生産目的で増殖能の高い株を作成する過程で抗原性が変化してしまう卵馴化の問題も指摘されている。ワクチン用に選定した原株と流行株が一致していたのに、ワクチンの効果を期待できない事態も起こっている。患者に飲み過ぎを注意する機会は増えるだろう。当の医師たちは飲み会の前にどんな対策を講じ、二日酔いになったらどう対処しているだろうか。医師879人に聞いた結果、一般人と同様に薬局などで買える市販薬や食品を愛用する医師が1割程度。普段は手洗い消毒、「冷たい」印象を気にする声も患者と日々接触するため、疾患への感染リスクが高い医療従事者。Onlineが医師2531人に聞いた結果、「常に着用している」と答えた医師は11%にとどまった。長期服用のコンプライアンスや副作用への対応には懸念スギ花粉症に対する国内初の舌下免疫療法薬(シダトレンスギ花粉舌下液)が今年10月に発売された。シダトレンの発売によって、抗アレルギー薬の使用や鼻粘膜焼灼術などの対症療法が中心とされていたスギ花粉症への治療に、新たな選択肢が増えることとなる。(以下、検案)とは、死因不明の死体に対し、医師が外表を検査するなどして、医学的見地から死因や死亡時刻などを推定する行為を指す。独居高齢者の増加を背景に孤独死が増えるとみられており、今後、死体検案の需要が増すことが予測されている。「デング熱かも?」と相談を受けた医師は2割弱デング熱の次はマラリアが来るのでは...今年8月、海外渡航歴のない10代女性が発症したのをきっかけに、国内での感染が急速に拡大したデング熱。代々木公園(東京都渋谷区)を中心に全国に感染が広がることとなった。不正が次々と明らかになり、医師と製薬企業の関係に厳しい目が向けられている。病院によっては、MRの立ち入りや営業活動を禁止するところも出てきた。実施率「増加」が5割超える処方の比率はNOACがワルファリンの1.5倍に新規抗凝固薬(NOAC)が発売され3年が経過した。ワルファリンよりも使いやすいとされているNOACの登場で、心房細動(AF)患者に対する経口抗凝固療法はどの程度普及したのだろうか――。Onlineの医師会員に聞いた結果、適応となる患者への実施率が増加したとの回答が5割を超えた。先月から始まった「連載:若手医師への老年医学のすすめ」では、第1回テーマが「転倒の既往」だった。岩田勲氏は、「転倒の最大の対処法は予防。医師が参考にするプレゼンターはあの人プレゼンの悩みは「緊張」「スライド作成」プレゼンテーションといえば、学会や院内での症例発表を想像する人が多いのではないだろうか。(製薬協)の「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」(以下、透明性ガイドライン)に基づくもので、2013年度分については既に13社が情報を開示している。死を回避できない状態に陥った場合、限られた時間をどのように過ごすのが最善か――。患者の価値観は多種多様な上に、取り囲む状況も一人ひとり異なるため、そこに模範解答は存在しない。「大病院への外来患者集中の是正」は、現在進められている医療制度改革の主要なテーマの一つ。軽症患者が大病院の外来に集中している状況を改めるため、厚生労働省はこれまでも様々な対策を実施してきたが、十分な効果が上がっていないのが実情だ。7割が自信あり手洗いなど個別の予防策には不安も「全ての患者が感染症に罹患している」という前提で実施するスタンダードプリコーション(標準予防策)。米CDC(疾病予防管理センター)が1996年にコンセプトを示して以来、スタンダードプリコーションは感染制御の基本として普及が進んでいる。日本の夏の風習といえば、お中元。時期的に既に贈った人は多いだろうが、お盆までに贈らないと...という人もいるだろう。医師にとっては慣習となっているのか。日経メディカル医師会員に聞いてみた。国民皆保険の将来を占う試金石となるか保険診療と保険外診療の併用(いわゆる混合診療)範囲拡大は、これまで何度も議論され先進医療や差額ベッドなど対象項目を少しずつ修正してきた。ところが最近、安倍内閣が併用を積極的に拡大する方針を打ち出したため、再度注目を集めることとなった。Onlineの医師会員を対象に、輸液療法で迷った経験の有無を聞いたところ、8割弱が「ある」と回答。「若手からベテランまで悩みは尽きないようだ。糖質制限(低炭水化物食)ダイエットとは、1日の食事の中で白飯やパン、麺類といった炭水化物の摂取量を減らすというもの。その分脂肪や蛋白質の摂取量が増えても問題ないとする。「周りに迷惑をかける前に引退したい」が...多くの日本の会社員が定年を迎えるのは60~65歳。最近は年金支給開始年齢の引き上げに伴い、定年延長や高齢者の雇用促進などの話題が尽きない。「医師」はというと、常勤勤務医としての定年はあっても、医業を退く時期は個人の自由。Onlineが医師自身の健康状態について2286人に調査したところ、常用薬が「ある」と答えた医師が約半数に上った(図1)。2~3種類の薬を服用している医師が多かった。多かった組み合わせは、降圧薬と脂質異常症治療薬で、146人がこの2種類を含む薬を服用していた。古くからあることわざ、「医者の不養生」は本当か――。Onlineが医師自身の健康状態について2286人に聞いたところ、67.6%が何らかの持病が「ある」と答えた。多かったのは高血圧で、脂質異常症、アレルギー(花粉症など)、腰痛・関節痛と続いた(図1)。定期接種化から2カ月で接種の勧奨が中止され、1年近くが経過しているヒト・パピローマウイルス(HPV)ワクチン。よっては賛成」派も新設しても地域や診療科の偏在は解決できない医師不足の解消を目的とした医学部新設の議論が進んでいる。震災復興の観点から、東北地方で医学部新設を認可する方針が決まったのを皮切りに、国家戦略特区では成田市に新設する案も浮上している。日本の技術競争力の強化や高等教育改革といった観点で、かねてから導入が議論されている「飛び級」入試。Onlineの調査で尋ねた(回答数1852人)。多くの医師が一度は経験してみたいと考える海外留学。言葉の壁はもちろん、留学先との交渉、学費や生活費の工面など、乗り越えなくてはならないハードルは高いが、日本では得がたい経験を積むことができる。半面、「留学から帰国後にポストが無かった」と言う医師もちらほら。「紹介すべき専門施設が分からない」という声も日常臨床で便失禁を訴える患者を診察し、臨床現場ではどのように対応しているのか。意思疎通できる患者には積極的に行うケースも2014年度診療報酬改定では、胃瘻造設術の点数が1万70点から6070点に大きく引き下げられた。家族への負担から躊躇、1割は「提供の意思はない」と明記2012年7月以降、新たに発行される運転免許証の裏に、臓器提供に関する意思表示欄が加わっている。健康保険証の裏面にも同様の意思表示欄が設けられている。臓器提供の意思表示が、昨今、身近になってきているようだが、臓器提供に関して医師自身はどう考えているのだろうか。医師2300人に聞く「STAP細胞は実在すると思う?」6割弱は「STAP細胞は実在しない」と思う小保方氏の会見後は半々に小保方晴子氏本人の会見を経ても、いまだ騒動が続くSTAP細胞論文の是非。Nature誌に投稿された論文の瑕疵が捏造に当たるのか否かという問題の一方で、大きな関心事となっているのがSTAP細胞が実在するのか否か。退院時、入院時など様々なタイミングで患者・家族が手渡そうとする謝礼の金品。徳洲会グループの「ミカン1個もらわない」というスローガンは有名だが、一般にはどんなルールを設けている医療機関が多いのだろうか。Vol.2利用者の3割は仕事にSNSを使っている中には同じパスワードを使い回すユーザーもSNSの利用目的を質問してみたところ、67.2%と利用者の3分の2は「趣味の情報などプライベートでの利用がほとんど」だ。「仕事上での情報交換がほとんど」という回答も6.1%あった。プライベートと仕事の両方に使っている回答も合わせると約3割の回答者が仕事でもSNSを使っていた(図3)。利用者が多いのはFacebook世の中ではソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)が花盛りである。最大手のFacebookで世界中の利用者数が10億人を超えたと話題になったのが2012年秋だった。日経メディカルでもFacebookやTwitterで、新着記事紹介などの試みを行っている。(41点)が見直され、お薬手帳に関する算定要件を満たさない場合の点数(34点)が新設されることになった。全体で0.1%の引き上げで、消費増税補填分を除くと1.26%のマイナス。改定率や主な新点数項目について現場の医師はどう思っているのか、ミニアンケートで聞いてみた。人気はアレグラ、続いてザイザル、アレロック日本人に占める花粉症患者の割合は、3割にも上ると言われている。すれば、医師の中にも毎年花粉症に悩んでいる人が少なくないはず。そこで今回は、「医師は自分自身の花粉症の治療のために、どんな薬をチョイスをしているのか」をテーマに、ミニアンケートを実施してみた。多かったのは結核、次いで肺癌、GERDもこの時期に診ることの多い、長引く咳を訴える患者。その背景には、意外な疾患が潜んでいることがある。はじめとする結核だった(図1)。長引く咳を訴える患者に対し、次の受診までに処方する頻度の高い薬剤としては、鎮咳去痰薬が最も多かった(図1)。長引く咳の訴えに「自分で対処できている」と答えた医師に限って見ると、吸入ステロイドも鎮咳去痰薬と並んで多かった。日常診療で診る機会の多い、コモンな症状である咳。この時期は、長引く咳を訴えて受診する患者も少なくないはずだ。「患者に対して年賀状を送るか」も聞いてみると、全体として「送る」のは2割弱の202人。開業医の回答者143人で見ると、「患者に送る」のは54人(37.8%)で、その比率は勤務医に比べて高かった。年末恒例の年賀状の作成。ただでさえ忙しい年末に、医師は果たして何通の年賀状を出すのだろうか。来年(2014年)の年始の挨拶について、医師1030人に聞いてみた。勤務医に比べ、「患者と密な関係を築ける」「家族との時間を多く持てる」といったイメージを持たれている開業医。Onlineが開業医211人に「勤務医時代と比べ、考え方が変わったこと、気づいたことはありますか?」と聞いた結果、64.9%が「ある」と回答した。開業した医師は、その選択を成功だったと思っているのか――。Onlineが開業医211人を対象に行った調査では、89.6%が「成功だった」「どちらかと言えば、成功だった」と回答した。勤務医の開業マインドは全般的にそれほど高くはないものの、「勤務医ではできないことはあると思いますか?」と尋ねると、46.5%が「あると思う」と感じていた。医師人生の中で最も大きな転機ともなり得る開業。Onlineが勤務医1230人を対象に行った調査では、「今のところ、開業の意思はない」との回答が73.9%に上った。Onlineの医師会員の方々1000人(目標)にお聞きした結果をいろいろとご紹介します。「他の先生はどうしているんだろう?」と感じる疑問があれば、お問い合わせフォームからご提案ください。Reserved.こちらは会員限定サービスです。記事閲覧、MReach(Web講演会、eディテール)、調査・アンケート、連載フォロー機能、マイジャンル機能、マイページ機能、ポイントプログラムなどこちらは会員限定サービスです。記事閲覧、MReach(Web講演会、eディテール)、調査・アンケート、連載フォロー機能、マイジャンル機能、マイページ機能、ポイントプログラムなど。