前回の記事でも食料問題に触れましたが、世界的な人口増加により、食料不足が懸念されています。実は食料のなかでも肉や魚等に含まれる「タンパク質」の不足が特に問題となっているのはご存じでしょうか。各国の中間層の経済発展により、いままで米やパンといった「炭水化物」を食べていた人たちが、肉や魚介類を食べるようになってきています。2050年にはその需要が今の約2倍になると予想されていることから「タンパク質危機」と呼ばれ、世界的な課題とされています。そんなタンパク質危機の解決策として人工肉や昆虫食が注目されています。本記事ではそんなSFのようなアイデアを持った海外ベンチャーを紹介します。途上国を中心に経済発展が進み、各国で中間層の消費力が高まってきました。(FAO)によれば、一人あたりの肉消費量は、1960年代の約23キロ/日から、2013年には約43キロ/日と倍増しています。2050年には肉の全体の消費量が現在の約2倍になると言われ、将来的な供給不足が懸念されています。肉や魚介類の生産拡大による地球環境への負荷も問題視されています。この問題は「タンパク質危機」と呼ばれ、肉を中心とした既存のタンパク質源を置き換える食品が求められています。Foodsのパティ肉が足りないのであれば作ってしまおう。そんな発想で人工的に肉を生産するベンチャーがあります。(インポッシブルフーズ)は植物から人工的に作った肉を販売しています。主力商品はバーガー用のパティで、現在1000軒以上のレストランでハンバーガーとして提供されています。彼らの優位性は植物性食品を肉の食味に近づける技術です。同社は、技術を確立するために肉を構成する物質を徹底的に分析し、ヘモグロビンなどに含まれる「ヘム」という物質が肉らしさを作るのに重要だと発見しました。酵母を使ってヘムを作り出し、それを大豆やきのこ類と混ぜて、肉のような食味を作り出しています。実際に食べた消費者からは、「植物由来だと言われればわかるが何も言われなければ違和感はない」水準まで食味を肉に似せる事に成功しています。現在、ビル・ゲイツ等から累計約390ドル(約4.4億円)の資金調達を得て、研究開発と事業拡大を進めています。Foodsのように植物由来の肉を販売しています。ちなみに、日本でもインテグリカルチャーという人工肉培養のベンチャーが最近注目を集めています。日本でも食べていた昆虫食がオシャレに生まれ変わる画像は昆虫食のイメージ。粉末にしてクッキーなどに使用することも(EXOの商品ではありません)タンパク質は、肉や魚だけではなく、昆虫にも含まれます。はじめ世界に広がってきています。突飛なアイデアにも思えますが、日本も含めアジアではもともと昆虫を食べる文化がありました。中国やタイではコオロギやイモムシが日常的に食されている上、日本でもイナゴやハチを食べる習慣はありました。昆虫食というとグロテスクな見た目の虫をそのまま食べるイメージを持ってしまうかもしれませんが、最近の昆虫食ブランドはそのイメージを払拭(ふっしょく)するおしゃれなブランドイメージを作っています。アメリカ拠点のEXO(エクソ)はコオロギを使ったプロテインバーを製造・販売しています。アスリートをターゲットにしたマーケティングで販売を進め、累計約500万ドル(約6億円)を調達しました。興味深いことに、日本の電通ベンチャーズ(電通が運用するベンチャーファンド)も出資しています。この会社の他にも昆虫入りのチップスやパスタを販売するベンチャーは数多くあります。その多くが健康的で環境に優しいといったブランディングを行い、グロテスクさや奇抜さで売っているのではない事がわかります。今回は、現在の食文化ではまだ理解しがたい人も多いと思われる、人工肉と昆虫食というトレンドを紹介しました。今は信じられませんが、もしかしたら、数十年後には当たり前の姿になっているかもしれません。卒業後は、経営コンサルティングファームのA.T.カーニーに所属。2014年、タイにてEmpag社を共同設立、CEOに就任した。Forbes誌「2017年度アジアの30歳以下の重要人物」に選出された。2018年より日本にて農食企業を中心とした経営支援に従事。熊本県山都町(やまとちょう)が農業研修制度を創設。水稲農家が愛用する新機能性肥料の実力とは?現役農家が体感。今年は『らくらく青色申告農業版』で簡単申告。地域おこし協力隊を目指す方のお悩み、宮城県角田市なら無用です民間経営では全国有数の規模。バイオスティミュラントについて、みなさまのご意見をお聞かせて下さい。Corporation。