―業界を知ることで、自らやるべき課題が見えてくる―ファッション産業は、衣料からバッグ、靴などの服飾雑貨、インテリア、食まで包含しつつあります。ファッションに憧れ、同じ志を持った若者が一緒に学ぶことで、悩みを分かち合い、絆を強め、課題克服に向け喧々諤々の議論をし、大きく成長するきっかけを掴みます。産業構造の変化などを学ぶ中で、自分の立ち位置を理解し、会社の一員として自らやるべきことが見えてきます。グループ長・お客様相談室長として活躍。企業へのコンサルタント業務、大学・団体での講演多数。大手アパレルで、新規ブランド開発等を担当。商品開発から仕入れ販売までのすべての業務に精通。現在はコンサルタントとして、主に事業の開発・戦略、流通に関るSCMの課題克服などの分野でご活躍。プランナーWEBマーケ関連会社出身。ファッション関連はもちろん、消費者のライフスタイル等々の情報分析と解析や、コンテンツを使用したマーケティング・販促のプロフェッショナル。消費者の購買意欲が停滞する中で、モノを売るのではなくコトを発想し人を集める時代になっています。市場シェアの獲得競争は終わり、一人ひとりの心の中に占める思いこそが重要な今、確かなマーチャンダイジング・強いブランドエクイティが求められています。当カリキュラムは、MD従事者を対象に、いま時代に求められるマーチャンダイジングを、全6回の短期集中で学びます。氏(株)三陽商会へ入社。して、宣伝・広報・ブランド開発に従事。複数の学校教育も兼ねる。氏(株)ワールドを経て、現(株)モードインターナショナルを設立、代表。アパレル・小売各社の、MDコンサルティング・ブランド事業支援。2009年より、アジア(韓国・中国)大手企業のブランド事業支援など業界全体の収益アップを目指す。IFIビジネススクールのご協力の下、JFIC管理職研修を実施いたします。次世代を担う管理職の方々の参加をお待ちしております。ファッション市場は、価格と量の時代から価値の時代へと大きく変化しています。マーケティングから製造、それに伴うインフラは変化に追いついていません。今、変化の流れに乗れないで目先の仕事に追われていると、会社やブランドの戦略も見えてきません。当カリキュラムは、管理職の方を対象に、全6回短期集中の講義とグループワークで、新しい時代を切り拓いていける管理職としての、実践的な力の習得を目指します。Comments認証順調に進み、企業認証件数223件、商品認証件数72件となりました。日本ファッション産業協議会が日本繊維産業連盟の協力を得、経済産業省の賛同を受けて推進する「J∞QUALITY商品認証事業」では、今年の2月に申請受付を開始以来、順調に認証が進んでいます。企業認証では、産地等の実情に合わせて一部制度を改正し、産地での説明会を重ねるなど申請促進を図り、7月20日現在で申請数合計303件、うち認証済み合計223件となりました。2015年秋冬向け商品から始めている商品認証では、7月17日認証部会で新たに59件認証され、合計72件となりました。3工程が国内で行われているだけでなく、これぞ世界に誇れる日本品質と言える独自の技術力と創造力があるかを重視し、厳正な審査を重ねています。公式WEBサイト(http://jquality.jp/)をオープンしました。日本商品について国内外からの注目が集まっている現在、国産ファッション商品および日本のモノづくりの価値を改めて消費者に伝え、理解や愛着を持ってもらう為に2015年秋冬物より展開するJ∞QUALITYプロジェクト。経済産業省の後押しを受け、日本ファッション産業協議会が推進するこのJ∞QUALITTYプロジェクトの消費者向けのコミュニケーション拠点として日本ファッション産業協議会はJ∞QUALITY公式WEBサイトをオープンしました。本WEBサイトでは新しい純国産ファッション商品の統一ブランドである「J∞QUALITY」のコンセプトや、各界で活躍するオピニオン•リーダーたちによる「日本の品質」をテーマにしたスペシャルインタビューを紹介しています。本WEBサイトでは今後店頭展開されるJ∞QUALITY認証商品や関連する生産現場の紹介、J∞QUALITY全体でのイベントなどのコミュニケーション活動の予告やレポートを順次公開していく予定です。日本のファッション関連団体の力と知恵を結集することにより発信力・発言力を強化し、ファッション産業全体の底上げと発展・拡大を目指して、ファッション産業に係る8団体が発起人となり、2013年10月1日に日本ファッション産業協議会が設立しました。その後、協議会の趣旨に賛同いただいた4団体が新たに加盟し12団体に発展いたしました。推進力の強化を図るために2014年10月20日に一般社団法人日本ファッション産業協議会として法人登記いたしました。当法人は、ファッション産業に関連する諸団体が連携・協力することで、業界団体の知恵と力を結集し業界の発信力・発言力を強化し、一致団結してファッション産業全体の底上げと発展を目的としています。