SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。剛輔氏が、ITproマーケティングに場を移し、デジタルマーケティングに関わる様々なトピックを取り上げる。マーケットディベロップメントエンジニア1974年生まれ。プロミュージシャンからエンジニア、プロダクトマネージャー、オンライン媒体編集長などを経て、マイクロソフトに入社。企業サイト運営とソーシャルメディアマーケティング戦略をリードする。その後広報代理店のリードデジタルストラテジストおよびアパレルブランドにおいて日本・韓国のデジタルマーケティングを統括。2013年4月から現職。2018年4月に終了した本連載の続編は、「一頭地を抜くデジタルマーケティング」として掲載しています。消費者行動を短期間で変える可能性も2017年秋頃から本コラムで、スマートスピーカーの普及によって変化する消費者行動について何回か取り上げてきた。この変化に対応して、企業のマーケティング活動も変わらなくてはいけない。スマートスピーカーが消費者の生活空間に溶け込んだことが、日常生活に影響を及ぼし始めている。(2018/4/24)Facebookの問題発覚後も伸びるオンライン広告、消費者の意識と乖離していないか?仏広告大手ピュブリシス傘下の調査会社ゼニス社は2018年3月、2018年の広告市場が2017年対比4.6%の成長になるという予測を発表した。中でもオンライン広告市場の伸びは非常に大きい。(2018/4/17)米国企業も悩む「デジタルトランスフォーメーション」、日本企業がまずすべきこととは現在、消費者の日常や企業のビジネス活動の至るところに、“デジタル”が自然なかたちで存在している。そのため企業は、自社のマーケティング戦略や個々の施策といった“狭い枠組み”の中でデジタルを活用するのではなく、テクノロジーを味方に付けて、自らをデジタル化していかなければならないといわれている。(2018/4/10)膨張する米B2BのEコマース、企業はなぜ「コンテンツ」に力を入れるのか米国のB2B企業が2017年ころから、Eコマースとコンテンツマーケティングに対する取り組みに、これまで以上に力を入れるようになった。(2018/4/3)“デジタル以外は全て縮小”、日米の広告市場規模から見る深刻なテレビ離れ2018年3月21日に、米広告大手インターパブリック・グループ傘下の調査会社マグナ・グローバル社が米国の広告市場の予測を発表した。同調査によると2018年の米国の広告市場は約1970億ドル(約20兆6280億円)と、過去最大規模になるという。(2018/3/27)「ブランド買い」から「品目買い」へ、スマートスピーカーがもたらす変化に準備はできているか新しいテクノロジーには、世に登場してから瞬く間に人々の生活に浸透し、さらには人々の購買行動をも変えてしまうものがある。近年では、スマートフォンがその最たる例といえる。人々の購買行動を変えると目されるテクノロジーがもう一つ、2017年ころから新たに広がり始めた。米eMarketerが2018年3月に公開した米国のインターネット人口(1カ月に1回はアクセスする利用者)は、2018年中には約2億8000万人に達するという。これは米国の全人口の約85%に相当する。(2018/3/13)インターネット主導で好調続く日米の広告費、その裏に差す「広告離れ」の影2018年2月22日、今年も電通が「日本の広告費」を発表した。2017年の日本の総広告費は、対前年比1.6%増の6兆3907億円となり、これで6年連続のプラス成長。右肩上がりの状況が続いている。この動きを支えているのが、対前年比15%増の伸びを見せたインターネット広告だ。Prosは2018年2月下旬、米国小売り70社の役員を対象に実施した調査を基に、“パーソナライゼーションに成功している”企業名を明らかにした。(2018/2/27)増えるインフルエンサーマーケティングと減らないステルスマーケティング米国では2017年頃から、特にInstagram上でセレブやスポーツ選手など「インフルエンサー」を介したマーケティング施策、いわゆる「インフルエンサーマーケティング」が広がっている。その一方で、FTC(米連邦取引委員会)のインフルエンサーマーケティングに対する監視がさらに厳しさを増している。disruption、デジタルによってビジネスモデルや提供価値が大きく変化する現象)が起こっている業界は、流通小売業界だといわれている。「企業のマーケティング活動における動画活用は、今後ますます盛んになる」と言われるようになってから久しい。2018年は、その流れが本格的に加速するだろう。学生限定だったFacebookが一般ユーザーに開放され、Twitterがサービスを開始したのは2006年のことだ。それからわずか2年ほどで米国では、企業がSNSをマーケティング活動に戦略的に活用するようになった。(2018/1/30)「データドリブン」を求められるエージェンシー、企業のニーズに応えられるかマーケティング業務を遂行する上で、派生する様々な業務を代行してくれるマーケティングエージェンシー(エージェンシー)は、必要不可欠な存在といえるだろう。ある程度規模の大きいマーケティング活動を展開するならば、リソース面も含めどうしてもエージェンシーの力を借りることになる。Zの生活に不可欠な存在2017年から米国投資家たちは、「FAANG(ファングと読むのが一般的)」という造語をよく使うようになっている。これは米国株式市場における「主要テクノロジー銘柄」の略称で、Facebook、Amazon、Apple、Netflix、Googleの頭文字を並べたものだ。するリスクに広告主企業が対応を強化2017年は、広告枠の仕入れや買い付けが自動化されている「運用型広告」について広く議論されるようになった一年と言っていいだろう。これまで一部で懸念され警鐘が鳴らされていた問題が、まとめて顕在化した。(2018/1/9)2018年の米流通小売業を象徴する「Polarization」とは?なぜ消費者は両極化するのか2017年の後半あたりから、2018年の米国流通小売業界のトレンドが、ある一つのキーワードで語られるようになってきた。そのキーワードとは「Polarization」。日本語では「両極化」と訳されることが多い。(2017/12/26)「AIを活用した広告」に「AMP」そして「NUI」、2018年にリベンジを期す技術とは毎年、年末になると、どの業界でも「今年の総括」が多く語られるようになる。2017年もメディアや調査会社が様々な形でデジタルマーケティングについて総括をしている。Councilが発表した「2017年伸び悩んだ15のトレンド」に興味深い情報があった。(2017/12/19)行き過ぎたパーソナライゼーションは逆効果、活況に沸くECシフトの落とし穴オンラインでの消費者の購買行動が活発になるにつれて、デジタルマーケティングの手法も、より進化している。「パーソナライゼーション」も、その一つだろう。米国のプロアメリカンフットボールリーグ(NFL)は、試合中継のたびに高い視聴率を叩き出してきた。2016年あたりから、そうとも言えなくなってきた。2017年1月の米ニールセンの発表によると2016年シーズンのテレビ視聴率は、開幕当初から前年割れを記録。(2017/12/5)モバイルシフトに沸く米国の年末商戦、「ネット中立性の撤廃」次第で2017年がピーク?米国の年末商戦は、消費者の購買行動がデジタルによって変化した結果、年々前倒しされている。サンクスギビングデーやブラックフライデー、サイバーマンデーに、店舗やECサイトの売上高が急上昇することに変わりはない。(2017/11/28)MarTech関連予算が下がった?見直しステージに来た米国のデジタルシフト「2014年以来、上がり続けていた企業のマーケティング予算が、2017年は3年ぶりに右肩下がりになった」――。2017年11月14日、米ガートナーがこんな調査結果を発表した。この調査は、米国と英国でCMO(最高マーケティング責任者)など約350人に対して実施したものだ。(2017/11/21)スマートスピーカーによって変化する購買行動、あなたの会社は選んでもらえるのか2017年秋に、日本市場でスマートスピーカーが活況を呈している。WAVE」を発売したのだ。各社が「トレンドを作っている」といってもいいだろう。(2017/11/14)6年間で「企業のソーシャルメディアに関わるリスク」は、どこまで進化したのか今や“デジタルマーケティング”という言葉さえもが死語になる時代に入ろうとしている。企業のマーケティング活動の中にデジタルの要素が当たり前のように組み込まれるようになった今、あえてデジタルだけを切り出して語ることに意味がなくなってきた。(2017/11/7)あなたの会社が「遅れている」理由、マーケ技術のROI予測はできているか2007年6月に米アップルのiPhone登場してから10年が経過した。振り返ると、「マーケティングに“モバイル”が不可欠な要素となってから10年がたった」ともいえる。10年の間にモバイルを重要な顧客接点の一つとして位置付け、積極的に投資をし、施策を展開してきた企業は少なくない。(2017/10/31)全世界で4.8兆円のオンライン広告収益が消失、アドブロックへの対応は万全か人々の情報消費、そして購買行動がオンラインにシフトするほど、オンライン広告の市場規模は拡大していく。市場が拡大しているとはいえ、オンライン広告媒体が現状を楽観してよいかといえば、必ずしもそうとは言えない。今後「アドブロック」が、非常に大きな存在になってくるはずだ。(2017/10/24)米国の年末商戦を変える「ジェネレーションZ」、この世代に向けECサイトが備える必須機能とは2017年も10月半ばを過ぎた今、今年も米国では流通小売業界を中心に、ホリデーシーズンに向けて、大きく動き始めている。NRF(全米小売業協会)は、「2017年の米国小売業界でのホリデーシーズン売上規模は、2016年より4%ほど伸びて約6800億ドル(約76兆円)になる」との予測を公開した。人工知能)」は、必要不可欠なキーワードの一つといっていいだろう。Center)は、2017年9月に発表した調査で、2018年のMarTech(マーテック)市場の規模を予測した。(2017/10/3)米国で深刻化するデジタル人材不足、その四つの理由から解決策を探るマーケティングは、デジタルによって大きく変化し続けてきたが、企業にとって最も大きな課題は依然として変わらない。マーケティング人材が不足しているという問題は、日本に限った話ではない。米国でも同様に人材不足が深刻化している。(2017/9/26)B2Bマーケティングを待ち受ける「二つの溝」、MAの広がりが促す意識の変化いまや企業がマーケティング活動の実践にあたって、データは必要不可欠な存在になっている。それはB2CであれB2Bであれ変わらない。(2017/9/19)マーケティングオートメーションの使い方、「進んでいる企業」と「そうでない企業」の埋めがたい溝とは米国企業のB2Bマーケティングは、マーケティングオートメーションの普及で、非常に進化しているというイメージがある。実際には、まだ発展途上な部分も多々あるように思える。Survey』と題した調査結果を公開している。この調査は2008年から、あまり調査内容を大きく変化させることなく続いている。(2017/9/5)「顧客が戻ってきた」企業運営のECサイト、モノを買わない消費者に向け改善したのは何かこれまで主に大規模な小売業者によるECサイトなどで買い物をしていた消費者が、近年メーカーやブランドが運営するECサイトに、その場を移す傾向にあるという。Commerce社が2017年8月に発表した調査からもその傾向が見えてきた。年末商戦で米国の消費者は「バーチャルアシスタント」を活用するか米国では8月も終わりになると、あちこちで今年の“ホリデーシーズン(年末商戦)”についての話題が語られ始める。この“セールの前倒し”は、近年どんどん加速している。(2017/8/22)年々コスト効率が悪化するオンライン広告~企業が取るべき打ち手は?言うまでもないことだが、企業がオンライン上でマーケティングコミュニケーション活動を展開するに当たって、オンライン広告は必要不可欠な存在である。今や、オンライン広告は、「オンライン広告」という言葉でくくるには、あまりにも多様化している。IQ」と呼ぶ調査を実施・発表している。IQとはPwCが作った造語であり、「組織としてテクノロジーを利活用し、収益を向上させる能力」と定義している。マーケティングと経営が急接近する時代の生きる道もう何年にもわたり、「企業のマーケティング活動は、より複雑化、高度化するため、CMO(最高マーケティング責任者)の存在が重要になる」と語られてきた。日本でも、ある種の理想形として考えられている。CMOを置く企業も年々増えてきている印象だ。(2017/7/25)歴史は繰り返す、「米国企業のデジタルエージェンシー離れ」から見えるもの“マーケティング”という言葉の中に「デジタル」という要素を数多く含むようになった今、これまでエージェンシーに任せっきりとなっていたマーケティング業務を、企業が自製化するケースが増えてきた。Z”という語が非常に多く使われるようになってきた。(2017/7/11)大手広告主企業の“デジタル離れ”は、カオス化したインターネットメディアへの対抗策なのか「米国の一部大手広告主に、デジタル広告費を削減する動きが出始めている」――。1週間ほど前に、こんな話題がデジタル広告業界内を駆け巡った。(2017/7/4)米国で「コンテンツスタジオ」開設が相次ぐ今、企業が再考すべき若年層へのコミュニケーション米国のメディア業界は、この1~2年でゆっくり、かつ確実に変化している。“トレンド”というよりは、“進化”に近いものかもしれない。急激かつ一過性のものではなく、目立たないがじわじわと変化していっているような印象だ。新しい仕組みや方法論が普及するたびに、これまで使われていたものが「時代遅れ」とされ、「使えない」とばかりに、そのパフォーマンスが全否定されるようなことが時々起こる。ソーシャルメディアが広く普及し始めた頃のメールがそうだった。(2017/6/20)インフラ投資だけでは不十分、「デジタルトランスフォーメーション」を成功に導く鍵この1~2年で、日本でも「デジタルトランスフォーメーション」という言葉をよく耳にするようになった。最初にこの言葉が提唱されたのは2004年のこと。スウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる概念」と定義したものだ。(2017/6/13)認知が広がらないモバイルのアドブロック、ミレニアル世代以外の割合が低いわけ2016年の5月、本連載で「アドブロック」について触れたことがあった。アドブロックとはブラウザーの機能拡張などを使って、ウェブサイト訪問時に、広告をはじめとするユーザーが望まない項目が読み込まれるのを、意図的にブロックする行為を指す。広告詐欺)」が、2016年頃から日本でも問題として議論されるようになってきた。(2017/5/30)デジタルが広報部門に及ぼした変化、「無いと困るスキル」は身についているか企業のマーケティング、特にコミュニケーション活動に、デジタルが幅広くかつ深く入り込むようになった。この影響を最も強く受けているのが広報(PR)部門だろう。広報に携わる人のおよそ半数は、「今後5年で広報は、よりマーケティング活動に沿った動きになるだろう」と回答した――。「あなたの会社は、きちんとしたデジタルマーケティング機能を持っていますか?」こういう問いを投げかけられたら、どう答えるだろうか。自信を持って「持っている」と回答する企業もあれば、「いや、うちはまだまだ......」と回答してしまう、自己評価の低い企業もあるだろう。(2017/5/16)営業部門やIT部門とのすれ違いの端緒はここに、マーケティング部門が見直すべきズレとは企業のマーケティング部門で、営業部門との関係について、「両者はもっと協調すべきだ」という議論になることが多くある。これは今に始まったことではない。ほとんどの企業でメールは、Webサイトと併せて、主要な顧客接点の一つとして位置付けられているに違いない。古くから活用されてはいるものの、その効果は過小評価をされ続けている。この1~2年で、メールの位置付けと効果が再考されつつある。(2017/4/18)3月に確定した「ロケーションターゲティング」の“業界標準”、その意味を理解する日本では、全く話題になっていないのだが、2017年3月29日に、ロケーションターゲティング(位置情報を元にしたターゲティング)に関わる大きな発表があった。毎年3月から4月にかけてのこの期間、米国ではいくつかの広告代理店や調査会社が、米国および世界の広告市場についてリポートを発表する。米企業のマーケティングツール導入に変化の兆しデジタルマーケティングの推進に当たって、インフラを含むデジタルマーケティングツールの活用は、もはや避けては通れないものとなっている。ツールの導入は、ツールそのものの機能や使い勝手などのよし悪しだけではなく、自社のビジネスや業務プロセスとの相性がその結果を大きく左右する。英語圏では“Marketing”と“Technology”を組み合わせた造語である「MarTech(高速かつ効果的なビジネス展開を目的に、企業がマーケティング活動にデジタル技術を取り入れること)」は珍しいものではなくなってきた。BIA/Kelsey社は1月に発表したリポートで、米国におけるモバイル広告の市場規模は今後も引き続き拡大し、2020年には2016年のほぼ2倍の約65億ドル(約7460億円)に達すると予測している。(2017/3/14)「半数以上が決済までに途中離脱」、伸び続けるmコマースの課題を直視しているか今回は「mコマース(モバイルを使ったeコマース)」を取り上げる。mコマースは、新興国を中心に利用が大きく伸び、2020年までの市場規模は50兆円を超えるといわれている。利用が大きく伸びる中、mコマースの利用のされ方も変わる一方、直面している課題も具体化し始めている。消費者のモバイルの利用時間が、過去3年間で63%も増加した米国では、消費者の利便性向上を目的とした「モバイルへの対応」が非常に重要なポイントになっている。モバイルへの対応が最も強く求められているのが金融機関だといえる。(2017/2/28)「インフルエンサーマーケティング2.0」と、選ばれるための指標“ROR”「インフルエンサーマーケティング」とは、自分の周囲にいる人の消費行動に影響を及ぼす「インフルエンサー」を活用したマーケティング手法のこと。この手法は、日本でも米国でも、やらせやステルスマーケティング(巧妙に隠されたマーケティング手法のこと)の印象が強いと思われることがままある。(2017/2/21)貢献しているはずなのに数字が見えない?米国企業のEコマースの実態Eコマースを、企業はどう捉えているのだろうか。Advertisers)は、会員企業を対象に2016年夏に実施した調査結果をまとめたリポートを、2017年1月に発表した。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。