SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。剛輔氏が、改めて連載をスタートしました。これまでの連載をパワーアップし、BtoB企業のデジタルマーケティング担当者が知っておくべき最新情報を届けます。エバンジェリスト1974年生まれ。プロミュージシャンからエンジニア、プロダクトマネージャー、オンライン媒体編集長などを経て、大手ソフトウエア企業のウェブサイト統括とソーシャルメディアマーケティング戦略をリード。その後広報代理店のリードデジタルストラテジストおよびアパレルブランドにおいて日本・韓国のデジタルマーケティングを統括後、クラウドサービスベンダーにてエバンジェリストとなり現在に至る。「ブランドと顧客の関係が、より流動的になり」「新たな要素がパーソナライゼーションに求められ」「マーケティングの役割とマーケターのDNAにパラダイムシフトが起こる」――。2020年のマーケティング環境を予測したある白書に、こうした記述がある。(2019/4/23)米B2B企業のEコマースは2023年に売り上げの17%に、自社での活用を検討しているか?米国で、B2B企業が顧客企業のために設置したEコマースサイトを通じて製品やサービスを販売する「B2B企業のEコマース化」が急速に進んでいる。(2019/4/16)デジタル広告の市場規模が旧来のマス広告を抜く2019年、Eコマースはどうすべきか「2018年の全世界のEコマース市場規模は、約2兆8600億ドル(約319兆5000億円)だった」――。360はこんな調査結果を明らかにした。約271兆5000億円)と比べて、18%増加したという。(2019/4/9)意外と読まれているメール、企業が軽視できない高パフォーマンスの理由スマートフォンやIoTなどのデバイスの普及に伴って、企業がその顧客となる消費者と接する「顧客接点(タッチポイント)」が、オンラインを中心に増加している。企業はマーケティング活動を進める際に、どのタッチポイントを効果的に使うべきかについて知恵を絞っている。(2019/4/2)広告はユーザーに届いているか?「閲覧可能な状態」をデジタルとテレビで比較する広告はここ数年で、「どれだけ広く見られているか」よりも、「どれだけ“きちんと”見られているか」が重視されるようになってきた。“きちんと”という言葉には「マーケティング上、対象となるユーザーに見られている」だけではなく「そもそも閲覧可能な形で表示されているか」という視点までを含んでいる。(2019/3/26)コンテンツマーケティングは手間ばかり?効果を出すために苦悩する企業たち米国のB2B企業のマーケターは、将来の顧客との接点となるコンテンツを活用する「コンテンツマーケティング」を重要視している。自分たちの商材やサービスの良さを、採用する企業の担当者や意思決定者たちに伝える上で有効な手段と考えているからだ。(2019/3/19)米B2B企業が抱えるデジタル化の課題、手法やツール導入後にすべきこととは「米国のB2B企業の6割近く(58.6%)が、2019年のデジタルマーケティング関連予算を2018年よりも増やすと回答した」――。このデータから分かるのは、米国のB2B企業のデジタルマーケティングへの積極的な投資意欲だ。(2019/3/12)動画共有アプリ「TikTok」運営会社に制裁金、FTCが13歳未満の個人情報の扱いを問題視ショートムービーの作成や共有ができるモバイルアプリケーションで、世界的にユーザー数を伸ばしている「TikTok(ティックトック)」。(2019/3/5)「インフルエンサー」の起用だけで終わらないブランド露出、知名度を適切に維持するにはデジタルマーケティング分野で、特定分野の有名人など周囲に影響を及ぼす「インフルエンサー」の存在が無視できなくなっている。インフルエンサーを中心に据えた手法は「インフルエンサーマーケティング」と呼ばれており、これを取り入れる企業が増えている。(2019/2/26)「マーケティング業界の人材難」が企業の重荷に、不足するスキルとは何か前回、企業でマーケティング業務の内製化が加速している動きを解説した。「内製化が進む」とは、企業にとっては「人材確保が大きな課題になる」ことにつながる。Groupが2018年後半に調査し2019年1月に発表したデータからも、その状況が見て取れる。(ANA)会員企業の8割弱は、マーケティング業務の内製化を進めている」という話を紹介した。内製化が進む理由には、「データ」「コスト」「スピード」「透明性」の四つがあることも解説した。マーケティング業務の内製化の流れは米国に限った話ではないようだ。(2019/2/12)日本はデジタルトランスフォーメーション後進国?取り組みの自己評価が42カ国で最低に現在、世界の数多くの企業が「デジタルトランスフォーメーション」の名の下に、様々な業務改革を進めている。Technologiesが、世界42カ国の企業に所属する4600人の上級役職者を対象に実施した調査からも、その動きが顕著に見えている。(2019/2/5)「信頼」や「愛着」を得られているか?企業が消費者の意識変化に対応するにはインターネットを活用したサービス競争が激化したことで、消費者が選択できるサービスの幅は広がった。提供する側の企業としては、消費者から選んでもらえるように、そして少しでも長く関係性を維持するために様々な工夫を凝らしている。(2019/1/29)テレビがテレビでなくなる?「OTA」と「SVOD」の拡大で変わるその位置付け「もはやテレビは、マスコミュニケーションのための端末ではない」――。感じさせるデータを、米ニールセンが2019年1月14日に発表した。ニールセンはこれまでも定期的に、米国消費者の(主にテレビを中心とした)メディア接触や消費について調査結果を公開してきた。(2019/1/22)止まらない米BtoB企業のMarTech投資、焦点は課題解決のための「技術活用」2019年のB2B企業は、これまで以上に「MarTech」(マーケティングとテクノロジー)に予算を割くようになる――。IT』でこんな予測をしている。(2019/1/15)「自分のデータを渡したくない」、ユーザーの意識変化に向き合う2019年のSNS事業者ソーシャルメディアネットワーク(SNS)にとって2018年は、大きな転換期とも呼べる年になった。その象徴的な出来事は3月に起こっていた。Facebookが収集したユーザーデータの一部が、英ケンブリッジアナリティカ社を通じて政治的に利用されていた事実が明らかになった事件だ。(2019/1/8)GDPRがもたらしたインパクト、企業が「顧客データ」と向き合った2018年を振り返る年末も押し迫り、あちこちのメディアが、2018年の振り返りと2019年の予測を掲載している。デジタルマーケティングの世界も、これに変わりはない。海外のメディアが発表した総括記事をいくつか読むと、2018年のデジタルマーケティングに関わる共通項が見えてくる。五つの理由から解決策を探る企業はテクノロジーを積極的に活用し、自らの競争力を上げなくてはならないといわれる中、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」という言葉が、近年になって盛んに使われるようになった。これは日本に限った話ではない。店で買物をするとき、もしくはサービスを利用するとき、インターネットでその店のレビューを確認するのは、消費者に当たり前の行動として定着している。運営する企業にとってみれば、レビューはたくさんの顧客を集める決め手にもなれば、ビジネスの足を引っ張ることもある。(2018/12/11)顧客獲得が大きなプレッシャー、米国のマーケターたちが目指す次なる方策とは顧客をどうやって獲得するか――。マーケティングの現場にいる人間が常に意識を払う大きなテーマの一つといえるだろう。顧客獲得の向上には、いくつもの課題が立ちはだかっている。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。