北朝鮮の新型ミサイルが西側のATACMSに酷似しているという疑惑があります。ミサイルをめぐり、驚くべき分析が注目されている。東部・咸興(ハムフン)付近から10日、日本海に発射された短距離弾道ミサイルとみられる2発の飛翔(ひしょう)体が、米軍の戦術ミサイル「ATACMS(エイタクムス)」に酷似しているというのだ。識者が疑惑視する「某国」の存在とは「初めに画像を見たときは、非常に驚いた。軍事専門家が見れば、米軍のエイタクムスに似ていることは分かる。ミサイル本体が横流しされた可能性が濃厚ではないか」こう語るのは、元防衛省の情報分析官で、軍事アナリストの西村金一(きんいち)氏だ。韓国海軍駆逐艦によるレーダー照射事件の際、韓国国防省が「海上自衛隊の哨戒機が威嚇飛行した」として公開した画像の“捏造(ねつぞう)疑惑”を暴いた人物である。日韓GSOMIA破棄し中国軍事協定(MOU)を締結合意!>国防部が2012年に中断した中国との災難救護協定を7年ぶりに再び締結することにした。軍兵力が投入される災難救護は軍需支援協力の初期段階だ。(中将)は21日、北京で国防戦略対話を行った。高高度ミサイル防衛システム(THAAD・サード)で対立が起こった2014年以降、5年ぶりの席だ。国防部は会談の報道資料で「中国と災害救護協定の締結を進めることにした」と明らかにした。(MOU)」を結ぼうとした。MOUは、国家災難状況による救護協力と復旧訓練などの内容を含んでいる。両者はMOU締結の日付まで告知したが、日本とのGSOMIAを政府が「拙速処理」しようとすると、反対世論が強まり中断した直後だったため、中国との軍事協力もつられて流れ弾に当たって霧散した。その余波で2001年に始まった韓中軍需協力会議は2013年以降、まったく開かれずにいる。国防部のこの日の発表は、7年前にMOUさえ霧散した軍当局間の災難救護協力の水位を協定として一段階引き上げるという意味だ。アラブ首長国連邦(UAE)と秘密裏に締結した事実が明らかになって議論を巻き起こした事案だ。韓国はもう引き返せないから、中国に擦り寄るしかなくなった。レッドチーム入りでF-35も回収になる。兵器コピーされまくる(^-^)。LM社の機密が中国等に流れて、同社は莫大な損害を被るわけだ。これって、思いっきり米韓FTAのISD条項に抵触しないか?韓国はLM社から、天文学的な額の賠償金を請求されるぞ。いうか、むしろその事も視野に35を売ったのかもな。ファーウェイの装備使うな」...駐韓米大使官邸のレセプションに、ファーウエイ通信網を装備したLGだけ招待されず米国務省のキス・クラーク経済次官が韓国の移動通信社に中国の通信装備会社であるファーウェイ(華為技術)の製品を使わないよう求める意向を伝えたということが7日、分かった。6日、米大使官邸で開かれたレセプションでだ。KTのファン・チャンギュ会長、SKテレコム関係者などが同席した。当時、同席した政界要人はクラーク次官から「米国政府はファーウェイの通信装備に搭載した、いわゆる『バックドア』を通じて重要な情報がすべて中国に流出すると疑っている」として「韓国がファーウェイの装備を使えば敏感な軍事情報を共有することはできない」という趣旨の発言を聞いたと伝えた。クラーク次官はファン会長と単独で対話をした。内容は明らかにされなかったという。クラーク次官が参加したレセプションには偶然にも韓国3大移動通信会社の中でLGユプラスだけが外された。LGユプラスはファーウェイの通信装備で通信網を構築した。米国側の反発を懸念してLGユプラスは主な軍事セキュリティー地域と米軍基地周辺の基地局は中国のファーウェイでない他国の会社の装備を設置した。米大使館がLGユプラス側を招待しなかったようだとこの政界要人は付け加えた。韓国政界要人は「米国政府側の要人が『ここ数年間ファーウェイの装備を通じて情報が流出した場合が何度も発覚した』と話した」として「米国は重要な軍事情報を共有するにはファーウェイの通信装備を排除するよう求める立場を韓国政府に強調した」と話した。クラーク次官の発言はファーウェイ側が9月「KT、SKテレコムとも5G装備の供給を議論中」と明らかにしたのが背景になったという見方が出ている。15:12:05ID:AxMDI2NzE(1/1)NG報告>>76アメリカもまた分かりやすい警告してきたね。韓国外務省は19日、在韓米軍の駐留経費の分担を巡る韓国と米国の協議が決裂したと明らかにした。韓国では、同国に経費負担の大幅増額を迫る米国に世論の反発が強まっていた。両国は互いに、相手側が駐留経費の負担で公平かつ妥当な歩み寄りをする用意ができていなかったと主張。66年にわたり同盟関係を保つ両国の意見対立が公になるのはまれだ。韓国外務省は「われわれは、駐留経費の負担割合を定める従来の特別措置協定(SMA)の枠組み内で検討すべきとの立場だったが、米国は新たな区分を創設して、(韓国側の)防衛費負担を大幅に増やすべきとの考えだった」と説明した。米国の交渉責任者ジェームズ・デハート氏は会見で、米国が協議を切り上げた理由は「韓国に再検討の時間を与えるためだった」と説明。「同盟の精神の下で、相互に受け入れられる合意に向けて双方が取り組めるような新たな提案が出てくることを望む」とした。その上で、「残念ながら、韓国の交渉チームの提案は、公平な負担に向けた米国の要求にこたえるものではなかった」と述べた。韓国メディアによると、米韓の交渉官は終日続ける予定だった協議をわずか1時間で終了したという。(SMA)の交渉で、韓国が米国の5倍引き上げ要求に応じない場合に備え、在韓米軍1個旅団を撤収する案を検討していること19日(現地視覚)が分かった。米国は既存の分担金で5倍引き上げた50億ドル(約6兆ウォン)を要求して韓国を強く圧迫してきた。交渉過程をよく知っているワシントンのある外交消息筋はこの日、「韓国との交渉がトランプ大統領が、必要に応じて行われていない場合に備えて、1個旅団撤退を準備していると聞いている」と述べた。米国が撤退を検討している1個旅団の性格と正確な規模は知られていなかった。米軍では1個旅団は3000?4000人で、この程度の削減は、米議会が2019年国防授権法に規定された最小規模を触れないレベルである。米議会は2019年度国防授権法などにより、現在、約2万8500人、在韓米軍を2万2000人以下に減らすことを禁止している。このような装置は、現在、在韓米軍の規模で最大6500人まで削減することができることを意味してもよい。「いつでも協定の効力を終了させられるという前提の下、8月23日に行った終了通告の効力を停止する」と発表した。解消するため、事実上、条件付きでGSOMIAの終了を延期することになる。韓国「何とか文大統領の顔を立ててほしい」→外務省から譲歩案。日韓、失効直前の折衝―GSOMIA「日本政府はほとんど譲っていない。米国から迫られ、韓国が折れたのが実態だ」。韓国政府の発表を受け、日本政府高官の一人は勝ち誇ったように語った。日本政府はこの間、輸出規制の緩和に応じる姿勢を見せなかった。日本政府にとって元徴用工問題は日韓関係を根本から覆しかねない問題で「GSOMIA失効もやむを得ない」(同)と判断していた。文政権への不信感もあった。日韓両政府は2015年に慰安婦問題の最終解決で合意したが、文政権は18年11月、合意に基づく財団を解散すると一方的に発表。翌12月の自衛隊機への火器管制レーダー照射でも非を認めず、日本政府高官は「革命政権だ」と突き放していた。妥協を探る動きが全くなかったわけではない。日本政府筋によると、韓国側から「何とか文大統領の顔を立ててほしい」と伝えられ、外務省内では一時、譲歩案が浮上した。輸出管理を担う経済産業省は強硬姿勢を崩さず、首相官邸も「絶対に譲らない」と一蹴したという。(GSOMIA)終了猶予と関連し、韓国国立外交院のキム・ジュンヒョク院長は「いつでも韓国がGSOMIAを中断できる。刀の柄は韓国が握っている」と話した。キム院長は25日に韓国tbsラジオの時事番組に出演し、「日本は韓国が(GSOMIAに関連して)降伏するまで交渉すらしないとしたがその原則を自ら破った。事実上韓国の判定勝ちと話すのが正しい」と話した。彼は続けて、韓国が日本に屈服したという主張に対し「(GSOMIAは)日本の姿勢を見てあしたにでも、1カ月後にでも終了できる。これは韓国が刀の柄を握って日本を待つものと考えれば良い」と強調した。最新鋭「F-35Aステルス戦闘機」の韓国売却は見直しかこうした事態に、アメリカ側の危機感は大きい。「アメリカ政府は、在韓米軍の家族さえも反米組織からの潜在的な攻撃対象となる可能性があることを認識している。2017年の朝鮮半島クライシス以来、相当数の米軍家族を韓国から避難させているが、残っている家族については避難訓練を緻密に行うことを検討している」(アメリカ・インド太平洋軍関係者)守るべきは、在韓米軍の家族だけではない。アメリカは2021年までに最新鋭のF-35Aステルス戦闘機を韓国に40機売却するとしてきたが、「同盟国の大使とその家族の生命を守る意志さえない文在寅政権が、軍事機密の塊であるアメリカの最新鋭兵器のインテリジェンスの保全ができるとは到底思えない」(同前)。アメリカ政府はすでにF-35Aステルス戦闘機だけでなく、あらゆる分野の兵器の売却を見直す検討を始めている。17:43:47ID:c5NjYzOTM(1/1)NG報告>>83今頃気がついたのか。先に、韓国の中国・ロシア・北朝鮮への繋がりを開示して、大義名分が出来た後に撤退するだろう。このような状態になれば、F-35の回収は正々堂々と行える。アメリカが韓国に対して多額の賠償金などを請求出来る可能性が非常に高いと思われる。韓国はもうレッドチームであり敵国も同然。今回のGSOMIA破棄の韓国側一時停止はその場しのぎというのは誰でもわかる。日韓議連の暗躍の結果だが議連を評価するメディアまだ現れている事は飽きれる。日本の新たな東アジア防衛政策へのシフトを遅らせその間に北朝鮮が核ミサイル開発を、着々と進めている。今回の決定の遅れが日本を重大な危機に陥れる。韓国への最新兵器の輸出はレッドチームへ情報が筒抜けになるので止めるべきです。11:38:45ID:Q1NTEzNDM(1/1)NG報告もともとレッドチーム志向なのだし、GSOMIAを破棄して欲しかったと思う。それを機に日米で心置きなく制裁するチャンスだった。アメリカが切り捨てるなら日本も積極的に追随するようお願いします。19:26:20ID:UwMTk5NjY(1/1)NG報告F35の機密は北朝鮮、中国に筒抜けになるだろうね。22:22:12ID:M3OTE1NTc(1/1)NG報告ある情報では、米国は既にかの国のレッドチーム入りを想定したシナリオ作成に着手していたと。GSOMIA期限が迫った時は、恐らく五分五分で考えていたのでは。そこまでいったら、さすがに疑念は払拭できないままであろう。F35Aの話も何らかの「変更」もありえる。このような軍事的な「方針転換」があれば、米国はかの国を信用していないということ。今後、徐々に見えてくるかも。22:50:17ID:A4MjYzMDc(1/1)NG報告まだそんない多くは配備されてないハズ。配備先は特定されているだろうし韓国のレッド入りが確定した時点で信号でブラックボックスの中身を破壊して飛べなくなった機体を巡航ミサイルで完全破壊するんじゃね。SFじみているが、それくらいの事は出来るだろうし最先端技術と最高機密の塊だから敵国に渡るぐらいなら渡る前に破壊するだろう。指をくわえて見てる程、アメリカ兄さんは優しくない。継続はアメリカにとって当然なことなので、アメリカにも交渉カードに使ったことは憤りを隠せない。在韓米軍撤退と駐留費増額交渉も継続される。パーフェクトストームは避けられない。自称先進国が3度目の通貨危機をおこすだろう。(SMA)交渉が12月3、4日、ワシントンで再開する。11月18、19日の交渉では米側が一方的に席を立った。)は来年度の防衛費分担として50億ドルを韓国に要求。これに韓国側が難色を示したからだ。あれから2週間が経った。2019会計年度の韓国の分担金は8億4400万ドル。50億ドルと言えば、その5倍。同会計年度の米軍の韓国駐留経費総額は45億ドル。それを上回る額を韓国に求めている。この額には韓国内での軍事行動費用だけではなく、北朝鮮に対する威嚇行動のためグアムから発進する戦略爆撃機の「出動費」まで盛り込まれている。米国が法外な額を要求する要因は一にもに二も米軍最高司令官の「御意向」だ。ドナルド・トランプ大統領の根強い対韓認識からきている。トランプ氏は1980年代から日本や韓国が防衛面で「フリーライド」(ただ乗り)していると信じて疑わないのだ。その後、変遷を経て、とりわけカネ以外の面では日本も韓国も最大限の努力をしてきた。米外交安保の専門家たちの間ではその努力は十二分に理解されてきた。トランプ氏の認識の時計は完全にストップしたまま。これまで歴代政権が効果的に実現できなかったことをやるというトランプ精神はここでもいかんなく発揮されているのだ。ビジネスマンとしての「Monetization」(マネタイゼーション=ソロバン勘定)である。(SMA)のための第4回交渉を翌日に控え、「韓日両国は幾何級数的に成長したので自国の安保だけでなく地域共通の安保利益にも投資しなければならない」と述べた。「必要があれば軍事力の行使も辞さない」と述べた。相次いでミサイルを発射する北朝鮮に対するいら立ちを示したものとみられる。ロンドンで行われた北大西洋条約機構(NATO)のストルテンベルグ事務総長との会談冒頭で記者団に語った。「非核化するとした合意の順守を望んでいる」と強調。「必要に迫られれば使うこともある」と語った。「私は両方とも主張することができる」とし「私たちがそうしようとすれば、彼ら(韓国)は、防衛費分担をより公正にしなければならない」と述べた。彼はこの日、50億ドルを明示的に取り出さなかったが、「私たちが韓国を守るために膨大な量のお金を使っているので、かなり出すのが公平だと思う」とした。昨年10回SMA交渉過程に言及しながら、「韓国の防衛に数十億ドルがかかるために、5億ドルしか出さないのは不公正である」とし「3万人の兵士を駐留し見事に任務を遂行するためには数倍のコストがかかるため、お金がより必要としたところ、1年に約5億ドル出すことに合意した」と述べた。トランプ大統領は「今、韓国が分担金をもっと出すように再度交渉中なのは、米国が豊かな国を守ることは公平ではないから」と重ねて圧迫した。彼は、「韓国のほか、5つの豊かな国に同じような議論をしている」とし「サウジアラビア兵力を追加派兵するために、彼らは私たちに数十億ドルを出している」と紹介した。「安倍晋三首相も私の友人が、あなた方は豊かな国であるため、より多くのお金を私たちを助けなければならないと話していた」と付け加えた。彼は「問題は、私が大統領になるまで誰も彼らに要求しなかったという点」とし「オバマもブッシュも、クリントンも要求しなかった」とした。「彼らは常に「誰もそうするように要求していないために、今はなぜ更に必要なのか」と言うから、元大統領が愚かだったから」と言った」とし「これはサウジアラビアや韓国や他の多くの国が過去に出さなかった多くのお金を米国に支払っている理由」とした。それとともに「彼らははるかに多く出すだろう」と付け加えた。F-35はF-16みたいに世界中で売る事を前提とした機体。初飛行は開発後すぐだったが実戦配備に長い年月が居ったのはF-22も含めて現代の戦闘機ならでは。ソフトウエアの開発工数が驚くほどに大きい。ゲーム機のPS4のパクリをどこもできないように、著しく発達したIT機器みたいなものはコピーが大変難しい。=写真=は4日、国立外交院の外交安保研究所が開催した国際会議で、「もし北朝鮮の非核化が行われていない状態で在韓米軍が撤退したら、中国が韓国に『核の傘』を提供し、その状態で北朝鮮との交渉をする案はどうだろうか」と述べた。在韓米軍の撤退を仮定して、中国に韓国の安保を任せればどうかと尋ねたもの。定例協議は、米国側の過剰な要求により決裂した。Eun-bo氏が語った。Eun-bo氏のコメントを伝えた。Eun-bo氏は「米国は自身の立場を曲げない」としながらも、ソウルとワシントンは今年末までに合意に達するだろう、という期待を表明した。報道によると、米国は韓国駐留米軍の維持費に関し、韓国側の負担を来年はこれまでの5倍にあたる50億ドル(約5435億円)に増やすことを要求。合同演習実施を求めている。今年末に期限切れとなる現行の協定では、韓国は約8億7千万ドル(約943億円)を負担している。聯合ニュースは、次回協議は今月中に米国側代表のジェームズ・デハート氏がソウルに赴き、継続して行われると伝えている。訪韓期間中に与党・共に民主党の李海チャン(イ・ヘチャン)代表に別個に会い、「敏感な問題をうまく処理すべきだ」と言ったことが6日、確認された。「敏感な問題」とは、慶尚北道星州に臨時配備された在韓米軍の終末高高度防衛ミサイル(THAAD)を意味する。今月4日と5日に約4年ぶりに訪韓した王毅外相は、文在寅(ムン・ジェイン)大統領、康京和(カン・ギョンファ)外交部長官、李海チャン代表という韓国側の主要人物全員に「THAAD圧力」をかけて韓国を去ったことになる。文在寅大統領をはじめとする韓国側の主要人物たちは「習近平国家主席の早期訪韓」問題を集中的に取り上げたが、王毅外相は確答しなかったとのことだ。外交消息筋は「中国が習近平主席の訪韓とTHAAD解決を結びつけようとしている意図が見え隠れする」と話す。午前12:01“トランプ、駐韓米軍撤収テーブル上げることができ、”・・・まず、シャープ前韓米連合司令官は5日開かれたセミナーでは、今後、北朝鮮の挑発の形態と米国の取り組み方法が防衛費分担金交渉に影響を与えることができると伝えた。おいて矛盾が発生する」とし「そうなれば、韓国の分担金の増額要求を折りたたみことは論理的だ」と説明した。トランプ大統領が北朝鮮との交渉で、米軍撤退のカードを取り出すことができるという主張も提起された。専門委員は、北朝鮮専門メディアNKNEWSで「キム・ジョンウン北朝鮮国務委員長がトランプ大統領に与えることができるのは、再選」とし「キム・ジョンウンには駐韓米軍撤収を交渉のテーブルに載せることが贈り物になることができる」と指摘した。併せて、「そうなれば、北米は共同声明をすることができる」とし「トランプ大統領が平壌を訪問する絵も想像できる」とした。台湾人「今の日本人はマニュアルに書いてあることしかできない。米、日本への渡航警戒レベル1段階引き上げ194resウォンやkospiを暖かく見守るスレNo14「月下の夜想曲」179res台湾人「今の日本人はマニュアルに書いてあることしかできない。日韓交流掲示板サイト。