するカートに商品は入っていません。本誌掲載の論文をPDF形式でご購入いただけます。各論文にある「PDFをカートに入れる」をクリックすると、カートに商品が追加されます。:オーラル・ロバーツ大学准教授デイビッド・バーカスオーラル・ロバーツ大学准教授リーダーシップとイノベーションを担当。3冊のベストセラーの著者であり、最新刊は『ビジネスで使えるのは「友達の友達」』。詳細はウェブサイトを参照。Tweetネットフリックスの文化において、「自由と責任」は最も重んじられている価値観だ。「必要なだけ休暇を取ってよい」という方針にもそれが落とし込まれている。他社がこの制度を見習うためには、まず自社に強固な信頼が根づいているか自問しなければならない。ネットフリックスの創業者リード・ヘイスティングスが、2009年にスライドシェア(プレゼンテーション資料を共有できるプラットフォーム)上で公開した社内資料は、驚くほど大きな反響を呼んだ。Culture(当社における自由と責任の文化に関するガイド)と題されたこのスライドは、今日までに1200万回以上閲覧され、世界中の新聞にも取り上げられてきた。フェイスブックのCOO(最高執行責任者)シェリル・サンドバーグは、シリコンバレーでつくられた文書のなかで最も重要なものであると評している。124枚のスライドのうち、人々の記憶に最も残っているのは無制限休暇に関するものだろう。厳密には「休暇に関する規則の廃止」という方針である(スライド65~)。ネットフリックスの経営陣は、従業員の休暇日数の追跡・記録をやめることにした。その理由はスライドでこう説明されている。「我々は、従業員の皆さんが何日働いたかではなく、何を達成したかを重視すべきであると気づきました。当社では9時から17時という勤務時間を規定していないように、休暇についても規則は不要です」。従業員は休暇を、長短にかかわらず必要だと感じる日数だけ取ることができる(訳注:ただしある程度の調整は必要となる。会計・財務部門は繁忙期の休暇を避ける、30日以上の休暇は人事と相談する、等)。以降、この方針に対して賛否さまざまな反応が生まれている。リチャード・ブランソン率いるヴァージンのように、同様の方針を採用した企業もある。見事な失敗が明らかになった例もある(新聞社のトリビューンは自由裁量休暇の導入を決めたが、従業員の懸念と混乱を受け8日後に撤回)。懐疑派は、休暇制限をなくせば、従業員が「もっと働かなければ」というプレッシャーを感じて、休暇中も仕事をするようになるため、かえって休む日が減ってしまうと主張する。した懸念が現実化するかどうかは、主に企業文化の問題であり、ある重要な要素が醸成されているか否かに左右される。それは「信頼」である。play(ストアによっては販売開始のタイミングが異なるためお取り扱いがない場合もございます。「後で読む」から削除するしおりを挟むしおりを挟む位置をクリックしてください。クリックしてください。この記事は以前に読み進めています。前回読み進めたページまで移動しますか?移動する移動しない。