jyoshigeモリタクと私カテゴリwork今週のメルマガ前半部の紹介です。先日、ネットをあれこれ見ているとモリタクこと森永卓郎が面白いことを書いているのを見つけました。【参考リンク】山本太郎は嫌いでもMMTは嫌わないでください最近はMMT推しでメディア露出を図っているようですね(笑)筆者はもともとモリタクのことが大嫌いでしたが、最近は一周回って「むしろこの人はすごい人なんじゃないか」と畏敬の念すらおぼえることもあります。モリタクは日本で一番メディアの本質を理解している“識者”である、というのが現在の筆者の感想ですね。いうわけで、今回は私的モリタク論をまとめておこうと思います。氏の立ち位置を振り返れば、メディアの本質を理解し、真に目を通すべきもの、スルーすべきものを見分けることも可能でしょう。それはキャリアデザインの貴重な一助ともなるはずです。アベノミクスで見せた鮮やかなポジション調整もともとモリタクはリフレ派の論客として有名でしたね。日銀が金融緩和すれば物価も賃金も上がってデフレ脱却できるというアレです。ニュースステーションで「自分を日銀総裁にしてくれればすぐにデフレ脱却してみせる」と熱弁したのは有名な話です。そのリフレ政策を全面的に採用した第二次安倍政権が誕生し、アベノミクスがスタートするや、氏はあっさり転向します。リフレ政策の終わりの始まりいや、今だったらわかるんですよ。誰かさんが当初「2年で物価目標達成できなかったらいつでも辞めます」と豪語していたのに6回先送りした挙句にとうとう目標時期を展望レポートから削除したり、マイナス金利まで導入してメガバンクをリストラに追い込むほどに痛めつけながらも目標未達の今だったら。実際、過去の発言を無かったことにしてフェイドアウトしようとしてる論者はいっぱいいるわけで。モリタクの上記発言はまさにアベノミクスへの期待がみなぎり株価がイケイケどんどんで上昇している最中なんですね。要するに、氏は最初からリフレなんて1ミリも信じちゃいなかったんでしょう。それどころかホントにそんなことやったら庶民の生活が苦しくなって恨みを買うだけなので早めにポジション調整しなきゃと考えたんでしょう。2年後には「日銀が追加緩和を見送ったから実質賃金が上がって庶民にとってはプラスだ」とまで踏み込んでいます。日銀方針転換で「2015年度の日本経済に光明」では、その結果はどうでたか。SNS上には、期待を裏切られ今やすっかり強烈な“アンチリフレ派”となったかつての信者たちのコメントが散見されます。そんなの自分で支持したんだから自己責任なんですが、もともと彼らは他力本願で自分の人生が上手くいかない原因を常に誰かに押し付けたがるような人たちなので、怒りの矛先をかつての教祖たちに向けているわけです。そのヘイトの対象にわれらがモリタクは含まれてはいません。いうか、むしろそうやって怒り狂う元信者に「ねえ、もっと美味しい話があるんだけどどう?MMTって言うんだけどさ......」と優しく語り掛けながら新たな信者層を形成する側にちゃっかり回っているわけです。節操がない電波芸人と言われればそうですが、並みのバランス感覚、胆力ではできない芸当だと思いますね。雇用ニュースの深層Q&Aも受付中、登録は以下から。jyoshigeどうして日本人の賃金だけ下がり続けてるの?と思ったときに読む話カテゴリwork今週のメルマガ前半部の紹介です。先日、「実はここ30年間で日本人の賃金だけが下がり続けている」という衝撃の事実が複数のメディアで報じられ大きな波紋を呼んでいます。ワイドショーでも取り上げられたので驚いた人は多いんではないでしょうか。筆者自身は知ってはいましたけどこうやってあらためて諸外国とグラフで比較されると「あれ内戦でもやってたっけ?」と思うくらい見事な下がりっぷりですね(汗)これをうけてネットでは早速「全部デフレが悪い」だの「安倍政権と財界の陰謀だ」だのといったトンチンカンな議論がわいているようです。日本人の賃金だけが一人負け状態なのか。その中で生き残るにはどうすべきなのか。キャリアデザインする上でも非常に重要なテーマなのでまとめておきましょう。日本人の賃金が下がり続けている理由はいろいろありますが大きく分けて以下の3点です。1.バブル崩壊後に未来をリストラしたから日本では解雇はもちろん、一度上げてしまった賃金の引き下げにも高いハードルが科されます。最近でこそ力業でやっちゃう企業も出てきていますが、90年代はタブーでしたね。そこで不況時にはとりあえず20~30代の昇給を抑制したわけです。すると10年くらいたって高給取りの50代が定年退職するとあら不思議、全体の賃金カーブが下がって労働分配率も低下することになります。筆者自身、90年代にこの「未来をリストラする作業」に携わっていたのでよく覚えていますね。「こりゃあ21世紀は質素倹約が流行って高額なものが売れない時代になるだろう」ということはなんとなく予想していました。2.定年が伸びたから80年代までは55歳だった定年が、90年代には60歳に、そして21世紀になってからは実質的に65歳に延ばされています。すべて「あのさあ、年金財政が厳しいから企業で面倒みといてよ」という政府の強い意向で一方的に押し付けられた格好です。当たり前の話ですが長く雇わせるほどに賃金は下がります。その間のリスクを織り込まないといけないからですね。意外と知らない人が多いんですが解雇しやすいほど賃金は上がるんです。あなたが経営者だとして、まったく同じ能力、スキルのA氏とB氏を採用するとします。A氏は毎年年俸交渉して場合によっては解雇も可、でもB氏は原則20年間雇い続けるとすると、それぞれにいくら払うでしょうか。筆者の感覚だとA氏に1千万円だとするとB氏はせいぜい600万円くらいでしょうね。こんな感じで、定年が伸びていくたびに見えないけれども強烈な賃金抑制圧力が日本人全体の賃金にかかってきたわけです。あ、そういえば安倍ちゃんがつい先日「70歳(古希!)まで会社に雇わせます」宣言してたので、もう一段の引き下げはあるでしょうね。厚労省決定3.社会保険料が上がり続けたから平成元年は17%ほどだった社会保険料ですが、現在は30%近くにまで達しています。この流れに変化は見られず、もはや30%突破は時間の問題とされていますね。健保連「22年危機」と改革訴えと書くと「でも実際は労使折半なんだから半分は会社が負担してくれてるんでしょ?」と思う人もいるでしょう。実際には会社から見れば社会保険料もすべて含めて“人件費”なので、社会保険料の高騰は賃金を圧迫するわけです。【参考リンク】サラリーマンが目先のベアより社会保障の抜本改革を要求すべき理由それにしても、サラリーマンってホントに心の広い人たちだなっていつも感心してますね。消費税はなかなか上げさせない一方で社会保険料のハイペースの引き上げはスルーしてるわけで。「お年寄りや自営業者、ニートに負担させるわけにはいかない。俺たちのランチなんてワンコインで十分、日本の社会保障は俺たちが支えるぜ」って言っているように筆者には見えますね。実際に言ってる人に会ったことはないですが。あと消費税の話をすると高確率でわいてくる「消費税は逆進性があるし景気に悪影響だからダメだ」みたいなことをいう人も不思議ですね。それって「サラリーマンは人間以外の何か」って言ってるようなもんなんですが、そういう人たちの頭の中はどうなってるんでしょうかね。いうわけで、まとめると終身雇用縛りというルールの中で一方的に定年伸ばしたり社会保障給付のツケを保険料という形で押し付けてきた結果、日本人の賃金は一人負け状態になったわけです。処方箋としては解雇規制緩和して定年制度そのものを廃止、消費税は思い切って20%くらいに引き上げたうえで社会保険料を2000年くらいの水準に戻すということになります。増税幅を抑えたいなら高齢者の窓口負担引き上げなんかもアリでしょう。今回の一件に関してはとくにリベラルから「安倍政権の失政が原因だ」みたいな批判が上がってますが、完全にアホですね。あんたら上記の処方箋やる気あんのかと。無いでしょ(笑)むしろ共産党とか立憲民主党とか、上記の処方箋の逆方向にアクセル吹かすだろうから政権交代しちゃったらもっと賃金下がるでしょうね。雇用ニュースの深層Q&Aも受付中、登録は以下から。jyoshige2020年のトレンドを読むカテゴリwork今週のメルマガ前半部の紹介です。2020年一発目のメルマガです。いうわけで本年から2020年代がどのような時代になるのかについて、雇用を切り口に予測してみたいと思います。戦後の日本社会というのは、良くも悪くも終身雇用という形でセーフティネットを企業に丸投げしてきた側面があります。いうことは、そのトレンドの変化は雇用のみならず社会全体に大きな影響を与えることを意味します。これは入口段階で“終身雇用”の柵の中に入れてもらえない人が続出した氷河期世代がその後にどうなったかを見ても明らかですね。ちなみに筆者は2006年頃から「終身雇用だと入り口でコケたらなかなかリカバリーできず、40代以降に深刻な格差が生じるはず」と主張し続けてきましたが、それは不幸な形で平成の最後に実現してしまった感がありますね。2020年代、令和の新時代はどのような風景が待っているのでしょうか。筆者の知る範囲でも、昨年後半より多くの大企業で早期退職の募集が水面下で検討されています。人口減社会が到来し長期的に国内マーケットの縮小は確実なのに、一方的に「社会保障の財源ないからとりあえず企業には70歳まで面倒みさせるようにするわ」なんて言われたらもう動くしかないですね。業種は内需外需関係なしに幅広い業種で実施されるはず。同じ業種の有名企業や業界大手が昨年中に早期退職や配置転換を実施している場合は株主等から強い圧がかかるため、後追いで追随するパターンが増えると思います。いえ、2000年代初頭のリストラのような悲壮感はほとんど感じられません。実際に募集企業の人事担当からは「10年前にも募集したがあの時とは全然違ってすぐに予定人数が集まった」という話も耳にします。「どうせ70歳まで働かされるんなら自分のやりたいことやろうぜ」という姿勢は筆者もとても合理的だと考えますね。いうわけで、これからしばらくは主に大企業の40代以降正社員の流動化が続くことでしょう。メディアでは、40代以降に第二の“就活”を経てバリバリ働く“社会人再デビュー中高年”と、割り切って今の会社で淡々と糊口をしのぐ“割り切り中高年”がそれぞれクローズアップされることでしょう。雇用ニュースの深層Q&Aも受付中、登録は以下から。jyoshige大戸屋ってブラック企業なの?と思った時に読む話カテゴリwork今週のメルマガ前半部の紹介です。テレビ東京「ガイアの夜明け」で、大手外食チェーン大戸屋の“働き方改革特集”が放送されたところ、予想外のスパルタンな内容が波紋を呼びちょっとした炎上状態となりました。【参考リンク】大戸屋、『ガイア』密着で“壮絶なブラック企業ぶり”を全国に晒す大戸屋の働き方改革特集はなぜ炎上したんでしょうか。日本中の企業が取り組んでいる働き方改革ってどういうものなんでしょうか。良い機会なのでまとめておきましょう。生産性を高めるのは誰の仕事かそもそも「生産性を高める」というのは誰の仕事なんでしょうか。普通に考えれば「それを決める裁量を持っているポジションの人」ということになります。大戸屋に関してはいろいろな識者が課題や処方箋を提示しています。魅力ある商品を開発する、商品価格帯を見直すetc......【参考リンク】俺たちの「大戸屋」が変わってしまった理由では魅力ある新商品を開発したり、調理プロセスを見直して回転を上げたり価格を見直す裁量を持っているのは誰でしょうか?少なくとも店長や副店長ではありませんね。経営トップか、それに直属する本社スタッフの仕事なわけです。いう立場の人たちが(自分たちのことは棚に上げて)現場の従業員に「ほら!もっと根性見せろ!目が死んでるぞ!」とかやっちゃうのは、どう考えても無理筋なわけです。組織マネジメントとか興味ない人でも「いや君ら他にもっとやることあるだろう」と違和感は抱いたはず。ついでに言うと、筆者は外食や小売りといったサービス業では、店長ポストであっても自身の裁量は限定的であり、裁量労働等は馴染まないと考えています。少なくとも開店時間も閉店時間もロックされている中で柔軟に働くなんて無理ですから。いうのがワークするのは本社のデスクで働くホワイトカラーかエリアマネージャー、スーパーバイザークラスからでしょう。今回の大戸屋特集は大きな反響を呼んでしまったんでしょうか。筆者は2点あると考えています。1.みんな大戸屋への期待が高かったから大戸屋というとなんとなく手作りで野菜豊富で人と体に優しいイメージがあります。それが裏では「おりゃー目が死んどるゾ!」みたいなスパルタ研修やってたわけで、ギャップに驚いた視聴者は多いはず。ぶっちゃけこれがワタミだったら炎上どころか煙も出なかったと思います(最近ワタミはだいぶ環境改善したらしいですが)。2.みんな共感するような土壌があったからフォローしておくと、筆者は大戸屋は全然悪い会社じゃないと思っています。いうかそこら中の日本企業で、大戸屋みたいな『現場丸投げ式の働き方改革』がリアルタイムで行われています。いうと「デスクワーク中心のホワイトカラー職は裁量労働で働き、自身の生産性向上に率先して取り組むのが自然では?」という疑問を持つがっついたビジネスパーソンも多いはず。日本のサラリーマンに裁量なんてありましたっけ?ロクに無いから毎年懲りずに有給休暇を半分以上捨ててるわけでしょ?裁量がないから「フレックス勤務なのに定時出社」とか「裁量労働なのに退社する前に根回し必要」とかギャグみたいなこと続けて、何十年たっても満員電車が改善しないんでしょ?裁量があったら「午前中は家で仕事して午後から出社します」とか「朝6時出社してランチ食べたら退社しますね」とか普通にできるわけで。日本型雇用ってバリバリのホワイトカラー職であっても裁量がほとんどないという特徴があるんです。本当に実のある働き方改革を実施しようと思ったら、その裁量をどうやって与えるかという部分が一丁目一番地になるわけです。かかわらず、そこはスルーした上で「働き方改革だから19時には退社しろ。仕事量は減らすなよ」とトップダウンで指示だけ降りてきて、時間外手当だけが減って現場が目を白黒させている企業はぶっちゃけ多いです。筆者から見れば上記の大戸屋とまったく同じことをやっているわけです。現場に共感する土壌が視聴者の間に広く存在したんでしょう。Q&Aも受付中、登録は以下から。jyoshige一緒に会社と戦いませんかと誘われた時に読む話カテゴリwork今週のメルマガ前半部の紹介です。“マタハラ”の呼称を世に広める契機ともなったケースが高裁で完全にひっくり返され、人事界隈を超えて大きな波紋を呼んでいます。【参考リンク】マタハラ裁判で勝訴した原告女性の主張はなぜ、高裁で否定されたのか正社員の地位を認めるどころか契約社員雇止めも有効、くわえて会社に損害を与えたことに対する賠償までオマケでついてきたわけで、和解せずに追い打ちをかけようとしたら盛大に返り討ちにあった感じです。いえ詳細を読めばこりゃしょうがないなといった印象ですね。従業員20人の零細企業に対しサポート体制が十分でないのを理由に社外ユニオンとつるんで和解拒否して和解金つり上げ、メディアを通じた一方的な主張展開や業務中の録音行為etc......これで「そもそも本人に正社員として復職する気が最初から無かったっぽい」という衝撃の新証拠が出たらそりゃひっくり返りますね。いえ、本ケースにはビジネスパーソンがキャリアを形成する上で貴重な教訓がいくつか散見されます。いい機会なので考察しておきましょう。個人が会社とケンカしてもほぼデメリットしかないまず結論から言えば、従業員個人が組織とケンカするメリットはゼロです。理由はいろいろありますが主に以下の2つです。・どのみち離職することになるから意外と知らない人が多いですが、解雇の無効を争った裁判で労働者が勝った場合でも、実際に職場復帰するケースは稀です。就労していた場合に受け取っていたはずの賃金を受け取るだけのケースが大半で、多くは途中で和解して和解金をもらうことを選択します。組織の大小にかかわらずケンカした後も仲良く手を取り合ってお仕事お仕事~なんてムリでしょう。針の筵に座り続けるようなものです。ちなみに大手なら復職しても(査定や異動で)徹底的に干されることになるはずです。以前に某社で定年までの数十年間を倉庫に隔離していたなんて話もありましたね。離職する以上、場合によっては1年以上に及ぶ裁判を、それだけの時間とお金をかけつつ(そしてキャリアに穴を空けつつ)個人が行うメリットなんて筆者はないと考えます。・ブラックリストにのりかねないからそしてもう一点留意すべきは、会社とモメたという事実はそれだけで再就職の際に非常にネガティブな印象を持たれかねないということです。世の中には「タチの悪い弁護士やユニオンと最初からグルで、転職のたびに会社の“あらさがし”して金を引っ張ろうとするブラック労働者」なる人たちが存在します。採用担当にとって、そうしたブラック労働者を採用段階で排除することは重要なミッションの一つです。会社とケンカするということはブラック労働者とみなされかねないリスクがあるわけです。書くと「労働者が正当な権利を主張して会社と争うことは悪いことじゃない!泣き寝入りしろというのか!」と青筋立てて怒る人もいるかと思います。第三者からすると会社と従業員のどっちが正しいかなんてぶっちゃけわからないんですよ。「上司からものすごいパワハラされて同僚からもシカトされています!助けてください!」なんて相談があり調べてみると「むしろ同僚に当たり散らしていたのは本人で、職場のみんながお手上げ状態だった」なんて話は人事にとって日常茶飯事なんです。本件にしたって一審では悪のマタハラ企業に対して声を上げた勇気ある被害者みたいな報道だったじゃないですか。それが高裁で180度ひっくり返るわけです。最高裁ではまたひっくり返ることだって十分ありえます。会社と個人のケンカでどちらが正しいかなんて、突き詰めれば当事者以外には判断しようがないわけです。人事担当はどうするか。「疑わしきは罰せず」ならぬ「疑わしきは入社させず」とやらざるをえないわけです。一度採用してしまうと65歳超まで面倒みることが義務付けられてますからね。社会が企業に「異端者および異端者になりそうな人間はあらかじめ排除せよ」と迫っているようなものです。ちなみに本件ですが、早い段階からメディアにさんざん社名が流されて“マタハラの象徴”みたいに担ぎ上げられてきているので、業種に限らずいろんな会社の人事が把握していると思われます。従業員数20人にもかかわらず知名度全国区の社名を履歴書に見つけた時点で「あーあの人か......」となる採用担当は結構いるはずです。本人かそれとも背後で絵を描いていた人がやらせたのか知りませんけど、安易に社外ユニオンを引っ張り込んでメディアを巻き込んだツケは小さくないなというのが筆者の印象です。雇用ニュースの深層Q&Aも受付中、登録は以下から。PROFILEコンサルタント及び執筆。仕事紹介と日々の雑感。個別の連絡は以下まで。