そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は米国で勢いづくDNVBが示唆する、日本のD2C事業へのヒントを紹介する。目次Page1DNVBの本質は「ブランド/イズム」が生む価値Page2日本のD2C事業の次のステップ※本記事は、2019年6月25日刊行の定期誌『MarkeZine』42号に掲載したものです。Consumer)ブランド」について長編レポートを発表している。これは「ネット広告」や「デジタルマーケティング」の領域を管轄するIABでさえもが、「ブランドこそが第一のメディア」になる未来に着目し、レポートを発信し続けた変化の現れだ。Brand(デジタリー・ネイティブ・バーティカル・ブランド/以下、DNVB)」と称してレポートを発表した流れに沿うものである。Dunn)CEOの造語を語源とする。上記ANAのレポートでのDNVBの説明では「デジタルをネイティブ」とした起源で立ち上がった事業が、「バーティカル産業に特化」して、「ブランドを育む」ことを目指し、新しい価値を生む気概のある事業が成長している様子を、単なるD2Cとは区別して紹介されている(図表1)。現在日本で立ち上がっているD2C事業の大半は、旧来のEコマースを基本とした「直販形態」によるPL上の利益に矛先が向いている。これに対して欧米でのDNVBが目指す最優先順位は「ブランド」価値の創造であり、ゴールはBS上におけるブランド価値の向上(高値売却)である。欧米でDNVBが成長しているのはブランドとしての、「メディア」発信に魅了される人々が増え続けているからだ。その起点の違いを表す一例として、日本のD2C事業は米国のDNVBと呼ばれるブランドと比較すると、各SNSの熱狂ファン数(フォロワー数)が「桁違いに」小さく、右肩上がりの成長も見えない点がある。Club」(ユニリーバが買収)のFacebookフォロワーは327万人だ。一方の日本では同様のひげ剃り刃でのD2C比較対象は見当たらず、カテゴリーを広げてファッション領域のD2Cで知名度のある「メチャカリ」「エアークローゼット」を例にしても5,000〜7,000人程度のフォロワー数で停滞している状況だ。日米の人口差を加味しても販促事業が目的になってしまっては、熱狂ファンを生む意図がないことが読み取れる。この続きは、定期誌『MarkeZine』のご購読者様のみ、ログイン後にお読みいただけます。定期誌『MarkeZine』とはマーケティングやビジネスで今必要な情報を、毎月厳選してお届けする年間サービスです。先進事例、キーパーソンの考え方、成果を出すノウハウなど、効率よく学ぶことができます。紙の雑誌をお届けするほか、以下の様な特典があります。購読するには会員登録(無料)が必要です。会員の方はログインを行ってください。Japan調査】2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。Japan調査】2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。記事一覧インタビューリサーチマンガクイズ×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。