展開する国内主要35社の事業者売上高ベース)を前年度比4.8%増の1兆737億円と推計した。当該事業を国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業は前年度比2.0%増の5,471億円、海外向け事業は同7.8%増の5,266億円であった。海外向けは臨床検査薬のOEM販売が堅調であり、また海外の特定企業への臨床検査機器供給など一過性の需要も認められた。高齢者人口の増加や、予防医療への国の重点施策の継続に加え、各種感染症の流行などもあり微増推移を継続しており、2018年度は前年度比2.0%の増加となった。検査項目別では、心不全の診断・病態把握のNT-proBNP(脳性ナトリウム利尿ペプチド前駆体N端フラグメント)、血栓症診断のDダイマーなどのほか、骨粗しょう症関連の検査薬が引き続き、堅調に推移している。testing:臨床現場即時検査)領域としての臨床検査機器・キットなどの販売は引き続き伸長している。ともに海外企業向けのOEM供給などが安定的に行われており、2019年度も海外向け事業は、国内向け事業の伸びを上回る見通しである。中国向けの製品販売を強化する日系企業は多く、中国では自国産製品が優遇されるため、現地企業との合弁・アライアンスなどに伴う売上増加が続いている。国内向け事業については、がん、生活習慣病系のほか、高齢女性などで患者数の多い骨粗しょう症関連の検査需要が引き続き高まる傾向にある。微増基調は当面続くものと考える。売上高ベースの合計を、本調査における事業規模とした。報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。Webニュースクチコミランキングお問い合わせプレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせはこちらまでお願いいたします。商品に関するお問い合わせはこちらまでお願いいたします。