結論として,大きな眼窩底欠損,もしくは前方を含む上顎歯槽欠損がある場合の硬性再建は機能的にほぼ必須である。重要性が増しており,再建の必要性は生命維持だけの意義ではなくなってきている。生命維持や機能だけではない再建の意義を評価すべきである。2010(VI)CQ一覧CQ19血管柄付き骨皮弁は有効か?推奨グレードC1欠損の大きさによるが,硬性再建を必要とする場合,血管柄付き骨皮弁は有効である。補綴の安定と整容に寄与する。これを裏付けるエビデンスのレベルは高くない。根拠・解説ランダム化比較試験やメタアナリシスは見られず,検索された文献の多くは数例から数十例程度の症例集積に基づく臨床的検討であった。腫瘍切除や外傷などによる中顔面欠損は,軟部組織と上顎口蓋の骨を含んだ複雑なものとなることがあり,構音,嚥下,咀嚼などの機能,整容に大きな影響を与える。上顎再建を行うにあたっては機能と整容の両立が求められる。構音,嚥下機能の回復には,口腔鼻腔遮断が必要で,顎義歯装着や皮弁による欠損の充填が行われる。小さい場合には顎義歯は有用だが,欠損が大きい場合は顎義歯では口腔から鼻腔への逆流を防止しきれない。そのため,欠損が大きい場合は遊離皮弁移植による閉鎖が行われる1)。そこで組織保持機能,補綴物の支持力再建のため,血管柄付き骨皮弁を使用した硬性再建が行われるようになった。血管柄付き骨皮弁の種類としては,腓骨,肩甲骨,腸骨,肋骨(肋軟骨),その他(頭蓋骨など)がこれまでに報告されている。移植骨はインプラントの母床としても利用できる。インプラントの使用により,補綴物の安定性が向上し,整容性,機能のさらなる改善につながる5-9)。血管柄付き骨皮弁以外の硬性再建材料としては遊離骨,チタンメッシュなどの人工物がある。こまかい細工が可能で,小さな硬組織欠損などを補うのには有利なことがある10-12)。歯科領域のインプラント治療が保険適応となり,適応される症例の増加が見込まれる。今後インプラント症例の長期経過調査でその優位性が明らかとなれば,血管柄付き骨皮弁の有用性を支持する根拠となりうる。再建の場合は生命予後や手術侵襲を考慮し,患者の希望に沿った治療,術式を多面的に検討し,選択する必要がある。有意差は出ないが,栓塞子装着患者のほうが痛み,義歯に不満の傾向があるのは明らかである1)。口蓋欠損を皮弁で閉鎖すると,皮弁の下垂によって義歯装着が困難になるといわれるが,鼻への水漏れや顎義歯を脱着する心理的利点がある。軟部組織のみの遊離皮弁に比較して,チタンメッシュの併用,骨性再建など各種工夫により義歯の装着率も大幅に上昇している2)。上顎の再建法には各種方法および補綴法があり一概に比較検討はしづらい。顎堤部骨性再建例で補綴治療の前・後における咬度推移に有意差が認められた3)。有意差はないものの,骨性再建例では咀嚼機能,発音機能も改善傾向が認められる3)。整容面の報告も存在する4)。切除範囲や再建方法に差が認められても顎義歯の使用により咀嚼機能の改善が認められる報告もある5)。皮弁のみの再建例では,顎義歯装着により構音傷害等が改善される傾向が認められている7)。無歯顎症例に対する腹直筋皮弁+スリット型口蓋再建は咀嚼,食事,会話も良好であるとの報告もある8)。以上のことから,骨性再建,スリット型口蓋再建などの考慮された上顎再建において,義顎などの補綴治療は,発語,咀嚼,整容面などで有用であると結論づけた。現在,発語,咀嚼,整容面などの評価法は論文により異なっているが,今後は統一された評価法での比較が必要であると考える。下顎再建CQ21下顎骨欠損に対してどの分類が有用か?下顎骨欠損の分類法には以下のものがある。下顎骨欠損の他に,軟組織の欠損分類を含むものも挙げている。