2019年10月19日こちらは、大東亜戦争シリーズの参考文献をまとめたページです。章ごとにまとめているので、参考にしてください。2020年2月20日アメリカ側の暫定協定案をめぐる動きについては、前回にて紹介しました。日米交渉(30/36)ハル・ノートと米側暫定案。乙案による交渉の行方について前回は紹介しました。日米交渉(29/36)乙案による交渉の行方。前回は独断で為された野村私案について紹介しました。赤の広場を行進するボリシェヴィキ軍[/fontsize]満州事変にしても日中戦争にしても、今日では日本の侵略性ばかりが批判されることが多いようです。満州事変と日中戦争には共産化を防ぐための戦いとしての側面もあったことは、あまり知られていないようです。ロシア革命によって世界初の共産主義国家であるソ連が誕生したことは、日本にとって大きな脅威でした。日本にとっては極めて近い地域で起きた革命であり、共産主義というイデオロギーが飛び火してくる可能性も高かっただけに、けして対岸の火事ではありません。ロマノフ王朝の皇帝一家殺害は、天皇を中心とする立憲君主国である日本にとって、軽視することのできない脅威だったのです。1918(大正7)年7月17日深夜、ロシア革命によって囚われの身となっていたロシア帝国皇帝ニコライ2世と夫人、5人の子供たちは、ボリシェヴィキ(レーニンが率いたロシア社会民主労働党の多数派)の命により家族全員が銃殺されています。1894~1917)。即位当初はロシア資本主義の確立期にあたり経済的繁栄を誇った。20世紀に入る頃から不況が進み、諸列強との帝国主義的対立も顕著となった。農村にもロシア国内の被抑圧民族にも動揺は拡大した。日本訪問時に襲われて負傷(大津事件)。朝鮮への勢力拡大によって極東へ進出し、日露戦争を起こすも敗れる。極東での相次ぐ敗戦と戦費の増大による大衆生活の圧迫により、「血の日曜日」事件に始まる革命を招く。バルカン半島への進出を企て第1次世界大戦に突入。軍部の反対を押切ってみずから戦線を指揮したが戦況はふるわなかった。G.E.ラスプーチンの皇室と国政への干渉を許し、市民の怒りを買う。二月革命を受けて退位。家族とともに逮捕された後、妻・子供たちと共に処刑された。引用ニコライ2世とその家族、全員が惨殺された[/fontsize]まだ幼い子供を含め、皇帝一家がたどった悲劇的な最期は、世界中に衝撃を与えました。共産主義を恐れたのは日本ばかりではなく、ヨーロッパ諸国やアメリカにとっても国家の存続を揺るがす脅威として受け止められていました。資本主義諸国の政府を転覆させる共産革命の飛び火を、どの国も恐れたのです。した恐れがけして的外れではないと証明されたのは、第二次大戦後でした。東ヨーロッパはソ連の武力制圧のもとで次々と共産革命が起こり、ソ連の衛星国となり果てました。衛星国とソ連の関係は、けして民主的なものではなく、自主権を奪われた奴隷的ともいえる服従を強いられました。共産国の人民には自由がなく、共産党による恐怖政治が行われていたのです。引用アジアも中国をはじめ、北朝鮮・ベトナムが共産国となりました。すべてはマルクス・レーニンの世界革命の一環として為されたことであり、それ自体が侵略戦争としての側面も持ち合わせていたといえるでしょう。それにもかかわらず、戦後の日本の多くの知識人はソ連や北朝鮮に理想郷をあてはめ、人民は幸福に包まれているとの幻想を抱きました。当時の知識人の多くが共産主義を思い違いしていたことは、アメリカが中国を見誤ったことと本質的な違いはありません。ロシア革命の直後から、日本は防共のための戦いを始めていました。革命が起きた翌年にはアメリカとともにシベリア出兵を行ったのも、列強が引き上げた後に日本のみが残ったのも、防共に備えるためです。地理的にソ連に近い日本は、常に欧米以上に共産主義の脅威を感じていました。満州事変もまた、満州の共産化を防ぐために必要なことでした。そのことは欧米列強には理解されませんでしたが、防共のために日本が戦っていると指摘する声も少数ながら上がっています。グルー駐日大使は、次のように述べています。「日本はおそらく、満州に、この不幸な国がかつて経験したことのない平和と繁栄の政治をもたらすだろう......さらに日本は、現在の重大の問題であるボルシェヴイズム(共産主義)の東方への蔓延に対して、堅固な緩衝装置の役割を果たしている。引用もちろん満州事変は防共のためだけに起きたわけではありません。それでも複雑な要因のなかのひとつに、防共という骨太な筋が日本軍の行動には常に通っていたことはたしかです。日中戦争にしても同じです。防共を唯一の目的として起きた戦争ではないものの、日中戦争は中国で勢力を伸ばしつつある共産主義を根こそぎ排除するための戦いでもありました。実際、日本はドイツに対し、日中戦争は防共のための戦いであることを説明し、ドイツによる蒋介石政権への支援を中止するように訴えています。ドイツは中国で産出されるタングステンを必要としていたため、日本側の度重なる要請を拒否しました。タングステンは戦車などの装甲や砲弾に使用される金属で、軍事上は欠かすことのできない重要資源です。現代でもタングステンの産出量は中国が全世界の8割以上を占めています。防共協定を交わしていたドイツでさえ、防共の戦いという日本の掲げた大義については理解を示しませんでした。してドイツも、欧米列強もソ連もこぞって蒋介石政権の支援に回ったのです。日本は孤立無援のまま、共産主義との孤独な戦いを続けるよりありませんでした。そんな日本に対して唯一理解を示してくれたのは、思いもかけない方面からでした。その2.全世界のカトリック教徒よ、日本軍に協力せよ!盧溝橋事件が起きた1937(昭和12)年の10月、ローマ法王ピウス11世は日中戦争について次のような声明を出しました。「日本の行動は、侵略ではない。日本は中国を守ろうとしているのである。日本は共産主義を排除するために戦っている。1939年カトリック教会の司祭。ローマ教皇(法王)(在位:1922年-1939年)。多くの図書館長を歴任。枢機教及びミラノ大司教を経て、教皇に任命された。極東における活動を強化した。第一次大戦で荒廃したヨーロッパにキリスト教的平和をもたらすべく尽力。日中戦争では全世界のカトリック教徒に日本軍に協力するよう呼びかけた。晩年はナチズムと無神論的共産主義に敵対した。教皇庁の科学アカデミーを創設。全世界のカトリック教徒を束ねるローマ法王が、防共のために孤独な戦いを続けている日本の行動に対して理解を示してくれたのです。「日本軍に協力せよ」とローマ法王が呼びかけたところで、実際になにかが変わったわけではないものの、法王の声明がキリスト教を文化の土台とする西欧社会に衝撃を与えたことは間違いありません。思いもかけないローマ法王からの支援の声は国内でも報道され、反響を呼びました。同年10月16日および17日の『東京朝日新聞』の夕刊は、次のように報じています。「これこそは、わが国の対支那政策の根本を諒解(りょうかい)するものであり、知己(ちき)の言葉として、百万の援兵にも比すべきである。size=”1′′]ローマ法王ピオ11世。引用[/fontsize]欧米からは一方的な侵略として非難されていた日本にとって、その欧米の人々の精神的な支柱であるローマ法王自らが「日本は侵略したのではない、中国を救うために防共の戦いをしているのだ」と日本の行動に対して賛意を表明してくれたことは、大きな意味のあることでした。ローマ法王の声明の背景には、キリスト教と共産主義との根深い対立が横たわっています。共産主義とマルクス主義とは必ずしも同一ではないものの、マルクス主義は「無神論」を強調します。キリスト教にとって最大の敵と見なされたのは、この無神論です。キリスト教から見て邪教の神を信じていようとも、神を信じる心をもっているだけに、まだ救いようがあります。ところが無神論にこり固まっていると神そのものを否定するため、救いようがありません。人から神を信じる心さえ奪う共産主義は、キリスト教にとって許すことのできない悪魔の教えだったのです。ことにカトリックは、反共産主義の姿勢を貫きました。そのためにナチスと接近したのも歴史的な事実です。ヒトラーが政権を握った直後にナチスが勢力を伸ばした背景として、カトリック教会の支援がひと役かっています。当時はまだ、ナチスが危険であるとの認識は欧米社会にはほとんどありませんでした。ナチスがその正体を次第に露わにするとともに、ローマ法法ピウス11世はナチスとの対立を深めていきました。1937(昭和12)年にはナチスを「新興異教」として非難しています。ピウス11世は1939(昭和14)年に世を去ってしまいます。ピウス11世の死は後ろ盾をなくした日本にとっても痛恨事でしたが、後を引き継いだピウス12世によってカトリックとナチスの対立軸が以前よりも弱まったことにより、カトリック教会としても後世に汚名を残す結果を招きました。1958年イタリアの聖職者。いう困難な時代に教皇庁の外交担当や教皇を務めた。その間の対応には批判的な評価もある。ことにバチカンがナチス・ドイツのユダヤ人迫害に対してはっきりと非難しなかったことは、戦後激しく批判された。イタリアの敗戦によりドイツ軍がローマを占領すると、多くのユダヤ人をバチカンでかくまったとされる。これによって戦後、イスラエル政府から「諸国民の中の正義の人」賞を贈られている。ナチスを公然と非難しなかったのは、ヒトラーを怒らせて、より残虐な行為を招きかねない刺激を避けたためとする説もあり。キリスト教を公然と迫害し、宗教を抹殺しようとする共産主義に対抗することは、ピウス12世のもとで反ナチスよりも優先されました。そのため、ナチスによるユダヤ人大虐殺、いわゆるホロコーストに際してバチカンは沈黙を守り続け、結果的に多くのユダヤ人の命が奪われることになったのです。命を賭してユダヤ人の救出に尽くしたカトリックの神父も少なからずいます。カトリックによる日本の支援は、戦後も行われたとされています。占領軍によって軍国主義の象徴とされた靖国神社を、取り除くべきか残すべきかで迷っていたマッカーサーに対し、ローマ教皇庁代表であったビッテル神父らが靖国神社存続のための懇願を行っています。そのことが占領軍の政策にどの程度の影響を及ぼしたのかは不明ですが、靖国神社は取り壊しを免れ、今日も存続しています。1980(昭和55)年5月21日には、A級戦犯・BC級戦犯として処刑された人々へのミサがサン・ピエトロ大聖堂にて法王ヨハネ・パウロ2世のもとで行われました。その際、1618柱の位牌が納められた五重塔(仏教的には位牌ではないとされる)がヨハネ・パウロ2世に奉呈されています。カトリック教会の聖人としてヨハネ23世とともに、ピウス10世以来60年ぶりに列聖された教皇。ハドリアヌス6世以来455年ぶりの非イタリア人教皇にして史上最初のスラヴ系教皇。全世界を訪問し「空飛ぶ教皇(空飛ぶ聖座)」と呼ばれる。冷戦末期において、世界平和と戦争反対への呼びかけと、数々の平和行動を実践。他宗教や他文化との交流にも非常に積極的で、プロテスタント諸派との会合や東方正教会との和解に尽力。晩年は暗殺未遂事件に何度か巻き込まれる。カトリック教会と日本との戦時中の繋がりは、今日ではほとんど知られていません。法廷内[/fontsize]東京裁判にて大東亜戦争は日本による一方的な侵略であると裁かれました。侵略戦争の遂行によって平和に対する罪を犯した者として、当時の政権の中枢にあった政治家や軍人が死刑に処されたことは、広く知られています。その際、ソ連のゴルンスキー検事が1904(明治37)年から始まる日露戦争から1936(昭和11)年の日独防共協定、さらに張鼓峰(ちょうこほう)とノモンハンにて起きた日ソの軍事紛争を含め、日本が終始一貫してロシアに対して侵略戦争を遂行したと論告した事実は、あまり知られていません。判決文ではソ連の論告がほぼそのまま認められ、裁判所が審理している全期間(1928=昭和3年~1945=昭和20年)を通じて日本は対ソ侵略戦争を企図・計画したと見なされ、張鼓峰とノモンハンの軍事紛争は日本側によって始められた日本のソ連に対する侵略戦争であると認定されました。東京裁判史観に従えば、日本はソ連を侵略したことになります。それは歴史的な事実とはあまりにもかけ離れた歴史観といえるでしょう。大東亜戦争中に日ソ間で起きた出来事のみを追いかけても、真実が見えてきます。1941(昭和16)年にドイツとソ連の間で独ソ戦争が起きた際、ドイツは日本に対して正式に参戦を要請してきました。日本は同年4月に日ソ中立条約を結んでいたため、独ソ戦不介入を決めています。モスクワやレニングラードがドイツ軍の猛攻の前に陥落寸前の危機に陥った際、日本が背後からソ連に攻め入れば、ソ連にとって致命的となることは明らかでした。日中戦争の最中でも日本はソ連からの侵略に備え、満州に関東軍の精鋭部隊を配置していたため、いつでも参戦しようと思えばできる状況でした。それでも日本は条約を守り、関東軍百万の兵は一歩も動きませんでした。東京裁判に際してパール判事は、日本がソ連を侵略する意図がなかったことについて次のように述べています。「日本は、ロシアが欧州戦争に巻き込まれていた好機を利用しなかった。「日本が時に応じてどんなことをいったにしても、また、日本の準備がどんなものであったにしても、証拠は、日本がソ連と衝突することを避けようと念じていたことを十分に示している。日本は常に、かような衝突を恐れていたようである。1967年インドの法学者・裁判官。(東京裁判)において連合国が派遣した判事の一人。日本では「パール判事」と呼ばれることが多い。国際法の専門家としての立場から被告人全員の無罪を主張した「パール判決書」は、よく知られている。米国による原爆投下こそが、国家による非戦闘員の生命財産の無差別破壊としてナチスによるホロコーストに比せる唯一のものであると主張した。パール判事の弁は明快です。ところが立場が逆になったとき、ソ連はどうしたでしょうか?日本に原子爆弾が投下され、日本の戦力が完全についえたとき、そして日本政府が最後の頼みの綱として連合国との和平交渉をソ連に託していた最中、ソ連は150万を超える大軍を向けて満州侵略に踏み切りました。その際、婦女子を含め、多くの民間人がソ連軍によって虐殺・暴行・強姦されています。日ソ中立条約をソ連は一方的に破棄して満州になだれ込んできたのです。これは明らかな国際条約違反です。ソ連に対して日ソ中立条約を破棄して参戦するように要請したのは、アメリカとイギリスでした。東京裁判に際し、このことをバイロン・ブライス米国陸軍法務官は、1945(昭和20)年12月に『ニューヨーク・タイムズ』紙にて次のように記しています。「東京裁判は、日本が侵略戦争をやったことを懲罰する裁判だが、無意味に帰すからやめたらよかろう。それを訴追する原告アメリカが、明らかに責任があるからである。1953年ソ連の政治家・軍人。ソ連第2代最高指導者。加入しマルクス主義に接近。神学校から追放された後、職業革命家となり革命まで逮捕・流刑・逃亡を繰り返す。ロシア革命ではレーニンを助けて活躍。唱えてトロツキーら反対派を次々に追放し、独裁体制を固めた。「スターリン憲法」を定め、膨大な数の党員を投獄・処刑する「大粛清」を実行。独ソ戦では緒戦で大敗北を喫したが、米英などと共同戦線を結成し対ドイツ戦を勝利に導く。ヤルタ会談に基づき日ソ中立条約を一方的に破棄して満州侵略、多くの日本人民間人を虐殺した。戦後は東欧諸国の社会主義化を推進。1945(昭和20)年2月に行われたヤルタ会談にてアメリカ・イギリス・ソ連が密約を交わし、ソ連による満州と北方領土への侵略がなされたことは、今日では歴史的な事実として確定しています。密約を交わすルーズベルト・スターリン・チャーチルの画[/fontsize]こうした歴史を検討してみると、ソ連が中立条約を一方的に破り日本を侵略したとしか考えようがありません。180度ひっくり返り、日本が一方的にソ連を侵略したとして裁かれたのです。東京裁判がいかに真実を歪めるものであったのかを明らかにするために、裁判にて争点となった日独防共協定と張鼓峰・ノモンハン事件について、簡単に振り返ってみます。[/fontsize]日独防共協定は1936(昭和11)年11月に日本とドイツの間で調印された協定です。「共産インターナショナルに対する日独協定」が正式名です。防共協定の目的は共産主義の破壊活動に対する防衛にあります。そのための情報交換を行い、必要な防衛措置について協議することが協定の骨子でした。問題となったのは、この協定に附属する秘密協定です。その内容は二つあり、ひとつは一方の国がソ連と開戦に至った場合には、他方の国はソ連に有利となるいっさいの行動を控えること、もうひとつは両国は相互の同意がないまま防共協定に反する条約をソ連と結ばないこと、の二つです。その内容から見てもわかるように、防共協定は日独の軍事同盟とはとても呼べない条約でした。日本とドイツの反共政策が、たまたま一致したことで協定が成立したに過ぎません。日本としてはイギリスをはじめ各国に防共協定への参加を呼びかけましたが、応えてくれたのがドイツだけだったのです。広田首相は枢密院審査委員会にて「決して我国がドイツの内政上の主義方針に賛意を表し、これと行動を共にすることを意味するものでないことは無論」と述べ、けして軍事同盟ではないことを表明しています。アメリカとイギリスは防共協定を反米・反英の軍事協定と曲解し、日本に対する疑念を募らせました。それゆえに東京裁判においても、防共協定をソ連への侵略を意図するものであると、あえて真実をねじ曲げたといえるでしょう。引用1936(昭和11年)、日独防共協定の締結後の祝賀会[/fontsize]防共協定についてパール判事は「共産主義に脅威を感じていたのは、日本の軍国主義者のみではなかった」と述べたのち、それがソ連への侵略とする見解が間違いであることを理路整然と指摘しています。パール判事は、アメリカのヒューズ国務長官が1922(大正11)年に語った次の言葉を引用しました。1948年アメリカの政治家・法律家。大統領選に出馬したがウィルソンに敗れた。国務長官を務め、ワシントン会議を主宰して9ヶ国条約を結び、門戸解放主義を列強に認めさせた。アメリカでさえ共産主義の脅威について備えることをすすめておきながら、日本とドイツが防共のための協定を結んだからといって、どうしてそれが「侵略行為」になるのかと、疑問を投げかけたのです。パール判事は綴っています。「ともあれ、全世界は、共産主義およびその勢力の発展に対する恐怖に脅やかされていた。日本もまた、たんにその感を共にしたにすぎない。今日でさえも、世界はこの実際上、あるいは想像上の恐怖心からのがれることができないでいる。全世界は、共産主義および共産国家によってもたらされるおそれのある侵略に対し、過去においても準備をなしつつあったし、なお現在においてもその準備をしているのである。引用パール判事の弁は極めて論理的で正当なものといえるでしょう。日独防共協定を日本がソ連を侵略しようとした証と見るのは、どこからどう見ても無理があるようです。ーソ連の軍事力は日本軍をはるかに圧倒していた東京裁判にて日本はナチスと並ぶ軍国主義国としての烙印(らくいん)を押されました。それ以降は世界的に、明治以降の日本は軍国主義国であったと見なされるようになりました。戦後教育を受けている私たちの多くは、それを疑うことなく素直に受け入れています。日本において昭和初期に軍部が台頭していたことはたしかです。歴史を振り返ったとき、帝国主義の時代にあって日本だけが軍国主義国であったと非難されるのも不可思議なことです。size=”1′′]『大東亜戦争への道』中村粲著(展転社)より引用[/fontsize]「ソ連軍の狙撃師団」は日本陸軍の歩兵師団にあたります。表を見れば一目瞭然ですが、師団数においてソ連は日本陸軍を圧倒しています。ソ連の狙撃師団と日本の師団では定員数が異なります。日本陸軍の一個師団の定員は1万名ですが、ソ連の狙撃師団は1万8千名です。一師団の定員数だけでも1.8倍の差があることに注意してください。ロシア革命により誕生したソ連軍は、日本をはるかに超えるスピードで軍拡へと走りました。1918(大正7)年8月の時点のソ連軍の兵力は33万です。ところが同年末には80万に増強され、1920(大正9)年1月には300万に膨れあがっています。それでも兵力の増強は止まることがなく、年末には550万もの大軍隊がロシアの地に誕生しています。務めたクリメント・ヴォロシーロフは、1930(昭和5)年から1939(昭和14)年までの10年間に、ソ連軍がどれだけ強くなったのかについて、次のように報告しています。1969年ソ連の軍人・政治家。ツァーリツィン(のちのスターリングラード)防衛の最中、スターリンと緊密な関係を築く。就任し、翌年には政治局員となった。1930年代の大粛清では、いわばスターリンの執行者として中心的な役割を果たす。後に国防人民委員(国防相)に就任し、ソ連邦元帥の称号を得る。