2019年10月19日こちらは、大東亜戦争シリーズの参考文献をまとめたページです。章ごとにまとめているので、参考にしてください。2020年2月20日アメリカ側の暫定協定案をめぐる動きについては、前回にて紹介しました。日米交渉(30/36)ハル・ノートと米側暫定案。乙案による交渉の行方について前回は紹介しました。日米交渉(29/36)乙案による交渉の行方。前回は独断で為された野村私案について紹介しました。その6.石油の禁輸は日本に何をもたらしたのか日米開戦までのカウントダウン大東亜戦争を振り返ったとき、日本軍の南部仏印進駐への制裁としてアメリカが石油の対日禁輸に踏み切ったことが、開戦の大きなきっかけになっていることがわかります。米政府が公に指示していないにもかかわらず、なぜ石油の全面禁輸に至ったのかは、日米交渉における大きな謎の一つです。全容が解明されるには至っていませんが、禁輸に至った過程や今日までの諸説については前回、紹介しましたので参照してください。今回は石油の全面禁輸が日本にいかに深刻な打撃を与えたのかについて、追いかけてみます。-予測できないアメリカの強硬な姿勢に茫然(ぼうぜん)自失の体に陥ったのは、日本の政府首脳や陸海軍の幕僚たちです。南部仏印進駐は松岡外相と軍部の対立の果てに導かれた結果に過ぎず、日本にとっては完全に国内問題のつもりでした。ところがアメリカが石油禁輸という最後のカードに手をかけるとは、想定外の出来事だったのです。石油の禁輸は、日米開戦を日本に迫ることを意味していたからです。これまで日本は政府にしても軍部にしても、アメリカとの戦争だけは避けようと立ち回ってきました。そのために自ら課したのが、自存自衛のやむを得ない場合以外は武力行使に訴えないとする制約でした。「自存自衛のため」のみ戦うという枷を付けることで、安易に武力行使に出ようとする声を押さえつけてきたのです。「自存自衛の危機」を設定することが、抑止の論理に繋がっていたことになります。「自存自衛の危機」として想定されていたのが、石油の全面禁輸でした。ところが実際に石油の全面禁輸が実行に移されたとなると、今まさに「自存自衛の危機」にあることになります。なると「抑止の論理」は「開戦の論理」へと、ひっくり返るよりありません。8月1日以降、日本の政府や軍部が望むと望まないとに関わらず、日米開戦への時が確実に刻み始めたのです。それでも、まだ希望は残されていました。8月1日に為されたアメリカの声明が直ちに石油の全面禁輸を意味するものではないとする冷静な論も、支持されていたからです。実際、前述のごとくアメリカ政府は当初、一定量の石油を日本に輸出する予定でいました。日本にできることは、しばらくアメリカの出方を見守ることだけでした。その間も軍部では、日米開戦はもはや避けられないのではないかと悲観する声が日増しに強くなる一方です。8月2日の『機密戦争日誌』には次のように綴られています。「対米戦争は百年戦争なり。帝国は遂に之を回避するの方法なきや。記述にも悲壮感が漂ってきます。-石油の全面禁輸が日米開戦へと日本を誘ったのは、抑止の論理が開戦の論理へと転じたというレトリックだけの問題ではありません。新たに石油が一滴も入ってこないとなると、現在、貯蔵している石油がなくなれば、もはや艦船も飛行機も戦車も動かすことができなくなります。なればもはや戦うことができないだけに、米英の言うがままに降伏するよりありません。アメリカに降伏したくなければ、貯蔵している石油がある間に戦いに打って出ることで石油資源を確保するより他に方法はない状況でした。7月30日には海軍の永野軍令部総長が参内して上奏を行っています。永野は海軍としては対米戦争を望んでいないものの「油の供給源を失うことになれば、海軍の石油貯蔵量は二ヵ年分で、戦争になれば一年ないし一年半で空になってしまうから、むしろこの際打って出ずるほかはないと信じます」と述べています。日露戦争にて旅順砲撃に参加。米国駐在中にハーバード大学で学ぶ。自学自習を骨子とするダルトン式教育を採用、体罰の禁止など抜本的な教育改革を推進した。砲戦術の新機軸を編みだすなど、アイデアマンとしても優れていた。兵学校長時代はロンドン海軍軍縮会議全権となり、同会議からの脱退を通告。軍事参議官を経て、海軍軍令部総長に就任。全て経験した唯一の軍人。対米開戦に際しては海軍部内の強硬意見を代表した。開戦後は海軍作戦の最高責任者となる。戦後はA級戦犯に指名されたが裁判中に病死。驚いた天皇から勝算について問われると「日本海海戦のごとき勝利は問題外でありまして、勝てるかどうかもじつは覚つかない次第でありますが、そのほかに活きる道はないように思われます」と素直に奉答しています。軍人の言葉にしては弱気に過ぎると感じられるかもしれませんが、「日米開戦より他に選択肢はない、されどアメリカに勝つ見込みは極めて薄い」との判断は、多くの幕僚に共通する見解でした。していることは、このまま日本が戦わなければ米英の前に頭を垂れるよりない、という事実です。それは、明治以降、列強の植民地になることを良しとせず、列強と伍して渡り合うために有色人種の国として唯一強国へとのし上がったこれまでの日本の歩みを、すべて葬り去ることを意味していました。戦わずして負けるよりは、死中に活を求めたほうがまだましだと、当時の軍人の多くは考えました。ことに石油禁輸を受けたあとの海軍では、対米一戦論を主張する声が強くなるばかりです。「対米戦は運命であろう。戦えば案外勝って国運が拓けるかも知れぬ。無為にして干上がるよりは優る」との意見が大勢を占めたのです。この原文は残されていませんが『機密戦争日誌』からの類推により、「戦争を決意することなく戦争準備を進め、この間外交を行い、打開の途なきにおいては実力を発動する」骨子だったと見られています。海軍が「遂行方針」で優先したのは、万が一のための備えでした。4-3-7>海軍の「遂行方針」はアメリカの資産凍結が全面禁輸を意味することがはっきりした8月16日に、陸軍にも提示されました。アメリカの対日経済制裁が発動されたことによって日本は、戦争決意はないままに戦争準備だけは進めることを余儀なくされたのです。-日本という国家が存続する上で、石油はもっとも重要な資源でした。石油がなければ国内の産業は成り立たず、精鋭を誇った陸海軍といえども戦うことさえできません。資源に恵まれない日本にとって石油の確保は、いつの時代においても死命を決するほどの重大な問題でした。日本国内で石油を精製できない以上、外国からの輸入に頼るよりありません。下の図は日本の国別石油輸入量を表したものです。(吉川弘文館)より引用[/fontsize]日本は70~80%の石油をアメリカに頼っていました。ところがアメリカと蘭印からの石油輸入を絶たれ、たちまち国家存亡の瀬戸際に立たされることになったのです。このような切羽詰まった状況になるまで、日本が石油問題を放置していたわけではありません。1936(昭和11)年には国運を賭けて人造石油の7年計画に着手しています。人造石油とは石油以外の化石資源である石炭やオイルシェールなどを加工して得られる石油代用燃料のことです。当時、この分野で世界をリードしていたのは、日本同様に資源に乏しいドイツでした。4-3-8>ドイツに続けとばかりに、日本は人造石油の開発計画に巨額の国家予算を投入しました。その額は7億7千万円です。当時の国家予算が29億円ですから、およそ四分の一にも達する、まさに国運を賭けた巨大プロジェクトでした。4-3-9>満州や朝鮮半島、樺太や北海道などに18ヵ所の人造石油工場が建設され、人造石油の開発が進められました。結果的に日本は人造石油の開発に失敗します。19万キロリットルを生産することが精一杯でした。その後も完全な工業化には至っていません。日本が人造石油の工業化に失敗した原因としては、ドイツから技術情報が伝授されなかったこと、日本における石油工業の技術が貧弱であったこと、人造石油建設のための鋼材が不足していたことが指摘されています。国家の命運を賭けた人造石油開発計画は、ついに陽の目を見ることなく終戦を迎えたのです。-人造石油とは別に、石油に頼ることなく石油を精製しようとする試みは、戦前・戦中を通じて幾度か繰り返されました。なかでも一際異彩を放つのが「水からガソリン」を創る実験を海軍が真剣に行っていたことです。1939(昭和14)年、ある薬品を普通の水に加えて数日おくことで、水が石油に変わることに成功したと聞きつけた海軍では、それが世紀の発見なのか、それとも詐欺なのかをめぐって意見が対立しました。現代から振り返れば水が石油に変わるはずがないと一笑に付して終わる話ですが、当時は違いました。ら専門家も太鼓判を押すほど名前が知られていました。本多は水をガソリンに変える実験を過去に幾度か成功させており、一部の政財界からも支持を受けていました。有名な化学メーカーが後ろ盾につき、工業化に向けて準備を始めていた程です。当時の状況からして、海軍のなかに「水からガソリン」を信じる軍人がいても、やむを得ない面があります。海軍燃料廠(しょう)の技師たちは水がガソリンに変わることなど科学的にあり得ないと主張し、実験を行えば海軍が笑いものになるだけだと猛反発しています。燃料や潤滑油など石油製品関係の研究・実験を行う施設として設けられたのが海軍燃料廠です。そこはまさに、化学における日本のトップ頭脳の集団でした。その一方で、燃料廠長は実験に前向きで「理外の理ということもある」と、反対論を封じ込めています。当時は「戦争」という起爆剤の作用もあり、新たな科学的な発見が世界中で相次いでいた時代です。今日の科学的常識に照らしてあり得ないことでも、明日には可能となることがあると多くの人々が信じていたのです。海軍として実験を行うべきか否かをめぐり意見が割れるなか、「徹底的に実験を行えばよかろう」と指示を下したのが、当時海軍次官であった山本五十六でした。海軍の威信を背負った実験の責任者として選ばれたのは、特攻の生みの親として知られる大西瀧治郎大佐です。明治-昭和時代前期の軍人。