名前:名無しさん@涙目です。01:47■ガソリン不足で見直され東日本震災直後の深刻なガソリン不足で見直された自転車の販売が好調だ。県内の総登録台数が80万の大台に乗った。(石田征広)自転車の防犯登録台数は5月以降、顕著に増え始めた。「震災で被災した販売店が営業を再開し、流通が回復したためでないか」とみている。県内の自転車販売の最大手「ダイシャリン」若林店(仙台市若林区)は震災翌日から店を開いた。店長は「他店が閉まっていた4月にかけて毎日、店の前に修理も含め100人の列ができました。当時に比べたら落ち着きましたが、右肩上がりは続いています。数字的には前年比140%」と話す。ニーズにも大きな変化があるという。いわゆる「ママチャリ」タイプでも6~7万円台、サスペンション付きのマウンテンバイク(MTB)タイプなら10万円を超える高価な電動車の販売が大幅に伸びている。年の2倍の電動車を販売、通年では3倍に達する勢いだという。「(震災前は)平日に1台ペースで高価な電動車が売れるなんてことはありませんでした。仙台市は意外に坂が多く、道路の段差もきつい。長距離を移動するなら電動車、健康にも良いという具合で、平日に下見、土日に購入するケースが多い」(門間店長)売り上げの大幅増には、若林店の立地条件も大きく影響している。同店は、仙台市内で津波被害が大きかった若林区の被災地に近い国道4号バイパス沿いにある。利用者には津波で車を流された被災者も少なくない。ここから市中心部まで約5キロ。電動車は車代わりの側面もあり、ママチャリタイプの電動車を購入したある主婦は「義援金が出たから」と購入動機を話したという。