>RSS教育ICT研究室グローバル化する中で日本人はどのようにサバイバルすればよいのか。子ども×ICT教育×発達心理をキーワードに考えます。人ばかりだと会社が成り立たないという仮説は正しいのか」を問題提起してみたいと思います。私が前回、問題提起をしたのはこんな内容です。「働いたらそれなりにお金をもらえてあたりまえ」という考え方の人が多いらしく、びっくりしたりする。会社の利益を上げなければお給料を本来もらえないのでは?と私は思ったりしている。会社員の方でそういう考え方をしている人は意外に少ないみたいでした。私がかわっているんだろうか、と不安になりました。参考:社会人は経営者の視点がないと生き残れない気がするのですが、どうでしょう?費用対効果この考えは私が職業訓練や企業の新人研修を担当しているために、自分の体験として感じていたこと・疑問に思っていたことです。世の中には「費用対効果」という言葉があるように、「自分のお給料の3倍以上を稼がないと会社が赤字になるのに......」「自分が働くことで会社の利益を上げなければ、リストラされたり、お給料をもらえないのでは?」と疑問に思っていたのです。社員がいることで費用ばかりかさんで、利益が出なかったら会社にとってはその人材は魅力がないのではないかと心配になってしまうわけです。」とつい私は厳しい見方になってしまいます。私の職業が失業している方に職業訓練をしていたり、新人研修を受けている生徒さん達に職場に定着してほしいという願いと職業病からの厳しい感じ方なのだろうなとも思います。問題提起した際、ブログでみなさまから頂いた意見では私と同意見の方もいましたし、「働いたらそれなりにお金をもらえてあたりまえ」という意見の方も同じくらいいらっしゃいました。意見が割れたのは健全なことなのでどちらがいい悪いではなく、個人の価値観の基準を何にするのかだと思いました。興味深い意見その中でも特におもしろいなあと思った意見がありました。ブログの記事と私の補足コメントに対してのご意見だったと思うのですが、「経営者の視点がある方が多いと会社がダメになる」というのが私にとって意外な視点だったのです。私がパソコン講師なのでパソコン講師の世界でのたとえ話・考え方になりますが、もしかしたら「普段メイン講師をされている方がサブ講師になったら、どちらも授業をしきって授業が収拾がつかない状態になる」と思う方が多いのかしら?と不思議に思いました。普段、メイン講師をしている方が若手を育てるためにサブ講師をしたらという前提でたとえ話をします。(経験に元づいた話)クラス・マネジメントベテランの先生でも自分が若いメイン講師を差し置いて授業をしきるということは、ふつうはまずしません。授業のクラスマネジメントをするのはメイン講師の役目なのにサブ講師がしきりはじめたら、授業もクラスもばらばらになって壊れてしまうからです。日ごろメイン講師をする機会が多い方だったら、その時にメイン講師をされている若い方がどんなふうにしきりたいのか推測をして、マネジメントがスムーズに進むように自分が一歩引いてサブ講師の役割をするのが一般的です。日ごろメイン講師をしてマネジメント(授業の管理)をしている人は、サブ講師(部下)の役割をになった際もその時々の立場・役割に応じて行動・働き方をかえていくのが普通です。(職種が違うと違うものなのかもですが。)なので、「経営者的視点があるから」と言って、もし、みんなが好き勝手を言って経営をしきろうとしたとしたらその方は仕事ができない社会人ではないか?と私の場合は考えるだろうなと考えています。私考(後編)編集履歴:元記事のブログが移転したため2011年1月8日に記事の一部の表現を変更いたしました。2012.7.3に参考記事のURLを修正しました。見出しを追加しました。21:57にイメージ画像、本の情報をを追加しました。人ばかりだと会社が成り立たないという仮説は正しいのか」」に改めました。私考」の後半部分を別記事として独立させました。題名に(前編)を追加しました。元パソコンインストラクター。現在はキャリアコンサルタント。CDA/キャリア・デベロップメント・アドバイザー。屋号及び執筆名は片岡杏実。オルタナティブ・ブログでは、「教育とICT」「キャリア形成」を中心にお伝えします。発言は個人的な意見であり、所属組織とはなんら関係ありません。NOD32アンチウイルスでウイルススキャンをしてみる。イングランド・ロスト(CTC教育サービス))2019年の転職者数は351万人と過去最多。良い条件の仕事を探す転職は過去最高に。レポート万年筆やさんで、私に合うペン先を見てもらった。書けば書くほど快感が走る万年筆とは。オルタナティブ・ブログは、専門スタッフにより、企画・構成されています。入力頂いた内容は、アイティメディアの他、オルタナティブ・ブログ、及び本記事執筆会社に提供されます。利用規約プライバシーポリシーお問い合わせアイティメディアからのお知らせプレスリリースメールサービスRSSTwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。