LINE2019.12.09本ページでは、会計ソフト/システムの価格を見てみることにします。従来から販売されている「パッケージ型会計ソフト(インストール型会計ソフト)」と、インターネットに接続して利用する「クラウド型会計ソフト(システム)」に大別して解説します。会計ソフト/システムの価格を見てみることにします。従来から販売されている「パッケージ型会計ソフト(インストール型会計ソフト)」と、インターネットに接続して利用する「クラウド型会計ソフト(システム)」に大別して解説いたします。2.5万円程度と比較的手頃な価格で出回っています。1年あたり3,000円ちょっとの負担で済んだ計算になります。インストール型の場合、ソフトのバージョンアップの内容が自社と関係ないものなら、わざわざ買い替える必要はありません。IBEX会計」などは、様々な付加機能が付いているとは思いますが、高価格(8~15万円)となっています。付いてきてから、乗り換えを検討する方が良さそうですね。最近話題のクラウド型会計ソフト「freee」は、初期費用は無料ですが、月額費用は法人1,980円、個人980円(いずれも税抜)となっています。価格を超えてしまいます。「MFクラウド会計」(旧マネーフォワード)は、個人は無料ですが、法人は月額1,800円です。有料版に移行すると月額3,000円もかかるとのことですので、安い話にはウラがありますね。最近話題となっているクラウド型会計システムについて、私なりに少し解説してみます。他人に「自社の経理データを丸ごと預ける方式」です。「インストール型(パッケージ型)」との比較を念頭に置きつつ、以下にメリット、デメリットを挙げてみました。主なメリットは、以下のとおりです。出先でササッと処理できる点も魅力ですね。付いていますので、機能面や価格面で満足度が下がった場合は、新しい会社への乗り換えも可能です。】クラウド型のデメリットは、主なものは以下のとおりです。1と3は「自社のデータを丸ごと預ける」ことが原因となっています。)根強い不安感を持たれているようです。私個人としても、かなり抵抗があります。「セキュリティ万全」と公言しつつも、所詮人間のやることですから、完璧ということはないでしょうし、数年前に起きた「ベネッセの個人情報漏洩」のような「担当者による意図的な漏えい」だって、無いとは限りません。自社よりも先に消滅することが無いとは限りません。クラウド型会計システムを提供するどこの会社も、セキュリティー面には最大限の注意を払っているようですので、もちろん簡単にデータが漏れるということはないと思います。ご自身での「パスワードの管理」や「キャッシュのクリア(入力・閲覧データの削除)」をマメに行うことにより、リスクは大幅に低減すると思われます。】セキュリティー面はクリアできたとしましても、費用面での心配も浮かんできます。「毎年のクラウド会計ソフト利用料が払えなくなったら(払い辛くなったら)どうなるの?」という素朴な疑問も浮かんできます。生活が苦しくても、料金は優先して払いなさいということですよね。あちらも商売ですから、役務の提供を受けたらお支払いするのが当たり前です。個人的な話ですが、経営が大赤字だったころを思い浮かべますと、「払わなくても済む方式の存在がありながら(従来型のパッケージ版ソフトの場合、毎年バージョンアップをしなくても十分に利用可能)、毎月支払い続けなくてはいけない」というのは、ちょっとキツイなあという気がしなくもないです。パッケージ型のソフトの場合、現在販売されているもののほとんどが新消費税(10%)に対応していますので、消費税の変更に合わせてバージョンアップする(買い換える)必要は無さそうです(→同じソフトをバージョンアップせずに複数年使用可能)。時代の潮流かもしれませんね。」の3社が大半のシェアを占めています。会計ソフト利用者の15%程度だそうです。クラウド会計ソフトのシェアは、緩やかではありますが、毎年徐々に伸びているようです。今後の動向が注目されます。】クラウド型で一番のシェアを誇る「freee」は、「手間がかからない」、「カンタン」という点が魅力なのですが、基本的に「銀行口座に売上金が入金された時に売上を計上、銀行口座から仕入代金を支払った時点で仕入が計上されるという仕様になっています。初期設定では「お金が入ったときを収入として扱い、お金が出ていった時を支出とする会計方式」である『現金主義会計』のようなスタイルになっています(現金主義を採用しているという意味ではありません。そのような印象を受ける、という意味ですのでご理解ください)。このため、「未決済」や「決済済み」という入力処理を加えることにより、正しい会計方式である『発生主義』の取引に軌道修正することができます。追記することによって当該仕訳を作り上げる、ということです。何も難しい作業ではありませんので、処理をうっかり忘れないように心がけておくだけで十分かと思います。]同ソフトは、現金主義会計を推奨しているわけではありません。同社サイト内でも「発生主義での記帳に対応している」旨(むね)を強調しています。】freeeの場合、「簿記知識が無い人への配慮」を追求した結果、独特な言い回しになっている箇所が散見されます。する処理についても、簿記経験者からすると「独特な言い回し」に思えてしまう箇所です。freeeで用いている「収入&支出」の表現も、一般的な期間損益の概念と多少ズレがあるような印象を受ける(勘違いを起こしやすい)面も否めません。専門用語や処理方法を覚える」といったイメージです。このように、簿記知識が無い人にとっては「わかりやすい」言い回しに聞こえるフレーズが、簿記知識がある人からすると、違和感を感じることと思われますので、簿記経験者が導入される場合は「実際の仕訳をイメージ」しながら、操作に慣れていくようにしましょう。自動仕訳機能」は、実際の取引とピッタリ合致した仕訳をした場合には時間短縮&手間省略に繋がりますが、イレギュラーな取引があった場合は、その都度修正する必要がありますので、かえって面倒に感じることもあります。この自動仕訳機能は「間違った仕訳」を自動実行するリスクもはらんでいることを十分に認識しておく必要があります。簿記に触れる人」にとっては、「とっつきやすい、使いやすい」と感じるようです。将来他社ソフトへ移行する際は、操作方法の違いに”壁”を感じる可能性があります。「簿記&経理知識のある人」にとっては独特な言い回しや画一的な自動仕訳機能が邪魔をして「やや使いづらい」と感じることもあります。「簿記知識をあまり必要としないでスタート」できてしまうため、「自動仕訳のミスにも気づきにくい」というリスクを抱えています。いつの間にか「期間損益がおかしくなった決算書」が出来上がってしまい、それを税務署に決算書を完成・提出してしまう可能性もゼロではありません。会計ソフトを操る際には、最低限の簿記知識が必要であること、わからなかったら税務署を活用することなどについて記載しました。ヒント、今後の見通しを知る際に大変役立ちます。検証など、各ポイントなどを解説しました。事業戦略・実践ヒント「安全余裕率」を活用して経営改善(収支改善)を図る!「安全余裕率」のデータを活用して経営改善(収支改善)する方法をご紹介。利益を増やす手段として是非活用したいですね。宣伝ツールとして活用!Facebook(フェイスブック)は、サイトや商品を宣伝するためのツールとして大変有効なアイテムです。宣伝効果があらわれてきます。宣伝ツールとして活用!Twitterのアカウントを活用して、事業の商品やサービスを宣伝しちゃいましょう。基本情報サイトマップ当サイトについて。