360がVIVAmeに出資した。VIVAmeは、雑誌購読アプリとFlipboard風のリーダーアプリ(写真上)を開発している。Partnersも名を連ねる。このニュースは北京に拠点を置くVIVAmeも認めているが、資金調達額については発表されていない。Hongyi氏は現在、VIVAmeの取締役も務めている。積極的に事業拡大をするQihooが戦略的な投資を活用し、Qihooのプロダクト(おそらく、Androidベースのモバイルソフトウェア)に新たなコンテンツを導入するのではないかという可能性が浮上している。VIVAmeは300冊以上の雑誌と提携し、月間1億2000万冊以上を読む1400万人の月間アクティブユーザがいる。2つの主要なモバイルアプリは、iPad限定のFlipboard風アプリ「VIVAme」(こちら)と、アプリ内で雑誌をダウンロードする「VIVA」(こちら)だ。VIVAは、Android、iOS、Windows8など8つのOSをサポートしている。Theory、東南アジア随一のファッションレンタルスタートアップになるまでの軌跡(後編)VTuber/バーチャルシンガーAZKi、2020年本格始動!自身最大キャパのワンマンライブ開催を含む4つの重大発表解禁!「AWA」がこれから注目のアーティストを応援する『BUZZWORTHY』。オーストリアのスタートアップRealLifeConnetが、中国のSinaWeiboに対応し、同社のソーシャルメディア・チェックイン・ステーションに加えようとしている。それを後押しするため、RealLifeConnectは中国でサービスをローンチし、RFID/NFCの装備された同社のハードウェアを押し広めている。Conyac】【原文】オーストリアのスタートアップRealLifeConnetが、中国のSinaWeiboに対応し、同社のソーシャルメディア・チェックイン・ステーションに加えようとしている。それを後押しするため、RealLifeConnectは中国でサービスをローンチし、RFID/NFCの装備された同社のハードウェアを押し広めている。ユーザは、それらの端末を使ってイベント、展示会、もしくはお店からWeibo上で話しかけられるようになる。Ionit-Ganea氏が「オフライン・ソーシャルネットワーク」と呼ぶものを形成している。Hoebarth氏(CVO;最高ビジョン策定責任者)の2人がいる。Juergen氏は、アジアでの業務は香港で行い、同社は現在中国のパートナーと協業し「特定顧客ブランドのためのソリューション(後日発表)」を開発していると語る。Weiboそして3億人を超える登録ユーザにアクセス可能なことを宣伝できる。RealLifeConnetは、ユーザ自身の携帯を使うことに頼っていない。いうのは、スマートフォンにNFCを採用することがあまりパッとしていないからだ。「RFID/NFCカードもしくはトークンを使います。その内部にはRFID/NFCのチップが搭載されており、それが登録プロセスの時にWeiboプロフィールとリンクされます。(写真下)」とJuergen氏は語る。内部にあるそのチップは安価で、ブランドやイベント主催者らによって無料で配布される。その後、あるステーションで交流したいと思えば、素早くシームレスにWeibo上でイベントやお店へのチェックインができたり、その場所での経験について投稿することができる。理論的には、これはブランドがWeibo上でそれぞれのブランドについて、より多くの投稿をしてもらうための方法の1つで、ソーシャルメディアマーケティングの取組みを強化するものだ。このアイディアの誕生について、Juergen氏は次のように説明している。Ionitaの間で生まれました。Placesを、Facebookがリリースしたわずか数日後のことでした。私たちはアイディアをブレーンストーミングし、その後、場所だけでなく身の回りにあるものすべてにチェックインできるようにしようという結論に達し、これを利用してどんなことができるかについて思い浮かべました。Michaelはその時には既に仲間に加わっていて、FacebookのAPIやその可能性に関して、彼の知識を用いて大きな貢献をしてくれました。私もMichaelも、身の周りにいる広告やソーシャルメディア業界で働いている人たちにこのコンセプトを紹介し、私たちはこういうサービスのためのワンショップストップのソリューションが求められていることに気付きました。その結果、2011年5月にRealLifeConnectを具体化することになりました。その時はすでに、1回目の小規模な実験プロジェクトを始めており、その後2011年の秋に私たちのプラットフォームを本格的に稼働し、Facebook、Twitter、Foursquare、そしてLinkedInなどのソーシャルネットワークをサポートするようになりました」。ソーシャルメディア・チェックイン・ステーションによっては、NFCやRFID経由でファイルやコンタクトの詳細を転送するといったこともできる。このハードウェアは、お店やイベントがこの装置をどのくらいの期間を利用したいかによって、レンタルすることもできれば、購入することもできる。RealLifeConncetは、このわずか10ヶ月の間に世界5大陸でそのキットを使った成功例50件を得たと言う。現在、同社は社員を増やし、海外へのサービス拡大を進めている。2011年末には12万米ドルの有益なシード資金を調達した。下のビデオは3分にわたる同社の紹介ビデオで、同サービスが最近中国でローンチされた模様も含まれている。2012.11.21SHARE:コンビニ、スーパー、レストランなどなど、外出先でお店を利用したとき、有料のイベントやライブなどに参加したときには、ほぼ必ずお金を払うシーンに遭遇する。いまは財布からお金を出して手渡し、その管理には大きい機械と複雑なシステム、面倒な作業が必要だ。そんな見慣れた光景が、いま少しずつ変化してきている。現代において、人が生活していく上で分けて考えることはできないお金周りの行動。テクノロジーによって、この...この記事を読むコンビニ、スーパー、レストランなどなど、外出先でお店を利用したとき、有料のイベントやライブなどに参加したときには、ほぼ必ずお金を払うシーンに遭遇する。いまは財布からお金を出して手渡し、その管理には大きい機械と複雑なシステム、面倒な作業が必要だ。そんな見慣れた光景が、いま少しずつ変化してきている。現代において、人が生活していく上で分けて考えることはできないお金周りの行動。テクノロジーによって、この行動を変えていくことができれば、人の生活に大きな影響を与えるのではないだろうか。Salonには、決済周りに関係するサービスを運営するスタートアップにお越しいただき、ピッチをしてもらった。moggy「moggy」は電子クーポンやチケットを一元管理できるモバイルアプリ。取得したクーポンやチケットを実際のイベントや店舗にいって紙と同じように”モギって”もらうことができる。クーポンを紙にコピーしてもっていかなくてはいけない、クーポンを使おうと思うシーンですぐに見つからないなど、クーポンに関わる悩みを解決するために、”紙と同じように”クーポンを使うときのシズル感を体験できる。実際の仕組みを説明すると、まずアプリをダウンロードし、ユーザ登録を行う。Webサイト上でほしいクーポンを見つけたら、「moggyに送る」ボタンをクリックしアプリに送っておく。店舗やイベントに訪れた際にアプリをたちあげてチケットを選択し、モギって使用できるというものだ。モギると、ネットを通じてリアルタイムにシステムと同期し、どういった場所でどういった人がチケットを使用したかが把握できるようになっている。これにより、これまでに必要だった読み取り専用の端末を置くといったコストなどがなくなり、導入コストが低くなる。moggyは位置情報を読み取って、チケットを使用可能な店舗が近くにあるときにはプッシュでユーザに教えてくれるそうだ。ソーシャルネットワークとの連動も用意しており、ユーザがクーポンを使用した際その使用状況をTwitterやFacebookにシェアすることも可能なので、宣伝効果もある。POSとの連携も現在は考えており、もぎった際にバーコードが現れ、それとPOSを連動する仕組みのほか、イープラスとの取り組みも開始しているそうだ。iPhoneユーザの方はこちらから、Androidユーザの方はこちらからアプリをダウンロードできる。気になった方はぜひダウンロードして、店舗でモギってみてほしい。カードリーダーを挿すだけでスマホ決済を可能にするサービス・Coiney「Coiney」は、スマートフォンに専用のカードリーダーを挿すだけで、誰でもかんたんにクレジットカード決済をうけられるよ新しいカタチの決済サービスだ。だれしも現金がない状態でお店に行き、そのお店でクレジットカードが使えなくて困ったことはあるのではないだろうか。Coineyはこの課題の解決を目指している。日本はクレジットカードの発行数自体は多い、だが実際にクレジットカードを使用できる11%しか使用可能な店舗がないという。このギャップを埋めるため、お店でもより簡単に決済できる手段を提供しようとしている。従来の店舗でクレジットカード決済を可能にするためには、導入費が10万円、手数料5~8%ほどかかり、導入するには営業が必要などプロセスが複雑になっている。そこをCoineyを使用すれば、導入費は0円、手数料は4%、導入も簡単に行うことができる。日本において従業員が20名以下のスタッフの会社でクレジットカード決済を導入していない会社は、360万社存在するという。その会社は年間1400万円の決済が実施されており、合計で50兆円の市場となっている。ここをCoineyでリプレースできれば、6.6兆円の売上になるという。アメリカで話題となっているSquareと似ているが、アメリカと日本では決済周りの習慣が異なる。日本では2000円以下の決済は日本では電子マネーか現金で行われており、Coineyの端末にICチップを埋め込み、電子マネーでの決済にも対応する予定だという。これが実現されればさらにCoineyで決済できるシーンが増えそうだ。Coineyのチームは元NASAのメンバーもおり、非常にユニークかつ優秀なチームだ。Coineyはサービスローンチから申し込みが殺到し、現在は一時申し込みをストップしている状態。12月ころには申し込み募集を再度スタートさせるという。Coineyを使ってみたいという人はこちらのサイトで再募集スタートを待とう。デバイスとクラウドで革新的なレジシステムを提供する・ユビレジ「ユビレジ」は、iPadを使った低コストで利用できるレジシステム。店舗ではiPadをレジとして使い、会計を処理することができます。入力された情報は直後にインターネットにアップロードされ、どこからでも確認することができ、売上を分析することもできる。来店したお客さんの人数、頼んだメニューなどを登録すると、それが伝票となり、アプリ画面上にマッピングされる。ユビレジでは単純なお金の計算だけではなく、顧客の情報も登録することができ、美容室など顧客情報を把握したいお店にとっても有用だ。メニューはPC上から編集可能で、追加したり削除したりでき、負担はかからない。お客さんの決済手段も選択できるので、何で支払いが行われたのかのデータも得られるという。ブラウザ上で管理画面を見ることができ、売上などを確認することができる。導入コストも低く、効率よく売上などを管理することができるので、規模があまり大きくない規模の店舗オーナーにとって便利なアプリケーションとなっている。iPadの優れたインターフェースの力もあり、導入コストも低く抑えることができそうだ。ユビレジでは復興支援も実施している。震災でお店を失ってしまった人に、無料でユビレジが導入できるサービスを提供している。普及しているデバイスと、それで使用できるアプリケーション、そして管理するクラウドサービス。これらをうまくつなげると、その可能性はまだまだ大きく広がりそうだ。Englishは7万人ものユーザを獲得した。その名前からも分かるように、このiPhoneアプリは英語を学習する中国人に役立つよう設計されている。Englishは7万人ものユーザを獲得した。その名前からも分かるように、このiPhoneアプリは英語を学習する中国人に役立つよう設計されている。Weibo(新浪微博)のアカウントで英語の学習法についてフォロワーからいつも質問を受けていた。そこでは、上手く英語を話せるようになるにはどうすれば良いか、どんな教材を使えば良いか、また、どうすれば英語を継続的に学習できて上達できるのかといった質問が投げかられた。Englishのアイディアはこのようにして生まれたのだ。Peng氏によると、今年の4月に6人のメンバーと開発に入るまでに企画を進め、製品のコンセプトを形にするのに1年程かかったそうだ。モバイルアプリ市場が急激に伸びていたため、彼はiOSプラットフォームを使ってサービスを提供し、市場に参入することを決めた。ユーザは、なめらかで未来的まデザインのインターフェイスを使って毎日様々なカテゴリーから「今日の一言」「現代スラング」「アメリカン・アクセントのコツ」といったミニレッスンを受けることができる。各レッスンは手短にまとめられており、ミニカードに完全にフィットする。発音を直すためのオーディオガイドもあり、1回のレッスンは1分以内だ。同アプリは現在無料で、オプションでユーザ登録(無料)ができる。ユーザ登録すれば、ユーザは好きなレッスンカードを集めて保存したり、学習の進捗を記録できるようになる。関連する美しい画像を採用することで学ぶことを退屈にも平凡にも感じさせない。毎日の学習履歴で、ユーザは覚えた単語を時系列で追跡することができるため復習にも効果的だ。Englishの超小規模レッスンは非常に有益で、毎日数分だけを英会話の勉強に費やせばいいのだ。Englishはアプリのローンチから1年以内に100万人のユーザー獲得を目標としており、将来的にはアプリ内で購入できるカスタマイズされた学習カードの販売を計画している。Englishは現在AppleのiTunesストアで無料配信中である。段階的であるが非常に大規模なモバイル・インターネットへの移行については、アジアが先導している。近年、アジアのモバイルインターネットにおけるトラフィック量は192.5%成長しており(下図)、他の地域を大きく上回っている。段階的であるが非常に大規模なモバイル・インターネットへの移行については、アジアが先導している。近年、アジアのモバイルインターネットにおけるトラフィック量は192.5%成長しており(下図)、他の地域を大きく上回っている。これらを促進しているのは中国で、10億人以上のモバイル加入者と、スマートフォンや3G接続といったモバイルウェブを使用する中流階級の急成長と相まった結果である。ここで中国が果たす役割をひも解いてみよう。Browserの開発元であるUCWeb[1]の新しいレポートから考察する。このインフォグラフィックはStatcounter社のデータを使用している。Ciscoの予測によると(UCWebから引用)、アジアの成長率からすると、2015年にはアジアでのモバイルインターネットトラフィックが最も多くなるという。Ciscoの見解を裏付けるこのグラフは、2015年には中国のモバイル利用者が非常に多く、モバイルによるウェブ上のクリックや決済が多数発生することを示している。否めないのは、今年の初めに中国では既にモバイルインターネットユーザの数がデスクトップパソコンの利用者数を抜いており、転換期に行き着いたということだ。モバイルコマースのようなものを成功させるためには、全ての人々がモバイルウェブに参加する必要がある。手頃なスマートフォンの存在はその問題の核心であり、中国の携帯メーカーはとりわけ、価格が1000元(158米ドル)以下で契約無しで使える代替機器を製造することに長けている。これは魅力的なことであり、Androidアプリの世界への扉を開くのだ。社会経済がより公正なスマートフォンの価格帯を必要としていることで、中国で商品を流通しているNokiaが維持されてきたが、同社の古いSymbian携帯の消費者間での需要は依然として急速に減少している。中国はAndroidの国であり、2012年の第2四半期では、中国のスマートフォンのうちiPhoneのシェアはわずか7.5%で、Androidが大きなシェアを占めている(アメリカでは対照的に、スマートフォンのうち34%がiPhoneである)。Samsung、Lenovo、Coolpad、Huawei、ZTEの売り上げのほとんどはAndroid携帯によるものである。文化の違いを考えるこのような中国のモバイルインターネットの勢いにも関わらず、注視すべき大きな違いが、特にアプリのデベロッパーにとって存在する。このブログでは、中国人消費者がよく使用する、サードパーティーアプリを販売する様々なストア、特にAndroid向けのものについてしばしば取り上げてきた。Play、Amazon(おそらく少々の著作権侵害を含むのだろうが)に固執しているのに対して、中国人のスマートフォンユーザは様々なところからアプリを探しているようだ。一見して、AppleやGoogleの巨大なエコシステムに組み込まれることよりも好ましいのだろう。中国やアジアでの他の展開としては、UCWebの指摘によると、多くの市場(日本や韓国を除く)ではアプリへお金を払うことに嫌悪感を持つことが多く、広告によるアプリの無料化もしくはアプリ内での購入によるフリーミアムモデルが必要となる。中国やその他の地域での日常生活パターンにおいてモバイルウェブが重要な役割を担うといっても、欧米に比べて多くの人口は都会に住んでいる。いうことは、携帯とウェブが通勤の一部になり、より長時間画面に触れることができることを意味している。アジアや中国でのソーシャルアクティビティはよりオープンになる傾向があり、したがってアプリやウェブが中国社会のオープン化の重要な要素を担うようになる。これはウェブブラウザメーカーからの意見だということを心に留めてほしいのだが、最後の論点は携帯ブラウザーは必需アプリとして、アメリカ人より中国人にとってなくてはならないものになっているということである。Chromeのようなブックマークの羅列を表示するのではなく、幅広いコンテンツを提供する必要があることを認識しておくべきである。Fundから資金をうけて設立されたWhytelistは、Facebookユーザが簡単にオンラインショップを開設したり、フリーマーケットに出店したりできるeコマースツールだ。現在は日本国内でのみ展開している。面白いことに、Whytelistは傘からインスピレーションを受けたという。Fundから資金をうけて設立されたWhytelistは、Facebookユーザが簡単にオンラインショップを開設したり、フリーマーケットに出店したりできるeコマースツールだ。現在は日本国内でのみ展開している。面白いことに、Whytelistは傘からインスピレーションを受けたという。設立者の碇和生氏は、かつて東京で忘れ物の傘や「捨てられた」傘にまつわる一風変わったビジネスをしていた。彼はこうした傘を集め、東京の渋谷にあるカフェやレストランで無料のレンタル傘サービスを提供した。碇氏によれば、ある人にとって「使い物にならなくなった」物は、他の誰かにとっては使い道があるかもしれないと感じた。言い換えると、ある人にとって不要なものは、ある人にとっては宝だということだ。その後、彼はソーシャルメディアやファッショントレンドに強みをもつWhytelistを設立した。ヤフーオークションのような既存のサービスはすでにあったが、碇氏は「複雑ではなく、使いやすいインターフェイス」を作りたかったと言う。ヤフーオークションでは匿名のユーザによる問題が多発していた。ローンチ以来、Whytelistは数千人規模のユーザに利用されている。実際にフリーマーケットも開催しており、今年の終わりにはモバイルアプリを開始する予定だ。日本のeコマースの割合は、小売全体の3%程度だが、Whytelistがその中で特別なのは、日本以外の人々にアピールできるサイトデザインを持ち、実店舗も反映しているため、実生活でのショッピングとかけ離れていないということである。Whytelistは日本のファッショントレンドを多くとり入れており、ファッションに興味を持つ人々を魅了している。服や電子機器、食材といった商品をインターネット上で販売する起業家的な「ブログショップ」が1万店以上ひしめき合うシンガポールで、Whytelistがどのように大規模なeコマース活動を成功させ、そして世界へ拡大していくのか、興味深いことになりそうだ。Theory、東南アジア随一のファッションレンタルスタートアップになるまでの軌跡(後編)VTuber/バーチャルシンガーAZKi、2020年本格始動!自身最大キャパのワンマンライブ開催を含む4つの重大発表解禁!「AWA」がこれから注目のアーティストを応援する『BUZZWORTHY』。