家族葬における「弔電」の扱いと送り方をチェック家族葬における「弔電」の扱いと送り方をチェック家族葬では弔問を断られるケースが少なくありませんが、弔問の代わりに弔電を送ることは問題ないのでしょうか。状況によっては弔電すらも遠慮しなければならない場合もありますが、基本的には弔電を送ることは可能です。ここでは家族葬の際に弔電を送るケースについて、方法や文例を詳しく紹介します。家族葬に弔電を送っても良い?家族葬でも一般の会葬と同じように弔電を送って問題はありません。身内だけの式である家族葬では、第三者は基本的に参列を遠慮するのがマナー。類をすべて辞退する連絡があれば、送付は控えましょう。遺族側の申し出と行き違いで弔電を送る可能性がある場合は、その旨を電報とは別の手紙などに書き添えて送りましょう。遺族から訃報を知らされておらず人づてに訃報を知った場合でも、弔電は控えるのがマナーです。家族葬における弔電の送り方は2種類あります。斎場宛に送る専用の斎場を借りて家族葬を行うときは、斎場に弔電を送ります。日取りがわかっていれば指定で送ることができますが、わからないときは葬儀中に自宅に届くよう手配しましょう。通夜の日に届くようにする故人の自宅で家族葬が行われていれば、通夜の日に間に合うように弔電を届けましょう。配送業者や天候・道路状況によっては配達日時がずれこむ場合があるので、ゆとりをもって送付するようにします。弔電には決まった文例(定型文)があります。頭語(「拝啓」など)は必要なく、そのまま主文を書き出すようにします。以下の文言は文章の書き出しの中に入れるようにしましょう。「ご訃報に接し、ご冥福をお祈りいたします」その後に文を続ける際、「忌み言葉」に注意。何度も不幸が押し寄せることを連想させる「重ね重ね」「たびたび」「続く」などは避けます。「死」と直接的な文言を入れないこと、故人の信仰する宗教を鑑みて文を作成する必要もあります。キリスト教を信仰している方に「ご冥福」と仏教用語を使うと失礼にあたるため、注意が必要です。弔電は辞退があるか否かで判断を遺族から弔電を辞退する旨があれば、葬儀が終わるまで何もせず、お悔やみも最低限のものにとどめるのがベターです。電話もしくは手紙を出す際にも、文言(内容)やタイミングをみて、マナーを守るようにすると失礼がありません。故人と最期の時間をゆっくり過ごしたいという、遺族側の気持ちに配慮することが大切です。