指数に関する投稿です。投稿入力フォーム名前(必須)タイトル本文(必須)参考url↑URL欄(任意入力)です。入力内容は自動でリンクされます。複数のURLは入力できません。タグ(必須)↑タグ欄です。複数のタグを半角スペースで区切り入力します。掲示板同様に、徒然なるままに閲覧できます。タグをクリックして関連投稿の確認ができたりします。投稿方法お名前と本文、タグ(複数・半角スペース区切り)は入力必須です。記事を入力し、書き込むボタンをクリックすれば投稿が完了します。投稿した書き込みは消去できません。書き込み前に投稿内容をよく吟味し、適切な投稿をして下さい。投稿内容はサーバー運用の関係で消去される事があります。先週は、アップルの利益警告とPMI速報利の急低下のダブルショックで米国株は軟調でした。私の考えでは、新型コロナウイルスは一過性の材料であり、それが一巡すればマーケットはまた買って行けると思います。3月くらいから再び市場は上昇に転じるというわけです。その前に、目先は主要株価指数がもう少し軟化して、50日移動平均線を試す展開になることが予想されます。投資家がリスク回避姿勢を強める局面では、ゴールドがアウトパフォームしやすいです。近年、ゴールドは世界の中央銀行が買いの本尊となっており、需給に影響を与えています。具体的な投資方法としては、以下の銘柄が良いでしょう。足元の日本の景気鈍化が鮮明です。2月17日に発表された2019年10~12月期の実質GDP速報値は、年率換算で6.3%減と、前回の消費税率引き上げ直後の2014年4~6月期の同7.4%減以来の大きさに達しました。年明けの1~3月期以降も、中国で発生した新型コロナウイルス感染拡大が大きく経済の足を引っ張ることが懸念されてきています。インバウンド(訪日外国人客)も大幅に減少していることでしょう。このため、1~3月期の実質GDPもマイナス成長となる可能性が高まっています。12カ月の予想1株当たり利益(EPS)に基づいたS&P500指数の株価収益率(PER)は18.9倍となっています。これは、過去5年間の平均の16.7倍を上回っています。「低金利」と「企業業績が好調」という2つの好条件に照らして、現在のやや割高なバリュエーションは十分正当化できると思います。新型コロナウイルスが今後の決算に与える影響に関してですが、決算カンファレンスコールを行った364社のうち、38%に相当する138社が新型コロナウイルスについて言及しました。工業セクターとハイテクセクターの企業が、新型コロナウイルスに言及するケースが多かったです。市場では、「新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大の影響で一時的に経済に混乱が起きても、それは短期的な影響であり、中長期的にみると米国経済は堅調な状況が維持される。中国政府が金融・財政政策の両面で自国経済を下支えすることが十分見込めるため、米国の景気・経済は良好さが維持される可能性が高い。その結果、米国の主力企業の業績の改善基調は崩れることはない」という感じの見方が継続しています。先週の米国株式市場は急反発しました。2月6日の木曜日にS&P500指数が過去最高値の3347.96を付けたほか、ナスダック総合指数もザラ場で過去最高値の9575.66を記録、ダウ工業株価平均指数(NYダウ)も過去最高値の29408.05に達しました。現在の米国の株式市場は、1990年代後半のドットコムブームのときに酷似しています。その当時は、最初インターネット株から熱狂が始まり、その後にゲノム株へ物色が広がりを見せました。その流れで考えると、今回もドットコムブームのときと同様に、「ゲノム創薬」が注目される可能性があります。日経平均株価は、1月17日の2万4115.95円でピークアウトして調整色を強めています。2月3日には一時2万2775.92円まで売り叩かれ、同日の終値は2万2971.94円と、心理的節目の2万3000円大台を割り込みました。この下落の主因は、中国で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大から、世界経済悪化の懸念が強まっているからです。2019年10~12月以降における、我が国の企業の生産活動と個人消費の不振が鮮明になっていることも主たる理由です。先週の米国株式市場は新型コロナウイルスに対する懸念からS&P500指数が-2.1%と2019年8月2日の週以来、最大の下げ幅を記録しました。このため、1月の月次パフォーマンスは-0.16%になりました。「1月バロメーター」とは、「1月がプラスで終わったら、その年のパフォーマンスもプラスになる」という法則を指します。このことから、「今年の株式市場は、一筋縄では行かないかも」ということを心配する必要が出てきたように感じます。東京株式市場は「新型コロナウイルス万歳相場」になっています。日経平均株価が調整色を強めている一方で、前回、当コラムで取り上げたような、マスク、防護服、ウイルス除去製品などの「新型コロナウイルス関連株」は“火柱高”となっているからです。この手の銘柄群は、「テーマ性」や「値動きのよさ」、「好需給」だけが買い材料です。現在は、バリュエーションを無視して呆れるような株価を形成中なので、腕に覚えのある方だけ参加しましょう。中国の武漢市で新型コロナウイルスが発生し、これまでに患者数が1200人を超え、死者も41人に上っています。そのため、世界の投資家は、この新型肺炎が世界経済に与える影響を懸念しています。米国市場も、週間ベースでダウ工業株価平均指数(NYダウ)が-1.2%、ナスダック総合指数が-0.8%、S&P500指数が-1%下落しました。米国株式市場は去年の10月以降、息つく暇もなく一本調子に上昇してきましたので、どこかで小休止する必要がありました。日米株式市場とも、相変わらず強い動きを続けています。日経平均株価に関しては、2万4100円ラウンドでの上値の重さが目立ち、過去最高値を更新し続ける米国に比べると相対的に弱い動きではあります。これは、中国の湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎です。このため、市場では、医療関係者向けの防護服やマスクのみならず、「赤外線サーモグラフィー」などを扱う企業の株価が“火柱高”になっています。米国株式市場が、新年から好調なスタートを切っています。このまま1月はプラスで終わる可能性が濃厚となっています。その場合、今年1年もプラスで終わる可能性が高いことを過去のデータは示しています。そこで現在の米国株式市場のバリュエーションを点検したいと思います。下のグラフはS&P500の1株当たり利益(EPS)のコンセンサス予想です。2020年は177.74ドルですから、現在のS&P500指数の3329.62をこの数字で割り算すると株価収益率(PER)は18.7倍になります。過去5年間の平均PERは16.7倍なので、これは少し割高です。上のチャートのように現在の10年債利回りは1.81%であり、これは低い位置にあると言えます。2020年の年始相場は、米国とイランとの対立激化を受け、波乱のスタートとなりました。週後半にかけて落ち着いたのは、米国とイランとの緊張が緩和したからです。ご存じの通り、米国防総省は1月2日、イラン革命防衛隊の精鋭組織「コッズ部隊」のカセム・ソレイマニ司令官を空爆で殺害したと発表しました。その後、イランは、米国への報復として、イラクにある米軍の駐留基地に十数発の弾道ミサイルを撃ち込みました。これを受け、多くの投資家は、米国とイランとの大規模な軍事衝突の発生を危惧したため、リスクオフムードが強まったのです。ビヨンドミート(ティッカーシンボル:BYND)は植物性タンパク質から代替肉を作る食品メーカーです。そのビヨンドミートが新年に入ってから再び騰勢を強めています。代替肉とは、食肉のたんぱく質の構造に着目し、その構造を大豆などの植物性たんぱく質で再現したものを指します。代替肉は、従来の食肉に比べて地球温暖化ガスの排出量を大幅に軽減できます。牧場を作るために木を伐採する必要もありません。環境破壊が小さいのです。前回の当コラムで、「正月休みは6日間と長いですが、当コラムの読者の皆様には、日本株の『1月のロケットスタート』を期待して、今年は敢えて『株を枕に年を越す』戦略をおすすめします」と書きましたが、残念ながら日本株は大発会から躓きました。オヤジギャク風にいうなら、「トランプがイランことした」からです。このため、今年の大発会の日経平均株価は、大納会比451.76円(1.91%)安の2万3204.86円と、大幅に3日続落してしまいました。米国防総省が1月2日、イラン革命防衛隊の精鋭組織「コッズ部隊」のカセム・ソレイマニ司令官を空爆で殺害したと発表しました。1月3日(金)、米軍のヘリコプターから発射されたロケット弾で、イラン特殊部隊のカシム・スレイマニ司令官がイラクのバグダッド近郊で死亡しました。このニュースで、世界の市場はリスクオフになりました。イランは、今回のスレイマニ氏の殺害に対して「報復する」と発表しています。実際に近々、何らかの報復があると思います。イランは米国との正面戦争は避けると思われます。その理由は、戦力的に勝ち目がないからです。これまでイラン国外での作戦を指揮してきた老獪(ろうかい)なスレイマニ氏が居なくなったことで、イランの作戦は効果的でなくなる可能性もあります。米国側も「対立をエスカレートする気はない」ということを明言しています。2019年の日本株は、終わってみればいい相場でした。日経平均株価は、2018年12月26日の1万8948.58円で底打ち、年初からこれを1回も割り込むことなく推移しました。その後、4月24日の2万2362.92円でいったんピークアウトし、調整入りしました。この調整は8月まで続き、8月6日の2万0110.76円でようやく底打ちしました。その後、8月中は冴えない動きでしたが、9月に入ると上昇ピッチが加速し、10月29日には遂に2万3000円大台を回復するにいたったのです。12月17日は年初来高値の2万4091.12円をつけ、2万4000円大台をも回復する場面がありました。息もつかせぬ上昇をしてきました。このため、「ひょっとして、今のアメリカ株はバブルではないの?」という声が聞こえ始めています。今日はこの問題を検証したいと思います。2020年のS&P500の1株当たり利益(EPS)は、178.21ドルだと予想されています。12月27日現在のS&P500指数は3240ですので、これを178.21で割り算することで求められる株価収益率(PER)は18.18倍になります。過去5年間の向こう12カ月のEPS予想に基づいた平均PERは16.6倍です。すると、現在のPER18.18倍という数字は、やや割高と言えます。米国株が非常に強い動きです。中国政府がすべての貿易相手国に対して、来年1月から冷凍豚肉など859品目の関税引き下げを決めたことが好感されました。足元の日経平均株価は米国株に比べると動きが鈍く、2万4000円手前でもたついています。これは、クリスマス前に多くの海外勢が休暇入りしていることが主因でしょう。京株式市場において、海外勢はトレンドに乗る順張りが好き、逆に国内勢(特に個人)はトレンドに向かう逆張りが好きです。その順張り大好きな多くの海外勢がクリスマス休暇入りしてしまっては、残るのは逆張り派の国内勢だけです。テクノロジー株の中でも、半導体製造装置の株は市況性が強いです。「市況性が強い」というのをもっと噛み砕いて言うと、「好況のときはとても良いけれど、不景気の局面ではこっぴどくやられる」ということです。現在の立ち位置ですが、「業界全体の底入れの手ごたえが感じられている」状態と形容することができると思います。株は先駆けしてしまっているけれど、本格回復はまだ先なので、いまから飛び乗っても全然遅くない、という状況です。世界同時株高の様相を呈してきました。米国では、12月16日のNYダウが4日続伸し、前週末比100.51ドル高の2万8235.89ドルと、過去最高値を更新しました。欧州では主要600社で構成する「STOXX欧州600」が前週末比5.73ポイント高の417.75ポイントと、4年8カ月ぶりに過去最高値を更新。日本でも、ここにきて日経平均株価が2万4000円大台を回復しています。このように現在は、買い方にとっては非常に良好な投資環境なのですが、売り方にとっては非常に厳しい環境と言えるでしょう。