当サイトでは、大手の人材派遣会社や人材紹介会社の情報を掲載しています。登録するところから始めましょう。各会社のページでは、おおまかな求人情報を確認することができます。実際にどんな企業の案件がどのくらいあるのか、あなたにあった仕事をマッチングしてくれるかどうかなど、登録してみないとわからないことがたくさんあると思います。派遣会社は仕事を紹介して終わりというわけではなく、雇用の契約を直接結ぶことになるので、給与もそこから支払われます。(テレアポ)など職種はさまざま。統計によると、全国515事業所の人材派遣会社に登録している人の数は平成10年におよそ90万人、平成15年に236万人、平成20年には399万人と近年に向けて急激な増加を辿ってきました。景気の煽りを受け、平成21年は302万人、翌年には271万人と、今度はゆるやかに減少しています。これはあくまで登録者数のはなし。実際に派遣先で働いている人の数で言うと、平成20年が43万人、平成22年には30万人ほどとなっています。今度は、業種別の実稼働者数を見てみましょう。平成20年に起きた世界的金融危機の影響で、36,992人いた貿易関係で働く派遣社員の人数は、3年でわずか6,402人にまで減りました。販売業なども平成20年は13,287人、平成23年には約半数の7,280人。人気の高い事務業(正式な統計ではエクセルなどオフィスソフトを扱う「機器操作」と「一般事務」に分かれていますが、ここではまとめて事務業として扱います)も、平成20年時点では253,234人だったのが146,542人まで落ち込みました。そんな中、稼働者数が増えている業種もあります。これはいったいどういうことでしょうか?それは、景気が回復する見込みがでてきたことにより労働市場が動きだし、懸念材料はあるものの一部の企業は増産体制に入り出したため。自動車などの製造業を始めとし、増産のための人員確保として、だんだん派遣社員の需要が高まってきている、ということです。さきほど挙げました稼働者数が減っている業種も、今後景気の回復と共に人員増加が期待できるのではないかと言われています。このように、人材派遣業で必要とされる職種には時代背景がとても大きく絡んできます。いえ、景気や需要は常に変動するものですし、自分に合った仕事をするのが一番ですので、ニーズは参考程度に留め、自分にとってベストだと思えるお仕事を探してもらいたいと思います。運営会社|プライバシーポリシー|利用規約|サイトマップ|。