views世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。指標の策定を進めています。Exposure)というものを間もなく発表します。Likelihood-to-See(LTS)という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。一部引用)日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です(デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています)。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。viewsアメリカの視聴率調査最大手であるニールセン社は、13億ドルの米OOHビデオ市場を睨んで、標準月間視聴率の提供を開始すると発表しました。ネットワーク各社と契約を締結しているそうです。一部引用)これまでは個別に行われていた視聴率調査ですが、標準化されたデータが提供されることで、広告主がメディアを正しく評価できるようになると期待されています。メディアに広告効果の指標が付くことにより、デジタルサイネージによる広告ビジネスの土台が整いつつあります。Bureau)陣営も各社と協力して視聴率測定の標準化に取り組んできており、この夏に標準となる指標を発表する予定です。日本国内でもやはり指標の標準化の取り組みが行われており、デジタルサイネージコンソーシアム内で議論が行われています。2008年度内の公表を目指して活動中です。viewsデジタルサイネージ総研(TM)は、2007年6月よりデジタルサイネージコンソーシアムの会員として積極的に活動しています。国内ではまだ「デジタルサイネージ」という言葉もあまり知られていない状況ですが、デジタルサイネージコンソーシアムでは9月にキックオフミーティングを行って定例会などの本格的な活動を開始しました。デジタルサイネージ総研(TM)では、今後もデジタルサイネージコンソーシアムの会員として日本国内でのデジタルサイネージの普及・発展に勤めていきたいと考えています。