【Xレイ】直前期のエコノミクスアワー2019/07/25200%スタイル【Xレイ】直前期のエコノミクスアワーやってまいりました、エコノミクスアワー。おはようございます、お久しぶりのXレイでございます。この時期の試験ブログといえば、当日はこうしましょう、これには気をつけましょう、これだけはやってはいけません、みたいなアドバイス特集が多いでしょうか。ように「えっ?」と思うものまで出てきてしまうのが例年の試験ブログ。いえいえ、この直前期こそ学習内容の解説でいくのがいいんです。いえ、いまさら頻出分野はさすがに皆さん習得済み。そこで狙うは若干マイナーなところ。学習が及ばなかったあたり。出題されたとき「あれ?なんかブログで見たな」という展開を狙う。今日の話は、分からないところを理解しましょうというものではありません。「ここを覚えておいて」という箇所を中心に、何となく頭に残してくれればいいことあるかもといった感じです。「ラスパイレス物価指数」と「パーシェ物価指数」。難しいところでもないのですが、ちょっと分かりづらい。5年前と比べると今年はどのくらい物価が上下しているのか、という指標が「物価指数」ですが、ここでいう「5年前」が「基準年」で「今年」が「比較年」ということ。まあそこで、「基準年」の数量(消費量)を使って計算しようというのが「ラスパイレス物価指数」。「消費者物価指数(CPI)」や「企業物価指数(CGPI)」がありますが、基準年の数量はあらかじめ分かっているため、算出に割と時間がかからないのが特徴です。数量(消費量)を使って計算しようというのが「パーシェ物価指数」。こちらの代表格は「GDPデフレーター」ですが、比較年の数量が必要なためデータ収集に時間がかかってしまいます。簡単にはこんな感じですが、ここでは以下を覚えておいてください。私ならウと即答し、時間が余ったら検算します。可能性としてラスパイレス≦パーシェもなくはないのですが、識者が問題をつくる以上多分大丈夫と信じてみる。ここで時間は使いません。25年の第6問をやりますが、この辺りの問題に取り組むとレベルがあがります。問題文の最後「資産市場ではワルラス法則が成立している」というのは、「資産市場(=貨幣市場+債券市場)では超過需要の和がゼロになる」という意味。要するに、どちらかの市場(この場合は貨幣市場か債券市場)が超過供給となれば、もう一方は必ず超過需要になるというのがワルラス法則。繰り返し、その法則が成立しているのが当問題です。問題文に「貨幣供給量を増加させた場合」とあるので貨幣市場は超過供給。「債券市場では、超過需要が発生」するので(1)は、aが正解。(1)より「利子率は低下する」と分かっているので「投資を行う際に必要な資金調達コストが低下するため、投資が促進される」。ここは基本的なところでしょう。このように本問題は、ワルラス法則とは何かが分かれば答えられるのですが、実はこの問題でおさえたいのはそこよりも、aの選択肢にある「債券価格が上昇することで、利子率が低下する」というところ。通常は独立変数を逆に捉えて「債券価格は市場利子率の減少関数」としますが、これを覚えておいてください。市場利子率が上昇すると、“これから出回る”債券の利率が上昇する。すると、“すでに出回っている”債券の利率は当然それよりも低くなる。よって、“すでに出回っている”債券の需要は減少するので価格は下落する。いう仕組みなのですが、こちらの説明がとても分かりやすいです。ケインズ派の違いについて、さらっとみておきましょう。労働需要ですが、企業は「実質賃金=労働の限界生産物」となるよう雇用量を決めるとしていて、この考え方は「古典派の第一公準」と呼ばれます。こちらは、労働者は〔実質賃金の効用=労働の限界不効用〕となるように労働量を決めるとしていて、この考え方は「古典派の第二公準」と呼ばれます。各々をグラフにすると以下。ここで労働者は実質賃金を認識できるため、常に「完全雇用」が実現するというのが古典派の考えです。2ケインズ派ケインズ派の労働市場。労働需要ですが、基本的には古典派と同じです。企業は「実質賃金=労働の限界生産物」となるよう雇用量を決めるとする「古典派の第一公準」を認めています。古典派と違うのは労働供給。ここでは労働者は名目賃金によって労働量を決め、名目賃金は下方硬直性を持つとしています。「古典派の第二公準」は否定しています。そこでグラフにするとこんな感じ。労働者の求める名目賃金が一定水準から下がらないため「非自発的失業」が発生する、というのがケインズ派の考えです。グラフで言うと「Lf-L1」が非自発的失業にあたりますが、もしそれを解消したければどのようにすればいいのか?それは、需要曲線を右にシフトさせればいい。なれば非自発的失業がなくなる。要するに、非自発的失業を無くしたければ根本的に必要な労働量が増えればよいのであって、それは言い換えると生産物の供給量(生産量)が増えればいいということになる。財市場においてその供給量(生産量)を決めるものが需要量というのがケインズ派。これが有名な「有効需要の原理」です。非自発的失業の要因は労働市場ではなく財市場にあると言っているんですね。おき、それではその需要量はどのように定まり、どのようにすれば増やしていけるのか、というのが皆さん習得済み45度線分析といったあたりの話になるんです。少々踏み込みましたが、ここでは最低限「古典派の第一公準」だけは覚えておいてください。企業は「実質賃金=労働の限界生産物」となるよう雇用量を決める、というところ。ここは出題され続けます。ついでに失業率に関する事項もみておきましょう。「失業率と経済成長率には負の相関がある」という法則です。「フィリップス曲線(物価版)」。短期と長期があって、短期フィリップス曲線は「インフレ率と失業率に負の相関がある」とし、長期フィリップス曲線は「インフレ率と失業率は無関係」としています。よると長期のフィリップス曲線は垂直となる」このまま選択肢に使われてもいいくらいです。