自己資本比率とも呼ばれ、企業の財務体質が安全かどうかを見る基本な指標の一つです。企業の総資産に対するこの比率を示すものをいいます。よる自己資産と返済を必要とする、借入金や社債等からなる他人資本に分けられます。この比率が高いほど、債務などによる返済や金利負担のある他人資本が少ないことになるため、企業経営に対する安全性が高いといえるでしょう。この比率を高めるためには、税引き後の利益の蓄積である剰余金を増やすか、あるいは非効率な資産を圧縮するかなどの改善策が必要です。本指標は同業種の競合他社と比較するのが一般的とされています。2006年の会社法施行以降は資本の部にかわり、純資産の部となったことにより、それを構成する項目が変わったため、自己資本の定義が曖昧になりました。実際のところでは、株主資産を純資産として使用することもあれば、自己資本として使うこともあるからです。株主資本比率は安全性分析の一つで、株主資産から総資本を除した百分率で表されます。総資本は負債と株主資産の合算ですから、なるべく有利子房を少なくしたほうが株主資産比率は高くなり、財務の安全性は高まることになるでしょう。負債には必ず利息の支払いが生じるため、確実にキャッシュアウトになりますし、収益を圧迫するからです。負債が多いと税金が少なくなるため無借金経営が必ずしもいいとはいいきれません。