以下の記事は転載メディアは、新年を東京オリンピックの年としてアスリートの抱負などを繰り返し報道しています。国民の多くは、そのような空気を読み、村八分のほうを恐れ、すでに全体がそうだそうだやっちまえといった、ある種の一気飲み集団と化しています。反対の声をあげるアスリートもいません。...福島の復興を印象付けて本当は阻害する五輪は不道徳の極みです。オリンピック組織委員会は、ボランティアを各学校に割り振り、スポーツ庁を通して各大学に単位の付与を働きかけ、あたかも自発的と見なして、本当は学生や生徒、児童を徴用し、あるいは動員するでしょう。5社は広告会社・電通に支配されており、すべて五輪スポンサーとなっています。五輪反対を報道するメディアは一社もありません。これまでは報道しても「酷暑が懸念される」「さらなる対策が望まれる」といった、ひどく無責任な逃げの報道しかしませんでしたが、それさえも、今はなりをひそめています。お互いに相手のせいにして誰も自分は悪くないと思っている。その中で、日本は電通の広告によって世論を一色に塗りつぶされ、破滅に向かって進んでいる。東京オリンピックでは多くの外国人ジャーナリストや記者が福島の不都合な真実を海外に発信する。福島での野球・ソフトは一部の国(選手)がボイコットするだろう!!??又環境NGO等が反対運動する事になる!日本政府と福島県は復興を世界中に発信したいとしているが、日本政府の帰還政策や住宅支援打ち切りが人権侵害として世界中に発信されるだろう。日本政府は火消しに躍起となる。