耳にした時、セキュリティ面での不安やリスクを思い浮かべる人もいらっしゃるかもしれません。仮想通貨は、はたして本当に危ないのでしょうか。ここでは、仮想通貨で起こった過去の事例を紹介しつつ、仮想通貨のセキュリティ事情についてご紹介します。この記事を読む事で、仮想通貨のセキュリティについての知識を理解していきましょう。仮想通貨が危ないというイメージは、その値動きが激しい事も影響しています。1番の原因は、過去に起きたある事件がきっかけとなっているのです。マウントゴックス事件とはビットコイン(BTC)を巡る事件でもっとも大きなものに、2014年に一大ハッキング騒動として話題になった「マウントゴックス事件」があります。マウントゴックスとは、東京に本社を構える仮想通貨取引所でした。2009年に設立され、当初はトレーディングカードを扱う会社として営業していました。2010年に事業を仮想通貨販売所へ変更し、事件当時は最大級の仮想通貨取引量を誇る販売所でした。報道と共に話題になったのは2014年ですが、ハッキングが起きたのは2011年です。この時のハッキング被害は、当時売買されていたビットコイン(BTC)の価格操作でした。販売所にあるすべてのビットコイン(BTC)が、ハッキングによって大量の売り注文を発生させたのです。このハッキングによって、ビットコイン(BTC)は1セントまで引き下げられてしまったのです。価格操作は数分ほどで復旧したものの、この事件の影響でビットコイン(BTC)は一時的に大暴落してしまいます。当時1BTCあたり20ドル前後で推移していた価格が、事件後にはおよそ2ドルにまで下がったのです。その後マウントゴックスは運営を立て直しましたが、2014年に販売所がストップしてしまうハッキングを受け、破産申請を行う事になります。そこから2019年の現在に至るまで、騒動による損失は補填されていません。取引所の信頼性が仮想通貨のセキュリティを左右するマウントゴックス事件からは、ハッキングによって価格操作されたり、販売所が営業停止に追い込まれたりといったリスクがあるとわかります。そのうえ、会員のパスワードや個人情報の流失、大量のビットコイン(BTC)の消失などもあったのです。国内外を問わず、取引所がハッキング被害にあうリスクは常につきまといます。これらハッキング攻撃を受けるのは仮想通貨そのものではなく、取引所である場合が多く、たとえハッキングで被害を受けたとしても、その被害が補償される限りは、リスクはある程度抑えられているとも言えるでしょう。取引所のハッキングや仮想通貨の流失に限らず、現金やクレジットカードにも、詐欺や盗難のリスクは多いものです。資産を狙う犯罪との戦いは、長い歴史の中で何度も繰り返されてきました。日本でも、今後電子決済の普及が国策として広がると予想されます。仮想通貨を持たなかったとしても、1人1人がセキュリティ意識の向上に努める事は、より重要となってくるのです。仮想通貨のセキュリティはどうなっている?過去に起きた事件や被害は、取引所や個人のセキュリティ意識にも問題があることをご紹介しました。それでは、仮想通貨自体のセキュリティはどうなっているのでしょう。透明性の高いブロックチェーンというシステム多くの仮想通貨の仕組みには、「ブロックチェーン」と呼ばれる技術が使われています。ブロックチェーンとは、仮想通貨の取引が記録されたデータの事です。実は今までに取引所がハッキングされてビットコイン(BTC)を盗まれてしまった事はあっても、ビットコイン(BTC)のブロックチェーン事態が改ざんされた事はありません。ビットコイン(BTC)のブロックチェーン自体は、とても透明性が高く、改ざんされにくい仕組みとなっているのです。他にも、イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトは、このブロックチェーンの特性を利用して、決済に契約条件や各種書類などの記録を紐づけるものです。このスマートコントラクトの機能も、非常にセキュリティの高いものです。ブロックチェーンを利用したさまざまなプロジェクトが進んでいるのです。実際に、不動産登記や医療データなど、ブロックチェーンを利用したいくつかのシステム開発は既に実現しています。このように仮想通貨のセキュリティ自体は、非常にしっかりとしているものなのです。信頼性の疑わしい仮想通貨も仮想通貨の仕組み自体はセキュリティの高いものですが、それを悪用しようとする業者がいるのも事実です。新規ICO(資金調達目的で発行される独自の仮想通貨)で発行されるコインの中には、信頼性の疑わしいものも混在しています。資金を集めるためのアイコンとして大々的な広告を打ち、開発が遅々として進まないプロジェクトなどが時々話題になる事もあります。海外の取引所で扱っているマイナーな仮想通貨には、そういった悪質なものも見受けられます。上手すぎる話に乗ってしまったり、出所が不明な情報を鵜呑みにするのは危険です。した不注意から、資金詐欺や盗難のリスクは高まる事になるでしょう。仮想通貨が危ないのではなく、仮想通貨に関わるグループの中に危険があります。仮想通貨自体は、今後も市場拡大が期待される技術です。正しい知識の普及と法規制が重要となってくるのです。仮想通貨を安全に購入する方法とは仮想通貨を安全に購入するためには、どのような点に注意する必要があるのでしょうか。セキュリティや管理体制がしっかりしている取引所を選ぶ仮想通貨を初めて購入する際は、販売所や取引所を経由して購入するのが一般的です。取引所にアカウントを作成し、日本円を入金して仮想通貨を購入します。保管や送金も、取引所のアカウントから行っている人が多いのです。そのため、安全な仮想通貨の販売所や取引所を選ぶ事が肝となります。販売所を選ぶポイントとしては、セキュリティ体制が万全である事はもちろん、内部の管理体制がしっかりとしているかどうかも重要です。金融庁指定の仮想通貨交換業者であるか、または金融庁認定の自主規制団体に加盟しているかどうかも、1つの目安となるでしょう。仮想通貨を購入する人は、中長期保有者と短期保有者に大きく分けられます。現段階では、いずれも投資を目的としている人が多いでしょう。仮想通貨は歴史の浅い通貨であるため、たとえ長期保有するつもりでも、時価総額や値動きのチェックは重要です。チャートのチェックだけでなく、正確な情報を選び取る事も大切です。株式や外国為替と同様に、仮想通貨も社会情勢やイベント、ニュースなどに左右されがちです。そのため、日頃から意識して仮想通貨に関する情報収集をするように心がけておくのが良いでしょう。2段階認証やパスワードの使い回しをしない仮想通貨の保存は、販売所や取引所内のアカウントか、専用のウォレットで管理する事になります。アカウントやウォレットは、IDとパスワードで管理されます。銀行口座やクレジットカードと同様に、IDとパスワードの管理は非常に重要です。同じパスワードを使い回していたり、推測が容易な番号にするのは危険です。1つのアカウントから情報が漏えいすると、他の資産まで乗っ取られる事にも繋がってしまいます。仮想通貨の管理においても、パスワードの使い回しや簡単な番号にするのは避けるようにしましょう。定期的にパスワードを変更したり、電話番号や認証アプリを使った2段階認証の設定を強くお勧めします。参考までに、知名度が高く比較的歴史もあり、2019年1月時点で時価総額の高い仮想通貨を3つほどご紹介します。ビットコイン(BTC)ビットコイン(BTC)は、仮想通貨の中でもっとも有名なコインです。長きに渡って時価総額1位をキープしており、取り扱っていない販売所はほぼないといっていいでしょう。換金性もよく、他の通貨を買うために1度ビットコイン(BTC)を買う、という買われ方をされるのも特徴です。世界で初めて作られた仮想通貨であり、値動きが大きい事でも話題となりがちです。2017年12月には一時1BTC200万円台にまでタッチしましたが、2018年12月は40万円台程度で推移していました。それでも、マウントゴックス事件当時は数百円~数千円であった事を考えると、その成長は著しいといえるでしょう。ビットコイン(BTC)の値動きは、他の仮想通貨の値動きに大きく影響します。仮想通貨を理解するうえで、外す事のできないコインです。詳しくはこちら:ビットコイン(BTC)とは何か?初心者にも分かりやすく解説ビットコイン(BTC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちらリップル(XRP)リップル(XRP)は、他のコインとは少しスタンスの違う仮想通貨です。銀行の決済業務に特化しており、プロジェクト名称も「リップル」と呼ばれています。リップル(XRP)は、送金や決済にかかる手間とコストを減らし、銀行間の国際送金をスムーズにする事を目的としています。発行枚数の上限も決まっており、リップルコインはすべてが発行済みです。発行済みのコインは、そのほとんどがリップル社に保有されています。このため、価格の高騰や乱高下時には流通しているコインを放出するなど、価格を安定させやすいといわれています。価格は1XRPあたりおよそ35円となっており、高騰時の10分の1程度で推移しています(2019年1月18日時点)。リップル(XRP)は送金決済に特化する事で、現在世界中の大手銀行との提携が進んでいます。国際送金の手数料が安くなったり、送金にかかる日数を減らせるメリットがあるため、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)を抜いて主要コインとなる可能性もゼロではありません。日本でも人気の仮想通貨の一つで、現在も動向が注目されているコインです。流れはこちらイーサリアム(ETH)ビットコイン(BTC)が仮想通貨の基軸通貨であるのに対し、イーサリアム(ETH)はさまざまなプロジェクトのベースとして流通しています。ビットコイン(BTC)以外のコインは「アルトコイン」と呼ばれますが、その筆頭がイーサリアム(ETH)とも言われています。他のアルトコインやトークンも、イーサリアム(ETH)のブロックチェーンを利用しているものが多いのからです。イーサリアム(ETH)のの価格は1ETHあたりおよそ13,000円となっています(2019年1月18日時点)。2017年12月の高騰時に比べると、ほぼ10分の1にまで下落しています。下落傾向の原因には、複数の要素が絡んでおり、イーサリアム(ETH)自体が抱える問題も原因の1つとなっていました。投資家の間では「下落している今が狙い目」との見方もあります。イーサリアムは多くの大企業が提携している仮想通貨でもあり、順調にアップデートを繰り返し、問題解決に向けた動きも顕著です。今後も引き続き、注目したい仮想通貨の1つと言えるでしょう。詳しくはこちら:イーサリアム(ETH)とは何か?イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら仮想通貨のセキュリティについてのまとめ主要な仮想通貨だけでも、それぞれに特色がある事がわかります。仮想通貨は、未来のビジネスに使われる可能性もあるテクノロジーの一つです。仮想通貨のセキュリティ自体は、透明性に優れており強固なものである場合が多く、今後更なる発展を遂げる可能性もあります。「仮想通貨が危ない」というイメージは、仮想通貨を扱う業者やグループ、購入する側のリスク管理などが問題となっていることが多いです。そのため、仮想通貨を購入する際には、情報を取捨選択して正しい知識を身につけ、安全な販売所を選ぶ事が大切です。ネクスウェイ(元リクルート)を経て、レジュプレス株式会社に参画。2017年4月よりコインチェック株式会社に社名変更。現在は専門役員として、主に仮想通貨の啓蒙や業界トレンドの解説などの活動を担う。法定通貨と異なり、国等によりその価値は保証されているものではありません。・秘密鍵を失った場合、保有する仮想通貨を利用することができず、その価値が失われます。・仮想通貨は移転記録の仕組みの破綻等により、その価値が失われる場合があります。・仮想通貨の価格は変動するため、損失が生じる場合があります。・当社が倒産した場合には、預託された金銭及び仮想通貨を返還することができない可能性があります。・お取引の際は、取引内容を十分に理解し、自己の責任をもって行ってください。利用規約」をご確認ください。お問い合わせ:https://coincheck.com/ja/info/help_contact手数料について:https://coincheck.com/ja/info/fee※当社は、細心の注意を払って情報を掲載しておりますが、この情報の正確性および完全性を保証するものではなく、お客さまがこの情報もしくは内容をご利用されたことにより生じた損失に関し一切責任を負うものではありません。勧誘を目的としたものではございません。売買等に関する最終判断はお客様ご自身で行ってください。※当社は予告なしに、ウェブサイトに掲載されている情報を変更することがあります。※情報の転載・複製を固く禁じます。