2019年11月14日(木)に東京都から認定NPO法人の認定を受けました。認定NPO法人である演劇倶楽部『座』へのご寄付は【税制優遇】の対象となります。〈次世代を担う若者たちのために、私たちは何ができるのか〉なぜ、何のために私たちが認定NPOになったのか。以下、ご説明とみなさまへのお願いです。1WHY(なぜ)社会における『日本語の衰退』に強い危機感を覚えるからです。私は今日の若者たちが可哀想でなりません。彼らは、かつてこの国の全ての世代が歌った「童謡・唱歌」を知らないのです。そればかりか「自分の国」のことを殆ど知りません。彼らのせいではない、学校が、社会が教えないからです。まもなく学校教育から『古典』が『近代文学』が完全に消える。何を考えればそうなるのか理解が出来ません。考えてみてください「春はあけぼの」や「祇園精舎の鐘」また「吾輩は猫である」「メロスは激怒した」までが民族の共通項でなくなる日のことを。歌い継がれてきた詞の中にある原風景、美しい古(いにしえ)の言の葉から香り立つ日本の心..それこそ、私たちが次の世代に伝えなければならないもののはずです。言葉が痩せて行くということは心が痩せて行くということ、伝統が廃れるということは国家の精神の基盤が崩れるということです。この国の若者が、美しく磨き抜かれた日本語を我がものとし、豊かな人間性とたくましい生命力を、そして「自国の文化」に対する確かな誇りを持ち続けてくれることを願わずにいられません。皮肉なことに、今日、海外の多くの人たちが日本の伝統文化に憧れ、熱心に日本に学ぼうとしています。彼らは一様に「日本人の日本知らず」に首を傾げるのです。このまま手をこまぬいてこの国の心のスラム化を静観していてはいけないと私たちは考えます。2WHAT(何を)美しい日本語で綴られた名作文学を劇化し、中高生を中心とした若者たちを対象に無料公演を行う計画を立てています。私たちは、日本の美しいことば・美しい所作・美しい音楽で織りなした演劇を毎年2回の本公演で上演しご好評を頂いて参りました。墓』を最初の作品として取り上げ、出来るだけ多くの地域の若者たちに観てもらいたいと思っております。けの「ことばの塾」の設立・展開なども視野に入れて活動を行って参ります。3HOW(どのように)認定NPOに寄せられる寄付金を使わせて頂きます。スタッフ/制作・事務方等)が作品を作り、公演活動を行うという形になります。認定NPOでは寄付者への物品やチケットなどの対価は認められておらず、「返礼品」は公演をご覧頂いた人たちの『歓び』と『感動』とお考え下さい。寄付者のご同意が得られれば、公演パンフレット等に「協賛者」として法人名・個人名を記載させて頂きます。各地での公演のためには地域の事情に通じた皆さんのご協力が不可欠です。私どもの主旨にご賛同くださる方、どうぞご連絡を下さいませ。5・6WHEN(いつ)・WHERE(どこで)この年頭より基金集めをスタートし、およそ半年後の集計額を目安に実行可能な公演回数を算出、初回の実施地域を決定し、2021度中に巡回公演をスタートさせる予定です。『この国の将来を担う若者たちが豊かな心と情操を持ち、健やかな社会を作ってくれることを願って』...私どもの活動に温かいご理解とご支援を賜わりますよう、心よりお願い申し上げます。正会員となり、活動に主体的に協力してくださる方も募集中です。事務局にお問い合わせくださいませ。日本を元気にしたい..そう思って僕は演劇をやってる。世界の人々がいかに日本の伝統文化に驚きリスペクトしているかを日本人は知らない。僕達はその伝統の心と技を現代に蘇らせる舞台を創り国内外に発信したい。日本人が日本文化の素晴らしさを知り、誇りを持って欲しいからだよ。フォームよりお名前(会社名)とご連絡先をお送りください。お名前(会社名)は振込時と同じ名義にしてください。(領収書)をお送りいたします。紛失などによる再発行は致しかねます。受領書は確定申告の際に必要になりますので、大切に保管してください。個人の方からの寄付金は、特定寄付金とみなされ寄付金控除の対象となります。個人の所得税の控除について、【税額控除】と【所得控除】から有利な方を選択できます。(寄付金合計額-2,000円)×40%「(寄付金合計額-2,000円)×40%」が税額から控除できます。お住まいの自治体によっては、住民税についても寄付金控除の対象となる場合があります。(詳細は、お住まいの自治体にお問い合わせください。※控除には限度額があり、実際の税額はケースにより異なります。「寄付金合計額-2,000円」が所得から控除できます。年間所得の40%が限度です。※年間所得額や寄付金額によって、減税額が変わります。詳しくは所轄税務署や国税庁のWebサイト等にてご確認ください。範囲内で損金算入をすることができます。対する寄付金も含まれますのでご注意ください。※詳しくは、所轄税務署や国税庁のWebサイト等にてご確認ください。