最近になって、この世の中が陰謀に満ち溢れていることに気付いた男性です。毎日が驚きの繰り返しです。米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行か?米国防総省で650兆円の使途不明金が発覚したのだそう。これは、9.11前夜と同じ事態なのだとか、、、でも(最近になって)発覚したというのは詭弁であって、知っている人は前から知っているだろう。発覚したことそのものよりも、なぜ今になってそれが発表されたのか、こちらの意味合いの方が重要であろう。隠しておく必要がなくなった。いった「小さな事件」を飲み込むだけのインパクトのある大きな事象が、近い将来勃発する、、、そういうことでしょうか?米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行か?http://tocana.jp/2016/08/post_10676_entry.html先月26日、米国防総省(ペンタゴン)の監察総監室が公表した監査報告「6.5兆ドル(650兆円)の使途不明金」に衝撃が広がっている。当初、問題の監査報告に大きな危機感を表明したのは、各国のオルタナティブメディアや陰謀論者たちに限られていた。事の重大性が明らかになるとともに、現地では次第に「極めて恐ろしい事態の前触れではないか」との声が高まりを見せている模様だ。米国を“世界のリーダー”たらしめるスーパーパワーの源泉であるペンタゴン。日本のニュースではほとんど報じられていない、驚くべき詳細についてお伝えしよう。本題に入る前に、まずは米国における監察官制度について簡単に説明しておく必要があるだろう。General、OIG)が設置されている。各連邦政府機関に対するチェック機能を果たす存在といえる。今回、ペンタゴンに設置された監察総監室が、同省における2015年の財務諸表を審査。その結果を7月26日に報告したが、そこになんと「6.5兆ドル(約650兆円)という巨額の使途不明金がある」事実が記載されていたというのだ。確かに「6.5兆ドルという額に対する裏づけが十分ではない」との文言を見て取れる。数多の作戦を遂行していることは今さら指摘するまでもない。表沙汰にできない極秘ミッションがあることが暗黙の了解だったからだろう。今回の額はケタ違いだ。米国家予算(350兆円)をはるかに上回る650兆円という額の使途不明金である。ペンタゴンで尋常ならざる事態が進行しているのではないか、と疑わないほうが不自然というものだろう。ここで注意しなければならないのが、650兆円という額があくまでも「使途不明」であるという点である。国防総省が公にすることができない事業や作戦のために拠出している可能性から、何者かによって盗まれている可能性まで、あらゆる可能性が残されているのだ。これが単に、「(国民に知られると)厄介なことは曖昧にしておく」という官僚体質の表れであるならば、話はそれほど複雑ではない。各国のオルタナティブメディアや陰謀論者たちが懸念するのは、この莫大な金額が「テロリストへと流れている」もしくは「陰謀に使われている」可能性なのだ。彼らの危機感は、決して妄想による思い込みなどではなく、9.11という前例に基づくものだという。■9.11の前日にも使途不明金の存在が判明していた!実は、ペンタゴンに設置された監察総監室が同省における巨額の使途不明金を指摘したのは、これが初めてのことではない。2001年に「2.3兆ドル(当時のレートで約276兆円)もの使途不明金がある」との監査報告がなされていたのだ。この事実を当時のラムズフェルド国防長官が公表したのが、現地時間9月10日。彼は「徹底的に調査し、議会に報告する」と約束した。ところがその翌日となる9月11日、あの米国同時多発テロ事件が発生してしまうのだ――。9.11後、当然ながら世界のニュースはテロ事件とその首謀者である国際テロ集団アルカイダの話題で持ちきりに。アメリカは、アフガニスタン空爆とイラク侵攻へと突き進むことになる。完全に吹っ飛んでしまったことは言うまでもない。一部には「米連邦政府による自作自演だった」と信じる人々も存在するという。自らの手で引き起こした、もしくは起きるように仕向けた、または起きることを知っていながら放置した、そのいずれかの結果だったのではないかというのだ。ペンタゴンの使途不明金は、まさにこの陰謀のための資金であり、すべてを知っていた一部の国防総省職員たちは、ペンタゴンに突入してきた旅客機によって口封じのために消されてしまった可能性も否定できないというわけだ。米国同時多発テロは米政府内部の何者かによる手引の末に招かれた犯行であったと報じている。(NSA)の元職員であり内部告発者、現在はロシアに匿われているエドワード・スノーデンも、アルカイダの指導者であるオサマ・ビンラディンがバハマで生存しており、CIAの庇護下にあると暴露している。これらのレポートや証言が事実であるとしたら、私たちはあくまでも米国にとって都合のよい歴史のみを見せられているにすぎないということになる。今回判明した巨額の使途不明金は、9.11を上回る“スーパーテロ”が差し迫っていることを示唆しているのだろうか?後編は、米国の政府機関や諜報員とパイプをもつ人物が明かした“事態の深刻さ”についてお伝えしよう。@日米北朝鮮が組んで、韓国潰して北朝鮮主導で半島統一するシナリオが進行中!?下記はネットでの拾いもの。真偽は不明ですが、状況証拠は揃っているんですね。・そこには当然核を持ちこむ。その秘密作戦の重要な役割をセウォル号は果たしていた・つまり、核ミサイル(もしくは核開発のための原料)を運んでいたが、それを米国の潜水艦にぶつけられて沈没させられた。「パククネ、いい加減にしろよ」の警告として韓国は済州島に、海軍基地を作ろうとしているんですね。併せて海軍の軍事力強化に努めています。国境を接して対立する北朝鮮軍と戦うにしては、明らかに不可解な行動です。それならば、陸軍が中心になるはずですね。本土ではないからです。これは近い将来、済州島に逃げ籠る。いう事態を想定したものですね。下記の記事は、もう7年以上前の記事ですが、ツボを押さえていますね。除くすべての権限が国から委譲されている。今回の日中韓三カ国外相会談だけでなく2004年7月の日韓首脳会談などの多数の首脳会談が何故かこの島で行われていることは、韓国の外交機能の一部が済州島に移転しつつあるとも考えられる。済州島への韓国海軍基地建設が決定したことも注目される。サンディエゴ・ノーフォークの例を見ても分かるように、日米両国の本土地域の主要海軍基地はそのほとんど全てが本土に建設されている。これは補給や整備のためには交通の便の良い本土に母港を置くことが有利であるからだと想像される。韓国が済州島に大規模な海軍基地を建設するのは日本で言えば種子島や伊豆大島、佐渡島などに海軍基地を建設するようなものであり、決して合理的とは思えない。最近になって本土と済州島の間の旅客輸送が急増しているという話も気になる。一次産業と観光関連産業の他に見るべき産業のない済州島への旅客の大部分は観光客と想像され、週末や祝祭日には混雑が想像されるが平日は閑散としている筈である。現実には平日でも予約率が100%に近いという。ウォン高の現状から観光客の多くが外国に流出している韓国で、海外より割高な済州島への観光客が増加するとも思えない。何か秘密があるのだろうか?下記の記事も、ずいぶん古い記事ですが、同じくツボを押さえていますね。済州島は中国の支配下になる。日本と台湾のような関係ですね。私はそう思っていますが。韓国の通貨ウォンが急速に下落している。これは、高品質高価格の日本製品と低品質低価格の中国製品の間に挟まれ、韓国の製造業がビジネスモデルとして失敗しつつあることを反映しており、それ故に容易には止まらない。韓国政府は破綻を防ぐために欧米諸国や日中両国の支援を得ようと必死になっている。その中で最もあてにされているのは日本だろう。日本は靖国神社参拝問題や竹島問題を先鋭化させることで日韓関係を悪化させ、韓国支援を行わないと想像する。欧米諸国(IMFを含む)は自分のことだけで必死であり、日本が支援しない韓国を支援することはないだろう。韓国はいずれ外貨準備が枯渇して債務不履行に転落する。これは韓国の経済的滅亡を意味するのだ。ブログ「地政学を英国で学ぶ」では、9月30日から10月7日にかけて、北朝鮮崩壊を前提とした韓国による半島統一が議論されている。実際に崩壊しようとしているのは北朝鮮ではなく韓国の方であり、我々はその崩壊後について真剣に考える必要があると思われる。その際重要なのは、日本にとって最も有益な「韓国が済州島のみを領土とした日本の衛星国になり、半島は北朝鮮に統一される」という状態を最終的に作り出し、安定した21世紀の東アジア情勢を導くことである。具体的に、韓国からの支援要請に対して日本はどのように対処すべきなのだろうか?私の考えは以下の通りである。1.竹島周辺海域に海上自衛隊を派遣し軍事演習を行って韓国の反日世論を刺激する。2.日本の対韓支援の条件として、竹島の日本への無条件の返還と、日本だけでなく中国からも十分な支援を韓国が得ることの二つの条件を要求する。中国は対韓支援要請に対して、1.在韓米軍の撤退と米韓軍事同盟の破棄2.韓国の非武装化3.韓国への人民解放軍の駐留といった条件を段階的につけて支援を小出しにしてくると思われる。日本としては、3.の人民解放軍駐留は拙いので、1.の在韓米軍の撤退と米韓軍事同盟の破棄に加えて2.の韓国の非武装化が実現した段階で中国の対韓支援が十分であるとして竹島返還を条件に対韓支援を中国と共同で実行するのがよいだろう。これは、韓国から平和的に撤退できる米軍にも歓迎されると思われる。その後は、北朝鮮に突然の南進を実行させ、半島を統一させてしまえば終わりである。韓国の支配階層は済州島に脱出し、日本の衛星国として先進国水準の生活を享受できることになる。北朝鮮による半島統一には中国も文句を言わないし、日本も旧帝国陸軍の人脈を通じて北朝鮮を操ることができる。韓国は竹島返還や非武装化を国民に納得させるために、一度債務不履行に転落する道を選ぶと思われる。それによって韓国の貿易は決済ができなくなり、韓国国民は飢えに苦しむことになるだろう。そのようなショック療法を行っても、韓国国民が竹島返還に賛成するかどうかは微妙である。貿易が停止すれば韓国海軍は石油の枯渇で活動不可能になると想像され、海上自衛隊は容易に竹島を実力で奪還できることだろう。韓国の非武装化については韓国政府は容易には賛成しないかもしれない。日本は中国と協力して、朝鮮半島の非武装化を推進し、その第一段階として韓国が率先して軍備を放棄するよう誘導する必要がある。韓国も裏では有事の際の為に武器を隠匿する可能性もある。北朝鮮軍が南進して半島を無事統一できるかどうかが最大の問題だろう。『今後60日で人類とエボラの勝敗が決まる』のだそう。国連幹部の声明だそうです。失敗したら、人類は絶滅するということでしょうか??まぁ、まだまだ実感はないですが。国連は世界的な広がりを見せているエボラウィルスについて、アンソニー・バリー国連特別代表は「努力が十分ではなかった」と安保理理事会で認めました。「エボラは我々より有利なスタート地点にいる。「我々より早く動き、、我々より遥か先にいる。エボラはレースに勝っている状態だ。流行拡大を抑えるためには、少なくとも感染死亡者の70%が他の人に汚染することなく埋葬する必要があるとのこと。「この目標を達成できれば、我々は流行拡大を回避できる。「これは10月1日から60日間の勝負だ。「そしてこれらに失敗した場合、私たちは完全に敗北する。指数関数的に感染者が増加するのです。「もはや人類は前例のない事態に直面しているのです。★1今後60日で人類とエボラの勝敗が決まる...「失敗すれば人類は敗北」国連幹部が声明http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1413425060/http://nypost.com/2014/10/15/ebola-infections-outpacing-health-authorities-efforts-un-official/どこで読んだんだか出典を覚えていないのですが。(真偽は不明です)20世紀初めに大流行したインフルエンザ。ワクチンを打たなかった人が生き残り、打った人が感染して死んだんだとか。感染が広がるよう、意図的に生菌を混ぜられていたことが窺えます。MH370便はどこへ行ったのか?マレーシア航空機失踪の謎。原田氏の見解(推測)を要約すると、以下のとおりかと。英国領で、米軍に貸し出されているガルシア島。ここに着陸し、機体記録が抹消されるはず。時間をおいてから、核関連物質を積んでイスラエルに突入。いまは、昔の事件:パンナム航空機爆破事件の真相は、実はリビアではなくイランだったと喧伝中。要するに、これから行うであろう自作自演の大事件の下準備。それを、イランのせいにするのです。例の休日騒ぎの真相は、こういうことかもしれませんね。金融緩和の中、ありえないボラティリティを発生。そこで大儲けするのは...。それが誰なんだか、もう明々白々。失踪したマレーシア航空機を巡る「2つのポイント」8日未明、マレーシア航空370便がクアラルンプール空港を飛び立ち、その後消息を絶ってから早くも2週間以上が経過した。直近では中国が衛星写真を分析した結果、インド洋上で航空機の残骸らしきものを発見したと発表し、注目が集まっている。この航空機を担当していたパイロットたちを巡っては様々な疑惑が浮上しており、何等かの意図的な関与を指摘する声も依然として強い。この事件を考えるにあたって踏まえておかなければならない点が二つある。一つは航空機の失踪それ自体は実のところ「かなり頻繁に起きている」ということである。1948年以降のデータを見ると、合計で83機もの航空機が行方不明になっている。私たちはそれほどたくさんの航空機が行方不明になってきたことを知らない。そのことを踏まえるとかえって今回の行方不明事件がなぜここまでハイライトされているのかの方が疑問だという声が上がって来ても不思議ではないのである。action)による事案であった場合、真相が明らかになることはまずあり得ないという点である。万一、事後的に責任を追及されても良いように「自分たちがやったとも言えるし、やらなかったとも言える状況」を創り出すための演出を必ずあらかじめ織り込むからである。deniability)という。したがって今回も仮にそういった事案であったとすると残念ながら永遠に迷宮入りとなる可能性は十分にある。その可能性を大々的に指摘する報道が行われていた。「共産中国のことだから何をしでかすか分からない」という世間一般の認識にうまく沿う指摘ではあるが、仮に撃墜したということであればもっと派手な痕跡が残るのが一般的である。政権内部にも派閥対立がある現在の中国において、ここまで派手に自国民を殺害するような非公然活動が何らのリークもなく遂行できると政策当事者が判断すると考えるのもやや無理がある。したがってこうした可能性があることを完全には否定できないものの、断定するのは難しいと言わざるを得ない。現段階では「MH370便のものと見られる残骸が見つかった模様」といった公開報道が我が国メディアでは飛び交っているが、むしろ他の諸国におけるメディアでの論調は全く違う方向に向いているといっても過言ではない。ちなみに米国メディアでは「ロシアによるウクライナ併合」よりも本件が派手に扱われ、前者がむしろ過小評価されることになったという指摘すらあるくらいである。この点も「メディアを通じた言論操作」という意味での非公然活動としては十分あり得る展開であるのに記憶にとどめておくべきだ。インド洋に浮かぶ米海軍基地が本当の焦点そしてむしろ現段階において最も注目すべきなのが、インド洋における「目撃情報」である。事の発端はモルジブで複数の島民が「マレーシア航空機らしき機体を見た」という情報を寄せたことであった。それまでは東シナ海における捜索ばかりが各国によって行われていただけに、全く逆の方面での事件の進展に一時は騒然となった。非常に不思議なことにその後、モルジブ政府当局が「そうした目撃情報は誤りであった」との公式見解を発表。マレーシア政府当局もこれを「確認」する旨の見解を発表したため、沙汰やみとなった。そのため事態は「MH370便の残骸が見つかった」という方向へ国際世論が流れるようにとその後、動かされつつある。仮にこの目撃情報が「真実」であったとしてもそれが即座に否定されなければならない理由がある。それはインド洋といえば英国王室の「属領」であり、1966年から50年間にわたって米国に貸し出されている「ディエゴ・ガルシア島」があり、そこにはインド洋で最大の米軍基地があることが知られているからである。同機のパイロットの自宅からは、「ディエゴ・ガルシア島」への着陸を訓練していた形跡が見つかった。日本では余り聞きなれない名前の島であるが、米海軍第7艦隊の拠点としても知られるこの「ディエゴ・ガルシア島」は米国にとって最重要な戦略拠点である。Kingdom)の狭義の意味における国土でもない。そこでは米英の統治エリートたちがいかようにでも好きなことを行うことが出来る土壌が整えられているといっても過言ではないのである。事実、この「ディエゴ・ガルシア島」にはかの悪名高き「グアンタナモ収容所」と同じようなイスラム教過激派組織の構成員たちを収容する施設があるとの指摘が行われたことがある。米国が中央情報局(CIA)という形で行ってきた一連の「テロ容疑者海外移送プログラム」の一環として用いられてきた施設であり、通称「ブラック・サイト」と呼ばれるものの一つである。このプログラム、あるいはブラック・サイトについては現段階においても全く詳細が明らかにされていないのが現状だ。構成員である可能性があることは言うまでもない)を除く乗員・乗客たちは米国の更なる非公然活動に協力することを約束させられ、この収容所で徹底した訓練を受けることになるか、あるいは殺害されるかどちらかの選択肢を選ばされている可能性があることは否定できない。ちなみにこの謎の失踪事件に直面して、これが「非公然活動」によるものである可能性があり、自国の安全保障が危機にさらされていると最初に言い出したのは、マレーシアから遠く離れたイスラエルである。イスラエルでは治安当局の関係者らが同機が実はイランに向かった可能性があると述べ、空港の警備体制を強化した。今回の「失踪劇」は機体記録を抹消するためのオペレーション(作戦行動)なのであって、ややあってから核関連物質を積んだ同機がイスラエルの都市をめがけて突っ込んでくる可能性があるというのだ。私たち日本人にとっては想像を越えた発想だが、世界最大級のインテリジェンス・ネットワークを持つイスラエルによるあからさまな動きであるだけに、無視出来ないものがある。今「パンナム航空機爆破事件」の新証言なのかそしてもう一つ、気になる動きがある。それはこの失踪事件が起きる直前、1988年にスコットランド上空でパンナム機が爆破された「ロッカビー事件」について「爆破命令を出したのはリビアのカダフィではなく、イランのホメイニであった」との証言が公開媒体上で流布され始めていたことである。今から25年以上前の出来事であるが、仮にこれが真実であるとするならば、その後、2003年に米英と「和解」するまでの間、この爆破事件の首謀国として国際的に非難されていたリビアのカダフィ政権は無実であるのにそのような仕打ちを受けていたということになる。「和解」に際しては莫大な損害賠償を支払わされたわけであり、なぜそのようなディールにカダフィが応じたのかという大きな謎が残されるのである。した動きは一見すると今回の失踪事件とは無関係のように思えなくもない。余りにも絶妙なタイミングで「証言」が行われ、それが国際世論に向けて喧伝されていることを考えると、非常に示唆深いのである。糾弾されることになる可能性があるが、実はそのターゲットとなった当事者が無関係である可能性があるということなのだ。その結果、あらためて事態の進展があり、国際世論、そして安全保障や金融マーケットが揺り動かされていくことになるのである。大事なことはしたがって個別の事象にとらわれることなく、「結局、誰がこの失踪事件によって得をしているのか」を考える続けることだ。「国境を越えるネットワーク」の真意を考えるべき今後、特に欧州がフランスを筆頭にデフレに突入していく中、米国もそれに巻き込まれ、我が国を除く世界全体の経済が一転俄かに掻き曇っていく可能性が高い。なった時、金融マーケットを維持するためにはヴォラティリティが不可欠なのであって、あり得べき犠牲者については心苦しい限りだが、消えたMH370便もそのために「国境を越える何等かのネットワーク」によって用いられた可能性があることは否定できないのだ(だから「国民国家」のレヴェルで捜索をしても何も出てこないのである)。いずれにせよ、そうした意味で複眼的な視点で見なければこの事件は理解出来ないのであって、今後の展開に注目していくべきである。ところで、湯田屋暦によると、ショアの日(ホロコースト記念日)という日があるのだそう。怪しげな名前ですね!?合っているかどうかしらないけれど、今年はこの日はグレゴリオ暦では4月28日(月)なのだそう。@「恩」の意味う~ん、この字、たしかに「めぐみ」という意味があるようだ。人から受ける、感謝すべき行為。