ヘルスケア、および、社会保障全般(特に、医療・介護や障がい者など社会福祉領域等)の記事を執筆。及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。浩美さんは、当時をこう振り返る。「私が妻としての役割を果たせていなかったから、夫が病気になったと自分を責めていました。クレンジング、ニンジンジュース、水や塩など、何でも試してもらった。温熱療法のための温熱器も購入した。哲也さんは「標準治療以外は信じない」と言ったが、妻の気持ちを思いやり、黙って浩美さんに付き合っていたという。主治医からは「効果がある治療は公的医療保険で治療を受けられるはずです。それでも気が済むなら......」と言われていた。抗がん剤の副作用が強く出るようになり、哲也さんから「やめたい」と強く言われた。結局、哲也さんには15種類以上の補完代替医療を試してもらって、約600万円をつぎこんでいた。補完代替医療は安全性や効果に関する科学的根拠がまだ乏しく、国内では公的医療保険が使える治療と認められていない。患者を標準治療から遠ざけてしまうこともあり、医療者などからたびたび警告が出されている。このほか、浩美さんはがんに関する情報なら、何でも読みあさった。図書館に並ぶ書籍、新聞や雑誌に掲載されている記事にも広告にも、疑問を持つことはなかった。医師免許を持っていても、医学博士号を取得していても、実は必ずしも、科学的根拠が確立した治療や情報発信をしているとは限らない。著者が逮捕されていても書籍の出版はできる。日本は言論や出版の自由が保障されているからだ。新聞や雑誌の記事の中に「広告」と小さい文字が入っている場合は、商品の販売目的の情報が書いてある。このため、読み手に適正な情報が出ているとは限らない。「これらの情報の渦に巻き込まれ、混乱した生活を送っていました。国立がん研究センターがん対策情報センターの若尾文彦センター長は、患者・家族が置かれている背景について、こう説明する。