//indexという変数に代入します。//クリックされたタブと同じ順番のコンテンツを表示します。//クリックされたタブのみにクラスselectをつけます。2018連続セミナー第1回載録この2つの記事は、読書人ウェブ内でも多くのアクセス数を集め、編集部一同、改めて、当時の状況を検証することの重要性を痛感した。そこで今回は、まさに「東大紛争」の真っ只中にあった50年前の読書人が、当時の出来事をどのように伝えたのか、実際の記事を掲載し、振り返ってみたいと思う。※以下の記事は昭和43年12月2日発行の読書人紙面にて掲載された記事です。旗をもとに、サブリュックを背負い、ヘルメットをかぶった学生の隊列のあいだを、「有志連合」の集団がかきわけてゆく。11月18日以来つづいている緊迫した状況は、そのまま大学問題のかなめとなった「東大紛争」の位置を表現している。「大学の自治」を呼号していた東京大学当局は総長空席という非常措置を武器にかえて、収拾への試練に乗り出した。学生組織の全面対決がいつ起きるかもしれない状況のなかではじまった大衆団交こそは、東京大学の、真価をぎりぎりに迫る実験にほかならない。歩みを刻々に刻んでいる。「”東大紛争”の問題点」につづいて、東大の11月がたどった経過のなかから、さらに問題点をさぐってゆこう。対する大学側の学生誤認処分をめぐって始まる。大学の自治に国家権力を介入させたことへの批判が高まり、他学部にも抗議活動が広がることとなる。「七項目要求」を掲げる。学部ごとに学生たちは無期限ストを開始し、十月に全学が無期限スト状態となった。辞任し、加藤一郎を総長代行とする新体制が発足、事態の収束をはかる。この時期からストライキの長期化を受けて民青系学生が方針を転換して、ストライキ反対の無党派学生と手を組み、全共闘と対立を深めた。統一代表団は機動隊に守られた秩父宮ラグビー場で「十項目確認書」を取り交わし、ストライキ解除に向かう。機動隊が導入され、封鎖解除と学生の大量検挙となった。六八年度の東大入試は、佐藤内閣の決定により中止となった。執行部の交替劇11月1日、東大評議会は大河内一男総長の辞任を承認すると同時に、全評議会の早期交替を申合せた。追及する学内の批判に東大当局が屈したことを意味する。崩壊期の大河内体制の動向はむざんであった。連日のようにひらかれたが、10・21新宿デモののちに学内投票の可能性も加わって、総長らとの会見をもとめる学生たちの影におびえ、きのうは千葉、きょうは府中、さらには二宮と、秘密会議場を転々としながらの「収拾策」の模索が続いた。大河内体制の批判をつづけたと伝えられている。10月後半には、さらに教員101名の(のちに164名)の「われわれの提案」経済学部12教授の告知廃止提案が学内に配布され、さらに総長収拾案が25日「朝日」に報ぜられたのちには8教員の批判が公表された。それらはいずれも、評議会がみずから8月10日告示の誤りを全学集会の場で明示することをもとめるものであった。総退陣にあたって大河内体制が表明したものは、総長名の「学生諸君へ」という文書だけであった。報告にもとづいて「教育的な処分」の要件を欠いたことをみとめ、警察力導入措置を「自省」した。この文書は、あるところでは「評議会の議を経て」と言い、あるところでは「私ひとりの責任」と述べて、評議会の責任と総長個人の責任とまぜ合わせていた。全学集会を避けつづけたことも「健康」上の理由に帰していた。無言のまま退陣しゆく評議会が、その責任を医学部処分決定だけに限ったことは、やがてあきらかとなった。処分決定以降に評議員となった林健太郎、大内力の2教授は、「新執行部」のなかでそれぞれ文、経ニ学部の学部長として再登場した。「責任をとるとは昇格することか」と学生のビラは皮肉った。旧体制のもとでも最強硬派であった林教授を学部長とした文学部は、たちまち学生の抵抗の矢おもてに立たされることとなった。総長辞任を了承した評議会はただちに次期総長の選挙手続きに入る、という内規が東大にはある。この評議会で信任投票をかちえて、会議にははかることなく少数精鋭ですすむ方針をあきらかにした。総長代理の直接氏名による新委員がそのご続々と誕生している。「執行部」の手によって東大の規制類はつぎつぎに停止されている。「法秩序」を語りつづけた東大当局が、超法規の権力独走に甘んじながら収拾をいそがねばならないまでに、事態は急迫してしまった。頂いたご意見・ご要望へのご回答は行っておりませんので、返信の必要な場合はお問い合わせからお願いいたします。