nuclmed@med.kanazawa-u.ac.jp教室紹介Works妊娠と核医学検査このページは核医学検査が妊娠に与える影響について解説しています。病院で放射性医薬品を使った検査をしたのだけれど、大丈夫?というお問い合わせを受けることがありますが、以下の核医学検査に関する考え方をご理解ください。ここに述べたものは原則ですので、個別の状況については担当医にご確認ください。発生しない核医学検査により胎児が被曝したことを理由として妊娠中絶をしてはならない解説"妊娠に気づかず核医学検査を受けてしまったけど、中絶しなければならないかしら(患者さん)""医学的に考えると核医学検査が必要なのだが患者が妊娠している。胎児への影響は大丈夫だろうか(お医者さん)"といった問い合わせがときどきあります。核医学検査は放射性医薬品を患者に投与しますので、患者が妊娠していれば胎児の被ばくが生じます。核医学検査の際に生じる胎児被ばくはどの程度なのでしょうか。*核医学検査とは:微量の放射性医薬品を用いて、注射や経口で薬を体の中にいれ、ガンマカメラ(シンチカメラ)やSPECT(スペクト)装置、PET(ペット)装置などで、画像を撮る検査です。身体の機能の画像診断法のひとつです。mGy/MBqである。mGy(ミリグレイ、吸収線量の単位)表1より、胎児被ばくはよく行われるTc-99mを使った検査では10mGy以下、最大でもGa-67の25mGyであることがわかります。この被ばく線量は胎児にどのような影響を与えるのでしょうか。胎児被ばくが胎児に与える影響を解説する前に知っておくべき基礎事項が2つあります。基礎事項1:先天異常の自然発生率が約3%一般に先天異常の自然発生率は約3%といわれています。これは核医学検査を受けていなくても存在する確率です。放射線の生物に与える影響として確定的影響と確率的影響の2種類があります。確定的影響:しきい線量以下の被ばくではその影響は発生しません。しきい線量以上の被ばくではじめて影響が発生し、被ばく線量の増加とともに症状の重篤度が増していきます。確率的影響:しきい線量はないと仮定されています。被ばく線量が増えると発生頻度が増えます。しきい線量がないとされている確率的影響は核医学検査でどの程度増えるのでしょうか。99.1核医学検査でうける胎児被ばくは最大でも25mGyですので小児癌の発生率はほとんど上昇しないことがわかります。遺伝的影響については原爆被爆者およびその子孫の疫学的調査等の人間に関するデータから放射線による遺伝子異常が子孫に伝えられるリスクは確認されていません。以上を要約すると核医学検査で胎児被ばくが100mGy(しきい線量)を超えることはない。したがって核医学検査により胎児が被曝したことを理由として妊娠中絶をしてはならない。放射性医薬品の投与量を減らす。母親は多めの水分補給をする。投与量を減らす放射性医薬品の投与量を減らすことで胎児の被曝量を減らすことができますが注意すべき点があります。核医学検査の特徴として一定の範囲で放射性医薬品の投与量を増やすと検査で得られる情報量が増え、投与量を減らすと得られる情報量が減るという特性があります(右図のカーブ)。放射性医薬品の投与量を減らして核医学検査をしたものの診断に必要な情報量を得られなかったというのでは検査の意味が無くなってしまいますので、診断に必要な情報量を得られるだけの必要最低限の投与量というものが存在します。この必要最低限の投与量は検査の内容により変わりますので個別の状況については担当医にご確認ください。母親は多めの水分補給をする多くの放射性医薬品は尿として体外に排泄されます。水分補給をすることで尿をたくさん作り、よりはやく放射能を体外に出すことで被ばく線量を減らします。母親は頻繁に排尿する上に述べたように多くの放射性医薬品は尿中に排泄されます。よって母体の膀胱内にたまった尿から出る放射線は胎児被ばくの原因となります(図)。そこでたくさん尿を作ると同時に頻繁な排尿により膀胱内の放射能を減らす工夫も必要です。消化管から便として排泄される放射性医薬品については下剤の使用は胎児被ばくの低減には役に立たないといわれています。MIBG治療がありますがこれらの目的はあくまで疾患の治療であり、診断を目的とする核医学検査とは投与する放射能の量や放射線の種類が大きく異なります。これら核医学治療の絶対禁忌は妊婦、授乳婦です。したがって核医学治療が妊婦に施行されることはありません。よって核医学治療における胎児被ばくは考慮する必要がないので、上記の解説からは治療に関連したものは除外してあります。妊婦の核医学検査についても、不必要な被ばくを避けることは原則ですので、まず検査前に放射線を用いる検査の適応があるかどうかを確認する必要があります。その上で、検査が行われなかったときの母親のリスクの方が、胎児の放射線リスクよりも大きい場合には、検査を施行することを選択する場合もあります。この場合でも、投与量を減らす、母親の水分補給、頻繁な排尿など、被ばくを低減する処置を検討すべきです。胎児の被曝量を減らす工夫をすべきです(2004/1/9追記)。