価格:29,400円(本体価格:28,000円,別途消費税1,400円)報告書+PDF版(追加クロス,自由記述付)も用意しています。『インターネットショッピング2009』は、パソコンのインターネットを使ったショッピング(消費者向け電子商取引)の現状を利用者側の視点から切り取ることを目的とした調査レポートであり、2001年の初回以降、今回で6回目の発行となる。ネットショッピング市場が飛躍的な成長を遂げたこの約10年の間に、利用者の年齢層や習熟度、意識の変化だけでなく、利用者の行動に影響を及ぼす社会情勢も大きく変化している。ことに今回は世界同時不況の家計直撃が、消費スタイルに明白な影響を及ぼした時期に当たった。した状況にネットショップが対応するためのヒントを探るべく、今回はPCネットショッピングの利用状況とその時系列変化に、下記のような視点を加えて調査を設計した。PCネットショッピング利用者の携帯電話によるショッピング(“ケータイショッピング”)の利用状況分析を強化した。過去1年のパソコンでのネットショッピングのおよその回数と合計金額を回答者に記入してもらい、平均値を算出したところ、平均回数は13.9回、平均合計金額は12万1,655円、合計金額を回数で割った1回あたりの平均利用金額は8,529円となった。過去の調査結果と比べると、回数は前回から今回が微増ではあるもののまだ一貫して増加傾向にあるが、合計金額は前回から今回で頭打ちとなっている。1回あたりの平均利用金額は縮小傾向にある。楽天4割、アマゾン13%。直近1回のPCネットショッピングで利用したネットショップのタイプを選択肢からわかる範囲で選んでもらった。大きなシェアを占めたのは30.9%の「楽天出店ショップ」で、「楽天直営ショップ(9.0%)」を合わせた楽天市場のシェアは全体の約4割(39.9%)となる。「ヤフーショッピング(7.5%)」、「楽天、ヤフー以外のモール(3.6%)」を加えた“モール、ポータル”の全体はほぼ半数の51.0%を占めた。「アマゾン」は12.8%、「通販系(8.8%)」、「店舗系(7.9%)」、「ネット単独店(7.9%)」、「メーカー/直販(7.4%)」はそれぞれ7%~8%台となった。利用したネットショップのタイプ(直近1回対象)「必ず」、「できるだけ」ポイントを貯める人は64%直近1回でネットショップを選んだすべての理由に「ポイント等の特典」を挙げる率は「価格(41.9%)」に次いで高い33.5%だった。それでは直近1回に限らず、普段のネットショッピング時の意識はどうなのだろうか。普段から「必ずポイントを貯めているショップで購入」という人は17.0%で、そこまでこだわらないが「できるだけ」が半数近い47.1%となり、合わせて64.1%がポイントサービスをかなり意識していた。前回との比較では「必ず」が15.2%から17.0%に増加し、「できるだけ」との合計は前回の63.1%から今回64.1%となった。ポイントサービスに対する意識:前回との比較ネットスーパー利用経験者はまだ1割未満。30代、専業主婦が多い大手小売業のネットスーパーの取り組みが本格化し、ネットスーパーの利用者が増えはじめた。この調査でも、この1年のPCネットショッピングで「一般食品」を購入した回答者の率が継続的に増加している。そこでネットスーパーの利用状況について調べたところ、同居の家族を含む世帯単位でネットスーパーを「この1年に利用した」のは6.4%、「この1年はないがそれ以前に利用」が2.5%となり、両方を合わせた利用経験のある世帯はまだ1割に満たない8.9%にとどまった。ネットスーパーを「この1年に利用した」世帯の回答者の内訳は、女性が約7割(69.0%)を占め、性別と年齢層を組み合わせたグループ構成比は30代女性が28.0%と最も多い。職業は「専業主婦(37.0%)」、「パート、アルバイト(15.0%)」の率が全体構成比と比べて高く、居住地は「南関東」が66.0%を占めた。ネットスーパー非利用者の今後の利用意向については、「ぜひ利用したい(1.7%)」と「機会があれば利用したい(38.6%)」を合わせた利用意向率は4割(40.3%)となった。性別と年齢層の組み合わせで見ると、利用意向率は30代女性(46.2%)と40代女性(47.7%)で半数近くにのぼり、その次に高いのが30代男性(45.7%)だった。03-5401-8402E-mail:fri-cyber@cs.jp.fujitsu.com関連情報インターネットショッピング2010ブログ・CGM利用実態調査インターネットアンケート調査サービス富士通総研では、消費者を起点とした、BtoC、BtoBtoCのマーケティングを支援しています。コンサルティングを展開していますので、お気軽にご相談ください。ネットビジネスの最新動向は、「サイバービジネスの法則集お知らせメール(登録無料)」でお届けしています。ご覧になってください。