Labは、日本を含む世界21か国11,887人を対象にインターネット調査※を実施し、個人のオンライン上のプライバシーに関する意識について分析しました。その結果、56%がオンライン上での完全なプライバシー確保は不可能であると考えていることが明らかになりました。Labが発表したプレスリリースに基づき作成したものです]■プライバシー対策に諦めモード?56%がオンライン上での完全なプライバシー確保が不可能と回答インターネットが日常生活に欠かせないものになり、ソーシャルメディアなどで気軽に情報をシェアできる現在では、オンライン上で共有されるデータも増え続けています。そのような状況だからこそ、写真やメッセージのやり取り、電話番号や誕生日など、オンライン上にあるプライベートなデータについて、これまで以上に考える必要があります。今回の調査では、回答者の62%がプライバシーを守るために「デバイスにパスワードをかけて保護している」、35%は「利用中のデバイス、サービス、アプリのプライバシー設定の定期的な確認と変更を行っている」、25%は「Webカメラにカバーをしている」と回答していました。プライバシーを守るために対策を施している一方で、オンライン上でのプライバシー確保に無力感を感じている人がいることも分かりました。回答者の56%は「現代のデジタル社会ではオンライン上でプライバシーを完全に確保することは不可能だ」、32%は「オンライン上で自分のプライバシーを完全に保護する方法を知らない」と答えていました。オンラインでのプライバシーをさらに向上できる方法への関心を尋ねる質問に、13%は「興味がない」と回答していました。このような傾向は意識のみならずオンラインでの行動にも表れていました。回答者の19%は自身のデバイスでインターネットを利用しながらも、閲覧履歴を定期的に消去する、オンライン追跡機能をブロックする特別なアドオンを使用するなどといった、プライバシーの安全を確保するための対策を「していない」と答えています。■日本の回答者もプライバシー対策には同様の傾向オンライン上でのプライバシー確保に対して、日本の回答者も世界全体と同様の傾向がみられました。Titova)は次のように述べています。「データ漏洩の増加と、個人データを管理することの難しさにより、人々はオンライン上のプライバシーについて考えることにうんざりするようになっています。Labは以下を推奨しています。・ソーシャルメディアに投稿する前に、もう一度よく考える。自分の意見や情報を公開することで、将来的に影響が出る可能性がある。・アカウントのパスワードを家族や友人と共有しない。・本当に必要な場合を除き、自分の情報は第三者に共有せず、アクセス許可もしない。・アカウントの一覧を作成し、データが公開されているかどうかを定期的に確認する。・安全にインターネットを利用するための機能(プライベートブラウジング機能など)や、信頼できないアプリのWebカメラやマイクを検知する機能を備えたツールを使用する。・信頼できるセキュリティソリューションを利用する。short?」(英語)をご覧ください。https://www.kaspersky.com/blog/privacy-report-2019/※世界21か国の11,887人を対象に行ったオンライン調査。うち日本の有効回答者数は437人。実施時期は2018年12月。threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。スマホお気に入り一覧マイページ。