最近になって、この世の中が陰謀に満ち溢れていることに気付いた男性です。毎日が驚きの繰り返しです。靖国放火の犯人これ、自白に近いですね。新手の犯行声明かも?自作自演がバレバレです。(笑)そもそも、中国人は慰安婦なんて言いません。中国人が主張するのは(南京)虐殺。中国人が、わざわざ韓国の報道機関に電話した、というのも不自然です。言葉が通じないのです。そのうえ、そもそも事件は日本で起こっているのです。気が付かないと思っているのは、自分たちだけでしょうね。サーチナ東京都千代田区の靖国神社で26日、放火事件があった。事件発生後、ある中国人男性が韓国のある報道機関に電話して「私が靖国神社に火をつけた」と主張したことが明らかになった。韓国メディアが29日に報じた。従軍慰安婦だったが、日本政府が謝罪しないため放火した」と理由を語った。火をつけた場所や過程などについても詳しく説明したという。ネット上で「在日コリアンの苦情」を訴えるあるユーザーの「靖国神社を放火してやろう」といった書き込みがあり、日本では放火予告があった可能性が報じられた。これに関して、韓国メディアは「在日韓国人の関与が疑われている」と伝えていた。(編集担当:永井武)ちなみに当時のビラ。明らかに「募集」と書いてあります。(ウィキペディアより)ということは、自分で応募したか、家族が応募したか、おそらくそのどちらかでしょう。従軍とか、強制とかではありません。民間で行われただけで、政府は関与していません。当時の総理大臣並みの給料をもらっていたのです。@カウントダウン今までに何回も先延ばしにしてきたギリシャ問題。限界でしょうか?明日(日本時間で1月1日午前9:00)でタイムリミットです。ギリシャ国債の総額は27兆円。CDSの総額はその4倍の100兆円。75%債務カットだと5兆円程度に圧縮されるものの、CDSでは75兆円分の支払い義務が生じます。ドイツやフランスだけでなく、米国や日本の金融機関も巻き込まれますね。ノルマ証券はその筆頭でしょう。http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4055349.html2つのカウントダウン今、我々の前には2つのカウントダウンがあります。1)ギリシャ債務再編交渉決裂(期限:12月31日午後11:59分)2)消費税引き上げ・日本国債格下げこの2つのカウントダウンでは、ギリシャ国家破産回避交渉が12月31日午後11時59分までとなっており、この交渉が決裂すれば、ギリシャは国家破産を選択することになります。年末ぎりぎりまで交渉が続けられることになっていますが、既報の通り、既にヘッジファンドは交渉のテーブルから降りており、後は、民間金融機関が今ギリシャが求めています<75%債務カット>をのむかどうかにかかっていますが、もし、<75%債務カット>になれば、今度はCDSという化け物が登場してきます。このCDSでは、フランス・ドイツの銀行が莫大な損を被り、大打撃を受けるのです。世界的に金融収縮が一気に進むことになりますが、更に問題は米銀です。このギリシャ破たんでは、ある米国金融機関も自己資本を超える額の損を被ると言われており、これが現実化した場合、世界の資金の流れが大激動します。米銀および米金融機関が損を回収するために、世界中にばらまいている融資金を引き揚げることになるからです。この融資資金引き揚げは、実はヨーロッパの金融機関も同時に行いますから、世界中で貸しはがしが一気に進むことになるのです。その総額は数百兆円に上るかも知れず、そうなれば新興国の金融機関は即死することになります。韓国も今の外貨準備高が一瞬にして消滅する事態に直面し、日本(日銀)からの5兆円余りの資金供給で生きながらえるかも知れませんが、世界中に展開している韓国企業が資金難に直面すれば、とても5兆円では足りません。先般のオペで日銀がNY連銀から『借金』している事が明らかにされており、これに対して重大な疑問がわいてきます。日銀は外貨準備高運用として1兆ドル(80兆円)余りをNY連銀に預けている筈であり、その80兆円がありながらなぜ『借金』をしなくてはいけなかったのか、という疑問です。お金があるのならそれを取り崩して回せばよかった筈なのです。実際には、日銀は外貨準備高を既に使えない状態になっているのではないか、とも考えられます。ヨーロッパに無制限に資金供給するとしていましたが、韓国にも中国にも同じような形でお金を出しますと宣言しており、これらが既に『担保』としてまたはそのままヨーロッパ・韓国・中国にまわっており、日銀が今や自由に使えるドルを保有していないのではないか、とも考えられるのです。日本の外貨準備高がドルからユーロ・ウオン・元に事実上置き換わっているとすれば、事は重大です。破たんしてから実はもうドルはないのです、と言われても話にもなりませんが、これは日本企業が破たん後に『実はお金はなかったのです』という姿であり、特段驚くべき姿ではないのかも知れませんが、国民としてはたまったものではありません。日本財政も新規国債発行額を44兆円以下にするために『飛ばし』を行ったり、年金積立金から前借りしたりと海外の格付け会社からすれば『ばればれの操作』となっており、最悪の場合、5段階格下げとなる可能性も出てきています。JaTjL5JPya4gohttp://www.news-us.jp/article/243213769.html野村證券破綻の噂がますます過熱しています。野村證券は日本金融界のガリバーであり、これが破綻するという噂のインパクトは測り知れません。本記事では改めて野村破綻の噂、事実関係をもとにどのくらい危機的な状況なのかを検証するために、各種情報をまとめます。以下が野村證券が抱えるリスク要因です。■欧州CDSを大量に販売まず、野村の株価を見てみます。傘下の野村不動産やNRIを売却するとの報道が流れた11月24日が底値です。ピーク時の10分の1、ここ1年でも3分の1程度になっています。一貫して下げ続けています。12月28日現在の株価も低迷を続けており、底値にじりじり近付いている状況です。2008年には2500円近くあった株価が、今や230円台です!期間を広げれば広げるほど、いかに株価が下落し続けているかが分かります。野村は確実にリーマンショックで打撃を受け、リーマン買収で致命傷を負っています。今年に入ってからは下げ止まる気配が見られず、じりじり死が近づいています。次に、12月22日に発売された劣後債。これがかなりの曲者です。)]http://www.nomura.co.jp/retail/bond/newbond/pdf/20111124_Nomura_HD_SB_10yr.pdf償還期限:10年(5年で期限前償還の可能性あり。格付け:Aこの債務免除特約っていうのは、たとえ野村が潰れなくても、公的資金を注入した時点で発動する愉快な代物だ。日本初のバーゼル3対応劣後債ということで注目されてたんだが、死臭がプンプンすると大いに好評だった[速報:オリンパス不正を暴いたFACTA「野村證券がヤバイ。資金繰りに困っている]http://logsoku.com/thread/ikura.2ch.net/news/1324694795/期間とタイミング、特約があまりに黒すぎます。今後公的資金が注入されるような事態になることを知っていながらこの商品を発売したとなれば、詐欺罪が成立します。倒産どころか、大量逮捕劇に発展しかねません。なるには「破綻状態であることを知りながら劣後債を販売した」という事実関係や証拠が必要になります。野村側としては何としても揉み消したいでしょうから、証拠など残さないでしょう。いずれも推測の域を出ませんが、かなり黒に近いと予測されます。J-CASTニュース]http://www.j-cast.com/2011/12/26117540.html野村證券、これに返す言葉はあるのか?続報はありません。野村證券が「法的措置を取る」とわざわざツイッターで発言したのも、かえって騒動を大きくすることとなり、早急な対応が裏目に出たようです。本当に何もないなら公式サイトで正式に宣言するべきです。ツイッターでは中途半端です。誰もが信じ難い、日本最大手の証券会社の破綻の噂。野村が破綻?そんなのデマに決まってる!と最初から決めつけてもおかしくありません。野村の破綻は即日本の金融崩壊につながりかねないため、何としても否定したい。こんな奴は捕まえろ!という過激な論調になりがちです。資金繰りに窮しているのは覆しようのない事実です。英フィナンシャル・タイムズ紙(FT)は23日、野村ホールディングスが国内事業売却の可能性を複数の大手プライベートエクイティー(PE)に打診したと報じた。同紙によると、ある大手PEの日本支部責任者は「野村は、証券業務と直接関係のないあらゆる業務について、あらゆる相手と協議している」と述べた。正式な入札手続きには入っていないという。Reuters]http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-24306720111123昨年9月にリーマン・ブラザーズが倒産した後、野村HDがすかさずそのアジア・パシフィック部門と欧州・中東部門の人員とIT設備を購入した。当時は「さむらいの逆襲」として世界を驚かせたものだ。この人たちに野村HDはリーマン・ブラザーズが支払っていた給与水準を保証して全員引継いだといわれている。リーマン・ブラザーズの給与水準は投資銀行の中でも最も高かったと言われており、たとえばリーマン日本法人の社員の平均年収は約4000万円、一方買収した野村HDの平均年収は1170万円だった。買収に当たって野村HDは「ワールドクラスの競争力を備えた金融サービスグループの実現に向けた布石が打てた」と自己評価したが、今思えばそのときが野村HDの至福の時だった。その後は坂道を転げるように野村HDの業績が悪化したからだ。ロスチャイルドと野村証券が2005年に締結した日欧間のM&Aの業務提携を10月に解消したことを明らかにした。野村はロスチャイルドとの提携で「期待通りの成果を挙げることができた。今後も良好な関係は維持していく」(広報部)としている。Reuters]http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-35415220081212リーマン買収以来、野村は没落の一途をたどることになります。ロスチャイルド系列であるリーマンを買収し、ロスチャイルド財閥と良好な関係を築くことで支配者層にあやかろうとした結果、ユーロ危機をもって沈没することになります。業務提携の解消の真相は「リーマンの処理ありがとう。君たちに用はない」ということかもしれません。野村が沈むのは、ロスチャイルド帝国崩壊に関する氷山の一角です。UFJが野村を買収するという噂もあります。UFJはロックフェラー系列の金融機関なので、勢力図の変化が見え隠れします。ジェイ・ロックフェラー側がロスチャイルド銀行勢を駆逐するということです。※最終的に買収はされないとみています。詳細は後半に述べます仮に、三菱UFGが野村証券を傘下に入れるなら、現金での買収となるはずです。支払うプレミアムを25%としても総額1兆2000億円位なので、モルガンスタンレーに1兆円支払ったことを考えても無理な数字ではありません。結果的に三菱UFJは、株式の追加発行なしで日本最強のリーテイル軍団を手に入れることになり、かつ(旧・リーマンの切り捨てなどのコストがかかるものの)かなりの「逆のれん」を計上することが出来るのです。ロスジェネ世代のマイレージライフ]http://mileagelife.blogspot.com/2011/12/blog-post_25.htmlここまで読むと「なんだ、ただの早とちりじゃないか」とも思えてきます。「今すぐに破綻するわけでもないだろうに。