都内中小事業者を対象に、2019年12月10日(火)に東京都秋葉原にて開催される「第4回通販参画支援セミナー&通販よろず相談会」では、中小通販のブランディングについて学ぶことができます。東京都では、都内の中小企業の商品を全国にアピールするため、通販・メディアを活用して販路開拓を支援するため、各種知識やツールを解説するセミナーと個別相談会を開催しています。3-2)が運営を行います。5年目となる今年度は、「魅力ある商品を作り、発信する」がテーマです。2019年12月10日(火)に東京都秋葉原にて開催される「第4回通販参画支援セミナー&通販よろず相談会」では、中小通販のブランディングについて学ぶことができます。大森渚氏より、「あなたの商品の特別感を引き出す通販ブランディングの秘訣」と題し、通販ブランディングの成功事例や自社らしさの出し方について、ご講演いただきます。松本靖治氏より「日本茶を世界へ~零細企業がネット活用で世界展開する方法~」と題し、小規模事業者としてのブランディングの取り組み方・世界展開の仕方について、ご講演いただきます。第2部では、専門の相談員と個別に事業相談を行うことができる「よろず相談会」と、通販向け商材の開発・改良の学習ができる「商品改良ワークショップ」を同時開催します。よろず相談会では、通販業界での経験が豊富な専門の相談員に、通販事業に関するどのようなことでも相談可能です。商品改良ワークショップでは、通販商材の開発経験が豊富な講師とともに、商品改良アイディアを見つけ、改良方法を学ぶことができます。※申込締切は11月28日(木)まで!申し込みはこちらから↓https://media.tokyo.jp/seminar/entry.html※よろず相談会・ワークショップは、申込状況により抽選となる場合がございます。フェリシモで女性向けファッションの商品企画、Webディレクターなどを経験。2011年7月に独立、2013年4月に株式会社オージュ・コンサルティング設立。「企業の強みを引き出し、整理し、伝える」ことに使命感を持ち、Webや印刷物を活用した販売促進のコンサルティングを行っている。(あらちゃ:シングルオリジンの日本茶)の魅力、そして喜多をはじめ茶産地・和束に生き、茶に命をかける人々の情熱に感激し、おぶぶの立ち上げより参画。世界に知られていない、日本茶の魅力を世界に伝えるべく、文字どおり世界じゅうを駆けめぐる多忙な日々を送る。日本茶インストラクター第7期。設立:1983年10月URL:https://www.jadma.or.jp/特定商取引法の第30条に位置づけられた通信販売業界を代表する公益法人です(1983年設立)。「楽しく便利な」通信販売を目指して、消費者の信頼を得るためと業界の健全な発展のために、アフターケアの徹底、広告表現の適正化、通販110番での相談などを、消費者団体や、官公庁の消費者窓口などと協力して進めています。お知らせ■本事業の詳細につきましては、下記HP及び案内状よりご確認ください。https://media.tokyo.jp/file/tuhan_fiyer_1912.pdf★JADMAでは、通販事業に関する、事業者向け・消費者向けの様々な活動を行っています!JADMAホームページ:https://www.jadma.or.jp/このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。登録済みの方はこちらメディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。プレスリリース素材ダウンロードこのプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます。日本通信販売協会フォローフォローするとどうなる?フォローするとどうなる?フォローした企業がプレスリリースを配信すると、あなたにお知らせメールが届きます。あなたのアカウント画面には、フォローした企業のプレスリリースがタイムライン表示されます。フォローするには、Facebookアカウントを使用してログインする必要があります。フォロワー(2)もっと見るフォローするには、Facebookログインを行う必要があります。Facebookでログインまたは登録フォローするとどうなる?フォローした企業がプレスリリースを配信すると、あなたにお知らせメールが届きます。あなたのアカウント画面には、フォローした企業のプレスリリースタイムラインが表示されます。「ノワ・ドゥ・ブール」から、季節の美味しさをお届けします。株式会社フォーサイト2【バレー/Vリーグ】これがパラマスの怖さ。UU花澤香菜が30歳の節目に中国で撮りおろした写真集を発売!「私を身近に感じられる写真集。factory株式会社3130日本初!「空飛ぶクルマ」ベンチャーのテトラが米国での試験飛行許可を取得。して自社でのテレワーク活用を更に推進。