日本総合リサーチ・コンサルティング日本総合リサーチ・コンサルティング日本総合リサーチ・コンサルティングは、組織変革とタレントマネジメントを専門とするコンサルティングファームです。狙い今回、弊社では、御社からの依頼を受け、合計3時間程度のヒアリングをさせて頂きました。実施させて頂きました。これも受講生20名対象で約2時間です。研修は簡単なガイドのほかは、あくまでも受講者自身が教材にある情報から判断するという想定で実施、所定の時間で回答するというものでした。通常の問題解決処理では正味2‐3時間で実施、研究教材ももっと枚数の多いものです。研修ではこの研修を通じて、組織や職場における危機への気づきや問題意識、文章を通じての理解力と文書を通じての表現力、優先順位のつけ方、対処していくのに、働きかけていく部署・キーマンの判断などを総合的にみて、採点させて頂きました。受講者の全体的印象は楽観的で、組織や職場で起こりうる危機に対して割と無関心で、いざ危機となると、上位者依存で、事実関係のみを報告し、それで責務を果たしたと考える傾向があります。これでは、何かあった際、何もかも上位者、この場合で言えば、部長クラスが何もかも対処しないといけないことになります。このような組織が少なくないことは事実ですが、危機に対して、各部署ができることをできる限り対処するという率先性や責務感が、危機の波及を和らげてくれます。そのような組織づくり、そしてそのための各社員の育成、意識づけが必要ではないかという印象を持ちました。文章を通じての状況の理解及び文書を通じての表現の正確さ、コミュニケーションの的確さは十分ある。起こっている危機への気づきや、危機の波及への認識はかなり劣っている。言うなれば右から左へという処理が目立つ。今のような対処では、職場に危機が起こっても中心的人物とはなり得ない。危機とは何かなどを基礎から教え、そして、緊急時にはどこまで動くべきなのかを意識付けなくてならない。文章を通じての状況の理解及び文書を通じての表現の正確さ、コミュニケーションの的確さは十分ある。不足な情報が多い中、憶測で判断し、勝手な判断をし、混乱を招くリスクがある。危機に関する情報は確たるものとは限らない。そこで、憶測で周囲に情報発信をするのはかえっておかしくなる。情報を精査し、事実関係を等身大に捉える能力を伸ばす必要がある。不審な点があればまず上位者ではなく、関係者や同僚などに確認する習慣が求められる。貴社の危機管理能力は十分に高いとは言えません。詳細は「受講者へのフィードバック」に詳細があるわけですが、状況はつかんでいても、それを曲げて伝えたり、憶測で話を盛ったりと、出来事の事実関係をそらしてしまう実在者が少なくありません。これでは危機といっても、そのような出来事が必要以上に大きく捉えられたり、逆にある危機が起こった際、別に何かの出来事があると、組織や職場が混乱してしまう危険性があります。このような貴社の体質を改めていくには育成型の研修を繰り返すとともに、危機そのものの改善・除去などをして行くべきでしょう。貴社にはヒアリングでお聞きした問題意識もありますが、具体的に対処すべき一般的な危機管理の事項もあるようです。一辺に対処することは無理ですが、順を追って解決していくべきではないかと弊社では考えます。