Tweet拡大31日、環球時報は、日本のレーダーは中露に対抗する米国の伝家の宝刀だとする記事を掲載した。2019年1月31日、環球時報は、日本のレーダーは中露の極超音速兵器に対抗する米国の伝家の宝刀だとする記事を掲載した。ディフェンス・ニュースの29日付報道を引用し、「米国は、政府機関閉鎖が終了すると、すぐに2基の地上配備型迎撃ミサイルシステムを日本へ輸出することを承認した。米国はこれまで、日本に5000キロの範囲内を監視できるミサイル早期警戒レーダーを配備すると述べており、さらに在日米軍の既存の各種ミサイル防衛システムが加わって、日本は米国の『ミサイル防衛防波堤』になる」と伝えた。その上で、英ジェーンズ・インターナショナル・ディフェンス・レビューの報道を紹介。レーダーを日本に配備するのは、中露が新たに開発する極超音速兵器に対応するためだ」と分析した。「極超音速兵器の攻撃を阻むためには、より綿密で多元的なミサイル防衛システムを構築しなければならない。極超音速兵器は、米国のミサイル防衛システムの反応時間を大幅に圧縮し、飛行経路の予測が難しいため、迎撃の難易度がより高くなる。そのため米国防総省はミサイルを早期に発見する方法を考え、より多くの迎撃網を組織する必要がある」と伝えた。陸上配備型レーダー、早期警戒機などが収集するミサイルの情報を共有している」と指摘。「日本に設置する次世代ミサイル防衛レーダーは、アジアの内陸部から発射されるミサイルの情報を直ちに入手することができるだけでなく、目標の情報を、高速データリンクを通して日本に配備されているイージス艦やイージス・アショアに伝送し、最初の迎撃を発動することができる」とした。「ミサイルに関する情報は、米軍の海上配備Xバンドレーダーによって観測が続けられ、最終的にアラスカの陸上配備中距離ミサイル防衛システムによって再び迎撃を行う。これが米国の極超音速兵器に対抗するための『伝家の宝刀』だ」と紹介している。この点について、記事は日本の『軍事研究』誌の執筆者である井上孝司氏が、「日本が米国のミサイル防衛システム内に身を投じることは、自国をアジア太平洋の隣国の潜在的な敵とするようなもの。日本に照準を合わせる火力をすべて引きつけるべきではない。米国のために火中の栗を拾う日本は、真っ先に他国の報復を受けるだろう」との見方を示したことを伝えた。中国や韓国の専門知識を生かしませんか?レコードチャイナではコラムニストを募集しています。静観―中国メディア22日、日韓関係のさらなる悪化を引き起こした韓国海軍による自衛隊機へのレーダー照射問題について、参考消息は「日韓の対抗を米国は静観」と題する記事を掲載した。日本が計画している「電子攻撃機」の導入に中国や韓国のメディアが警戒感を示している。中韓のメディアはこれにより、日本の防衛装備が新たな一歩を踏み出すとみているようだ。写真は航空自衛隊の入間航空祭。続きを読む国産装備品で初、日本がフィリピンへの防空レーダー輸出を検討する意図とは?―中国紙12日、新京報は、日本が防空レーダーのフィリピンへの輸出を検討している意図について分析する記事を掲載した。続きを読む日本が巨費を投じてロッキード・マーティン社製のレーダー購入へ、貿易摩擦緩和にも寄与―中国メディア3日、澎湃新聞は、日本が数十億米ドルを費やして米ロッキード・マーチンから長距離識別レーダーを購入する予定だとする、英メディアの報道を伝えた。続きを読む日本がレーダー配備し中国空母の監視強化へ、中国メディアは警戒2日、日本の防衛省が中国空母の監視を強化するため、小笠原諸島に移動レーダーを配備すると報じられたことに、中国メディアが警戒感を示している。