和食給食応援団(事務局=合同会社五穀豊穣)は3月20日、福岡県糸島市の東風小学校で和食の魅力を伝える児童向け食育授業ならびに給食調理を行った。推進企業パートナーにはスプーン印の砂糖でなじみの三井製糖が参加した。だしスープ市場創出に挑むネスレ日本2018年3月30日ネスレ日本はスープ市場で“だしスープ”という新カテゴリーの創出を図っていく。ヘルシー無添加だしスープ」(3袋入り)2種を新発売した。メーカー関係者を中心に約300人が参加。これからの学校給食を考える場となった。和食は海外において年々人気が高まる一方、日本国内では若年層中心にコメ離れが浮き彫りとなっている。した中、国内では和食のユネスコ無形文化遺産登録を契機に、日本食文化を次世代に向けて保護、継承しようという機運が高まっている。“スープごはん”で海外市場へ2017年10月16日お茶漬け市場は少し冴えない展開が続いている。2位勢力は1~5%の減少で推移している。引き続き市場活性化が課題であるものの、和食普及の各団体も複数立ち上がっており、和食の日(11月24日)も制定されている。今年1―6月のみりん課税移出数量は4千865万Lで前年同期に比べ0・9%増で推移した。和食のユネスコ無形文化遺産登録を契機に、和食文化を次世代へ継承するため、その価値を国民全体で共有する活動を展開している。今上期も2ケタ成長達成2017年8月23日2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、日本食ブームが一段と加速する勢いを見せる中、和食のベースとなる米飯にも脚光が当たっている。家庭で消費する塩の量は年々縮小傾向にある。日本の総人口そのものが後退局面に入り、少子高齢化により食需要総体が伸び悩む中、食事の根幹を成す塩も伸びる構図にない。中国市場に進出する手段として越境ECが注目されており、食品業界も対応を急いでいる。した中でカゴメは22日から、中国向け越境ECプラットフォーム「豌豆(ワンドウ)プラットフォーム」を運営するインアゴーラ(Inagora、東京都港区赤坂)社と協働で新たな取り組みを開始した。こうじ」を使った料理を学べるクッキングレッスン“ハナマルキッチン”をスタートした。東京を中心に全国展開する料理教室・ABCクッキングの全面協力のもと、来年3月16日まで全国で計13回行われる。新たな食文化提唱へ2017年5月24日AGF(味の素ゼネラルフーヅ)はパーソナルギフトと中元ギフトの重点施策の1つとして、オリーブオイルを和食に使ってよりおいしく味わう新しい食文化を提唱していく。海外も注目、国内最大の食イベント2017年5月5日4年に一度開催される国内最大級の食のイベント「’17食博覧会・大阪」が開幕した。4月28日から5月7日までの10日間の日程で、国内外から50万人の来場が見込まれている。来賓を招きオープニングセレモニーが行われた。12日、記者発表を行い、食博の全体概要の説明を行った。4年に一度開催される食博は、これまでの8回の開催で累計480万人が来場した日本最大の食の祭典。今回は外国人観光客の誘致にも注力しており、現段階で前売券36万枚を発売するなど盛り上がりを見せている。自然、風土と融合、繊細の極致2017年3月31日アジア圏はコメを食べる食文化で共通している。その中で昨今、日本の和食のみがなぜ世界に広く受け入れられているのか。それは日本ならではの気候、風土が織りなす繊細な食文化ゆえに他ならない。日本はこれまで、固有文化を傷つけないよう、文化風土に合わせて翻訳し、西洋の価値観を受け入れてきた。安倍政権が政治的成果の割にメディアから評価されないのは、ゆるゆると日本的な心情を弱め、米国や欧州の価値観をさらに受け入れようとしているからだろう。削り節市場は重量ベースで縮小傾向にある。2015年度(4~3月)の家庭用市場は金額ベースで前年を上回り、16年度の市場も横ばい基調で推移している。日本の記念日は語呂合わせによる制定が多い。11月は「いい○○の日」が多く、3日は「いいお産の日」、22日は「いい夫婦の日」という具合。