結婚前後で生活は大きく変化し、ライフプランも大きく変わる人が多いでしょう。出産や住宅の購入、老後の生活など、独身時代とは違った視点で見直すべき項目がたくさんあります。万一のことに備えて賢くリスクヘッジをすることで、幸せな人生を送ることができるでしょう。結婚すると、病気や事故など万一のことが起きた時に、自分の家族の生活がどうなるのか心配になる人は多いでしょう。夫婦共働きであっても、一方が働けなくなることで治療費や住宅ローン、子供の教育費用などが重くのしかかってくることがあります。そんなとき、生活を保障してくれるのが保険です。保険は、死亡時に保険金が受け取れる、入院したら給付金が受け取れる、がんと診断されたら一時金が受け取れるなど、種類によって保障内容は異なります。保険は若く健康なうちは選択肢が多く、保険料が安いという特徴があります。大きな病気をしてしまうと、保険に入りたくても入れなくなってしまうこともあります。そのため、結婚したら一度は保険の見直しをすることをおすすめします。家計が厳しいと、なかなか将来のリスクにまで考えが及ばないかもしれません。貯蓄が少ない新婚当初こそ、リスクヘッジをしておくことが重要です。最近では、保険以外のリスクヘッジの手段もあるので、あわせて検討するようにしましょう。センターの2018年の生命保険に関する全国実態調査によると、日本人が支払う保険料の年間平均は約38万円です。438.9支払う保険料の金額は子供の有無や人数によって大きく変わりますが、多くの人が怪我や病気などのリスクに備えて保険に加入し、生涯にわたって保険料を払い込んでいることがわかります。保険は、いざという時のリスクヘッジとして心強い存在です。掛け捨ての保険なら支払った保険料は戻ってきません。積み立てができるタイプの保険もありますが、保険料が割高なため、加入ハードルは上がります。そこで、最近注目されているのが、万一の場合の保障として不動産投資を活用する方法です。不動産投資というと、保険とはかけ離れたイメージがあるでしょう。略して団信と呼ばれ、ローン返済中に万一のことがあった場合、残りのローンを弁済してくれる制度です。亡くなった場合だけでなく、高度な障害が残った場合にも対応しています。投資用住宅ローンを組んでマンションを購入後、世帯主に万一のことがあった場合、家族はローン残債のないマンションを手にすることができます。なれば、継続的に家賃収入を得ることも、マンションを売却してまとまった資金を得ることもできます。団信の保険料はローンの返済額に含まれており、受け取る家賃収入の中からローンの返済をすることで保険料も支払うことができます。そのため、家計をやりくりして保険料を捻出する必要はありません。掛け捨ての保険であれば保険料を払ったあと何も残りませんが、不動産投資であれば手元に不動産が残ります。形ある資産を家族に遺せることは、保険の代わりに不動産投資を活用する大きなメリットと言えるでしょう。怪我や病気などが起こらなかった場合、保険であれば何もメリットはありません。不動産投資なら継続的に家賃収入を得られます。最初は家賃収入の中からローンを返済し団信の保険料を支払う必要がありますが、ローンを完済すれば家賃の全額が手元に残ります。安定的な収入が見込める不動産投資は、老後の生活のリスクヘッジとしても有効なのです。