続いて1998年に発表されたiMacでは、従来のApple製品に長らく採用されていた6色に塗りわけられたロゴは外装には使われず、立体的にデザインされた単色ロゴを採用し、新生Appleを人々に強く印象づけた。1999年以降は、6色ロゴはまったく使われなくなり、単色のロゴが使用されている。11では、端末内にあるデフォルトの壁紙の中に、上記の6色ロゴと同じ配色の斜め線が施された壁紙が7種類用意されている。CM[編集]コンピュータ企業には多い傾向だが、特にいわゆるWintelに対して挑戦的なCMを製作する。95」を8.3形式で無理矢理表現したもの)と皮肉った祝辞を送り、発熱量の多いインテルチップが高温で燃えるようなCMも作っていた。そんなAppleのCMで、とりわけ話題になったものがある。それは、1984年のスーパーボウルの試合中に放送された。タイトルは、その名の通り「1984」。ComputerはMacintoshを発表いたします。我々は、今年1984年がSF小説『1984年』に描かれているような年にならないということをお目にかけましょう...」というものであった。このCMは、映画「エイリアン」や「ブレードランナー」、「ブラック・レイン」などを手がけた監督・リドリー・スコット作によるもので、ビッグ・ブラザーなる独裁者をIBMに見立てており、闇を支配する独裁者を打ち砕くという内容だった。センセーショーナルなこのCMは、数々の賞を総なめにした。このCMは、スーパーボウルで1度だけ放映されたものだが、実際には、その話題性から放映後、ニュースなどで繰り返し流されることになり、結果的にAppleはCM料を払わずに宣伝していたことになる。のちに期間限定で蘇っており、同CM中では独裁者を打ち砕く女性がiPodを身につけている[140]。Macと呼ばれるCMを放映していた。Windowsとの比較広告を行っていたもので60編以上ある。ほかの国では、基本的に米国版(フランス・ドイツ・イタリアでは各言語に吹き替えられている)を流していたが、日本とイギリスでは別制作のCMを放映した[141][142]。日本ではコンセプトを継承しつつ、お笑い芸人ラーメンズ(Macが小林賢太郎、PCが片桐仁)を起用したものとなり、内容は基本的に米国版を踏襲している。このCMは米国版のうちの十数編のみのローカライズであるが、いずれもPCのコンピュータウイルスに対する脅威(Macではウイルスがないような表現をしている)、マルチメディアへの弱みを皮肉る内容である。Store」を参照アップルによって運営されている直営の販売店および技術サポート拠点。2018年8月現在、世界24か国に500店舗以上がある[143]。日本には9店舗が出店されている。2016年、Appleは各店舗の名称から"Store"表記を削除し、単に"Apple"とした。サポート[編集]iPhone・iPadを例として挙げた場合、基本的にキャリアショップでの修理受付は行っていない[144](一部の直営店舗を除く[145])。Bar」、Appleリペアセンターへの送付、アップルと契約している「Apple正規サービスプロバイダ」で行っている[146]。「Apple正規サービスプロバイダ」については、修理を担当するスタッフが認定資格[147]を取得していること、アップルが要求する店舗が用意できるなどの基準を満たしており、アップルの保証を使って修理することができる。料金については、運営する事業者により異なっている[148]。製造終了から5年以上7年未満の製品を「ビンテージ製品」とし、一部の国を除いてサポートを終了。7年以上の製品を「オブソリート製品」として、すべての技術サポートを終了している[149]。インターナショナル職務執行者社長)従業員数4000名[152]外部リンクwww.apple.com/jp/特記事項:有限会社アップルジャパンホールディングスとして設立。2011年に合同会社へ組織変更。2011年10月30日にアップルジャパン株式会社を吸収合併。Inc.)は、アップルの日本法人である。2011年に、有限会社アップルジャパンホールディングスから改称した[153]。当初の日本法人は、1983年6月21日にアップルコンピュータジャパン株式会社として設立され、その後1992年2月にアップルコンピュータ株式会社に、さらに2007年3月1日にアップルジャパン株式会社へと商号変更された。Japan合同会社を存続会社として吸収合併されて消滅し[154]、現行の体制となった。設立当初は、赤坂ツインタワービル本館に入居していた。11月以降2013年4月までは東京オペラシティタワーに本社を置く[155]。14]が完成している[162][163][164][165][166][167]。時代は代理店は数社あり、文京区本郷にあるESDラボラトリが最大手で、BMCインタナショナルなどが日本語マニュアルなどを作成して販売していた。あるj-plusを投入する際に、Apple本社は両社を切り、東レを総代理店とした。数年後、東レからアップルコンピュータジャパン設立委員会に移管し、日本法人が設立されるまで、キヤノンの子会社であるキヤノン販売(現・キヤノンマーケティングジャパン)がほぼ総代理店を務めていた。日本法人設立後も、キヤノン販売(ゼロワンショップ)でのMacintosh独占販売はしばらく続いたが、一般消費者向け量販シリーズであるPerfomaシリーズ発売の1993年ごろに大手家電量販店に販路を拡大、Macintoshの販売はこちらが主体となり、キヤノン販売は2002年ごろまでにApple製品を含む一般向けコンピュータ販売事業(ゼロワンショップ)から撤退した。1999年12月7日、AppleはiMacやiBookの販売価格を小売店に指示したという独占禁止法の違反容疑で公正取引委員会から立ち入り調査[168]を受け、2000年10月3日には独占禁止法違反の疑いで警告[169]を受けている。President兼任)前職は日本オラクルの取締役であった。Storeが展開してきた全ラインアップの展示・販売方法のスタイルを継承した店舗を、家電量販店のビックカメラ有楽町店本館5階にオープンさせた。今後も家電量販店内への出店を進める予定。Professionalが専任スタッフとして常駐している。VARプログラムが展開されている。Networkは、Apple認定資格を取得しているプロフェッショナルが在籍するITソリューションやITコンサルタントの法人がメンバーの枠組み[183]。Computerが音楽事業を行わないことで和解していたが、iPodやiTunesの登場によって契約違反として再度訴訟問題となった。アップル・コアに5億ドルを支払って「Apple」に関連する商標権を保有し、アップル・コアがライセンスを得て使用することで最終的に和解した[184]。電子書籍の価格操作で独禁法違反[編集]2013年7月に米連邦地裁は、Appleが電子書籍の価格をつり上げるために出版大手5社と共謀したと認定、独禁法違反であると判決を下した。大手出版社やAppleと交わしている電子書籍のエージェンシーモデル価格契約を違法であるとアメリカ合衆国司法省が2012年5月に告発した裁判で、アップルに有罪判決が下った。2010年当時の状況に絞って考えると、Amazon.comの独占に対抗するために、アップルや大手出版社が価格を引き上げようとした動機は理解できるが、その行為自体は法的に正当化されるものではない」と判決理由を明らかにしている[185][186]。2014年4月に、アップルが電子書籍の分野で、大手出版社5社と価格カルテルを結んでいたとして33州・領土の検事総長らが提起した訴訟について、米連邦裁判所のデニス・コート判事は、アップル側の訴訟の取り下げ請求を棄却した。今回の判断により、検事総長らは損害賠償請求を進められることになった。2010年に出版社と共謀し、公正な競争が阻害されたとの判断を下した。アップルは州当局が損害賠償を請求する法的根拠はないと主張。判事はこうしたアップルの主張を退けた[187]。6に搭載される時計ウィジェットアプリが、スイス連邦鉄道の時計のデザインを盗用しているとして[188]、スイス連邦鉄道がアップルを相手に法的措置に踏み切った。アップルはスイス連邦鉄道に対し、ライセンス料として2,000万スイスフラン(約16億7,000万円)を支払うことで和解した[189]。島野製作所との訴訟(アップル勝訴)[編集]アップルの日本における下請会社のひとつである島野製作所が、2012年にアップルから増産を指示され、これを受ける形で設備投資を行ったものの、直後に取引を急減させられたうえ、納入価格を半額にするよう要求され、さらに約1,459万ドルのリベートも支払うよう求められた。同社はこれらについて、不当取引であるとして東京地方裁判所に100億円の損害賠償を求め提訴。この訴訟に関連して、「両社間の紛争はアメリカの裁判所で解決する」と両社が合意していたことの有効性についての中間判決が2016年2月15日に同地裁で言い渡され、「合意が成立する法的条件を満たしておらず無効」として、日本国内で審理することが決まった[190]。2016年3月18日、アップルを訴えていた島野製作所が請求を棄却され敗訴した[191]。その後、島野製作所は控訴した[192]が、島野製作所の特許は無効との判断が示され[193]、棄却された[194]。子会社の源泉徴収漏れ[編集]米アップルの子会社であるiTunes株式会社が、東京国税局から所得税の源泉徴収漏れを指摘され、約120億円を追徴課税されていたことが、2016年9月に判明した。音楽・映像の配信事業において、アイルランドのグループ企業に資金移転し、タックス・ヘイヴンでの利益の一部について、源泉所得税を納める必要のある「配信事業でのソフトウェア使用料」に相当すると判断された[195]。報告書によって、アップルがNTTドコモ・KDDI(au)・ソフトバンク(※以下、キャリア3社)それぞれと、iPhone販売方針に関する「iPhoneアグリーメント」と呼ばれる契約を結んでいたことが発覚した。アップルに独占禁止法違反の疑いがあるとして、2016年10月から公正取引委員会による調査が行われたことにより、この契約が明るみに出た。この契約によりアップルは、本来、キャリア3社が毎月の通信料の引き下げに充てるはずの資金を、iPhoneの割り引きに充てるように義務づけていた[196][197][198]。独占禁止法は、取引相手のビジネスを不当に縛る行為を禁じており、公正取引委員会は、「iPhoneアグリーメント」が壁になり、キャリア3社が月々の通信料が安いプランを消費者に提供できない状態が続いたことが問題だと指摘した。これらの問題を受けて、アップルがキャリア3社との契約を改定するとの申し出をしたことにより、公正取引委員会による調査は終了した[196][197][198]。補足[編集]iPhoneを取り扱う店舗には、「数か月ごとに訪れる締め日までに一定台数のiPhoneを販売できなければiPhoneを取り扱えなくなる」というような、iPhoneの販売ノルマが課されているケースがある。このノルマが、アップルとキャリアとの間で結ばれている「iPhoneアグリーメント」が理由なのか、キャリアと代理店の間で独自に設けられたものなのかは定かではないものの、販売現場がiPhoneの販売台数を追いかけなければならない状況にある[199]。販売ノルマとは別に、iPhoneの取り扱いに際していくつかのルールが設けられており、その中でも特に販売店を苦労させているのが展示方法である。具体的には、最新のiPhoneとAndroidスマートフォンを横に並べ、性能や機能を比べるといった展示がNGであるというような、「iPhoneは他メーカーの製品と並べてはいけない」という決まりがある。ほかには、掲示できるポスターや展示の装飾、プライスカードまでも専用のものを使うようにいわれており、これらの決まりを守れないと、販売ノルマとは別に、その店舗でのiPhoneの取り扱いを停止されてしまう[199]。iPhoneの地図アプリにおける竹島表記問題[編集]2018年8月29日、iPhoneのマップでの竹島表記を、日本語設定以外ではすべて独島表記に一本化されていることが明らかになった。15][200][201]。Iは、必要なパーツがプリント配線板に装着されたマザーボードだけの状態であり、テレルが「完成品」として想定していた筐体やモニタ、キーボードなどを持つコンピュータとはかけ離れたものだった[25]。テレルはそれでも約束の代金を支払い、ジョブズらはその代金を使って期限内にパーツ代の支払いを完了した[25]。社員番号1は、ウォズニアックに与えられたが、ジョブズはこれをスコットに抗議する。社員番号1を与えればジョブズの放漫が増すと考えたスコットはこれを拒んだ。ジョブズは結局、社員番号0(振込先の銀行が0番に対応していなかったので実務上は2)を手に入れることで妥協した。IIIの合計販売台数は約6万5000台に過ぎなかった[36]。題する全面広告を出してIBMを挑発した[38][39]。この見学はIPO前にアップル株をゼロックスに売却することの交換条件としてアップル側が要求したものだった[36]。Lisaの名前は、ジョブズが当時交際していた女性との非嫡出子の名前からとったとされているが、ジョブズ本人はその娘の名前からとったことは認めていない。Macintoshという名称は、ラスキンが好んだリンゴの品種McIntosh(マッキントッシュ)に由来する。McIntosh(英語版)は北米ではポピュラーな小型のリンゴの品種である(和名は「旭」)。Macintoshの発売後、マークラはジョブズに干される形でAppleを去ったラスキンに対し、敬意を表する形でMacintoshを送ったが、ラスキンがどういった感情を抱いたかは不明である。この精神のシンボルとして、Macintoshプロジェクトが行われていたビルの屋上にはドクロマークの海賊旗が掲げられた[49]。IIとの互換性はまったくなく、当然対応するサード・パーティのソフトもほとんどなかった。現在でもDTP用途ではMacintoshが多用されているのは、この2つの製品による革命とPostScriptの採用[65]、高価ではあったがグラフィック処理にも耐えうるモトローラ製CPUの採用に起因していると言える。Japan合同会社)は21年3ヶ月ぶりに東京都港区が本社となっている。完成以前には「綱島テクニカル・デベロップメント・センター(綱島TDC)」とも呼ばれていた。ちなみに、現在のGoogleマップでは、英語版は竹島の表記を採用している。2017年3月19日閲覧。2007年9月25日閲覧。2012年8月21日閲覧。2018年8月13日閲覧。2019年2月28日閲覧。2018年12月27日閲覧。2018年12月27日閲覧。2018年12月27日閲覧。2019年2月22日閲覧。2019年2月22日閲覧。2019年6月30日閲覧。2019年7月1日閲覧。2016年9月23日。978-4532321000。2019年7月18日閲覧。2019年2月24日閲覧。2019年7月18日閲覧。2018年9月4日閲覧。2017年11月6日閲覧。2018年10月2日閲覧。2019年2月24日閲覧。2019年2月7日閲覧。2012年5月9日閲覧。2019年5月2日閲覧。2019年5月2日閲覧。2019年5月2日閲覧。2019年5月2日閲覧。2020年1月21日閲覧。2012年8月30日閲覧。2018年8月13日閲覧。2018年8月13日閲覧。2018年8月13日閲覧。2012年8月30日閲覧。2018年8月13日閲覧。2018年8月13日閲覧。2018年8月13日閲覧。2012年3月3日閲覧。2007年9月25日閲覧。2007年9月25日閲覧。2019年2月7日閲覧。2012年10月24日閲覧。地球にふさわしい、最高のアイデアを。2018年3月23日閲覧。Japan』、2018年2月27日。2018年4月5日閲覧。2018年10月21日閲覧。2018年10月21日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2019年9月24日閲覧。2018年4月5日閲覧。2018年10月21日閲覧。2018年4月5日閲覧。News(ワイヤレスワイヤーニュース)」『』。2018年4月5日閲覧。2007年9月25日閲覧。2007年9月25日閲覧。2007年9月25日閲覧。2007年9月25日閲覧。auがiPhoneとiPadの店頭修理サービスを開始。2018年8月28日閲覧。2012年5月9日閲覧。)で、勤務地に「横浜みなとみらいアイマークプレース」とある。2007年9月25日閲覧。2007年9月25日閲覧。もってけドロボー!斉藤由多加の「頭のなか」。2008年7月27日閲覧。2011年3月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月10日閲覧。2011年3月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月10日閲覧。2011年3月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月10日閲覧。2012年8月28日閲覧。2010年1月26日閲覧。2019年2月28日閲覧。“特許庁が無効2015-800030号事件について平成28年8月16日にした審決を取り消す。2019年2月28日閲覧。2018年7月14日閲覧。2018年7月14日閲覧。2018年7月14日閲覧。2018年9月14日閲覧。2018年9月14日閲覧。2018年9月14日閲覧。るみ、アスペクト、2006年。978-4757212558。