実は視聴者は増えているIT、カメラ、ネットhttp://www.nikkei.com/content/pic/20130130/96958A9C93819696E0EBE29E8A8DE1E2E2E3E0E2E3E18698E3E2E2E2-DSXBZO5116471030012013I00001-PB1-5.jpgより引用テレビ視聴者は減少していないテレビの視聴率が低下し、今や一桁が当たり前の時代になりました。テレビ離れが進んでいると説明されているが、実はテレビ視聴者は全盛期より増えています。変な言い方だが、テレビ媒体や機械が多様化し、地上派テレビ放送局の番組だけがテレビではなくなりました。民放テレビ局社員の平均年収は1500万、NHK職員は約1800万円だが、高すぎるという声が当然出てきます。視聴率という商品をスポンサーに販売するビジネスなので、視聴率の減少が収入減に直結します。大物芸能人のギャラは1時間300万円から500万円という桁違いの金額だが、スポンサーに売った視聴率の一部を受け取っています。これからもっと視聴率が下がればテレビ局社員や芸能人の収入は容赦なくカットされる時代が来るでしょう。「ドラマ枠」は全盛期の半分以下になってしまったが、理由は制作費が高いからで、特に時代劇が打撃を受けた。金と時間がかかる長期ドキュメント物もほとんど制作されなくなり、漫才師が大声で騒ぐ番組だけになりました。このように地上派テレビの視聴率はどんどん下がり、今や地上派を見るのは主婦と幼児だけと言われたりしています。ところが見方を少し変えて、いわゆる地上派以外のテレビの数字を確かめると、まったく様子が違ってきます。実はテレビ離れなど起きておらず、現代の人々はテレビが大好きだったのです。映像視聴者は急増しているBSの民放大手5社の売上は増え続け、700億円を超えています。スカパーの契約者数は2012年382万件をピークに減少傾向ですが、実はケーブルテレビで見る視聴者が増加しています。WOWOWは過去最高の契約者数を記録し、契約数280万売上700億円を超えています。総務省の統計ではテレビ放送の内訳は、地上派2.8兆円、衛星4500億円、ケーブル4900億円となっています。総務省は電波放送によらないネット配信の統計も取っていて、2013年の動画系ネットコンテンツ売上は1.2兆円でした。ゲームソフト6000億円、オリジナル映像1800億円、ビデオソフト1800億円、映画1600億円でした。テレビ番組700億円、衛星ケーブル番組が650億円となっていて、3年前の統計なので2016年は、この1.5倍以上にはなるでしょう。すると「地上派2.8兆円」に対して「非地上派」の合計はは既に2.5兆円ほどに達していると考えられ、合計では5兆円に迫ろうとしています。地上派テレビだけ見れば縮小していましたが、動画業界全体を見ると、むしろ急成長していたのが事実だったのです。テレビ視聴時間がどんどん減っているというのも、地上派テレビ側の言い分を真に受けた統計で、全体を見ればまったく違ってきます。PS3やPS4のようなゲーム機も「映像を見るテレビ」だし、スマホだって「映像を配信するテレビ」だと言えます。テレビでDVDを借りて見たり、ネットの映像配信も見るし、YouTubeの素人動画も見ています。「テレビがあぶない」「このままでは消えてなくなる」と騒いでいるテレビ局ほど、下らない番組しか製作していません。番組がつまらないから人々は地上派を見なくなり、他の媒体で「テレビ」を見ています。良い番組を作る意欲が無いテレビ局は、いっそ消えてなくなれば良いのではないか。ミトラバイク旅、歴史などについて書いていきます。更新週2回(月金)予定です。自動広告が表示されることがあります。(10)月別アーカイブスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。