一昨日の拙ブログで取り上げたトランプ大統領は、選挙前に掲げた公約通り、オバマ前大統領とは真逆の保護主義政策に舵を切っています。馬渕睦夫・元駐ウクライナ大使の対談において分かりやすく説明がなされていましたので、以下に抜粋・編集にてご紹介させていただきます。★トランプ大統領誕生誕生の背景には、近年のグローバリズムに抗うナショナリズムへの回帰といった見方が一般的にされている。実際には〝グローバル思想=ユダヤ思想〟であり、今回トランプ大統領が当選したのは、キリスト教の倫理観・道徳観を取り戻そうとした反ユダヤ思想・勢力が勝ったからだ。ユダヤ人を中心とする1%の金融資本家が自分たちに有利な社会作ろうとするのがグローバリズムで、アメリカ社会は今日までそれを推進してきた。いうのが、トランプ氏の主張。シリアからの移民は単に内戦の危機から逃れるためではなく、彼らをヨーロッパに大量に移動させることで民族主義そのものをなくそうという、グローバル(ユダヤ)思想の最終段階だといえる。★米メディアの98%がヒラリー勝利を予想したが、ニューヨークタイムズがジューヨークタイムズと揶揄されるように、主たるメディアはどこもユダヤ系であり、映画界も同様。ハリウッドのほぼ全てが反トランプへと動く。★しかし、ネットの浸透で既存メディアの独占的な地位が崩れ、国民がメディアの偏向報道に惑わされなかったことが、今回の大きな勝因といえる。★トランプ氏が当選後、20ヵ国以上のリーダーがすぐに面会を申し込んだが、この中で安倍首相ちがただ一人選ばれた。その会談で話し合われたのは、軍事問題に決まっている。今アメリカが軍事的に対立している大国はロシアと中国で、これに対抗するために組むのは日本以外にない。中国は毎年二桁の軍事費増強を目論んでいるが、彼らの経済力で超軍拡に乗り出したら必ず崩壊する。トランプ政権は、中国の軍拡の動きを静観していて、ここぞというタイミングで叩く戦略を取るはず。★トランプ大統領は、TPPをに踏み切らない代わりに、本当に価値観を共有する国同士の自由貿易に力を入れるようになるだろう。アジアでその価値観を共有できるのは、やはり日本以外にない。◆こう言われると、なるほど・・・と合点が行きます。直近の世論調査では、49%のアメリカ国民がトランプ大統領の移民政策を支持し、不支持は41%と下回っているのに、なぜマスメディアは躍起になって新大統領を批判するのかも。その日米同盟が強固に維持されたとしても、お二人は日本を内部から崩壊させる要因があると仰っています。それは一連のリベラルな風潮で、既成の秩序を破壊して自分たちの思う方向に社会を導こうとする動きがあること。(その一翼を担っているのが、朝日・毎日グループら反日左翼メディアや民進・共産・社民ら野党政党であることは、言うまでもありません。)それによって逆差別を助長するヘイトスピーチ対策法が制定されたり、自治体が同姓婚を容認したり、自民党がごく少数の性同一障がい者のための法整備に動くというおかしな事態になっていると。いうマイノリティー優先の歪んだ社会は一刻も早く是正する必要があり、そのためには指導者が怯むことなく自身の世界観・人生観を打ち出していくことだと仰っています。昨年末、餅つき大会や除夜の鐘がノイジー・マイノリティーの声に負ける形で日本各所で中止に追い込まれたようですが、それもこの悪しき流れの一例だと思います。指導者だけでなく、私たち国民がおかしいことはおかしい、と声を上げ逆に行政や指導者を動かさなければ、日本はどんどん彼らの思う壺にハマっていくでしょう。トランプ大統領誕生を、私たちは良い方向に利用しなければなりますまい。妻>>コメントコメントありがとうございました。最近は、本や雑誌を読まなくなったので、今日の記事は参考になりました。トランプ現象を、もっと大きな時代の動きのなかでとらえなおすことが必要なようですね。関連付けるという発想は、私にはなかったですが、面白い見方だとは思います(ただし、一面的だと思いますが)。さんコメントありがとうございます。確かにこの対談で述べられていることが全てではないですが、なぜメディアが選挙で勝ったトランプか公約を実行しているのに叩きまくるのか、説明はなされていると思います。テレビや新聞の報道を鵜呑み・妄信する時代ではないでしょう。彼らは公正中立ではなく、明らかに意図を以って民意を扇動しようとしていますからネ。ネットはそういう彼らの力を削ぐ・・・というより、トランプ氏の勝利は、メディアを壊滅に追い込む強力なツールであることを証明したと言えましょう。