自然環境とのあるべき関係性を考える文量:新書の約18ページ分(約11000字)はじめに古来より、人間は、自然の様々なものに神が宿っていると考え、崇拝してきました。八百万やおよろずの神は、その一つの例と言えます。人間は、日々の営みを行う上で、自然との関係性を意識的に築いてきたと考えられます。16世紀から20世紀中頃までの近代社会では、経済発展という名のもとに、人間の物質欲を満たすために、天然資源を大量に収奪し、自然へ汚染物質を排出するなど、自然環境への負荷的な影響を強めてきました。これは、産業革命以降の工業化社会への発展過程で促進されてきた、「大量生産-大量消費-大量廃棄」型の社会システムや、われわれ人間自身の消費嗜好に起因すると考えられます。この近代社会における自然環境に対する人間の意識や行動は、古来の人間のそれとは異なると考えられ、自然環境に対する人間の意識は共生から、征服へと変化してきたと考えられます。現代では、公害問題や地球温暖化をはじめとする、深刻化する環境問題を受けて、自然環境(生態系)と人間文明(経済発展)とのあるべき関係性を改めて模索し始めています。今回は、18世紀のイギリスの産業革命から現代にかけての、自然に対する人間の意識やその関係性の変化を概観していきます。その流れの先に、これからの自然環境とのあるべき関係性について考えいきたいと思います。務める、日本有数の環境学者の一人である松野弘先生にお話を伺いました。発達した、「大量生産-大量消費-大量廃棄」型の社会経済システムは環境へ負の影響を与えてきました。生産から廃棄までの過程では、原料や燃料として天然資源が消費され、汚染物質の排出も伴いました。その処理が適切でない場合、より直接的な環境汚染につながるため、公害などの問題を引き起こす要因となりました。環境への負荷を急激に強めていったのです。産業革命は、18世紀中頃、イギリスから起こり、その後世界中へ波及していきました。ここでは、産業革命期のイギリスにおける、生産体制や生活の変化を概観することで、環境へ負の影響を及ぼすに至った社会背景について、振り返ってみたいと思います。産業革命のはじまりイギリスで産業革命が起きたのは、木材の不足という社会的な課題が、一つのきっかけであったと考えられています。木材は、造船などの材料や、製鉄などの燃料としての役割を持つため、不足すれば、国力の低下や生活の不便が懸念されます。そこで、16世紀中頃、イギリスは、木炭に替わって石炭を、工業用、家庭用として広く一般的に使うようになっていきました。石炭利用の一般化に伴い、その需要は拡大していきました。拡大する需要に応えるためには、大規模、かつ、効率的に採掘しなければならず、その採掘過程において、特に炭鉱内の地下水の排水は大きな課題でした。これは、当初、馬の力で揚水作業が行われていましたが、この方法では限界があります。炭鉱が地下水で溢れれば、その炭鉱での採掘は諦めなければなりません。そこで開発されたのが、蒸気機関でした。かの有名なワットの蒸気機関が開発されたのは、1769年であったと言われています。このように、木材不足という課題から石炭が使われ始め、その採掘にあたっての排水という課題から蒸気機関が生まれました。石炭採掘の他にも、石炭輸送の課題や、石炭を製鉄工程に使う技術的な課題などが、さまざまな解決策により解決されていきました。産業革命は、機械の技術革新による、生産上の課題解決の連鎖によって引き起こされていった、という側面があると考えられます。一つの課題解決でまた新たな課題が生まれ、その解決の過程で新たな技術が生まれるという、生産体制が目ざましく進歩した時代であったと想像されます。このようにして、大規模で効率的な生産体制が築かれ、工業化社会へと移行していったのです。人々の生活スタイルも農耕型の社会から、産業型の社会へと変化していきました。それまでは、各地方で、農業や牧畜を中心とした生活をしていました。衣食住、そして仕事は、その農村の中でまかなわれていたのです。そこに、産業革命により、工業という新たな仕事が生まれました。人々は、農村を離れ、工場で働き、労働の対価として賃金を得ることになります。それまでは、農村という閉鎖的な共同体の中で、衣食住だけではなく、祭りなどの娯楽、教会での教育、伝統的な行事なども組織内で完結していました。外の世界との交流によって、お金で物や事を手に入れるということが、今日に比べると少なかったのです。そこを離れることで(都市化)、他者が身につけている衣服や、所持している贅沢品などを意識し始めるようになります。新たな集団(都市社会)に所属するため、あるいは、他者との差異をはかるために、それらを欲するようになっていったのです。した生活様式の変化によって生み出された消費意欲は、商品の大量供給を誘引し、大量供給は贅沢品を含めた物の値段を下げていきました。物の値段が、自分の手が届くところまで下がれば、人の消費意欲はさらに掻き立てられます。それらの物を買うためのお金は、工場などでの労働の対価として得ることが出来ました。して、今日に近い消費文化が、産業革命以降、イギリスで急速に生まれていきました。同時に、人口も急激に増えていきました(都市化の進展)。公式の人口統計によると、イングランド地域とウェールズ地域では、1801年には916万人であった人口が、1851年にはその倍の約1800万人に増加しています。この人口増加は、労働人口の増加により生産を後押しし、需要の増加にもつながりました。「大量生産-大量消費」をさらに促すことになったのです。このような事象の連関により、「大量生産-大量消費」とそれに付随する「大量廃棄」という、今日的な大量消費型の社会システムが作られていったのです。現代では、ゴミは分別して出し、各家庭には上水・下水などの、インフラが行き渡っています。トイレは、水洗である場合がほとんどです。当時はそうしたインフラや社会的ルールもなく、行政などによる監視や規制もありませんでした。産業革命期のイギリスの生活環境などを記した『産業革命と民衆』[1]によると、当時のインフラや、人々の環境意識は、以下のようなものであったようです。「一般に河の流れを下水代わりに使うことが多かったといえば、だいたい想像できるであろう。」「排水のよくないところでは、家々から外へ投げ捨てられる廃棄物で、道路はゴミ公害でひどい状態であった。」「比較的豊かな人びとは、部屋の中に室内用便器(おまる)をもち込み、朝になると、道路の中央を走る溝またはどぶまで運んで捨てた。二階から上に住む連中は窓から外に捨て流した。川沿いに住むものは、汚物を直接川に投げ込んだ。」このような、自然だけではなく、生活環境への配慮のなさは、現代では考えられないものです。その要因は、インフラや社会的ルールの未整備にあると考えられますが、それらが未整備であるが故に、環境に配慮する意識も乏しかったのではないでしょうか。ここまで見てきたように、産業革命期には、さまざまな社会的課題解決の連鎖により、大規模、かつ、効率的な生産体制が整い、工業化社会(もしくは、産業化社会)へと加速度的に変化していきました。その変化は、人々の生活様式にも変化を及ぼし、消費意欲の喚起と、また人口の増加も伴い、「大量生産-大量消費-大量廃棄」型の社会経済システムを醸成していきました。当時の社会は、インフラや社会的ルールの未整備も相まって、人々の環境に対する配慮は乏しいものでした。環境に対する知識も、乏しかったと考えられます。したがって、社会システム全体が変化することによって環境への負荷が増大している、という環境意識を持つことは困難であったと考えられます。産業革命期は、環境問題という大局的な社会的課題へ目を向ける余裕もなく、日々の変化と、目の前に起きる課題に対応することで、精一杯な時代であったのではないでしょうか。※本章のみ、松野弘先生の、知識提供やディスカッション協力は得ておりません。リベルが独自に作成しました。〜公害・環境問題の深刻化〜イギリスから始まった産業革命は、1830年代にはフランス、40年代にはアメリカやドイツ、そして90年代には日本へ波及していきました。産業革命によってもたらされた社会の工業化は、都市環境や、自然環境へ負の影響を及ぼしていきます。それによって、20世紀に入ると、今度は人間が、公害問題の発生などにより、自然環境から負のしっぺ返しを受けるようになっていきました。それらの環境問題を受けて、徐々に自然環境に対する意識を改め、人間と自然環境との関係性を再検討するようになっていったのです。ここでは、自然環境に対する人々の思想対立の例や、世界的に注目を浴びた書籍や報告書から、20世紀における人々の、環境に対する意識の変化を見ていきたいと思います。環境の価値をめぐる思想の対立1908年、アメリカ・カリフォルニア州のヨセミテ国立公園にある、ヘッチヘッチ渓谷をめぐって対立が起きました。この対立は、地震等の災害時の貯水池と水力発電用の用地確保を目的として、この渓谷に大規模ダムを造る計画を、サンフランシスコ市長が連邦政府に申請したことから起きました。推進派の代表は、自然環境を資源として有効利用しようと考える、アメリカの森林局長官のギフォード・ピンショーでした。これに対して、反対派の代表は、自然環境は存在そのものが人間にとって価値があると考える、ジョン・ミューアでした。彼は今日では有名な、米国の環境保護段階、「シエラ・クラブ」の創設者でした。ピンショーは、「保全」(conservation)という概念を掲げ、保全は決して自然を破壊する行為ではなく、天然資源を賢明、かつ、効率的に利用する、環境保全政策の一つの考え方であるとしました。具体的には、以下の4つの原則を示したのです[2]。「第一に、保全とは、環境全体を管理することであって、たんに森林や草原や河川のみの管理ではない」。「第二に、保全は、開発であり、現在この大陸に存在する天然資源を、現在ここに生きている人の利益のために用いることである」。「第三に、保全は、天然資源の浪費を取り除くことである」。「第四に、保全は、天然資源の開発と保存は多数者の公益のために行われるべきであり、単なる少数者の利潤のためであってはならない」。ピンショーの「保全」概念は、天然資源の有効利用や公共性という点では肯定的に捉えられますが、あくまでも人間の経済活動において天然資源は使用価値がある、という考えに立脚したものでした。一方で、ミューアは有効利用や経済活動という点には、自然環境の価値を置いていませんでした。ミューアは、自然により、人間が精神的充足を得られる側面を重視し、自然環境は天然資源の貯蔵庫ではなく、日常生活の癒やしとなる神からの贈り物であるという自然環境への畏敬の念、すなわち、審美しんび主義的な考え方を持っていました。人間にとっての自然の価値を、「心身が癒やされ、励まされ、そして力を与えられる場所」[3]として、自然の存在そのものに見出していたのです。して整理することができます。持ち保全概念を掲げる、ピンショーに軍配が上がりました。1913年の下院で、ダム建設が決定されたのです。この決定の背景には、当時の一部巨大企業が天然資源を収奪することにより、自然環境に破壊がもたらされていたことが背景にありました。「資源の私的利用権の乱用を抑制し、環境資源の利用に際しての科学的な管理基準を設けようとする努力に、一般の人々が幅広い指示を与えた」[6]ということが、保全概念への賛同の要因でした。ここで重要なことは、その勝敗ではなく、20世紀前半の国家や人々は、自然環境はあくまでも人間にとっての資源であり、有効利用する対象であると見なしていた側面があるということです。言い換えると、人間中心主義的な考え方(Anthropocetnrism)であったと言えます。20世紀における環境意識の変化20世紀には、ヘッチヘッチ論争のような、自然の価値観をめぐる人間同士の対立だけではなく、自然そのものが人間社会に直接的に影響を及ぼすようになります。Spring)は、ヘッチヘッチ論争に見られた人間中心主義的な考え方から、自然環境自体に目を向ける契機となりました。この著書は、農薬などの化学物質の危険性を訴えたもので、それまであまり知られていなかった農薬の残留性や、食物連鎖による生物濃縮のメカニズムを説明し、社会から大きな反響を受けました。カーソンは著書の中で、それらの事実と共に、人間が自然をコントロールする愚かさを訴えたのです。ちなみに、本のタイトルは、化学物質の撒布によって、鳥たちが鳴かなくなった春の出来事を記していること、に由来しています。日本でも、同じ頃、四大公害病が問題となっていました。その中の一つである水俣病は、化学工業メーカーの、メチル水銀を含んだ廃液の垂れ流しに起因するものでした。メチル水銀は、魚介類の食物連鎖によって生物濃縮し、それを摂取した地元住民に「メチル水銀中毒症」が発症しました。当初は「奇病」と呼ばれ、原因の特定は容易ではありませんでしたが、その後原因が特定され、化学工業メーカーは被害者から訴訟を受けることとなりました。環境問題が人間の健康と、自社に原因があるとはいえ企業活動へも、直接的な影響を及ぼすようになっていったのです。Growth)が発表されました。ローマクラブは、イタリアのフィアット社とオリベッティ社の経営者であったA・ペッチェイが中心となって、自然科学者や技術者、政治家などと共に、1968年に結成されました。報告書では、天然資源が有限である中で、経済発展と人口増加が同時に起きているという状況を分析し、「100年以内に地球上の成長は限界に達する」とまとめられました。持続的な均衡状態を達成するためには、国家や個人の価値観や目標の、根本的な変更が必要であるということも指摘されました。ヘッチヘッチ論争でピンショーが掲げた保全概念に見られるような、人間中心主義的な価値観からの転換が必要である、と指摘されたのです。このように、20世紀は、経済活動により自然環境を侵食することで、審美的な価値を失うだけではなく、公害をはじめたとした環境からのしっぺ返しを受けてきた時代でした。人間を中心に、あるいは上位に据えて、自然環境を功利的に利用することの限界がさまざまな書籍や報告書から指摘され、人間は環境とどう付き合っていくべきなのか、改めて考え始めることとなったのです。「大量生産-大量消費-大量廃棄」型の社会システムを整え、経済発展を志向してきました。その結果、環境問題が生じ、その都度対策を講じてきました。20世紀も後半になると、『成長の限界』レポートに代表されるように、経済発展志向型のシステムでは、地球の未来には限界がくると認識されていきました。対症療法的に環境問題に対応するのではなく、根本的な社会システムの転換が必要であると考えられるようになっていったのです。ここでは、その新たな自然中心主義的な社会システム論の提唱者である、オーストラリア・メルボルン大学教授のロビン・エッカースレイによる「緑の国家論」を紹介します。エッカースレイ自身が、緑の国家に最も近い国の一つとして示した、スウェーデンの実例についても紹介したいと思います。考え方に根ざしています。それは、今日の自然環境と人間文明との関係を、価値観レベルから変えていくことを意味しています。具体的には、まず脱産業社会に向けて、市民の従来の環境意識を変えること。次に、意識が変わった市民が、自然環境と人間文明が共生するための環境運動を、行動として推進していくこと。人間中心主義的な価値観を基盤として、社会制度(社会システム)の統治の仕組みを変革していくことです。Decocracy)の確立に向けて、社会制度変革を行うことの必要性と重要性を提起しました。社会を形成する人々自体の価値観と、その人々が運営する社会システム全体を見直す必要があると考えているということです。政策検討(「緑の綱領」)がなされてきました。これに対して、「緑の国家」構想は、一部の政治的団体による検討や推進ではなく、生態系中心的な思想を持つ「緑の市民」から成る「緑の民主主義」によって、「緑の政策」として環境政策を推進することで、「緑の社会=エコロジー的に持続可能な社会」を基盤とした国家、すなわち、「緑の国家」を形成することであるとされています。生態系中心的な意識や価値観とは、どのようなものなのでしょうか。エッカースレイは、環境政策の基盤として「緑の憲法」を制定することの重要性を説いています。「緑の憲法」では、「緑の国家」の基本的主張として、「人間の諸権利への責任のみならず、生物多様性や地球生態系の生命維持活動と安全性を保護していく責任」[7]を宣言する必要があるとしています。政策規定では、国家や企業などが、その倫理的配慮の対象として、将来世代や人間以外の生物種まで含むことを付言しています。community)を形成していくことを前提としているのです。リベル:確かに、ここまでの環境問題の変遷を見ると、人間中心主義から生態系中心主義へシフトしていく必要性を感じる。その過程で課されるであろう制約が、私たちのクオリティ・オブ・ライフを毀損しないかが気になる。ライフスタイルとは、一体どのようなものなのか想像を深めたいテーマだ。スウェーデンの実例エッカースレイは、「緑の国家」に近い国として、スウェーデンを挙げています。スウェーデンは、1991年に「生態学的な持続可能な社会」を目指すことを明確にしました。1996年には、それまでの人間重視の「福祉国家」から、人間と環境の双方を重視する「緑の福祉国家」への構造転換を図ることを主要政策目標としています。具体的な政策の一部を、以下に紹介します。エネルギー体系など)そして、それらの政策は、具体的には以下のような形で実施されています。ここでは、その一部を紹介します。思想を基盤とした国家構想である、「緑の国家論」などが具体的に示されています。これは、産業革命期以降の近代産業社会がもたらした、さまざまな病理現象に対する私たちの反省を踏まえて、生まれた思想です。そのような思想に基づく国家政策が実際に検討され、実行され始めているのです。木材不足を一つのきっかけとして始まった産業革命は、その課題解決の連鎖により、大量消費型の社会システムを急速に築いてきました。当時は、急激に増える人口や、その消費や廃棄を支えるための、インフラや社会的ルール、または環境に対する知識は持ち合わせていませんでした。ダム開発をめぐるヘッチヘッチ論争で、人々が持った環境に対する意識の一つは、「保全」概念でした。これは、自然環境の天然資源は、経済発展のための有効利用の対象であるという、人間中心主義的な考え方でした。その後、公害問題を起点とした、深刻で、多角的な環境問題が続き、『ローマレポート』に代表される「成長の限界」の可能性が厳しく指摘されるようになっていきます。社会経済システムを根本的に捉え直した、「緑の国家論」などの思想が生まれ始めています。実際に、スウェーデンのように、そのような思想を取り入れ、実行している国家も出てきているのです。最後に、これからの環境とのあるべき関係性を考えるためのヒントとして、松野先生にこんな問いを投げかけてみました。松野先生:近年は、「持続可能性」(sustainability)という言葉がよく使われますが、何にとっての持続可能性を追求するのかを考えなければいけません。Sustainability)、ということです。電力のエネルギー源を、火力や原子力にするのか、自然エネルギーにするのかという議論の際に、コストの問題が出てきます。コストを問題にしている時点で、経済成長にとっての持続性を追求している、ということが言えるのではないでしょうか。確かに、今の便利で快適な生活を大きく変えることは難しいと思います。長期的に見ると、産業革命期に築かれた、大量消費型で右肩上がりの経済成長を続けることをめざすす社会システムには、限界がきていると言えます。これまでの、環境問題が起きた背景を考えることで、今後どのような思想で環境と向き合うべきかは自ずと見えてくるのではないでしょうか。功利主義的に自然環境を利用するという考え方では限界は見え、審美主義的に環境を見ているだけでは、新たな社会を築いていくことにはなりません。現実的にいえば、中国は経済大国になりましたが、深刻な公害問題に苦しんでいます。これは今後、中国が克服しなければならない問題です。地球温暖化問題に代表されるような地球環境問題に、先進諸国も開発途上国も一緒に取り組んでいく必要があり、それは喫緊の重要な政策課題なのです。短編本のテーマを、みなさまと考えていけたらと思っています。漠然としたもので問題ありませんので、以下のようなことがありましたら”こちらのフォーム“で是非教えてください。〈お知らせその二:リベルのオンライングループ〉リベルのオンライングループを始めました。運営方法は定まっていませんが、普段あまり触れることのないような話題や人との出会いが生まれることを目指しています。ご興味を持たれた方はご連絡ください。・Facebook:https://www.facebook.com/liber.community0/・Twitter:https://twitter.com/liber_community・メール:liber@timelag.co.jp・主催者:https://www.facebook.com/taiki.yoshida.1229そろそろほんとに、対立を終わりにしなければいけない時なのかもしれない。