らと顔と顔を合わせたり、あるいは電話、メール、SNS、インスタントメッセージなどの手段を通じて接触し、コミュニケーションを行っている。このような個人間の相互作用を時間方向に見ると時系列が見え、また個人間の関係を社会全体にわたって集めると社会ネットワークが立ち上がる。network)といい、その性質を詳しく調べることが社会ネットワーク上で起こる動的現象、たとえば感染症の流行拡大や情報の拡散などの理解につながると期待され、ネットワーク科学の分野で近年注目されている。さまざまな人間の活動や相互作用の時系列データを調べると、時間的に不均一で間欠突発的な性質(バースト性)が広く見られる。さまざまな示唆が得られている。私たちは、バースト性を表すさまざまな時系列の性質の中で、特に連続する相互作用イベント間の時間間隔(たとえば前の通話から次の通話までの時間間隔)の間の相関に着目し、それが流行拡大の動的過程に与える影響について理論的に調べた。その結果、複数回の接触によって感染が伝播するモデルを考えると、一般に相関によって流行拡大が減速することを、平均場的な解析計算とモデル・ネットワーク上での数値計算によって示した。増加してきた我が国の人口は、2008年をピークに減少に転じている。国際的に見ても、未曾有の人口減少時代を迎えた訳だが、既に、大部分の地方都市は深刻な人口減少に直面している。地方都市の人口減少は、高齢者人口の自然減と若年者人口の社会減に起因している。地方都市から流出した人口(地方都市の社会減)は、一部の大都市の人口増加に繋がっている。人口増加時代における国土計画である1972年の列島改造論の段階で、国土の均衡ある発展に向けた課題と目的が明示されており、新幹線や高速道路といった交通ネットワークの整備によって輸送費を低減し、各種の機能の分散が図られてきた。輸送費の低減は、新産業都市や工業整備特別地域の指定もあって一定の分散効果を発揮したが、フェイス・トゥ・フェイス・コミュニケーションが必要である知識集約型の経済活動(管理機能)を大都市へ集中させ、東京一極集中をもたらした。このことは、市場メカニズムに基づく集積効果がいかに強いのかを示している。地方都市の移住・定住人口の動向にどのような影響を与えているのかを分析した。人口流出超過地域(主に大都市から地方都市)への人口移動を区別して、計量分析を行った。正の影響、移動費用から負の影響を受けていること、2移住・定住のような主に大都市から地方都市への人口移動は、政策効果から正の影響、移動費用から負の影響を受けているが、集積効果の効果は受けていないことが示された。人の流動のネットワーク解析アブストラクト人の流動は、都市の構造や機能を決定する重要な要素のひとつである。近年、GPSなどを利用することで詳細な地理空間データを得ることが可能となりつつある。都市の形成およびその理論的解明は都市経済学の重要な研究課題であるが、本講演では、複雑ネットワーク科学の手法を用いたデータ解析の結果を紹介し、これらの問題に新しい視点を与えたい。講演の前半では、GPSデータを用い、メッシュ間の人の流動量を表すネットワークを構築し、そのネットワークのコミュニティ検出を行った結果について報告する。このコミュニティは都市圏に対応するが、既存の行政区分にとらわれない、人の流動の実情を反映したものと考えられる。検出されたコミュニティの規模分布を調べると、パレート的な分布よりもピークが2つある対数正規分布でよく記述されることがわかった。後半では、都市の形成過程に関する数理モデルを提案する。本モデルでは、地形データを用いることで、人の流動量が勾配などの地形情報に依存する効果を導入する。メッシュ間の道路容量が人の流動量に応じて変化することも本モデルの特徴である。数値実験の結果、地形情報を考慮することで、実際に大都市が存在する場所に近い場所に人口密集地が形成されることがわかった。講演では、人口分散と人口集中に対応する定常解の存在など、モデルの性質についても考察を行う。起きる仕組みを説明した。同論文では、コンピューターは高スキル労働と補完的であると考える時、生産の自動化は高スキル労働者の移住行動にも影響を与え、最も自動化の恩恵を受ける地域に高スキル労働者が集積するという効果を示した。年のアメリカのcounty間の人口の移出入データを用いて、生産の自動化による中スキル労働者の減少と人口移動の関係性について分析を行っている。若手研究者を対象としておりますが、どなた様でも参加できます。詳しくは、ここをご覧ください。無料(事前登録なし)詳しくは、ここをご覧ください。DSGE)モデルを用いて、防災投資と災害リスクの地域間配分の規範的なあり方を分析する。本研究の分析により、災害リスク存在下の効率的な物的資本ストックの蓄積に関する、いくつかの知見が得られた。第一の知見は、災害リスク移転先の地域では、災害リスク移転元の地域から支払われる保険料が投資に用いられるため、災害リスクを引き受けないときと比較すると、平常時において、より多くの生産資本(工場や道路などの生産活動に寄与する資本)が蓄積されることである。この余分な生産資本により、リスク移転元の地域が被災したときに支払う保険金が確保される。この結果は、パレート最適なリスク配分の実現のためには、復興の資金が地域外の生産資本という形で確保されなければいけないことを示していると言える。第二の知見は、災害が生起する可能性のある地域における生産資本ストックKと防災資本ストックGの組(K,G)は、長期的には、ある右上がりの曲線G=g(K)の上に乗らなければいけないことである。(K,G)がこの曲線上に無い場合には、不足している資本にのみ投資を行い、できる限り早くこの曲線上に乗らなければいけない。この曲線G=g(K)は、所与の生産資本ストックKの下で、防災資本ストックが長期的に到達すべき指針を表していると解釈できる。本研究は、この曲線G=g(K)が、災害リスクの取引される金融市場で観測される価格と密接に結びついていることを示す。災害リスクのリスクプレミアムが高いほど、この曲線は上方にシフトし、長期的に蓄積されるべき防災資本ストックは高くなる。