見出し(番号)の表記は,以下の通りとする(全てゴチック)。)上付で、通し番号とする。(例)・・・・・である(1)。注は文献等の引用を示すために記載するのではなく,内容の補足的な説明をする場合に用いる。記述内容に関する引用注記については,本文中に以下のように記載する。1974,4ページ)。2003,p.10)。参考文献は論文末(後注の次)に,以下の通り表記する。表記は[参考文献]とし,日本語文献,外国語文献,電子資料等その他の順に記し,それぞれ著者の五十音順,アルファベット順に記載する。参考文献の表記は,以下の通りとする。著者が複数の場合、日本語文献は著者名を中黒(・)でつなげ,欧米文献の場合,著者が2人の際はandでつなげ,3人以上の際はコンマ(,)で区切り,最後はandでつなぐ。(日本語文献)阿部真也(2018)「流通研究の回顧と展望」『流通』No.42,93~99ページ。現代日本の流通経済1)大月書店,7~26ページ。見直しの方向性」http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/shoryu/revitalize_city/pdf/report_01_01.pdf,閲覧日:◯年◯月◯日。図表は上記の原稿の分量にふくまれるものとする。グラフをExcel等のソフトで作成している場合は,そのグラフの作成に使った元データも添付する。図版の場合はなるべく鮮明なものを別に添付する。図表のタイトルは図と表を分けて,図1,表1のように記載する。図表の下には,文献表記にしたがって,出所を明記する。(例)(出所)森下(1974)140~141ページより作成。E-mail)を明記する。記入せず、これらを表紙に明記する。原稿提出の際は,プリントアウトした原稿とCDあるいはUSBメモリ等の媒体を両方提出する。提出された原稿ならびにデータを保存した媒体は原則として返却しない。別刷は執筆者から申し出があった場合に限って作成し、別刷作成費用は執筆者の負担とする。本要領に規定のない事項については、適宜編集委員会で判断し対応する。本要領の改正は理事会の承認を得なければならない。本要領は2006年10月28日に改正され、2007年度から実施する。本要領は2007年10月26日に改正され、2008年度から実施する。本要領は2008年10月24日に改正され,2009年度から実施する。所有する著作権について定めることを目的とする。対象とする著作物は本学会の投稿規程第2項に挙げるものである。本学会会長が交代した場合は,第2項に規定する著作物に対する第3項に規定した権利は,無条件に新会長に譲渡されるものとする。本学会は第2項の著作物の著作者に対して、第3項に定める著作権を本学会会長に譲渡するよう契約を結ぶ。本学会会長が第3項に規定する権利を有する著作物に関して,第3項に規定する権利を行使する者は,あらかじめ本学会会長の許諾を得なければならない。ついては、著作者からの申し出がなくてもこれを許諾する。著作者による最終原稿の機関リポジトリへの登録・公開については、これを認めるものとする。学会誌に掲載された著作物に関する著作権の許諾の判断は学会誌編集委員会が担当する。本規程の改正は理事会の承認を得なければならない。本規程は2009年10月30日に決定され、2010年度から実施する。