Defense」より引用また、無人偵察機なども新たな脅威の一つだ。陸軍においても、補給基地や移動中の歩兵や戦車はミサイルやドローンで攻撃される可能性は高いが、近年陸軍では防空装備を削減しており、対策が不足しているという。これからの戦争はサイバースペースでも繰り広げられる。ランド研究所の上級研究員デイビット・オックマネック氏は電子戦における中国の脅威を指摘する。中国が「システム破壊戦」を仕掛けてきた場合、通信衛星や無線ネットワーク、指揮統制システムは大規模なハッキングと妨害行為にさらされ、米国の戦闘ネットワークをあらゆるレベルで容赦なく攻撃してくると考えられるという。実に驚くべきシミュレーション結果であるが、この恐るべき可能性をすでに米国は把握している。昨年11月に公表された米国防戦略委員会の報告書でも、「米国がバルト海諸国での非常事態によりロシアと戦闘になった場合、または台湾をめぐって中国と戦闘になった場合、米国は決定的な軍事的敗北を喫する可能性がある」とし、ロシア・中国に対して米国が持っていた高度な兵器や運用能力といった軍事的優位性はすでに失われたと指摘している。ランド研究所は米軍の優位を取り戻すためには「空軍だけで80億ドル(約9千億円)」がかかるといい、単純計算ではあるが、米軍全体では240億ドル(約2兆7千億円)の予算が必要だという。その予算でまず行うべきは大量のミサイルを配備して防空能力を高めること、加えて通信ネットワークを含む指揮系統システムの強化とのことだ。技術の進歩により戦争の形も変わる。その変化に敏感にキャッチアップできているのが中国やロシアで、米国ですら一歩遅れているということなのかもしれない。地理的に中国にもロシアにも近く、同盟国として米国と命運を共にするしかない日本としては実にぞっとする話である。WINに持っていくのも戦略としてあり得ると思います。英国と一緒で戦争前に敵を過大に宣伝するんだよ。やったら米国が自国より金無い国に負けるんだよ。財政に困窮している米国で、なおも軍事予算をひねり出させるための御用シンクタンクの喧伝だよ。何でも隠すだろ?日本のトカナのような弱小情報誌でさえ知ってんだぜ。それこそ緊急事態やん。※名前は空欄でもコメントできます。※誹謗中傷、プライバシー侵害などの違法性の高いコメントは予告なしに削除・非表示にする場合がございます。クリックしてプッシュ通知を停止する。