これは、前年度の、高校で52・7%、中学で27・9%からそれぞれ増えましたが、2017年までに高校で75%、中学で50%という日本政府の教育振興における計画の目標達成は厳しくなったといえそうです。中学生、高校生の英語力向上のために重要な教員に、その目標として課した英語資格のハードルが低くないことが分かりました。文科省は、教員は今後積極的に英検を受験して、講師自らの英語力を研鑽してほしいといっています。いえ、教職員の現実は、学校の授業での指導にとどまらず、クラス担任やクラブ活動まで学校からまかされることもあるので、多忙な毎日により極めて難しいといえます。いう事情から、今後の教員採用時においては、これらの英語資格を持っていることが一定の条件として加味されそうです。