こちら紙面記事検索は、読売新聞に掲載されたほぼすべての記事を、1年前まで検索できる機能です。キャンセル新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を受け、クルーズ船の運航会社が寄港地の変更や乗船制限といった対応に追われている。横浜港で停泊を余儀なくされたクルーズ船で感染者が相次いだこともあり、近年のクルーズ旅行人気に影響が出るとの懸念も広がっている。日本クルーズ客船(大阪市)は、1月中旬~2月中旬の日程で東南アジア諸国を巡る日本発着の「ぱしふぃっくびいなす」を運航している。新型肺炎の影響で、予定していた中国の寄港地を台湾に変更した。商船三井客船(東京都港区)の「にっぽん丸」は、4月以降のツアーで、乗船日から遡って14日以内に中国湖北省の滞在歴がある人の乗船を断る方針だ。郵船クルーズ(横浜市)は、現在改装中の「飛鳥2」の運航を3月に再開するが、乗船客には検温を実施し、船内のアルコール消毒を強化するという。国土交通省によると、2018年にクルーズ船を利用した日本人は32・1万人で過去最多を更新した。クルーズ船による訪日客も、この数年はアジア諸国の経済成長を追い風に急増し、17年には250万人を超えた。19年は215・3万人にとどまったものの、同11月には約1年半ぶりに前年同月の実績を上回るなど、回復基調だった。国交省によると、外国籍クルーズ船による日本への寄港のキャンセルが相次いでいる。2月の寄港数は19年末時点の予約数に比べて4割減になりそうだという。「先行きは全く読めない」(外資系クルーズ大手の日本代理店)のが現状だ。政府は「水際対策」を強めており、赤羽国土交通相は7日、閣議後の記者会見で、那覇港に入港予定だった香港発のクルーズ船「ウエステルダム号」に入港しないよう要請したことを明らかにした。船内で感染の恐れがあるためだ。政府はこれまで、港湾整備などクルーズ船の受け入れ態勢の拡充を図ってきた。クルーズ船の乗客には富裕層も多く、寄港地での飲食や買い物の額が1人あたり10万円以上に上ることもあるという。一度に数百~数千人が訪れるため、地域経済への波及効果も大きい。国交省によると、今年以降、日本と中国を結ぶ大型クルーズ船の追加投入も見込まれている。「運航が当分の間制限されるのはやむを得ないが、地方の活性化のためにクルーズ船は不可欠。Shimbun.無断転載を禁止します読売新聞オンラインに掲載している記事や写真などは、日本の著作権法や国際条約などで保護されています。読売新聞社など著作権者の承諾を得ずに、転載、インターネット送信などの方法で利用することはできません。「読売新聞オンライン」の偽サイトにご注意ください。1週間無料でお試し頂けます。