最近、お客様からよく聞かれる質問があります。保険を契約してもらうのが仕事の私に、こんな質問をしてくださるのは、信用していただいているから?と、うれしい気持ちもあるのですが、正直ちょっと困ってしまう質問です。洋服屋さんに行って、この服は必要だと思いますか?と質問するようなものですから。「必要な人もいるし、必要ない人もいる。」これが、医療保険に対する私の答えです。その方の置かれている状況、お持ちの資産、考え方によって変わってきます。洋服屋さんのように、誰にでも、「お似合いです」とは言いません。必要な方に、必要な分だけの保障でいいのです。今回は、病気やけがをしたら、どんな社会保障があるのか、どのくらい費用がかかるのかを確認していきたいと思います。読んでいただいた方が、自分は医療保険が必要か、必要じゃないのか、考えてみるきっかけになったらうれしいです。高額療養費制度で、医療費の支払いは自己負担額だけ大きな病気やけがをして、大手術を受け、1ヶ月間入院したとします。費用もかかりそうですよね。日本の社会保険制度では、高額療養費制度があり、どれだけ医療費がかかったとしても、上限までしか払わなくていいということになっています。年齢と所得によって、自己負担の限度額が決まっていて、1ヶ月の自己負担額を超えたときに、超えた分が払い戻されます。世帯合算も出来るため、家族でかかった医療費を合算することが出来ます。直近12ヶ月間に3ヶ月以上この給付の対象となった場合、4ヶ月目から多数回該当として、自己負担額が低くなります。28万~50万の場合、1ヶ月の限度額は約90,000円。実際には、90,000円の他に、差額ベッド代、食事代、パジャマ代等がかかりますので、もっと費用はかかります。(食事代については、段階的に金額が上がっており、平成28年4月から360円に、平成30年4月からは460円になります。大きな費用がかかってしまいます。対応できる医療保険に加入していれば、新しい治療へ積極的にチェレンジする勇気がわいてくるはず。保険診療であれば、貯蓄でカバーできるかもしれませんが、保険診療外の治療は、保険の力が必要かもしれません。高額療養費制度があるから、医療保険に加入しなくてもいいと考える方も多いのではないでしょうか?人によっては、短期入院であれば、貯蓄でカバーできる金額です。注意したいポイントが3つ。一つ目は、その月内で治療をすること。月をまたいで治療をした場合は、「2ヶ月」とみなされます。限度額が2ヶ月分に分かれてしまうので、支払う額も増えてしまいます。月末から、月初にかけて入院し、手術を受けた場合は、その月ごとに計算されますので、ひと月の中で治療が完了した方よりも、医療費の自己負担は多くなります。二つ目は、世帯合算の注意点。その月の医療費を、世帯で合算して請求することが出来ますが、条件があります。「同じ健保であること」、「一人の医療費が21,000円以上であること」会社員の夫と専業主婦の妻が、同じ月に、高額な医療費がかかったとしても、世帯合算され、合計額が限度額を超えた場合は、それ以上は払い戻されますが、一人の医療費が21,000円を超えていない場合は、合算出来ません。共働きだった場合は、世帯合算が出来ません。それぞれ別の健保に加入しているため、それぞれの限度額になってしまい、家計へ負担は大きくなります。加入している家族がいる場合も、世帯合算できません。三つ目は、この制度が、今後も継続していくことが出来るかどうかです。平成27年1月から、区分が細分化されて、標準報酬月額53万円以上の方の自己負担限度額が引き上げられました。高給取りには、厳しい制度になりました。今後、改正される可能性がないとは言いきれません。医療費が財政を圧迫している状況で、いつまでこの制度が維持できるのか、不安なところではあります。入院日数は短くなっているけど、長期になるケースもある今は病気になっても、なかなか入院を長くさせてくれなくなりました。医療技術の進歩で、体に負担の少ない手術が可能になり、手術後すぐに退院した人を見て、びっくりした経験をお持ちの方も多いと思います。病院も慈善事業ではありませんから、利益を生まない患者をずっと置いておくよりも、ベッドをあけて次の患者を入れた方が、利益率が上がります。医療保険は、今も昔も入院日額いくらというものが、主契約になっています。今は、医療環境の変化に合わせて、がん診断金や、入院一時金といった特約がつけられるようになりましたが、昔の日額のみの医療保険だけでは、今後、もっと入院日数が短くなっていったら、保障が不足することもあるかもしれません。そもそも、入院日額という考え方自体が、変わってくるかもしれませんね。入院が減ってきてはいるものの、反対に入院日数が長引くケースもあります。場合は、長期入院になるケースが多いです。厚生労働省平成26年患者調査より)短期入院の場合は、社会保障と貯蓄でカバーできるかもしれませんが、長期入院のリスクも考えておかなければいけません。まとめ今回は、病気やけがの治療を保障する社会保険制度と、入院日数について確認してきました。高額療養費制度が将来に渡って継続すれば、短期入院であれば、それほど費用はかからないと確認できました。保険診療外の治療を選択したい場合、通院治療を長期に渡って継続していく場合、長期入院になってしまった場合などは、費用がかさみ、貯蓄だけではカバーしきれなくなります。医療保険って必要ですか?あなたなりの答えは、見つかりそうですか?次回は、医療保険って必要ですか?第2弾。なってしまった時の社会保障について、確認していきたいと思います。口内炎が治らないんだけど。