2010年以降、日本総合リサーチの顧問を経て共同代表に。NTT各社等約200社。tanagaiarata@gmail.comメールでもフリーダイヤルでも気軽にお問い合わせください。山田昌弘氏が「婚活」なる言葉を創案して以来、妊活なる言葉も生まれ、婚期に遅れないように男女が結婚のために活動するようになり、合コンや恋活婚活サイトで出会いを求めたり、普段職場などで接することのない異性と知り合い、恋人になり、身体の関係を持ち、交際し、結婚に至ることが増えました。これなネット時代を逆手に取った方法です。他方、親しくないことを通じて性的な関係を持つだけの相手を探す出会い系サイトが主流でした。これが婚活サイトに変貌しただけで、実態は性欲処理促進サイトであることは違いないのです。恋活婚活サイトは基本的に不倫系サイトでもあり、女性にとって妊娠など特にリスクの大きい異性との出会いとなるかもしれませんが、その成婚率は極めて低く、結婚に囚われない自由な関係性を求めるなら、よいステージとなるでしょうが、どんなに素敵な人に出会っても、相手にそもそも結婚する気がないなら、意味がないことです。リスクは男性側にもあります。恋活婚活サイトを活用し、複数の男性と交際し、無職に近い年収なのに、毎昼・毎晩、ごちそうを食べ、極上のワインや淡麗辛口の日本酒を愉しむ女性も多いのです。南米など高い海外旅行に毎月行く女性もいるのです。実質的な超援助交際で、風俗にいないアラフォー相手に振り回されるということもあるのです。このような女性に限って、ヤリモクはやめてくださいとプロフィールに書きます。婚約して1000万円以上の金を借りておいて頃合いを見て別れる。お金は慰謝料として受け取る、そんな話もよくあります。どこかの段階で興信所を活用すべきです。<調査項目の例>・なりすまし婚活もあります。他人になりすませば、個人情報は調べても無理。同棲は事実婚と一緒です。従来、親しくない人と親しくなっていいのかという状況で、興信所を利用する場合、業界用語で「身許調査」と呼んでいました。この名称は在日や同和地区出身でないかを特に知りたいという語感、意味合いが強く、我々日本総合リサーチはこの言葉を避けてきました。2005年頃以来のことです。これは部落解放法の大幅な改定で、同和地区の優遇政策が次々となくなり、加えて個人情報保護法の施行で、身許調査が禁じられるようになったのです。弊社でも同和調査は一切、やっていませんが、業界には多数のスペシャリスト、ほぼ専業の興信所がいますし、あります。このような調査は100年以上、未来でもなくならないでしょう。同様の調査に、共産党関係者かどうか、創価学会、エホバなど宗教・政治団体にも排除したいというニーズがあります。学会なので、婚約破棄、体を汚してしまった、戸籍を汚してしまったという例は枚挙にいとまがありません。http://www.bll.gr.jp/guide/kaisetu-kihon.htmlところが、親しくない人について仲間になっていいのか、親しくなっていいのか、友人や配偶者などにしていいのか、言い換えれば、戸籍謄本にある情報とそこに記載されている家族の状況を確認するという要望はもとより変わらずあるし、知る権利があります。当事者である本人に尋ねるという方法もあるでしょう。聞きづらいものですし、本人も知らないことも多いのです。祖父母の誕生日祝いをしてサプライズしたいとして、恋人に尋ねても知らないことがほとんどでしょうし、知っていても尋ねたら来月というのでは、サプライズになりません。我々日本総合リサーチなら、即座に調べて確認し、お知らせすることができるのです。そこで、我々日本総合リサーチは、このような調査の違法性の低い事柄についてクイックリスポンスで、あなたに代わって調べ、あなただけにご報告するのが弊社の「お客様調査」です。させている娘や息子など身内の素行を確認したい。それは誰もが心配することです。その彼氏は15歳以上も上の既婚者かもしれないのです。下宿している息子、その親密な相手はディスコで知り合ったアラサーの人妻かもしれない。親が尋ねても、本当のことを言うでしょうか?我々スタッフも親につきながら大きくなったのではないでしょうか?従業員調査も含め、我々日本総合リサーチはこれらのサービスを「身内調査」と呼び、素行を調査し、行動監視を行なっているのです。家出などの場合、探そうとしてもどうしたらいいのか。通話履歴の入手、ポータブルWifiのアクセス先のチェック、携帯電話の位置確認など様々な方法でエリアを確定することができます。学校などの名簿の入手など、方法はいくらでもあります。詐欺的な行為・言動の背景になっています。この悪法によって、守られる側面もあります。莫大な損失を被っている側面もあります。個人情報に自由にアクセスできる機関があります。信用調査会社や警察(特に公安委員会)は興信所に個人情報を売り、莫大な収益を上げています。「保護」されているからこそ、本来やり取りできる話/個人情報が語られないこともあるのです。我々日本総合リサーチは興信所機能を持ちます。源流会社は合法的な範囲で個人情報を入手し、顧客・依頼主に提供してきました。情報確認の方法のための無料カウンセリングも含めて懐の豊かでない個人の依頼主にも親切丁寧な対応を尽くしています。経営管理を行う上で様々な資料を入手します。入手が困難な資料もあれば、法令上等で入手してはいけない資料もあります。人権問題等の観点から好ましくないという条例もあります。そこで、弊社では、入手困難な資料や情報を企業の依頼で提供することについて慎重に、法令に沿って、状況と場合によって取り組みます。目的に応じてカスタマイズして情報入手をご提案します。一方で企業が安易に入手しようとすると、それだけで問題になる資料や情報については啓発的にその入手を勝手に社員が行わないように教育研修に関与したり、助言します。その代わり、どうしても知らなければ前に進めない不可欠な情報に関しては必要な箇所だけをピンポイントで調べ、企業を支援することがあります。弊社は、企業のライブラリアン(図書館情報員)としても活動し、企業支援を行っています。個人向けのサポートは提携先をご案内致します。裁判サポート裁判はいくら正しい主張をし、理由を述べても勝てません。訴訟された場合、何ら身に覚えのないことでも、相手方が立証すれば、裁判には負けます。当たり前のようですが、弁護士には機動的な動きは無理です。主張を貫き通すためには、裁判をサポートし、証拠を十分に固めないといけないのです。弊社にはいくつかの提携法律事務所があります。法律事務所は主たる受注ルートでもあります。多くの案件をこれまでこなしてきました。個人には顧問弁護士がいるでしょう。あなたのことを知悉していることでしょう。機動的に証拠を集めるのは我々興信所なのです。原告になっても、被告になっても、裁判を有利にするために、御社の顧問弁護士と御社のスタッフを支え、勝訴に導きます。裁判サポートに精通した弊社のスタッフが御社を必ず支えます。