!「お金より時間のほうが価値がある」のはカネ持ちだけ/プロ奢ラレヤ...年収240万円から副業年収4000万円に。前回の大統領選挙以降のアメリカでは、トランプ大統領がマスコミ報道に対して発した「フェイクニュース」との言葉が流行り、現在でもトランプ大統領は何度もこの言葉を使っている。日本においてもこの「フェイクニュース」を使う人が増えてきており、この言葉が日本でも定着してきた。呼んでいたが、それらの言葉の代わりに「フェイクニュース」と言われるようになってきた。このフェイクニュースとともに、現在、ネットでも使われ始めたのが「報道しない自由」という言い方だろう。これは、マスコミにとって都合の悪いニュースを報道しないことにより「ニュース自体をなかったこと」にするものだ。「報道しなかった事実」であっても、ネットによってすぐに検証されて情報が拡散されてしまうため、報道されなかった事実は容易に知られるところとなってしまう。このように、ネットの発達による個人の発信が「拡散やフォロー」によって力を持つことで、以前なら公にならなかったことが、すぐに万人の知るところとなる。個人が巨大マスコミを揺さぶる時代がきたともいえる。朝日新聞が「ニュース」を決めた?以前であれば、大手新聞が世論をつくってきた。新聞が何を使えるのかが政治や社会に大きな影響を与えてきた。朝日新聞の論調がテレビ報道においてもベースになってきたと言われている。朝日新聞が報じたことが「ニュース」であり、報じないことは「ニュース」とは思われなかった。その朝日新聞も戦前では戦争を煽った報道をすることによって、大きく部数を伸ばすことができた。新聞も営利企業であるため、商売のためには部数増を図りたいのは当然のこと。今では「ペンの力」を強調する朝日新聞も、実は戦後の混乱期、GHQの意に沿わない記事を載せたという理由により、発行停止命令を受けている。発行停止は2日間で解除となった。それからの朝日新聞が発行停止にはなっていないということは、検閲を受けないような記事を書くことになった(あるいは報道しなくなった)ということだろう。経営(商売)を優先した結果だが、GHQの意向に沿うことは、別に朝日新聞に限らす、日本の全マスコミにもいえる話である。現代では、どの報道機関でも、ネットの追及を受けること可能性を踏まえる必要がある。それは、マスコミにとっては怖さであるのは間違いない。医師が考える「受けるべき・受けるべきではない」検査。バリウム検査は...2020年02月18日300万円の元手から1億円。恋人を捨てベンチャー社長との結婚を選んだ女の末路。言論ストロングスタイルはじめての中古車選び。芸人YouTuber・せやろがいおじさんの動画が大拡散。本当に使えるモバイルバッテリーBEST5。中年男がバイトマッチングで見つけた仕事に挑戦。検事総長に対する横紙破り人事は、安倍内閣vs法務・検察の死闘の幕開け/倉山満2020年02月24日ネクストブレイク最右翼・フィロソフィーのダンス。メジャーの切符とともに手にした揺るぎなき自信2020年02月24日グラドルに500万円費やした男。