このことはたぶん中学生の頃に教わった、と記憶する。フォッサマグナという言葉はずっと知っていた。中身は全く知らなかった。1500万年前に生まれた深さ6000メートル以上の巨大な溝だという。その上に数々の火山や堆積物が積み重なっている。世界で唯一の巨大構造。東西を分断するだけでなく、南北も分断する。西日本からの中央構造線をかき消してしまう。フォッサマグナと名付けたのは、ナウマン象の由来となった学者ナウマンだそうだ。フォッサマグナがわかれば、日本列島形成の謎がわかる。日本海形成の謎もわかる。大筋はプレートテクトニクスだが、それだけで全て説明できるわけではない。フォッサマグナの補助線を引くことで、東アジアの全体構造が見えてくるはずだ、という。写真、地図もふんだんに使って、わかりやすい文章で、フォッサマグナの謎に迫る。わからないことが多く、謎の全てが解明されたわけではないが、面白く読める本だ。日本という国の「表現」をめぐる混迷と無責任ぶりを再確認させる事態であった。在外の私には、日本における議論状況が今ひとつよくわからないため、本件について正面から論じることは難しい。事件の経過と本質的な問題点については、すでにいくつかの声明が出されている。署名運動も行われている。http://www.restoringhonor1000.info/基本的にはこれらの声明に賛成である。基本的には、というのは、小さな点では認識が異なる部分もあるからだが、本筋はこれらの声明に尽きていると思う。以下では、私なりに重要と思う点を、今後の議論につなげるために書き留めておきたい。開催以前にも、問題が浮上した後も、「実物見て、判断する場を」と述べつつも同時に「実行委員会はこの展示に賛否を表明しない」という趣旨のことを繰り返していた。これは「表現の不自由」展全体のことだが、実際には平和の像(少女像)のことだ。このことは、少女像が提示している問題(そこには日本軍性奴隷制をめぐる論争が含まれる)についての立場表明をしないという意味である。換言すると、ある作品を芸術祭で展示するに際して最高責任者である芸術祭監督が作品評価を控え、いろいろ並べておきますから見る人たちが自由に判断して下さい、と述べている。河村名古屋市長が「慰安婦は事実でない可能性がある」「日本国民の心を踏みにじるものだ」と騒ぎ立てたのに対して、津田芸術監督は、事実であるか否かについては何一つ言及せずに、「関係者にご迷惑をおかけしました」と応答した。このことがマスコミで報道されたため、「慰安婦はいなかった」論に勢いをつける結果となった。あれば学芸員)による作品評価抜きに、「ともかく展示しますので、みなさんご覧になって判断して下さい」という展覧会はもちろんあり得る。展示される作品で、その評価が難しい場合、評価が分かれることが強く予測される場合である。少女像はこれとは違う。評価が大きく分かれたのは、以前からのことであって、しかもそれは芸術作品としての評価と言うよりも、政治的論争ゆえの評価の分岐・対立であり、日韓という国家間の政治対立である。これだけはっきりと評価が分かれ、政治問題となってきた作品を展示するに当たって、主催者の評価抜きに「みなさん、どうぞ」などということはあり得ない無責任である。津田芸術監督の事前と事後の発言、及び関係者の声明を見ると、ひたすら「表現の自由」だけが語られている。そこには「表現の責任」という観念が欠落している。私は長年「表現の自由だけを議論すべきではない、表現の自由と責任を同時に議論するべきだ。憲法21条と12条を議論すべきだ」と主張してきた。性暴力表現』(不磨書房、2013年)前田朗『メディアと市民――責任なき表現の自由が社会を破壊する』(彩流社、2018年)http://www.sairyusha.co.jp/bd/isbn978-4-7791-2462-4.htmlところが「表現の自由」だけを語るジャーナリストや憲法学者からは、私の見解は無視されてきた。明確に拒否された場合もある。なったのではなく、意識的自覚的に「責任なき表現の自由」が語られてきた。残念ながら、その延長上に今回の事態がある。「すべての表現を自由にして、観る者が判断するべきだから、少女像を撤去すべきでない」という主張は、「慰安婦の真実展も同じ会場に並べるべきだ」「南京大虐殺はなかった展に税金を支出するべきだ」「ヘイト・スピーチ・パフォーマンス展をやるべきだ」という話につながってしまう。表現の自由についてまじめに考えたことのある者なら、表現の責任も考えるはずだ。アーティストの表現の自由と、学芸員(監督、実行委員会)の表現の自由についても考えるはずだ。それが十分成されなかったのが今回の事態である。津田芸術監督は「私の責任です」と軽々しく述べて、展示を中止させ、自分の地位だけは守った。今後は権力におもねり、忖度しながら遊泳していくのだろう。第3に、中止の理由があいまいなままである。最終的には安全性の確保が理由とされた形になっているが、そのための警備強化や犯罪捜査がきちんとなされていない。都合の良いときだけ「テロを許すな」と叫びながら、簡単に「テロ予告に屈して中止した」。河村市長は「慰安婦は事実でない可能性がある」「日本国民の心を踏みにじるものだ」「日本政府の見解と違う」と主張し、菅官房長官も公金支出に言及した。関連して、公金支出は否定される。公共空間における展示も拒否される。施設利用も拒否されていくだろう。した事態を放置しておくと、あらゆる公金支出に話が及ぶ。国立大学の授業では「慰安婦」問題を正面から取り上げることは難しいと聞く。今後は私立大学でも同じ事になるだろう。私学助成金を受給している大学では政府の見解と異なる授業をするな、という異様な主張が根拠を手にした。なると、学術研究費の問題にも波及する。「政府の見解と異なる」という理屈がまかり通ること自体、あってはならないことだ。実際には、安倍首相の個人的信念を最優先している。ここでも「国家の私物化」が起きているのだ。第4に、さかのぼって、どのように準備・実施するべきだったのかも書き留めておこう。学芸員ならば、すぐに思いつくレベルの話だ。津田芸術監督は「想定を超えた」という表現をしたようだが、これも無責任な言い訳に過ぎない。いま、日本で少女像を公共空間で展示することがこうした反応を引き起こすことを予想できなかったなどというのは、あまりに幼稚で無責任である。まともな学芸員がついていれば、事前に対策を練っていたはずだ。展示のブロック化、エリアの設定、入場者の限定などの方法がある。それから、窓口の一本化である。対応能力のない現場職員に押しつけてはならない。現場での対話方式である。実行委員が会場に立ち会って、入場者に説明や応答をする。