http://medg.jp前回、公的研究の削減が続く我が国で、「税金に頼らない『自由な民間研究者』を育成すること」の必要性を述べた(2017年6月6日「医療崩壊」第1回参照)。今回は、我々の活動の一環をご紹介したい。我々は、上海の復旦大学との交流を続けている。きっかけは、前回、ご紹介したとおりだ。山本佳奈医師が、共同研究のために短期留学した。受け入れてくれたのは、公衆衛生大学院の赵根明教授だ。森田医師のテーマは、上海の高齢化対策、特に認知症だ。山本医師は貧血である。いずれも彼らがライフワークと考えているテーマだ。女性が高学歴化し、社会進出が進む先進国で、貧血は古くて新しいテーマだ。山本医師は自らが貧血に悩んだ経験もあり、大学時代からこの問題に取り組んできた。放置されてきた国民病の原因と対策』(光文社)を上梓した。意外に思われるかもしれないが、日本での貧血の現状は不明な点が多い。多くの医師や研究者が関心をもっていないため、そもそもデータがない。これは都内の2つの病院で、1998年から2005年の間に健診を受けた1万3147人の女性を対象としている。50歳未満の女性の22%が貧血と診断され、そのうち25%は重度に分類された。これ以降、調査研究は実施されていない。ところが近年、女性の健康を取り囲む状況は大きく変わった。痩せる志向が高まり、ダイエットが流行しているからだ。年には1628キロカロリーに減少した。いまや女性の摂取カロリーは戦後の食糧難の時代よりも少ない(1946年で1696キロカロリー)。この結果、女性の鉄の推奨摂取量は大幅に不足している。推奨摂取量は10.5mg/日だが、20代女性は平均して6.6mg/日しか摂取していない。今後、この傾向は益々加速するだろう。女性の社会進出が進み、その地位が向上すれば、独自の価値基準が形成されるのが、先進国では共通の傾向だからだ。キャリアウーマンの象徴である女医の場合、容貌や装飾品以上に体型が重視されやすい。フォーサイトの常連筆者で米国在住の女性医師である大西睦子氏は、「米国では、スリムであることは自立した女性の最低条件と考えられている」と言う。このような気質は、時に病的になる。キャリアウーマンの典型とも言える女医の中には、拒食症(摂食障害)に陥る人が少なくない。我が国の女性が、摂取カロリーを増やし、鉄の摂取も充足するとは考えにくい。これは少子化対策の観点からも問題だ。鉄不足は、妊娠可能年齢の女性に甚大な影響を与える可能性があるからだ。近年、世界各地でこの分野の研究が進んでいる。米国ハーバード大学の研究者らの報告によれば、妊娠初期・中期に貧血だと、低出生体重児を出生するリスクが1.29倍、早産のリスクが1.21倍に上昇するという。胎児の臓器や器官は、妊娠初期から中期にかけて急速に発達する。妊娠が判明してから鉄剤を内服したとしても、すでに遅いし、また妊娠初期は悪阻を発症する妊婦が多く、鉄剤の服用は困難である。このように考えると、貧血は個人の問題だけでなく、公衆衛生上の問題でもある。世界では様々な貧血対策がとられている。代表的なのが、食品へ鉄を添加することだ。米国や英国では小麦粉に、フィリピンでは米に鉄を添加している。このような対策が採られ始めたのは1940年代のことだ。ところが日本では、このような対策は一切なされていない。●都市・農村で格差ある中国「貧血事情」では、中国ではどうなっているのだろうか。貧血は中国でも公衆衛生上の重大な問題だ。その状況は日本と異なる。中国の貧血は国内格差が大きい。一般論としては、貧血は農村部で大きな問題となっている。復旦大学の研究者らの報告によると、上海近郊の徳清県における18~64歳の成人女性の貧血の有病率は54%であった。都市部の女性の貧血の頻度は少ないようだ。