多くの企業では、“イノベーション”や“変革”の名の下、部門を超えて組織一体となって、お客様に新たな価値を提供していく重要性が認識されながらも、相変わらず部門間の壁は厚く高いのが実状ではないでしょうか。同じ部署内でも、価値観の異なる少数メンバーで成果を短期間に求められるため、プレッシャーやストレスによって、ともすると周りへの配慮や協力姿勢に欠ける場面が生じていませんでしょうか。これからは人材育成に加えて「組織を育成する」時代へこれらの現状に対して、人事・総務部門として、様々な研修を実施するものの、なかなか目立った成果が見えないのが、実感だと思います。そこで、いま注目されるアプローチが「組織開発」です。協力関係の構築やビジョンの共有などを通じて、メンバー間やメンバーと組織との関係性を良好にすることで、全体の底上げを図るアプローチになります。日本生産性本部がご提案する「組織開発」アプローチ日本生産性本部では、1970年代から労使関係の改善、1980年からメンタルヘルス対策の支援等に取り組んできた長年の実績と蓄積を生かし、次のような「組織開発」アプローチをご提案・ご支援いたします。このアプローチを実現するために必要な現状評価、取り組みの効果測定のためのツールとして組織パフォーマンスサーベイRAPs(ラップス)の活用もおすすめしております。(サーベイの詳細はこちら)*「創発」とは、部分の性質の単純な総和にとどまらない特性が、全体として現れることです。組織においては、個々の能力や発想を組み合わせて創造的な成果に結びつける取組を指しています。