会長)標準化、効率化でマスカスタマイズシステム展開へ婦人靴のパイロットシューズは2月26日、同社本社がある東京・東浅草に直営ショップ「ウィステリア・フジワラ」をオープンした。ビル1階に入る路面店の売場面積は10坪ほど。(全靴協連=ぜんかきょうれん)が進めている「i/288」(※1)ブランドの展開について、藤原氏に聞いた。あい=“288通りのサイズから選べるわたしだけの靴”の意。●リアル販売とeコマース対応の直営ショップ——直営ショップオープンの狙いと商品内容からお聞きします。ショップの「ウィステリア・フジワラ」は、柔らかな響きと女性的で幻想的なネーミングとして、新たに立ち上げたオリジナルブランドです。する言葉でもあります。日本の靴産業が輸出産業となることを目標とし、そのときにも通用するブラント名にしたいと考えました。商品はベーシックなデザインパンプスですが、これらは全靴協連が7年前から進めている「i/288」の革靴認証事業の靴型を使用してつくられています。組合事業でプレーンな靴だけを展開して「自分の足のサイズ」を知っていただき、次にメーカー各社がデザインを提供してバリエーションを増やすことを計画しています。当ショップには、現在140サイズの靴をそろえています。この靴でフィッティングをし、そこからヒール高やデザイン、素材、カラーを選んでいただきます。効率よく短時間で自分だけの靴を商品化できる、マスカスタマイズシステム(※2)を目指すショップです。マスプロダクション(量産化)のようにサイズを準備しておき、カスタマイズ(個のニーズ)のように対応できる生産・販売システム。——靴がネットで普通に買われる時代になりました。これからの時代、靴もeコマースで購入される機会がさらに増えてくると思います。あらゆるものがネットで買えてしまうような時代になればなるほど、リアル店舗の必要性は大きくなっていくと考えます。女性が靴を選ぶときのポイントは、美しさとフィッティングではないでしょうか。美しさはデザインやブランドイメージであり、自分をきれいに見せるために靴は恰好のアイテムと言えます。一方のフィッティングに求められるのは、履きやすさや健康であり、接客時の調整能力がとても重要になります。後者を担うのがリアル店舗であり、今後、お客さまとの信頼関係を構築する上でなくてはならない場となります。「ウィステリア・フジワラ」では、eコマースの利便性とリアル店舗でのフィッティング調整を同時に可能にする『お・も・て・な・し』で対応していくことが求められます。現状のフットプリントに加え、3Dデータによるフットスキャナーの導入を計画しています。市場に流通する靴の内寸法(※3)をデータ化し、お客さまの足も計測してデータ化することで、「このお客さまの足には、この靴が合う」とアルゴリズムの精度を高めて推奨できるようにします。結果的にお客さまは好きなデザインの中から仮の試しばきができ、フィット率も分かるようになります。これは世界的に開発競争が激化している最先端の技術で、靴の最大の課題である在庫問題を解消することにもなると考えています。靴型の寸法ではなく、出来上った靴の内形状の寸法。「i/288」の革靴認証事業は、靴型や靴づくりの基準化・標準化をめざすことで「理想的な靴のサイズの選び方と履き方の啓蒙」を目的とした事業です。標準化された288種類の靴型でサイズを準備し、デザイン、素材、カラーなどは、お客さまの好みに沿ってカスタマイズしていくことができる。標準化された靴型に合わせて材料・パーツも標準化することで、省在庫・短納期での製造販売が可能になります。4店舗で、「i/288」のポップ・アップ・ショップを展開しました。お蔭様で大阪店や玉川店では整理券を発行するほど盛況でした。4店舗の販売合計は900足超で約2600万円の売上げでした。大変な反響をいただき、有り難いことに他の百貨店からの出店要請もいただいています。今春の「i/288」のポップ・アップ展開は、2月28日からJR名古屋タカシマヤで始まり、ここでも1週間で1000万円を超える売上を達成することができました。今秋からも大きなプロジェクトを計画しており、鋭意準備を進めているところです。現在は5社ですが、導入に向けて研修中のメーカーもあり、今後もっと増えていくことが予想されます。標準化された靴型で靴をつくるということは、材料・パーツについても標準化されているということです。現状のようにメーカーごとに材料の発注内容がバラバラでは、良い材料・パーツを調達することはますます困難になっていきます。同じ規格のパーツを複数のメーカーで使用するようになれば、クオリティの高い部材を使用することが可能となり、パーツメーカーにとっても効率が良くなり、共同して新製品の開発にも力を入れることができるようになると考えています。認証革靴普及協会という法人会社を設け、参加メーカーに資材をデポジット制で供給・販売すると同時に、百貨店などでの販売窓口も担っています。このように共有化された生産・販売システムがさらに進化すれば、業界の目標である「メイド・イン・ジャパンの靴」を、もっと世界に発信していくことが可能になるのではないでしょうか。