深浦順一会長ツイート言語聴覚士は言語、音声、嚥下の障害を扱うセラピスト。人の生活に欠かせないコミュニケーションと食生活を支える専門職です。国家資格となって今年で20年目、有資格者は3万人近くに増えたものの、まだまだ不足との声も。言語聴覚士の現状や、今後めざすものについて、深浦順一会長にうかがいました。調査によれば、言語聴覚士(ST)全体の74%は病院勤務。次に多いのが老人保健施設や特別養護老人ホームといった介護領域と障がい児福祉施設で共に8%を占めています。障がいをもつ子どもたちの訓練や支援をおこないます。2%とまだ少数ですが、今後、STの活躍を期待される職域です。「発達障害の児童や、脳性麻痺や肢体不自由児の学校など、学校の現場には言語の指導やサポートの必要な子どもがたくさんいます。その子どもたちが病院に通院するケースも多いのですが、週に1回~月に1回では十分な対応ができません。4分の3が勤める医療現場でも、STはまだまだ不足。介護の現場ではさらに少ないという現状も。「医療におけるリハビリテーションの提供は、期間が限られています。それは、医療費の抑制という観点からみればある程度やむを得ない。それ以上にリハビリを必要とする方たちは介護保険領域でのリハビリテーションを、という方向になっているのに、介護保険領域での言語聴覚士数の少なさは、致命的です。現在、STの有資格者は3万人弱ですが、その数では、国民的な課題を積極的に支えるには少ない。「コミュニケーション」と「食べる」ことは高齢者にとっても大切な能力であり、人生の喜びでもあります。音声障害の患者さんの喉頭ファイバー検査に同席(1997年)「人間の社会とはコミュニケーションがあって初めてつくられるもの。その力が障害されると外へ行きたくなくなり、閉じこもりになりがちです。それは、ちょっとした聞こえの悪さだけでも起こるのです。75歳以上の5~6割が軽度難聴以上といわれていますので、社会で自分らしい生活を送っていただくためには、かなりのハンデになるのです。嚥下訓練は医療行為のひとつですが、言語聴覚士は法的に嚥下訓練を業務とすることが規定されています。肺炎は死亡原因の第3位で、原因のひとつに誤嚥性肺炎があります。我々は食べる機能を評価し、適切な訓練を実施すると同時に、食べ物の形状や食べる姿勢を具体的にアドバイスして、誤嚥が起こらないように指導します。年間3~4回実施しています。「今まで言語聴覚士の養成校では、高齢化への対応をあまり教えていなかったのです。高齢になると認知機能も低下してすぐに理解できない方もおられます。いう方に、いかにわかりやすくきちんと伝えるか。訪問リハではリスクに配慮しなければいけない状態をきちんと見きわめて対応できる力も必要です。言語聴覚療法のテクニック自体はこれまでと同じなんですが、このように加齢の影響が加味されています。受講者の半数は病院勤務のST、半分はすでに介護保険領域に勤務しているSTだそうです。介護現場でのSTの充実に向けて、「少しずつ効果は出てきていると思う」と深浦会長は手ごたえを感じているようです。その狙いは?「全国どこででも、その時点で一番最良と思われる治療、訓練法をすべてのSTができるよう身につけてほしいということです。本当はST全員に認定コースを受けてほしいのですが、なかなかそうもいきません。認定言語聴覚士としての知識や技術をもつSTが自分の施設や地域で指導ができる人材になってほしい。大学院修士課程レベルと同等かそれ以上の知識をもってもらう。自分の言語聴覚療法についてエビデンスを元に評価できる人材を育てたいのです。制度のスタートはいつごろの見通しでしょうか。「いま、具体的な準備を進めているところで、時期についてはまだ申し上げられません。来月更新のインタビュー後半では深浦会長ご自身のキャリアについてうかがいます。リハビリセラピスト・医療介護専門職のための情報サイトです。Corporation。