南海トラフ巨大地震など、大規模な災害が発生した際のラジオを通じた情報伝達について考えるシンポジウムが、きょう(10日)、海南市で開かれました。協力して開催したものです。シンポジウムでは、東日本大震災などでラジオが多くの情報を伝えたことに触れ、「市民や行政、伝える側も普段から災害時の活用を意識することが重要だ」などといった意見が相次いで出されました。NHK放送文化研究所の村上圭子(むらかみ・けいこ)主任研究員は、東日本大震災の後、臨時災害FMが東北地方で多く開設され、情報伝達に大きく貢献した一方、開設には短くても、1週間以上かかったと指摘しました。その上で、「自治体が震災後に申請すれば、災害FMの設置が認められるといった、制度の周知も必要だ」と述べました。熊本市を拠点に活動するラジオDJの村上隆二(むらかみ・りゅうじ)さんは、熊本地震で余震や停電が続く中、安否やライフライン情報の発信を続けた経験を紹介し、「災害を想定した訓練や人材育成を重ねる必要がある」と呼びかけました。伊藤宏(いとう・ひろし)教授がコーディネーターになり、海南市の神出正巳(じんで・まさみ)市長や近畿総合通信局の担当者らが、臨時災害放送局の有効性や、ラジオによる情報伝達の必要性、それに、課題などについて、話し合いました。生徒らが参加して、仮設スタジオから、実際に放送する訓練も行われました。