Consumer(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」の略で、メーカーやブランドがECサイトなどを通じて、消費者に商品を直接販売するビジネスモデルを指す。様々な業種からの参入が相次いでいるが、各社の狙いはどこにあるのか。三名のキーパーソンに、D2Cビジネスの強み、成功するためのポイントを聞いた。※本記事は、2019年9月25日刊行の定期誌『MarkeZine』45号に掲載したものです。消費者からのフィードバックをもとに製品を進化させるD2Cビジネスには、大きく3つの強みがあると感じています。一つ目は「顧客との距離感の近さ」です。PROJECT(ACP)は、消費者からのフィードバックをもとに製品を進化させるコスメティックブランドですが、日々SNSやQR(フィードバックフォーム)を通じて、製品やブランド体験に対するコメントが多数寄せられています。SNS等を通じて双方向でのコミュニケーションが可能になった今、ブランドと消費者との距離は近くなり、共感をもっていただけるファンを多く集められていると感じています。ニつ目は「柔軟性」があること。D2Cは生産から販売までのステップが実にシンプルで、柔軟にビジネスを始めることができます。Fit)を確認してから本製品化と増産に踏み切ることができました。三つ目は「コスト」です。スマートフォンとSNSの普及により、店舗出店の必要性や流通のマージン、広告投資などコスト構造が変化しました。リーズナブルな価格にて提供することができているのです。化粧品メーカーの戦い方が、ネット広告やテレビCMを打ち出すことから変わりつつあると感じています。消費者とダイレクトにつながれる時代だからこそ、企業は消費者に求められているものを理解し、顧客体験をとことん磨いていくことが必要なのではないでしょうか。メーカーでブランドマーケティングを担当。その後、Bloom&Co.で、大企業からスタートアップまでマーケティングの支援を行う。PROJECTを立ち上げる。この続きは、定期誌『MarkeZine』のご購読者様のみ、ログイン後にお読みいただけます。定期誌『MarkeZine』とはマーケティングやビジネスで今必要な情報を、毎月厳選してお届けする年間サービスです。先進事例、キーパーソンの考え方、成果を出すノウハウなど、効率よく学ぶことができます。紙の雑誌をお届けするほか、以下の様な特典があります。購読するには会員登録(無料)が必要です。会員の方はログインを行ってください。Japan調査】2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。Japan調査】2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。記事一覧インタビューリサーチマンガクイズ×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。