更新日:2019年11月8日Tweet2019年上半期に、マネックス証券で新たに「投信積立」をはじめた方が購入したファンドをランキングにしてみました。合わせてお好きな金額から始めることができます。積立デビューファンドランキングをファンド選びの参考にご覧ください。米国株式(S&P500)」でした。先進国株式インデックス」と第3位「<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド」は、日本を除く主要先進国の株式に投資するMSCIコクサイ・インデックスに連動するファンドです。その他も国際分散投資を意識したインデックスファンドが多くランクインしています。※ランキングは対象期間(2019年1月1日~2019年6月30日)の約定日ベースです。※上記のランキングは、過去1度もマネックス証券で投信積立をしたことがなかった方が買い付けたマネックス証券取扱いの投資信託について、対象期間中の販売金額が多い順で表示しています。(NISA口座・つみたてNISAでのお取引も含みます。外貨建てMMFは含みません。)※上記のランキングは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。つみたてNISAS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。※マネックス証券のiDeCoで積立可能です。つみたてNISAMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行います。「外国株式インデックスマザーファンド」を通じて、主として日本を除く先進国の株式に投資を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。※マネックス証券のiDeCoで積立可能です。NISA実質的に世界の株式、REITおよび債券などに分散投資を行い、収益の獲得をめざします。世界の株式やREITに加えて株価指数先物取引や国債先物取引などを活用することで、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行います。年1回決算を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。「年1回決算型」と「隔月分配型」の間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。つみたてNISAマザーファンドへの投資を通じて、主として日本を除く先進国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引、新興国の株式等を主要投資対象とする上場投資信託証券および新興国の株式等に実質的に投資します。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。投資対象としています。値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。<その他>投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。開設がなくても申込みできますが、加入者資格条件を満たしている必要があります。確定拠出年金は加入者が自己責任で運用する年金制度です。運用成績によって、年金資産額が掛金や移換金の総額を下回る場合があります。運用の実績が将来の年金額に反映されます。将来の年金受給額は定まっていません。対する一定の手数料がかかります。マネックス証券に対する運営管理手数料は無料です。■事前にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となり、NISA、つみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年において両方の適用を受けることはできません。NISA、つみたてNISAの変更を行う場合は原則として暦年単位となります。金融機関変更を行った場合は複数の金融機関に複数の口座が並存しますが、同一年においては1口座(1金融機関)での買付けとなります。そのため、金融機関変更をしようとする年に既に買付けを行っている場合、その年の金融機関変更は行えません。金融機関変更をしてもNISA口座の残高を他の金融機関へ移管することはできません。金融機関変更については、下記をご参照ください。非課税とはなりませんが、上場株式等への投資を行うことが可能です。ジュニアNISA口座および課税未成年者口座の開設にあたっては、事前に親権者様(法定代理人)および未成年者ご本人様の証券総合取引口座の開設が必要です。マネックス証券では、当該親権者様のみがジュニアNISA口座および課税未成年者口座における運用管理者となることが可能です。同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。NISA口座と異なり、金融機関変更はできません。NISA口座と同様、口座廃止後の再開設は可能であり、この場合は別の金融機関へ再開設可能です。NISAおよびジュニアNISAの預り証券は保証金代用証券の対象外です。