朝日新聞社の言論サイトメインメニューをとばして、このページの本文エリアへさん購読のご案内ログインログアウト朝日新聞デジタル朝日新聞デジタル有料会員(フルプラン)の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。「彼ら」は何をしようとしているのか。これでは、まるで「関東軍」ではないか。阪神大震災を1年以上取材し、3月まで朝日新聞編集委員だったジャーナリストの外岡秀俊氏が、東日本大震災の被災地を回っている。大量飛散を防ぐためのぎりぎりの作業が連日続いています。林志行フランス・ドービルで開かれた主要国首脳会議(G8)で、主役だったはずの日本(菅総理)はスルー(無視)されて終わってしまった。外岡秀俊被災地で考える[2]「放射能に、色がついていたらなあ」カフカ「城」5月の中下旬、福島県に入った。これまで見た岩手や宮城などの被災地とは、明らかに違う雰囲気を肌で感じた。スウェーデンの「脱原発」はどんな状況下で決まったのか。動きを見ていると、被災地の岩手で取材を続けている身からすると、いったいこの国はどうなってしまっているのか、と危惧します。朝日新聞社のジャーナリズム&メディア研究誌「Journalism」(ジャーナリズム)2011年6月号が6月10日に発行されました。進行中の危機であるが、そこから次の危機に備えるための教訓を得ようとする動きも生まれている。原発報道を見ていて、もっと物理科学を勉強しておくべきだったと思った人は多いのではないだろうか。社会・スポーツ3・11以前と以降、という区分けは無意味だ――「蹴散らされた他者」の存在はどこへ赤木智弘(フリーライター)震災や原発事故は未曾有の危機だ。それ以前から広がっていた大量失業や非正規労働者の急増は危機ではなかったのか、と赤木智弘は問う。ニュースを見るのは苦痛以外の何物でもない。政治家の所業はあまりにも醜い。これが同じ日本人なのか。登場した民主党政権が、うまくいっていない。11月末まで約2年間私の研究室に滞在していたフランス人研究者が、5月に3週間ほど来日した。震災から3カ月が過ぎた。私は、国民投票の信奉者ではない。原発の是非を、国民に問うのだ。はじめ成長するアジアに向かう日本企業の動きが止まらない。東北地方は震災前の形に戻すだけでは復興したとは言えない。高台に新都市を築いたとしても、まだ不十分である。津波による甚大な被害に比べると、揺れによる建物の被害は少なかったと言われる。間もなく4か月になる。この間、日本のマスメディアは、震災と東電原発事故を報じることに紙面と時間の大半を費やしてきた。外岡秀俊被災地で考える[3]「帝国」はいま島尾敏雄「出発は遂に訪れず」つい先ごろ新聞の全紙広告で「戦争×文学」という全20巻(別巻1)の選集が刊行されることを知った。発生から3カ月がたちました。社会・スポーツ被災地の性犯罪はデマ、にどう対抗するか震災直後、ツイッターや噂話のレベルで、「被災地で強姦が増えた」という情報が流れた。「節電のため、居間のクーラーを買い替えよう」と家族に言われた。「まあ、18年も使ってきたから、そろそろいいなあ」と応じた。前へ45678次へ最新ランキング週間ランキング1新型コロナをめぐる日本の情報発信は“ガラパゴス”2新型コロナウイルス、封じ込めから国内流行期対策へ転換を3ダイヤモンド・プリンセス号。戦えるか?9新型肺炎。マスクはしないフランスの徹底的な危機管理10国会議員を「この野郎」と脅した東京地検特捜部の副部長もっと見る最新ランキング週間ランキング1ダイヤモンド・プリンセス号。日本ラグビーの未来を語ろう2019年12月26日ページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。