13:00Tweet印刷するAA設立以来、「トラックターミナル」機能を通じて物流効率化に貢献してきた日本自動車ターミナル(JMT)。eコマースの台頭などで物流が大きく変化する中、際立った立地優位性を武器に新戦略を加速させている。問わず多くのトラックが出入りし、貨物の積み替えが行われる物流施設「トラックターミナル」。円滑な物の流れを底支えする不可欠な役割を担っている。ターミナルの総面積は約65万平方メートル、東京ドーム14個分にも及ぶ。1965年の設立以来、「特積トラック」と呼ばれる長距離幹線輸送を行う特積事業者向けにターミナル施設を提供し、首都圏と全国の間で行き交う物流、まさに“経済の大動脈”を支え続けてきた。JMTの秋山俊行社長は「全国の特積事業者が利用しやすい賃料でターミナル施設を提供することで、経済活動に欠かせない物流を支えてきました。それが当社のレーゾンデートル(存在理由)です」と社会的意義の高さを強調する。近年は人口減少や脱工業化による輸送量の減少もあり、都内一等地の広大な敷地を特積事業者向けの平屋建て施設で維持し、提供し続けることが難しくなりつつある。そこで同社は創立50周年を迎えた15年、新たな事業の柱として本格的に物流センター事業に乗り出した。