[2.2MB]化学物質の種類は生産量の増加率の数倍の速さで増加している。要求され、それぞれの量は少ないが非常に多種類の化学物質が生産、使用される事によっている。将来も化学物質の種類はますます増加すると予想され、それに伴って、環境への放出も少量ではあるが多種類の放出になることが考えられる。<化学物質による質的低下をもたらさない環境の持続>への危機を防ぐためには、どのような種類の化学物質がどの様な環境にどの位残留し、複合してどの様な影響を環境に与えるかという、化学物質の総合影響評価をする必要がある。しての有用性から、化学工業製品の中でもその種類、割合はきわだって多い。いった有用性が環境中での難分解性、有毒性につながっていると考えられる。本特別研究では、環境に存在する有機塩素化合物の健康影響を体系的に評価するために、環境中の多種類の有機塩素化合物の暴露量評価及び健康影響評価に関する研究を行った。)どれだけあるかの総合評価を目的とした。GC/イオントラップ質量分析法による多成分一斉分析によって綾瀬川河川水より133化合物が定量された。このうち、38種類がハロゲンを含む化合物であった。これらの総量は、河川水中の全有機ハロゲン(TOX)の約7%程度であると推定された。個々の成分濃度を積算して得られる積算濃度や積算ハロゲン濃度は、総合的な水質指標である全有機ハロゲン濃度やマイクロトックス試験による毒性評価と相関を示した。個々の値を積み重ねることによっても、総合的な指標となりうる可能性が示された。前述のように河川水など環境に存在する有機ハロゲン化合物は多岐にわたり、全部を同定・定量することは困難なので、全有機ハロゲン(TOX)を使い発生源の推定を試みた。都市河川(綾瀬川、古綾瀬川)でTOXの季節変動と流域土地利用情報から推定すると、夏季に高い農業排水由来又は工場排水由来のTOX以外に、生活排水由来のTOXがかなり見られた。生活排水由来TOXのうち約45%は予め水道水に含まれていた有機ハロゲン化合物と考えられ、残りの55%は日常の生活活動により使用される有機ハロゲン化合物および水道水中の残留塩素や殺菌漂白剤の使用により塩素化された有機物の和であると考えられる。生活排水に含まれるTOXを削減するためには水道水の殺菌処理過程や家庭用漂白剤への塩素の使用を考慮する必要もあろう。工場排水由来TOXの排出源として多いと考えられる、紙パルプ工場と下水処理場から排出される全有機ハロゲン量の推定を試みた。有機塩素化合物の日本全体の環境放出量の推定は、環境中濃度の分析からだけでは推定が困難である。実測されている環境濃度との比較を行った。その結果、環境への放出総量は揮発性化合物が多く、水や底質中の有機塩素濃度には漂白殺菌により生成する有機塩素化合物が大きな寄与をしていることが認められた(図1)。実測濃度の比を反映していることから、国内生産量を調整することによりリスク管理が可能なことを示唆している。都市河川では漂白殺菌由来物質が有機塩素化合物として大きな部分を占めているので、生態系を含めたリスクアセスメントのためにもこれらの物質の毒性評価をもう少しはっきりさせる必要があると思われる。環境への放出量が多い揮発性有機化合物については個人暴露量調査を行い、健康リスク評価を試みた。計測だけでは不十分な化合物が多いこと、また揮発性有機化合物は身近で使用する化合物(特に職業暴露)での注意が重要であることを示した。ユニットリスクに1日平均暴露濃度を掛けて得られる発がんリスクはクロロホルムとベンゼンが大きい値になっており、注意を要する化合物であるということを示した。広く我々の生活の中で用いられ、殺菌剤や防虫剤としての使用は、直接これらの化合物への暴露も考えられ、また、新規の化合物も次々に市場に投入されていることから、有機塩素化合物の健康影響リスクを評価することは重要な課題と考えられる。vivo試験系を用いて毒性評価を行った。vitro試験系の有用性の検討、および用いる細胞の由来臓器と毒性を評価する化学物質の標的臓器が同一である必要があるかどうかを念頭に検討を行った。胎仔毒性(催奇形性)を検出する系では、2つの物質の混合物の相互作用を検討した。vitro試験系では、大都市周辺の河川底質において高頻度に検出された9種類の有機塩素化合物、p-ジクロロベンゼン、o-ジクロロベンゼン、p-クロロアニリン、3,4-ジクロロアニリン、リン酸トリス2-クロロエチル、2,5-ジクロロフェノール、2,5-ジクロロアニソール、トリクロサン、トリクロカルバンについての毒性評価を行った。ラット不死化肝細胞を使用して得られた9種の有機塩素化合物の細胞毒性と慢性毒性(NOAEL)は投与期間の補正をすると比較的高い相関が認められ、標的臓器を肝臓に限定するとより相関が高くなった(図2)。この結果は、培養細胞を用いて細胞傷害性を評価するためには、用いる培養細胞の由来臓器の種と被検物質の標的臓器とを一致させた方が生体毒性をより綿密に予測するのに適していることを示唆している。逆に、未知試料でのアッセイを行うときには、多種類の臓器由来の細胞を使用する必要性があると考えられる。ポテンシャルが高いという考えに立つ分化特異的な毒性を検出する系の一つが胎仔肢芽培養法である。vitroの発生毒性スクリーニング法として有用である。diagramを用いて解析したところ、化合物によっても、混合比によっても相互作用は多様であることが示された。P)遺伝子の発現とその制御についての検討を行った。遺伝毒性については、培養細胞へガス暴露するというユニークなシステムを用いて、室内汚染でも問題となっているジクロロベンゼンについての毒性評価を行った。行動毒性試験はプラスティックの難燃剤として用いられ、廃棄物からの漏出が問題となっているリン酸トリス2-クロロエチルについて行った。今後の検討課題GC/イオントラップ質量分析法では分析が困難な極性の有機塩素化合物が水や底質には多量に残留し、これらはマイクロトックス試験や細胞毒性試験でも毒性が高かった。環境中の有機塩素化合物の全体像をつかむには、これらの物性を明らかにする必要があろう。vitroの系を用いて評価することを試みたが、培養細胞の増殖への影響だけでは化学物質のさまざまな毒性を予測することは不可能であった。化学物質の毒性のスクリーニングのためには、いくつかのアッセイ系を有機的に組み合わせたスクリーニング体系を構築する必要がある。特定イオンのみをトラップする方式の質量分析計である。イオンの透過率が良く、感度が高い。全有機ハロゲン有機ハロゲン化合物を熱分解して含まれるハロゲンをハロゲン化水素ガスとし、それを電量滴定により塩素原子濃度に換算して測定する方法で、各々の化合物を分別できないものの、含まれる有機ハロゲン化合物の総濃度を測定できるため汚染実態の把握に有効と考えられる。)のどこにどれだけ残留するか環境残留予測をするモデルである。IIIで計算された値を使用した。factorで、生涯70年間毎日単位濃度(大気では1μg/m3)の化学物質を摂取(吸入)し続けた場合の発がんに至る確率である。より引き起こされる学習や行動への毒性影響をいう。Readerが必要です。