対策などを教えるスチューデント・ティーチャー制を大学内で初めての試みとして採用している。本稿では,その新しくユニークな試みについて,受講学生によるアンケート調査と教えている学生のインタビューを基に検証した。対する認識として5つの因子を抽出し,更にその中から,学生の英語力実感に影響を与える2要因を特定した。側双方向からの検証を試みている。沿った親子で行うホームワークを作成し,その実践可能性について検討した。公立小学校1校の1年生46人とその保護者を対象に,2年間継続して行った。週間毎日,親子で行ってもらった。感想分析から,親子の良好なコミュニケーションを育む機会になったと考えられた。以上より,今回の試みは,“サクセスフル・セルフ”を介した学校と家庭をつなぐ,実践可能な包括的取り組みになり得ると考えられた。本研究は,保育士が学習障害の行動特性をどのように認識しているのかを探ることを目的としたものであり,あわせて,その認識の仕方を規定する要因についても検討を加えた。発達検査や健康診査票の問診項目を参考にして作成した調査票を用い,将来学習障害の症状を呈すると思われる幼児が,在園中にどのような行動を示すかについて保育士に評定を求めた。得られた回答を用いてクラスター分析を行った結果,運動機能,行動抑制,言語理解,知的機能という4つのクラスターを抽出することができた。各クラスターの平均得点からは,保育者が知的機能の発達に関する行動特性を学習障害と結びつけて捉えていることが明らかになった。保育士の学習障害に関する知識,学習障害児との接触経験の有無,および経験年数は,いずれも行動特性の理解を左右するものではないと考えられた。附属小学校において,日頃の保健室で児童との関わりから気づいた課題と体育科保健領域とのつながりを意識しながら,歯・口を題材に,からだの発育発達についての保健指導を行った。同時に,養護教諭養成をになう附属小学校として,保健指導に取り組む際のプロセスを明確にすることを目的に,実践の振り返りを行った。指導計画の作成から実践までの過程を,児童の学び,授業者の反省,学級担任の評価についてまとめ,保健指導の展開にいかす視点を検討したので報告する。岡山大学では,平成25年度後期より本格実施する教職実践演習に向けて,独自で通年開講する教育学部を除く7課程認定学部と教師教育開発センター(以降,センター)が協同して準備を行っている。平成24年度後期に教育学部以外の教職希望学生を対象に15講からなる教職実践演習(以降,全学教職実践演習)の試行を実施した。試行は参加学生へのアンケート調査や授業担当者の反省会で得られた意見より,概ね期待された効果が得られた。試行に参加した学生が教育実習後と比較し伸びているのか,必修科目になれば教職を目指さない学生が混じるため試行ほど成果が期待されないのではないか,等の課題が指摘された。ハンドブック」を作成した。本稿では試行の成果と課題及び本格実施の実際について報告する。認定されたテスターによってなされる。教職相談室では主に教職志望の学生を対象に,教員採用試験に向けての指導を中心とした様々な相談活動を行っている。これまでは2名の教員で指導を行っていたが,今年度は新たに1名の教員が増員された。今年度新たな試みとして,夏季休業中の閉校期間中に3日間開室した。これらの結果,年間利用延べ人数が増加した。教員採用試験に最終合格した学生とそれ以外の学生では,教職相談室の利用回数に大きな差が見られた。教員採用試験を受験する前年の12月以降の早い時期に利用開始した学生ほど合格率が高くなる傾向にあった。実施は,本年度で5年目を迎えた。採用試験に合格した学生は,昨今の教育現場で課題となっている学級崩壊,いじめ,不登校などの情報を耳にしたり,自分自身の指導力や経験の不足を自覚したりして,教壇に立つことへの不安感を強めている。時代の流れの中で,教育現場や社会からは,即戦力としての新採用教員が求められている。この講座は,学校現場で実践されている前向きな取り組みをしっかりと伝えることで,学生の不安感を軽減し実践的指導力を高めることをねらいとして取り組んできた。年度の本講座の内容を,受講者数や受講者のアンケートを手がかりにして振り返り,第6回講座までの内容を報告する。岡山大学では,教師教育開発センターによる全学の教員養成教育の質保証に取り組んでいる。本学では,教育学部以外に在籍し,教員免許状の取得を志す学生(文学部,法学部,経済学部,理学部,工学部,農学部,環境理工学部,マッチングプログラムコース)を対象にした1年次の核になるプログラムとして「全学教職オリエンテーション」と「母校訪問」を設けている。本研究では,平成24年度にこれら2つのプログラムを受けた学生を対象にした事前事後によるアンケート調査結果に基づき,学生の意識変容を検討した。つの力に対する自信」は部分的な変容であること,(3)「大学生活や将来への思い」に関して部分的であるがポジティブに変容していくこと,が主に示唆された。本研究は,社会科授業において到達目標である学力としての意欲がいかに位置づけられているか,そして,いかにそれを育成しようとしているかを,具体的な授業実践の分析を通して明らかにしようとするものである。分析の方法は,従来の社会科教育研究でよく用いられてきた演繹的なものではなく,帰納的な方法を採用した。それは,意欲の育成をめざしている授業実践を取り出して,それをできる限り授業者の意図にそって分析し,そこに見られる意欲育成の原理と方法を明らかにするというものである。本研究では,社会の改善に寄与しようとする意欲の向上をめざした授業実践を事例とし,歴史教育者協議会に所属する小堀俊夫が実践した「国民から見た戦後」という単元を取りあげ分析・評価した。分析の結果,民衆の立場からの歴史教育を行うことで,社会改善に貢献したいという意欲を向上させていたことが明らかになった。近年,核家族化やひとり親家庭の増加など,家庭の在り方は多様化している。家庭の在り方の変容を整理し,保育現場での保護者との関わりや対応について,事例を基に考察する。経験年数別における保育士のコミュニケーション能力について考察すると共に,保護者との信頼関係の構築を促進する保育士の望ましい保護者支援について考察する。本研究は,アメリカ合衆国で1960年頃に開発された中等社会科教材ホルト社会科カリキュラムの分析から,概念探求学習の論理を解明するものである。概念探求学習の典型として,本研究では第9学年「比較政治システム」に着目し分析を行った。その結果,この教材は,当時の最新科学とされた比較政治学の成果を取り入れながらも,生徒が自らの社会と他の社会の政治制度を比較し,最終的には価値判断を通して概念を再構成させていることが明らかとなった。政治制度の比較を通してその背後にある価値を捉えさせるという学習原理は,概念探求過程が社会諸科学の成果としての理論・法則の獲得に留まるものではないことを示している。それは,むしろ概念を活用しながら,将来の社会のあり方を構想していく学習となっているのである。本研究によって,中等社会科を科学的な社会認識形成をふまえた開かれた思想形成をめざすものとして構想する手がかりを示すことができた。本研究は,実践的態度形成を目指した社会問題学習のあり方をアメリカ中等後期段階のカリキュラム『変化する世界の論争問題』を手掛かりとして明らかにすることを目的としている。社会問題学習はこれまでも様々な学習論が提案されており,その有効性が示されてきた。本研究では,社会問題学習に関するこの課題を克服し,学習者自身の実践的態度形成を促す社会問題学習のあり方を,米国の優れた社会科教材の分析を通して明らかにした。ある大学入学(通算13学年目)直前の4年間ないし2年間,ギムナジウムないしその終わりの教育段階において,教科物理が複数準備されている。履修単位数の幅は,2年間で0から4年間で14に達する。目標は,階層別に言及したり,3区分ないし5区分されている。内容は,指示の仕方,その区分数など,構成が様々であり,現代物理の量子論,相対論や宇宙物理を扱ったり,いわゆる非線形物理学で物理の学習を終える場合もある。結局,多様性を特徴とし,幅が広く,深いといってよいだろう。本稿の目的は,校長を対象とした調査研究を通じて,教育の情報化の現状と課題に関する校長の認識を把握し,教育の情報化の推進に寄与しうる基礎的知見を得ることである。そのために,具体的には以下の点について検討した。活用したりするなかで,当初予想していなかった課題・問題。連携し取り組んでいる。本学では「スクールボランティアビューロー」が調整役として学生に対して様々な支援を行っている。本論ではまず,スクールボランティア事業の取り組みについて概観し,現状課題として,手続き・情報発信におけるウェブサイト活用,学校園ニーズと学生シーズのマッチング支援,ボランティア登録学生に対するサポートの3点について指摘する。これらについて,平成25年度実施したスクールボランティア説明会に参加した学生に意識調査を実施した。その結果,ウェブサイトの活用について肯定的にとらえている一方で,マッチング支援や個に応じた学生サポートの必要性を強く感じていることが分かった。本研究の目的は,高等学校教員のインクルーシブ教育に対する自己効力感を調査し,その実態と課題を明らかにすることである。その結果,インクルーシブ教育に対する高等学校教員の自己効力感は必ずしも高い水準にはなかった。インクルーシブ教育に関する動向の理解,個のニーズに対応するためのアセスメントや指導計画といった新たな教育課題の把握や支援方法に関する準備が十分ではないと感じられていた。昨今の国際的な動向をふまえ,多様な教育的ニーズのある生徒を柔軟に支えることのできる組織的な学校体制を早急に整え,教員が自己効力感をもって教育実践に取り組むための教員養成段階からの計画的で継続的な研修機会が必要となっていることを指摘した。