我が理想の「ストラテジスト」考。at:HOME»株式»我が理想の「ストラテジスト」考。我が理想の「ストラテジスト」考。10はてブ0Pocket私はいろいろな方から「どういうストラテジストでありたいのですか」と聞かれます。その時には、日本の平成バブルの時の市場動向を例に挙げて答えています。だより」』2018年1月28日号の一部抜粋です。毎週いち早く馬渕氏の解説をご覧いただくには、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。市場急変時には号外の配信もあります。正しい見通しも最初は非難される。ストラテジストのあるべき姿は優秀なストラテジストとは筆者の仕事は、アナリスト(かなり範囲が広い)のなかで、ストラテジスト(投資戦略を立案する人という意味)になります。いろいろな方から「馬渕さんは、どういうストラテジストでありたいのですか」と聞かれることがあります。その時には、日本の平成バブルの時の市場動向を例に挙げて答えています。1989年末にかけての株価上昇は、明らかにバブルだったのですが、1989年末だけがバブルだったわけではありません。1988年末時点でも、既に株価は実体と比べてはるかに高すぎたと思います。したがって、1988年末時点で、「この株価はおかしい、こんな企業収益の実態とかけ離れて高い株価は維持できるはずがない、この後、長期的で大幅な株価下落が生じるだろう」と主張したストラテジストがいたとすれば、現在から振り返って考えれば、極めて能力が高い、優れたストラテジストだと評価できるでしょう。当時、そんな主張をすれば、1989年の1年間は、「こいつの株価見通しは大外れだ」「何が『大幅な株価下落が生じるだろう』だ、株価はこの1年、暴騰し続けているではないか」と、激しい非難が浴びせられたでしょう。それでも筆者は、そうして1年間は非難され続けるが、後世においては極めて正しかった、と評価されるようなストラテジストでありたいと思います。イベントとしては、日銀の金融政策決定会合やECB(欧州中央銀行)理事会が開催されましたが、どちらも本来は円高やユーロ高を引き起こすような内容ではありませんでした。先週の当メールマガジンで述べた通り、為替売買の「ネタ」に使われました。ムニューシン米財務長官の発言が米ドル安を招き、トランプ大統領がそれを打ち消すような発言を行ないました。米保護主義の流れと米ドル安が関連しているとの見解もあって、米ドルの反転は一時的だったと言えます。株式市場では、米国株価の上昇が止まっていません。日本と米国とでは、企業決算に対する株価の反応が、本来あるべき姿と逆のように思われます。(PR:ウィット)時と場所の指定なし。「仮想通貨より安全だから」ビットコインから逃げ出す富裕層たちの逃避先とは孫正義が考える「バフェットの倒し方」ソフトバンク親子上場の狙いとは?=栫井駿介ツイッターは「オワコン」ではない。VOICEの最新情報をお届けします。ビジネス世界同時不況の再来は確実。その時、日本人は無差別リストラで貧困層に落ちる=鈴木傾城マクドナルド「ごはんバーガー」でまさかの試練。米利上げは12月が有力=FOMC議事録はギリシャ・中国を懸念、原油価格の下落に注意したいドル円急落→「よっしゃ買いや!」→「スプレッド広っ」なぜなのか=FX兄上のトレード解説!日本経済3つの選択。「GODIVA」じゃない、食べられない...。年金支給額0.2%増に騙されるな。実態は今後35年で27%減、30〜40代が最も割を食う=栫井駿介auPAYでディズニー、USJのチケ代が40%還元される裏ワザ発見。+20万円の県あるも、大半はダウン「檸檬堂」品薄で一時出荷休止。退職金、14年で500万円以上も減少。(PR:ウィット)世界同時不況の再来は確実。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本3東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...4世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...5日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優6ゴミ分別のウソが物語る「生きづらい日本社会」の正体=武田邦彦7日本の貧困層は飢えずに太る。焦る安倍官邸=山岡俊介10ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代5倍」の失敗例を無視するのか?マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。東京為替:ドル・円は高値圏、ユーロ・ドルは失速ページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。