比べると少ない結果となっている。医師の不足は、より顕著である。病床数に対しての医師数となると、もっと深刻な数値が浮かび上がる。イギリス四十三・九人、ドイツ三十九・六人、フランス三十五・二人なのに対し、日本は十五・六人である。これでは良質な医療などおぼつかない。医師の不足は実りある医療を推進していく上で支障になる。医師不足を解消し、医師の地域医療や医療機関への適正配置がなされることは、医療インフラの基本の一つであろう。社会的現実における問題を背にして、わが国の医師不足の現実は由々しい事態といえる。医師不足は、さまざまな局面で医療崩壊の大きな要因となる可能性を秘めているのだ。このままではやがて(といっても近い将来)、医療現場からも、ひいては患者からも悲痛な叫びが聞こえてくることになる。いや、すでにそれが原因の一つとなって、日本の医療は確実に疲弊、崩壊の道を歩んでいるのだ。すれば、医師の増員は急がなくてはなるまい。そのため、政府も対策に乗り出した。先ごろ、厚生労働省の「安心と希望の医療確保ビジョン」具体化に関する検討会の中間報告では、今日の医療体制の見直し策を公表した。医師不足の診療科の医師に直接手当を支給」など医師不足解消にかかわる提言が盛り込まれた。その中での医師養成に関する提言は、手当てなど報酬によってモチベーションを上げようとする施策とは別に、より具体的な増員計画といえるだろう。増員し、十年後に総定員を一万二千人まで増やすという計画である。これによって二十年後に千人当たりの医師の数がOECD平均並みに届くと推計されるということだ。合意の下、過去最大の八千三百人程度まで増やす方針だという。これまでも医師の養成数については増員が必要という認識で一致していたので、医師不足解消に向けて具体的に明文化され、指針が示されたという点では一定の評価に値するといえるかもしれない。教育の質と教育現場の疲弊の可能性の検討、財源の確保や診療報酬の引き上げで増える見込みの収入を、医療機関と勤務医でどうシェアするかなどについては踏み込んでいない。その意味で、まだまだこれからの道のりの入り口に立ったにすぎないのだ。疲弊する」こんな状況にあるのではないだろうか。多くの医師たちが、職務に対する責任感にあふれ、まじめに医療に取り組んでいる。「悲痛な声なき声」を解消し、ゆとりある医療の実現を目指すための手だてを、真剣に講じなければならない時期にある。