あることはいうまでもありませんが、その基盤となるのは健全な組織運営であり、強固な経営体質の確立です。そのためには、民間企業と同様に、1顧客である患者様の視点、2職員の視点、3経済合理性の視点の「三位一体」型の経営を目指すことが前提条件となりますが、優れた経営の取組みを行っている他の医療機関はもとより、他業種・業態における経営ノウハウを応用することで、改善/改革のスピードアップが期待できるとともに、目指す姿の実現の可能性も高まってきます。多くの医療機関向けに長年にわたるご支援を通じて培ってきた、質量ともに豊富な課題解決のためのノウハウや事例の蓄積があります。向けて、蓄積したノウハウや事例をベースにしつつも、一般論に陥ることなく、個別対応による柔軟できめ細やかなコンサルティング・教育研修を提供しており、地道に着実な成果を上げることで、クライアントである医療機関の皆様から高い評価を頂いています。コンサルティングメニューをご用意しています。教育・研修サービス医療・介護サービスの質は人材の質によって決まるといっても過言ではありません。専門性はもとより、チーム医療や地域連携等を推進していく上でも不可欠なリーダーシップやマネジメント能力、コーディネート能力等を高め、全体を見渡す視点を持ち、組織運営を支える役割が求められます。日本生産性本部では、長年にわたって医療機関はもとより、様々な業種・業界における教育支援を行ってきた経験とノウハウをもとに、施設内研修の企画から講師の選定、実施、フォローまできめ細かにサポートします。ービスの改善/向上に向けた今後の取組課題を明確にすることができます。貴院内の調査結果と併せて、他病院(全体結果)との比較分析も可能です。*本調査は、病床数250床程度以上の急性期病院を対象としています。公的制度に準拠した年功的な賃金制度を採っている病院では、人件費の高騰が病院経営を圧迫しています。病院の経営健全化を進める上では、透明性の高い適正な人件費配分構造を確立することが、今日の重要なテーマの一つと考えています。新たな人事諸制度を構築する場合に、多くの時間と費用をかけて外部の専門コンサルタントに依頼しても、院内の担当者の理解が不足していると、制度運用や環境変化に伴うメンテナンスがうまくいかなくなることが多々あります。逆に自院を熟知している人事担当者が、制度設計の基本やノウハウを理解することができれば、制度導入前後の運用から制度構築時の対応についても、スムーズに進めることができます。同様の内容を個別病院や施設で実施することも可能ですのでご相談ください。