将来的に、幅広い疾患で日常的にオンライン診療が利用される――。2019」(主催:日経BP社、後援:厚生労働省/経済産業省/日本医師会)の2019年10月9日のシアターセッションでは、「進化する『オンライン診療』」と題したパネルディスカッションが開催された。堀岡伸彦氏がモデレーターを担当。それぞれの事業内容を紹介するとともに、オンライン診療の現状や未来像などについて語った。満席となったパネルディスカッションの様子(写真:スプール)[画像のクリックで拡大表示]まずは堀岡氏から、オンライン診療にまつわるガイドラインの変遷についての説明があった。そもそも、医師法の第20条(無診察治療等の禁止)では「医師は、自ら診察しないで治療をしてはならない」と明記されている。“診察”の定義として「対面で、目の前に患者がいなければならない」とは書かれていないため、どこまでを診察とするのかが、ポイントになっていた。スマホの登場とともに2015年以降は「毎年通知が出されたが、2018年にはついにオンライン診療のガイドラインが発表され、毎年見直されることになった」(堀岡氏)。3つに分類し、オンライン診療とオンライン受診勧奨の一部を適用範囲に指定している。堀岡伸彦氏(写真:スプール)[画像のクリックで拡大表示]これに合わせて新設されたのが「オンライン診療料」である。オンライン診療料の算定要件や算定可能な患者が、やや厳しめに設定されているという声があるものの、診療報酬が位置付けられて議論する対象ができたという側面もある。対面診療の原則についても現実に即した形に緩和されたほか、条件は厳しいものの、緊急避妊薬も初診対面診療の例外として解禁された。不適切なオンライン診療の報告が複数あることから、2020年4月以降、オンライン診療を実施する医師は、厚生労働省が定める研修の受講が必須となる。Specialエレキあらゆるプロセスで顧客ニーズに対応セキュリティも万全な新IoT向けマイコン毎月更新。