郵便局の郵便窓口(日本郵政)で使えるコード決済は、以下のとおりです。Pay(オリガミペイ)・PayPay(ペイペイ)・楽天ペイ・アリペイ・ウィーチャットペイ※2020年2月3日から全国65の郵便局で、コード決済などのキャッシュレス決済に対応しました。2020年5月ころからは全国8,500の郵便局で、コード決済などのキャッシュレス決済に対応する予定です。対応している郵便局は、↓こちらでご確認ください。Pay(バンクペイ)、クオカードPay(クオカードペイ)、FamiPay(ファミペイ)、ネイバーペイ、などです。(ゆうパック、ゆうメールなど)等の支払い、切手・ハガキ・レターパック等の代金の支払い、カタログ・店頭販売等の物品販売の支払いとなります。(各種証明書等の交付、バス回数券の販売などの受託事務)には使えません。クレジットカード郵便局の郵便窓口では、各種クレジットカード(VISA・MasterCard・JCB・AMEX・Diners)が使えます。※2020年2月3日から全国65の郵便局で、クレジットカードなどのキャッシュレス決済に対応しました。2020年5月ころからは全国8,500の郵便局で、クレジットカードなどのキャッシュレス決済に対応する予定です。対応している郵便局は、↓こちらでご確認ください。郵便局の郵便窓口では、各種電子マネー(交通系電子マネー、iD、QUICPay、WAON)が使えます。楽天Edy、nanacoには対応していません。※2020年2月3日から全国65の郵便局で、クレジットカードなどのキャッシュレス決済に対応しました。2020年5月ころからは全国8,500の郵便局で、クレジットカードなどのキャッシュレス決済に対応する予定です。対応している郵便局は、↓こちらでご確認ください。郵便窓口におけるキャッシュレス決済そのほかの支払い方法は?郵便局の郵便窓口では、郵便料金等の支払いに切手を用いることも可能です。渡した切手をそのまま郵便物等に貼ることになりますので、超過分があっても返金されることはありません(金額の細かい切手に交換することは可能ですが、手数料がかかります)。ハガキ・レターパック等の代金、カタログ・店頭販売等の物品販売(飲食料品を除く)などには消費税率10%の標準税率が適用されます。カタログ・店頭販売等の物品販売のうち、飲食料品については、消費税率8%の軽減税率が適用されます。印紙や地方公共団体事務などの支払いには、消費税がかかりません(非課税)。「キャッシュレス・ポイント還元事業(消費者還元事業)」は対象外です。AFFINGER5.。