(1/3)今、起こっているデジタル変革はこれまでと何が違うのか、その背景には何があり、これからどのような変化が起こっていくのか。その変化に私たちはどう対応すればいいのか——。斎藤氏の講演から読み解く。});クラウド、モバイル、人工知能、IoT、VR......。ITは今、猛烈なスピードで進化しており、さまざまなトレンドが次から次へと現れている。そのスピード感は、“一昔は1年前、二昔前は3年前”といっても大げさではないほどだ。した流れは、これまでにない新たなサービスを生み出すと同時に、既存のビジネスモデルを破壊し始めている。その流れがとどまることはなく、いつ、私たちのビジネスに影響し始めてもおかしくない状況だ。した変化をピンチとみるか、チャンスと捉えるかで企業の進む道は大きく変わっていくだろう。今、起こっているデジタル変革はこれまでと何が違うのか、その背景には何があり、これからどのような変化が起こっていくのか。その変化に私たちはどう対応すればいいのか——。エンタープライズ編集部が、企業の変革を目指す人々の疑問に答える勉強会「デジタル改革塾」を開催。斎藤昌義氏がデジタル改革がもたらす未来について語った。Go」などを引き合いに、先進的なデジタルテクノロジーがどのように身の回りの暮らしを変えているかを説明した。Echoは、自然言語を使って日々のニーズに応えるAmazonのサービス。キッチンにこのスピーカーを置いて話しかけると、料理の作りかたを答えてくれたり、さまざまなサービスのハブとして機能したり、家電製品を操作したりといったことができる。EchoとAlexaによるプラットフォームにPCやスマートフォン、家電製品がつながる近未来の暮らしがそう遠くないタイミングで訪れる可能性を示した。続けて同氏は、ITを駆使して“土木工事の自動化サービス”を提供している日本の重機メーカー、コマツの事例を取り上げ、重機免許を取ったばかりのコマツの女性社員が「3日間で道路を造る」挑戦を見事成功させた事例を紹介。これは、ドローンを使った測量や人工知能による計画立案を組み合わせることで、普段は事務を担当している女性社員でも、土木工事ができることを証明した先進的な取り組みだ。斎藤氏はコマツの担当者へのインタビューから、「(コマツが)ICTを駆使した土木工事の自動化はいずれどこかが着手すると認識していた」と説明。「それだったら『重機のトップメーカーとして当社が先頭に立つ』という気持ちで取り組んだと聞いている」と述べ、デジタルテクノロジーの進展が多くの企業に「既存ビジネスの枠を飛び越えた転換」を迫っている現状をつきつけた。斎藤氏はコマツの事例で重要なのは、「IoTを活用して何かをやろう考えて、それなら『土木工事の自動化サービスだ』と考えたのでは決してない」点だと指摘。直面している事業課題があり、それをどう解決するかに悩み、「過去のやり方の延長線上ではなく、ITの可能性を信じて取り組んだことで常識を覆す取り組みができた」ことを強調した。現実世界をデジタルに置き換えるIoT斎藤氏の言葉にあるように、常識を覆すためにはテクノロジーが必要だ。そこで、斎藤氏は、これまでITがどのように新たなビジネスを生み出してきたかを紹介。1990年代にインターネットが普及し、2004年にFacebook、2006年にTwitterがサービスを始め、2007年にiPhoneが登場したことで、「個人のインターネット接続が加速度的に広がった」と述べた。SNS、スマートフォンの普及で今後、世の中はどのように変わるのか。斎藤氏は「アクティビティのデジタル化が起こる。日常生活や社会活動などがことごとくデジタルデータに置き換えられ、ネット上を流通する。そんな仕掛けが社会に埋め込まれていこうとしている」と話す。6には12個のセンサーが組み込まれており、持ち歩くだけで日常のさまざまな行動がデジタルデータとして記録される。身体に密着しているウェアラブルデバイスも、さまざまなバイタルデータをデジタルで記録することが可能だ。「いろいろな場所に設置されているセンサーと組み合わせて、現実世界、つまり『フィジカルワールド』がデジタルデータにことごとく置き換えられ、リアルタイムでネット上に出現することになる。この仕組みこそがIoT」(斎藤氏)斎藤氏はさらに、現実世界のデジタルデータ化は「SNSでも起きている」と指摘。日々の行動を投稿することでデジタル化が加速され、「現実世界のデジタルコピーがネット上にどんどん蓄積されてビッグデータを形成する」と説明する。人工知能(AI)が注目されているのはIoTやSNSで膨大に集まったビッグデータを利用するためだというのが斎藤氏の見方だ。問わずに働くタイプだった同氏が働き方改革を意識するようになったきっかけとは。ワークスタイル変革は“イノベーションの武器”、成功の秘訣はワークスタイル変革の目的は、多彩な人材の維持・獲得を目指し、イノベーションの創出につなげること——。そんな“イノベーションの武器”としてのワークスタイル変革を起こすために必要なのは何なのか。ワークスタイル変革やデジタル変革といった数々の“変革”が叫ばれるが、それらは企業のビジネスインフラに直結する。世界16万人の社員が働き方変革を実践する富士通が、2017年に目指すものとは——。多くの企業がデジタル改革の必要性に気付き始めた2016年。クラウドファーストの製品や技術、ワークスタイル改革のノウハウでそれを支援するのが日本マイクロソフトだ。企業がデジタル改革を成功させるために欠かせない要素として、同社社長の平野氏が挙げたのは......。JALと日立が実証実験へ名札型ウェアラブルセンサーとビーコンで従業員の労働状況を可視化し、人工知能を活用して分析。従業員の満足度向上につながるワークスタイル変革につなげる——。JALと日立が、こんな実証実験を開始する。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。