共有1(写真=PIXTA)Tさんは、40歳で年収800万円の会社員です。妻も会社員で年収650万円、子どもを生む予定はなく、今後も夫婦二人で暮らしていくつもりだということです。現在の収入は十分あるものの、老後は面倒をみてくれる人もいないので、自分たちだけで生きていかなくていけないと考えています。老後も今まで通りアクティブに生活したいと思っていて、リタイア後は年に3回は旅行に行き、そのうちの1回は海外旅行したいというのが希望です。老後にそんな余裕があるのかわかりません。老後資金を貯める時期だとは思っているものの、子どももいないので老後資金の準備はもう少し先でもいいかな、とも思っています。今回は、Tさんが希望通りの老後を過ごすため、どのように老後資金を準備したら良いのかシミュレーションツールを使ってイメージしてみましょう。)平成28年」によると、夫婦ともに正社員中心で働いた場合、65歳以上で受け取る公的年金額の平均は年額で約372万円となっています。夫が正社員中心、妻がパート中心の場合の平均が約307万円ですので、Tさん夫婦のように共働きで定年まで働いた場合には、公的年金も平均より多くもらえるということになるのでしょう。「ねんきんネット」を利用すれば、過去の年金記録だけでなく、将来もらえる年金の見込額もインターネットで確認できますので、利用してみると良いでしょう。毎年届く「ねんきん定期便」にアクセスキーが記載してありますので、期限内でしたら簡単に利用登録できます。アクセスキーがわからない場合でも日本年金機構のホームページから申請すれば利用登録できますので、将来の年金額を把握するのに役立てましょう。DINKS夫婦の老後の生活費はどれくらい必要?公的年金だけで老後の生活費が足りない場合は、蓄えを取り崩して生活していくことになりますので、ゆとりある老後を過ごしたいなら、できるだけ多く老後資金を準備しておくことが望ましいでしょう。生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査(平成28年)」によると、夫婦2人での老後の生活費として最低限必要と考える金額は平均で月22万円、ゆとりある生活に必要となる金額は平均で月34.9万円ということです。ゆとりある老後生活でのお金の使い道としては、旅行やレジャーが約6割、身内とのつきあい、趣味や教養、日常生活費の充実がそれぞれ5割前後で続いています(複数回答)。老後資金をどのくらい準備するのかを考える場合、ポイントになるのは現在の生活レベルです。リタイアしたからといって急に生活費を減らすことは難しいものです。いって現役時代と同じようなお金の使い方をしていると、あっという間に老後資金の蓄えを使ってしまいます。Tさん夫婦のように子どもがいないので自由に使えるお金が比較的多い場合、生活レベルも自然と高くなっている可能性があります。平均より年金を多くもらえるとはいえ、公的年金だけではゆとりある老後生活は難しいかもしれません。Tさんが老後の楽しみにしている海外旅行を含めて年3回の旅行は、年間100万円程度のお金がかかりそうです。すると、10年間で1,000万円は必要ということになります。このような旅行資金は、別途準備する必要があるでしょう。「在宅介護のお金と負担(2016年)」によりますと、在宅介護にかかる費用は月に5万円(全体平均)にもなるということです。夫婦2人での老後生活を考慮すると、介護サービスにかかるお金も確保しておくと安心でしょう。老後資金はいつから貯めれば良いの?では、老後資金はいつから準備すれば良いのでしょうか。Tさんは40歳になったばかりなので準備を始めるには早いのでは、と考えているようです。同じ金額でも積み立てる期間の長短によって貯まる老後資金はかなり違ってきます。みずほ証券のサイトで条件を変えてシミュレーションしてみましょう。退職時の65歳までに老後資金として月々3万円、投資信託を購入しながら積み立てることにしましょう。値動きタイプは「山型・谷型」を選択し、ゴール時の商品価格は購入時から1割アップした3万3,000円になっていると仮定します。投資信託は値下がりする場合もありますので、中間時に1割値下がりして2万7,000円になっているという条件にしてみましょう。積立年数が15年の場合です。積立総額540万円に対して達成額は約626万円、15.9%も増えることがわかります。(本シミュレーターは、運用利益に対する税金や運用コスト等を考慮していません)次に、今すぐ積み立てをはじめるとして、積立年数は25年とした場合です。この場合、増加割合は同じ程度ですが、積立総額が900万円になりますので達成額は約1,044万円にもなることがわかります。これだけあれば、老後の旅行も楽しめそうです。値動きタイプは、「過去の日経平均株価」「S字型」「右肩上がり・下がり」とさまざまなタイプでシミュレーションできますので、ゴールの金額を変えるなどしてみると、投資のイメージがつかみやすくなります。余裕があれば「NISA」も活用してみる毎月3万円の積立金額なら「つみたてNISA」の1年の限度額40万円の範囲内ですので、活用してみてはいかがでしょうか。20年間は運用利益も非課税になります。積立投資は、早く始めたほうが達成額も大きくなることが多いので、Tさんも老後資金の準備はすぐに始めた方が良いでしょう。Tさんの場合は65歳までに25年間ありますので、最初の5年間は非課税枠が年間120万円までの「NISA」を活用する方法もあります。すると、毎月10万円を積み立てることができ、より大きな非課税メリットを受けることも可能になります。現状では、「NISA」は2023年までの制度ですので、運用期間も5年しかありません。スタート時から1割価格が下がるもののゴール時には元の価格に戻っているという条件でシミュレーションしてみましょう。すると、積立総額は600万円、達成額は約643万円になり、7.1%も増えることがわかります。夫婦2人の約5年間分の在宅介護費用に充てることができます。「つみたてNISA」と「NISA」は併用することはできませんが、年単位でどちらかを選択することができます。「NISA」をうまく活用すると、より資産を増やすこともできるでしょう。(iDeCo)は、「つみたてNISA」や「NISA」と併用も可能です。これらの非課税で運用できる制度を利用しながら、早めに老後資産の準備をはじめてみてはいかがでしょうか。