フォーラムヒートアイランド対策から融雪、冷暖房と幅広く利用できる地中熱。開かれ、地中熱利用の将来性を考えた。全基廃炉を前提とした「原子力に依存しない、安全・安心で持続的に発展可能な社会づくり」を復興の理念に掲げ、その中で地中熱利用は再生可能エネルギー施策の重要な一つとして位置づけている。重要性を説いた上で具体的な導入の取り組みを説明した。隣接の宮城、新潟両県の研究会、自治体の活動も紹介。らによるディスカッションもあった。地中熱は、地表から地下約200メートルの深さまでの地中にある熱。このうち、深さ10メートル以深の地中温度は季節に関わらずほぼ安定し、夏は外気温より冷たく、冬は暖かい性質を持つとされる。ヒートパイプの5つに分類できる。環境省の調査では、地中熱利用システムの設置件数は7748(2017年度末現在)で、ヒートポンプが最も多く2662。空気循環2060、水循環2024となっている。国内での地中熱利用システムの導入件数は北海道が最も多く762。山形県724、千葉県652と続く。積雪寒冷地での設置が多い。地中熱はこれまで至る所で設置され、東京スカイツリー地区、羽田空港ターミナル、東京オリンピック・パラリンピックのバレーボールなどの競技会場となる有明アリーナや水泳会場の東京アクアティクスセンターなどの施設にも導入されている。郡山市の不動産売買ならイエステーション。