JavaScriptを有効にして再度、お越しください。Cloudへ移行いたしました。*本サイトは令和2年3月末までご利用いただけますが、コンテンツ追加等はいたしません。客観的指標から研究開発プロジェクトの意思決定を行うことは、限りある経営資源の有効的配分のための重要と考えられている。指標にはDCF法などが用いられているが、予測精度の問題および利害対立の問題のため、非合理的な意思決定を導いてしまう危険がある。この問題をプリンシパル=エージェント理論に適合させると興味深い論点が導かれる。プリンシパル=エージェント理論は、代理人(エージェント)が依頼人(プリンシパル)の代わりに特定の意思決定問題に取り組むとき、エージェントは、自身の利益を優先した行動をとることに由来する理論である。プリンシパルとエージェントの間に利害の不一致や情報の非対称性が存在するときに問題が生じやすく、分業化の環境の中で顕著である。このような環境の中では、非合理的な意思決定がなされている意思決定であるにもかかわらず、客観的指標からの研究開発プロジェクトの意思決定は、錯覚を生じさせているに過ぎない。18発行年2010-03-31ページ属性P大見出しリスク管理の。