」というような見方をする人が多かったものです。最近は世間一般の見方も進歩してきているとは思います。研究者であっても、いまだに、そのような態度を取る研究者がいるという実態があるということです。いう神経科学研究者は、一般人のうつ病については、進歩的な見解を示すふりをするのに、例えば研究者仲間や自分のラボのメンバーのこういうメンタルな問題については、一方的にメンタルなものを強調して励ましたり、バカにするというような態度を取る科学者がいます。いう脳科学の仮説を持ち出して、こういう状態になっている院生や研究者を攻撃するような神経科学者がいることです。馴染みのない科学研究者の「うつ」についての考え方というのもかなり醜いものがあると思います。研究する人(特に偉い人)が、自分たちの仲間(あるいはライバル?)である神経科学者をうつ状態に追い込んで、潰すということを平気でやっているということを見たり、体験したりしてきました。理研BSIなどでも、こういう話はよく聞きます。大学院では、院生をうつにしてしまう指導とか。脳・神経系に関する基礎、臨床及び応用研究を推進し、その成果を社会に還元、ひいては人類の福祉や文化の向上に貢献すべく、神経科学研究者が結集した学術団体です。」http://www.jnss.org/whats/理研BSIのホームページから「現代社会に深刻な影を投げかけているアルツハイマー病や精神疾患といった脳機能障害に対してその根本的な原因を解明することは我々の責務です。BSIで得られた基礎研究の成果を中長期的な視野で社会につなげることを重視し、産業界との連携にも取り組んでいます。」http://www.brain.riken.jp/jp/about/こういうことであるのに、本来、脳研究を通じて社会に貢献しなければならない神経科学者が、神経科学者の仲間をうつにしてしまうというようなことは、とても変だと思うわけです。マニュアルであるDSM-5では、うつ病の症状を9点挙げ、それを一定数以上満たせばうつ病の診断基準を満たすとしています。興味、喜びというのは、研究に必要な「好奇心」に関わっている。疲れていたら研究はできないし、思考力や集中力、決断、どれも研究のプロダクティビティに関わる重要な事項だと思います。うつ病、あるいはそれに近い状態では、研究能力が低下するというのは、明らかでしょう。良い研究をするためには、まず、こういううつ病の症状にならないようにすることが大切です。いう理由で、研究のプロダクティビティが落ちたところで、そういう院生や研究者には能力がないのか?ということを考えてみるわけです。能力があるはずであった院生や研究者が、うつ病になったら、数年論文がでないからといって、研究者のキャリアを潰して抹殺してしまってよいものなのか?治療できれば、また創造的な研究を行うようになるかもしれないのではないでしょうか?そして、日本でも、大学や研究所には、研究者や院生などのメンタルヘルスを、もっと重要視した方がよいのではないでしょうか。大切なのは、教育や科学研究者がこういう問題について、理解するということであると思うのです。(米国においては、メンタルヘルスが充実していると思いますが、結局、SSRIの処方で何とかさせ、根本的な問題には取り組まないということがありますが)。メンタルということで言えば、もっと問題なのは、職業、働き場の「不安定性」ということなのだと思います。安定したポストが見つからない。不安定なポストで食いつなぐ。いうのが、不安定性ということなのだと思いますが。不安定というだけでなく、不安ということがある。いつ癌や難病になるかもわからない。いう不安さがあると、人によっては、やはり挑戦的なことはできなくなる。守りにはいるような生き方、そして守りにはいったような研究ばかりを行うようになるわけです。安全性を狙ったような研究を行う。日本の社会も高福祉にして、老後の心配は要らないということになれば、失敗を恐れず挑戦もできるという理想的な研究環境になるのかもしれません。私が思うのは、最近の科学研究政策とか、大学の政策とか、そういうものが、表層的な経済的な側面、つまり損得みたいなことばかりを考えて、実施されているということです。研究者のメンタルな部分ということについての考慮にかけていると思うわけです。この一つの原因は、文科省や財務省の官僚みたいな人が、非常に機械的な考え方をしているということに原因がある。一方で、学者の方も、成功した偉い人が、自分だけの体験とか、非常に個人的な狭い考えや経験で、全体を見ることなく、思いつきで施策のアイデアを出したりしているということもあるかもしれません。いう思いつきの施策に、常に見かけだけ新しいアイデアを探している官僚が乗りやすい。ある社会の決まりや仕組みがあるのは、何らかの理由があるからで、それに気づかず仕組みだけを表面的に変えてしまうと、その抑えていた理由を表に出してしまう、ということが起こることにもっと気づくべきでしょう。簡単にいえば、こういう偉い人というのは、思慮が浅いということです。岸本忠三さんのアイデアが、大学教員の任期制みたいな施策になったということはよく知られています。岸本さんご本人も、やや後悔の念があるということでした。10年ほど前、政府の総合科学技術会議の議員を務め、任期制や成果主義などの競争原理を導入し、大学の運営費交付金を減らして競争的研究資金を増やすよう主張した。大学の教員が何もしなくても定年までいられるのはおかしいと考えたからだが、今は「本当に正しかったのかな」と思っている。」http://mainichi.jp/articles/20150724/org/00m/070/013000c科学研究で不幸になる研究とは直接関係ないのですが、少し前に見て気になった記事。将棋の世界も、やはり競争が厳しく、ごく一部だけがプロとなって生き残る厳しい世界です。将棋で不幸になってほしくないhttp://news.yahoo.co.jp/feature/519「「僕はプロになった子より途中で辞めた子の方が気になりますね。辞めた子の方に大きな責任を感じますから。曲がった道に進まないか、3年は目を離さないようにしています。研究業界でも、大学院を出て、博士を取っても、研究者になれなかった人もいるでしょう。私のように、一生、ラボを持つことなく、死んでいく人もいる。自分の限界を知り、業界から去っていく人もいる。生活が幸福なら、それはそれで諦めもつくでしょう。生活も不幸で、研究者としてもダメだという人も多い。少なくとも、「先生」なるものは、自分の弟子が、研究者になっても、ならなくても、こういう気持ちで人の人生に接するという誠実な態度というのが必要であると、私は思います。研究者には時間がない。自分のことだけを考えていればよい。いう人も多いと思いますが。「科学研究で不幸になってほしくない」と思います。最後に日本経済新聞にでていた生理研の岡田泰伸先生の寄稿記事の一部を紹介したいと思います。2000年以降に17人の日本人がノーベル賞を受賞したことで、我が国の学術研究力の高さが誇れる状態にあると人々は誤解している。これらの成果はあくまで20〜40年前に得られたものだ。日本の人口当たり論文数の世界順位は2000年以前の15〜16位から13年には37位に転落した。台湾や韓国だけでなく、クロアチア、セルビア、リトアニアといった東欧諸国にも抜かれた。日本の研究力は00〜03年をピークに低下し、現状は無残ともいえる状況にある。04年度から毎年1%減額され、その影響は若手教員と基盤的研究費に顕著に表れた。10年前は若手教員の約63%が任期なしだったが、今や約65%が任期付きになった。不安定な処遇を目の当たりにして博士課程への入学者数は04年度比で約19%も減った。教員は研究費獲得のための外部資金の申請や成果報告に追われ、落ち着いて研究することが困難な状況に置かれた。した中で20世紀にはほとんどなかった研究不正が多発し始めた。黒木登志夫博士(前岐阜大学長)によると、研究不正や誤った実験などによる撤回論文数の多い研究者ワースト10に日本人が2人、ワースト30には5人が入っていて、国別の論文撤回率で日本は5位にランクしている。するに、研究者や大学院生の「メンタル」な部分への影響が原因であると言っているのであると思います。大切にして、勇気(courage)を持って困難な問題に挑戦すること(challenge)。」を、研究者、特に若い人達が、実行し、良い研究をするには、どのような社会が望ましいか。議論して欲しいと思います。したら、日本の研究者は現在、多くの人がうつに近い状態になっていて、こういう研究者や院生のメンタルヘルスの問題に真剣に取り組めば、日本の論文数というのも増加するかもしれません。わがまま科学者Tweet日本の大学や研究機関の人事を斬る(下書き)2016年12月29日このブログは、こちらのサイトへ引っ越し中です。http://wagamamakagakusha.hatenablog.com私は長期間にわたって、日本国内だけでポストを探してきました。うまくいくことはありませんでした。現在、私が過去において経験してきたことを中心にして、「日本の大学や研究機関の人事を斬る」ということで、以下のような内容でブログを作製中です(最終的には、具体的な大学名などを入れて公開します)。文章になるのは、しばらく先になると思いますが、これを見て、こういう問題もあるのではないか、というような点があったら、是非、知らせていただければと思います。直接メールを送付してくださるか、下記のコメント欄に書き込こんでください。許容できるだろうが、同世代での不公平感は問題。ローカル・ルール応募意欲を著しく削ぐ公募。応募書式の機関ごとの様式や提出書類による応募妨害。郵送料が高くて海外から送付できない。応募意欲を削ぐことで、出来レースを達成するのが目的なのではという強い疑念。いう応募の妨害行為は文科省が大学等を指導して止めさせるべき。全国共通の書式を作り、電子的に応募することを基本にするべき。人事選考プロセスの不透明性。最初の応募はできるだけ多くの人にしてもらうのがよいのでは。絞られた段階あるいは決まった段階で、正式な書類を作製すればよい話。海外からの応募を妨害するというのは、国際化などナンセンスだと言っているようなもの。海外から候補者をジョブトークに呼ぶ場合、旅費が支払えないのなら、スカイプ等によるインタビューも可能。出来レースなのに当て馬のように使って、旅費や研究時間を無駄にさせる負担を強いるのはやめてほしい。いうローカルルールが改善できないのは、学長のリーダーシップがないから。誰が人事の責任者なのか?誰が研究者の育成あるいは失敗の責任を持つのか?公募の応募に関するやり取りに、「責任者」の実名がないという非常識。常に「責任者」を曖昧にして、責任を回避しようとする日本のシステム。(学校教育法を無視した)講座制の問題。大学等の運営を妨げる「居座り教員」(教授退官後も学科に准教授などとして留まる)の出現はなぜなのか。チェア(学科長など)の運営評価(人事と育成)という観点がない。リーダーシップやメンタリング能力を評価せよ。テニュア獲得や昇進に失敗する研究者が続出すれば、それはリーダーシップの責任でもある。リクルートする研究所長がジョブトークに来ているのに、挨拶がないという不可解な体験。ジョブトークの際に、候補と関連した分野の教員の紹介がないといった扱いは、インタビューとして問題があるのでは(米国なら、学科の主だった教員と、個別の会話の時間が設定されるのでは。少なくとも、挨拶が全くないというような事務的な試験のような扱いは、研究者の扱いとして変であると感じる)。人事についての疑問は、責任者が堂々と対応、説明できるものであるべき(例えば、公募人事が内部昇進に利用されるとか、言い訳ばかりでは説得できない)。不透明な人事:なぜ隠そうとするのか?なぜジョブトークを公開しないのか。推薦者に連絡を取らず、推薦者が活躍する機会を与えない。多くの応募者に話を聞くべき(論文、推薦、評判だけでは判断できない学術的背景もある)。コネ人事では非公開情報をつかんでいる(まもなくアクセプトされそうな重要論文があるなど)。コミュニティのネガティブな意見は慎重に扱う必要がある(ネガティブな意見を広めて、自分の関係者を推す、あるいは自分自身の既得権益を守ろうとする研究者が多数存在する)。日本国内で誰がジョブマーケットにいるのか、わからない。これを明確にするべき。売り出し中の研究者を確実に短期間に処遇することで、無駄なく研究に集中させることが重要。いつまでも処遇しないと、モチベーションや勢いを失わせる。うつになり、研究への好奇心を失う。職探ししている人を隠し誤魔化そうとするコミュニティの存在。決定された人事を正式な着任まで隠すのか。既成事実を作ってしまうことで逃げ得なコネ人事ではないのか。例外的に公開するケースもあるが、大抵、超スター級研究者の場合である。権力者が一方的に得するための人事。護送船団方式になっている大学や研究機関のヒエラルキー。実は、研究者のコミュニティが制御している。これでは、大学間のリクルート条件提示などによる競争が起こらない。応募者にはポスト選択の自由を与えない(複数オファーを出さない)。国内の大学の序列は永遠に守られる。権力者が人事を通じて権力を確認、誇示するためにあるのではないか。出来レースの本質は、例えば出来レースをやってリクルートしたという新任教員の「弱み」を握ることで、後で指示に忠実で従順な研究者をコミュニティに取り入れるという権力構造が背景にあるのではないか。国内研究者について、研究者配置の最適化という観点はあっても、敢えて「競争的な状況」を作るという配置もあってよい(学問上の競争者が、同じ大学や研究機関にいるというような状況を作る)。テニュア制の本質を理解していない日本型「擬似」テニュア制を考える講座制やコミュニティの力を借りる日本型擬似テニュアトラックの問題。講座制内部や関連講座(同門、仲良しクラブ)での業績をカウントするのは、ギフトオーサーシップ(研究不正)を蔓延させる。米国の場合は、過去のPIとの共著論文はテニュア審査の業績としてカウントされないのが基本。日本のやり方では、個人の研究の力量を測るのではなく、ギフトオーサーシップの作り方など、「コネの多さ」といった研究の本質とは違う要素を測ることになる。研究者個人の力量を育成しないことになり、研究者の独立性を促進しない。米国のテニュア制にも科学研究推進の観点からは問題が多い。日本の人事過程と手法は時間の無駄。人事など1時間もあれば決定できるのではないか。少なくとも絞り込むのは簡単。できないのなら、そんな選考委員は能力がないので首にするべき。数ヶ月も要するのか?コミュニティで調整して複数のオファーを出さないため。応募してきた他の候補者を他に誘導するといった「人事のゲーム」をやっているのだろう。助教授人事決定までに2年近くを要した非常識な人事を体験。人事は、教育や科学研究推進のために行うべきであって、「ゲーム」や「いじめ」は不要。簡単なのは、「出来レース」のように人を騙すというような不誠実な手法を使わず、直接リクルートすることなのでは。人事は民主的であるべきか。「大学自治」と学長人事の問題。男性学長ばかりが誕生するのか。男性学長が問題を起こす日本という国。女性の学長が少ないのか。文学部出身の女性学長の出現はかなり困難。(社会を変えたくないだけの構成員による)多数決では、社会は変わらないので、理事会がもっと多様性の観点から学長人事を行うべき。これは、通常の人事、アファーマティブ・アクションを「責任者(チェア)」が行うということにも関係している。Journalというのは、学術系のクラウドファンディングサイト「academist」のウェッブマガジンですが、この2ヶ月くらいの間、このサイトに記事を書かせていただきました。今年、発表した研究を中心に、最近の(少し遅れ気味の)神経科学の動向などにも触れながらの不肖わたくしが書いた雑文です。中で提唱されているSociety5.0のパロディです。5.0で脳に挑む(4)https://academist-cf.com/journal/?p=2838特定ニューロンをターゲットにした超微形態観察法ロボティックスとITを使ったBiology5.0へ2年ほど前に「日経バイオテク」で書いた連載記事もご参考下さい。