2018年2月2日LINETwitterFacebookメールで送信プリント事業所内での教育って意味あるのかな?そんなこと言わないの!カイポチ君!事業所内での教育は会社の利益につながるんだよ!事業所内教育がどんどん活発になるとよいのぉ人材教育は様々な企業で実施されていますが、その重要性が高い反面、悩みのタネの1つでもあるのではないでしょうか。介護の現場では、人材教育が大きなカギとなります。人材教育を行う上で、悩まれる事業主や管理職の方が多いと思います。ここでは私が経験したことを元に、いかに人材教育が重要か、具体的な方法を紹介していきたいと思います。少子高齢化が問題だと言われる現在、高齢者の人口は年々増加傾向にあり、高齢者を対象とした介護サービスのニーズは増えていますが、介護業界の人材不足、離職率の多さが問題視されています。大きな社会問題になっています。簡単に言うと、以上の3点が挙げられます。シフト勤務があり、生活リズムは乱れ、体調を崩しやすくなります。それに輪をかけてハードな仕事内容。持っていると言っても過言ではありません。休日も少なく、身体は疲労をため込むばかりです。ボロボロになるまで頑張ったのに、ハードな仕事内容に見合わないお給料ではやる気も無くなります。その上、職場の人間関係が悪いと仕事へ行く気にもなりません。介護の現場で関わるのは職員同士だけではありません。ここに挙げた例はいずれも「最悪」と言えるもので、すべての介護現場に当てはまるわけではありませんが、どんな場面にも対応できる、知識や技術を身に着けた人材を育成できるに越したことはありません。人材育成だけではなく、それらをバックアップできる企業の体制も必要不可欠です。企業が永続的に発展・成長していくためには、人材育成を積極的に実施し、個々の従業員の能力や意識を高め、生産性を向上させることが大切です。人材育成の教育をすると、どのようなメリットがあるか一緒に考えて行きましょう。これは個人で高めていくには限界があるため、組織的な教育が重要なのです。教育を行うメリットは何でしょうか?優秀な人材を育てる→企業の利益に繋がる優秀な人材がいればご利用者に喜ばれ、施設の評判が上がり、企業の利益につながることが、企業としての単純明快なメリットでしょう。優秀な人材がポンと入社するなど、まれなこと。利益につながる人材は、手塩にかけて育てなければなりません。教育や研修を受けることにより、職員の介護技術の向上や、仕事に対するやる気が増すなどのメリットもあります。職員の介護技術が向上すると事故が減り、職員自身も身体に負担のない介護技術を身につけることにより、離職率の低下につながります。研修内容を共有することで学びを深める介護人材の教育研修は大きく分けて、「外部研修の活用」「自社での研修」の2つが挙げられます。病理や対応の仕方を職員全員で理解を共有して知識を深めました。このような介護研修は、研修内容は職員からの意見を聞き、上司と相談しながら決め、研修講師は全職員で分担して行い、各自で内容を調べて発表する形式で行っていました。研修講師を行うことで、内容を自分で理解するだけではなく、他者へ説明するための一層深い理解が必要となり、また説明を行う能力を高める良い機会となりました。その他にも外部の研修があり、自分が受けたい研修などは希望を出し、受けさせてもらいました。主催する研修もあります。私の施設には、そのようなお知らせなどが常に届いていました。届かない場合でも、ネット検索や社会福祉協議会や役所に問い合わせをすると教えてくれます。自社のメゾットがある場合には、それを大いに活用すべきです。外部研修など、様々な意見に触れるのはとても重要な機会なので、会社の中だけにとらわれず幅広い研修を受け、1回だけではなく何回でも研修を重ね、学びを深めていくことが大切です。一度に全員が研修を受けられることがベストですが、多忙な介護職の場合は全職員が持ち場を離れるわけにはいきません。その場合はひとりの職員が研修を受け、それを職場に持ち帰り、研修内容を会議などで発表して、職員全員で情報を共有することもできます。会議など発表する場がなくても、研修を受けた職員にレポートを提出させ、そのレポートを職員全員で閲覧できるようにして情報を共有することもできます。ちなみに私の職場では、レポート提出が必須でした。レポート提出を義務づけることにより、会議に出られない職員もレポートを見て情報の共有ができ、また、研修を受ける職員の姿勢も変わり、真剣に受講するようになります。時々、せっかく研修を受けに来ているのに、居眠りをしている人がいたりしますが、そのような対策にも有効です。その制度に基づき、被保険者に訓練を行った場合、一定額を助成する制度です。助成金の対象となる人材育成制度は以下の通りです。受給希望する事業主(事業主団体を含む)様は、対象となる事業主としての要件を満たすほか、下記3つの要件をすべて満たすことが必要となります。事業主である支給のための審査に協力する必要な書類等を整備、管理し管轄労働局等の要求に応じ提出できる様にする。実地調査を受け入れること申請期間内に申請を行うことまとめ人材を育てるということはとても難しいことです。長い目で見ると、必ず教育に無駄はないとわかります。人材教育や技術研修などをしっかりと行う企業、事業所は不思議と離職率が低いものです。人間ですので、正当な扱いを受け基盤がしっかりできているところだとわかれば、安心が生まれ定着しやすいものです。職員に継続的にキャリアアップにつながる研修を受講させることは企業の利益、財産になっていくことでしょう。事業主の皆さんには、先行投資だと捉え、真剣に取り組んでいただきたいと思います。参考になったと思われましたら、シェアをお願い致します。実地指導の準備はお済みですか?実地指導に向けて対策しておくべきポイントについて、わかりやすくまとまっているPDF資料を、ぜひご活用ください。疲れているようじゃな。care-2020/02/10動画配信でデイサービスの可能性を広げる。