重要アイテムである過去問集の定番、教学社の「赤本」について、2020年入試向けの刊行大学についてみてみます。2020年版では、いわゆる四大(四年制大学)対策向けの赤本が出版される大学は367校の予定のようです。これは2020年に学生募集を行う予定の766校(通信制大学や専門職大学を除く)のうちの47.9%を占めています。逆にいえば、399校(52.1%)と過半数の大学では赤本が出版されないという値となります。設置別では、国立大学が82校中75校(91.5%)、公立大学が91校中61校(67.0%)、私立大学が586校中226校(38.6%)、学位取得できる省庁大学校が7校中5校(71.4%)となっています。国立では、教員養成系の単科大学や高専からの編入が主で1年生からの入学定員が少ない2つの技術科学大学などの一部の例外を除いて、ほとんどで赤本が出されます。一方で私立は、まだ過去問集を出すに至らない新設大学も含まれるものの、刊行されるのは私立大学全体の大学数の4割を下回ります。できない省庁大学校、及び学生募集停止の大学を除く。資料)教学社『赤本ウェブサイト』の「大学一覧」より作成(2019年8月17日現在)以前に、2017年版の赤本刊行状況について抽出しましたが、そのからの変化をみると、8大学が外れ、6大学が刊行対象となっています。医科の2大学が外れたのはちょっと意外でしたし、伝統校の天理が外れたのも意外でした。大学数は過半数を割る刊行ですが、受験市場的にはどうなのか。本来であれば、志願者数や受験者数でみるべきですが、私立の複数受験による重複カウントをどうするかと、何より当ブログでその数値を用意していなかったものですので、とりあえず過去に作ったおいた新入生数(≒1学年あたり学生数)と一般入試入学者数から赤本の受験市場への影響力(?)をみてみました。これによると赤本の有る大学は大学数では50%を下回るものの、新入生数では78.3%と8割近くを占めています。一般受験で入学した一般入試入学者数では87.0%と9割近くを占めます。42校も一般入試入学者が非公開ではありますが、多くが小規模な大学のため、これらがシェアを押し下げるとしても、恐らくは8割を下回ることはないのではないかと思います。大学受験の市場に対しては、刊行対象数以上に大きな影響力を持っているものかとみられます。規模別に赤本の有無を見てみると、2,000人以上や1,500人以上の規模の大学では100%赤本が出ています。1,000人以上や500人以上の規模でも90%以上で赤本が出ており、これらの規模の大学ではほとんど網羅されていると言えるでしょう。200人未満となると半数を切り、100人未満では1割台、50人未満となるとほとんど刊行されていないという状況です。ここの赤本は短期大学部との合本で、さらに推薦入試の過去問も掲載しているということで、一般入試の傾向と対策だけではないようです。今後は推薦やAOでの赤本の刊行も増えるのかもしれませんね。気持玉(0)0国立大学三類型別の配分額評価率の4ヵ年間平均値2019年「国公立+上位私立(早慶上理・MARCH・関関同立)」現役進学率高..ブログ気持玉クリックして気持ちを伝えよう!ログインしてクリックすれば、自分のブログへのリンクが付きます。会社概要|個人情報保護ポリシー|Cookieポリシ。