キャリア・学びもっと見る閉じるシェアするツイートするブックマークする2016年10月06日2004年に『ニート』(幻冬舎)を共著し10年以上が過ぎた。データは2000年代前半までのものだ。リクルートワークス研究所が2016年に実施した「全国就業実態パネル調査」から、2015年12月のニートを調べてみる。投稿した「若年無業の経済学的再検討」[1]と同じ。15歳以上34歳以下の未婚者(在学中を除く)のうち、2015年12月に仕事をせず、さらに求職活動や開業準備をしていなかった人々が「ニート」に当てはまる[2]。ニートは、就業を希望しつつも職探しをしていない「非求職型」と、そもそも働くことを希望していない「非希望型」に分類される。求職中であるニート以外の無業者が「求職型」。図1にそれらの推移を示した。15~34歳未婚無業者数の推移(万人)2015年のニート人口は、推定72万人。不況が深刻化する直前の1997年と同水準で、失業率が過去最高となった2002年より10万人以上少ない。減少の背景には、景気の影響の他、若年雇用対策の効果もあるかもしれない[3]。ニートのなかでも非希望型は60万人と、過去にないほど増えている。非求職型が大きく減ったのとは対照的だ。調査からは、求職型に比べ、ニート、特に非希望型ほど、高校中退を含む中学卒の割合が多く、従来の指摘とも通じる。非希望型には中学3年の成績が学年全体で「下のほう」と答える割合も多い[4]。「若年無業の経済学的再検討」では、1992年には世帯年収が高いほうが非希望型になりやすかったが、1997年、2002年とその傾向は弱まり、貧困家庭から非希望型は増えていた。ここでは無業類型別の世帯貯蓄総額の構成を求めた(図2)。非希望型は、実に53パーセントが世帯貯蓄ゼロだという。貯蓄が100万円以下を加えても7割に近い。無業類型と世帯貯蓄(%)全体として減ってはいるが、学びに困難を抱え、生活の苦しさに直面しつつも、働くことに希望を持てない姿は色濃くなっている。それが2015年のニートの特徴だ[5]。http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2007/10/index.htmlからダウンロード可。この定義は「家事」が主な未婚無業者を排除しない点で、厚生労働省が定義する「若年無業ニート)」とは異なる。同省定義では女性のニートを過小評価するおそれがある。詳細は『働く過剰』(155-159頁)。厚労省定義による計算では、ここでもニートは7万人少なくなる。同定義を35歳以上54歳以下で求めると中高年ニートは91万人。今やニートは若年のみならず、中高年に深刻な問題である。比べて低くなっている。パネル調査では非希望型の16%が公的援助で生活費をまかなっていた。働くことを希望しない理由として、「健康上(精神面)の理由のため」(17%)、「仕事をする自信がない」(15%)等が多いものの、最多は「特に理由はない」(31%)である。)※このコラムのPDF版はこちら本コラムの内容や意見は、全て執筆者の個人的見解であり、所属する組織およびリクルートワークス研究所の見解を示すものではありません。“コミットメント・シフト”の時代。