経済・ビジネス先の記事の、ついでの話です。馬鹿だった小泉元首相みなさん、こんにちわ。小泉元首相が脱原発派に転じたことはすでに周知だが、問題はむしろ間違った前提を基にして「自然エネルギーで原発の代替が可能」と説いて回っていることだ。それに対して、「kwとkwhの区別も分からない」との批判...freezzaa.com脱原発派になった小泉元首相の外国人記者クラブでの会見が以下でした。この同じ動画に、実はベンジャミン・フルフォードが登場していた。小泉元首相に、きわどい質問を直接ぶつけていたんですね。小泉氏が「変人というのをストレンジとかエキセントリックなどと訳されているが、エキストラオーディナリーのことだ」と、自身についてのジョークを語りました。extraordinaryとは「風変わりな、とっぴな、並はずれた、驚くほどの」という意味。やって場を沸かせた直後です。その和やかな会場の空気をまったく読まずに、一人の人物が質問マイクのほうへ、しずしずと向かいました。あれ、この人は・・・。「フォーブス」誌の元アジア太平洋支局長で、あの9・11テロの真相究明をキッカケにして転向し、今は陰謀論者としても知られているベンジャミン・フルフォード氏です。ちなみに、私も陰謀論者なので、否定的な意味で使っているわけでありません。動画の1:30頃です。フルフォード氏と小泉元首相のやり取りが以下です。「別にそれは・・分かりません、その状況は。「否定するか、分かんないから、知らない、そういう話は。」この辺りから、会場内にいる日本人らしき人物が「全然関係ない!」などと怒鳴り始めます。繰り返しフルフォード氏を罵って、無理やり終わらせようとします。フルフォード氏も「原発とすごい関係ある」と冷静にやり返しますが、野次にかき消されるような形で、彼の出番も強制終了されました(以下着席画像)。地震兵器云々から「3・11」の原発事故の真相へと話を繋げていくつもりだったのでしょうが、このヤジ野郎のせいで立ち消えになってしまった。面白い対決なのに・・・ヤジ野郎に延髄蹴りをかましてやりたい。日本の上場企業の「株式持ち合い解消」が進められているのか?竹中平蔵さんと言えば、説明するまでもないですね。以下、ウィキペディア「竹中平蔵」より。して留任し、また、金融担当大臣も兼任する。自民党比例代表で立候補し70万票を獲得しトップ当選(史上唯一人の現職民間人閣僚たる新人参院候補)。小泉内閣の経済閣僚として、日本経済の「聖域なき構造改革」の断行を標榜する。日本振興銀行に異例の速さで銀行業免許付与。2005年9月、第3次小泉内閣においても役職はそのままで再任。この人はアメリカに留学して、そこから日本の中枢に入りこんできた人です。ウィキペディアを見るだけでも、実に多彩な経歴の持ち主で、興味深い。私は商法や会社法には必ずしも詳しくないと前置きしますが、フルフォード氏の話には勘違いがあるのではないかという気がする。いうのも、外資規制、株式の持ち合い、外為法などをちょっと調べてみたのですが、基本的に「株式の相互持ち合い」は終わっていないんですね。たしかに、解消の方向へと向かっている。前、1998年の外為法改正。小泉内閣以降、その解消が加速したのも確か。ウィキペディア「株式持ち合い」には次のように記されている。2000年代に入ってさらに解消の流れは強まり、上場企業と保険会社が保有する他の上場企業の株式は、1988年には市場全体の時価総額の50%を上回っていたが、2013年度は約16%まで低下した。それでも3メガバンクは、2015年6月時点で株を合計6兆5000億円(取得原価ベース)も保有していた[6]。アベノミクスによる成長戦略の中でも規制が強まり、持ち合い株を保有する281社のうち168社が2014年度中に保有銘柄の数を減らした[7]。このように株式の持ち合いは減り、外資比率がどんどん高まってきている。国家戦略特区の特区諮問会議メンバーにも就任している。安倍政権は、成長戦略の一環として「持ち合い解消」をプッシュしている。導入促進など「コーポレートガバナンス改革」を掲げている。この国内の動きは何なのか?世界の大きな流れにおける「下部構造」の動きですね。米国上場企業の株式の約7割を手に入れたと言われている。私は常々、世界支配層がこの「刈り取り」を再びやろうとしているのではないかと、主張している。これをやらない限り、全世界の経済支配も完了しない。フルフォード氏の上の主張は、当たらずとも遠からずというか、本質面においてはさして間違っていないのではないかと、思うわけです。Yamada関連記事ビットコインはETF参入で大化けするか!?みんさん、こんにちわ。2018年の初め頃にビットコインバブルが崩壊し、以来、乱高下が続いていました。ところが、ここへ来て、上下の振幅が徐々に収まり、ヨコヨコ化しつつあります。『万引き家族』がカンヌ映画祭の「パルムドール」という最高賞を受賞した。すると、下の奇妙な記事が現われた。昨年7月、長崎県にあるハウステンボスで「変なホテル」が開業した。接客・案内から荷物運びまでロボットが行うということで、ちょっとした話題になった。運営会社としては、単に奇をてらったわけではなく、ホテルの将来像も見据えてのことだという。...記事を読むマクドナルドの「グラン」シリーズがめっちゃウマイので同社の業績は必ず回復するだろう【週末予言】みなさん、こんにちわ。4月にマクドナルドから「グラン・シリーズ」が発売されましたが、もうお食べになったでしょうか。これね、マクドナルドにしておくのがもったいないくらい、マジでうまいハンバーガーですよ。米国4州は分離する!さて、前回の記事で「メキシコとは何なのか」を私なりに考えてみました。メキシコは長い間、異文明の移植による拒絶反応に苦しんできましたが、ようやくそれを体内に取り込んで、再びアステカ人の国として甦ったというのが私の見解です。?昨年、トランプ政権は中国に対して2500億ドル規模の関税をかけ、10月にはペンス副大統領が「対中宣戦布告」とも取れる激烈な中国批判演説を行った。「アメリカの「打倒中国路線」は2006年から始まった」のつづき。2000年に大統領に就任したプーチン&旧KGB軍団による猛烈な反撃があり、そこへさらに胡錦濤の中国が「反欧米」で合流したため、世界は冷戦バージョン2へと移行しました。近年、「安倍おろし」世論形成の急先鋒を務めているのが、リベラル派の代表と見なされている朝日新聞と、保守的の重鎮である文芸春秋である事実は興味深い。「安倍憎し」の点では、週刊文春は朝日新聞と同じくらい常軌を逸しています。...記事を読む聖人は未来を予知したもうみなさん、こんにちわ。前回は「四書」の一つである『大学』について触れました。一身の修養と「徳治」を説いたものでした。今回は『中庸』のほうを簡単に紹介したいと思います。『中庸』の一節である「九経」...記事を読む正真正銘の「テロ支援企業」となった朝日新聞【祝】NHKの夜7時や夜9時のニュースといえば「国民的番組」と言ってよい。1・イランが核合意の上限を超えるウラン濃縮を行い、米国との緊張が高まっている。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。名前メールアドレスサイト☞今の一言*2019年4月よりフェイスブック側の仕様変更により、当サイトではシェア数が表示されなくなっています(常時ゼロ表示)。読者の皆様には、今後とも無料記事体制を維持していくために積極的にSNSで取り上げていただくよう、ご協力をお願い申し上げます。*ネット掲示板とまとめサイトでの引用ルールについて。記事の前半分まで引用OK。最後に「続き」のリンクを貼ること。出典不明記・リンクなし・丸転載はアウトです。私へのメールはサイト最下部の「問い合わせ」よりお願いします。「アクエリ」の「おすすめ書籍」と「おすすめクラシック音楽」のコーナーをよろしく。心の浄化に役立つと思います。