発展研究)の公募を開始しました。海外の研究機関に所属する日本人研究者からの積極的な応募を期待しています。※詳しくは下記ホームページで御確認ください。おいて、(1)日本国外の研究機関に教授、准教授又はそれに準ずる身分(ポストドクターを除く)を有し、所属している者であること(2)現に日本国外に居住する日本国籍を有する者であること(3)科研費応募資格を有していない者であること※応募時点において帰国後の所属先が確定していなくても応募することができます。交付申請の手続を行った後に経費を執行することができます。詳細な公募内容等については、下記ホームページで御確認ください。※電子申請システムは9月13日(金)から利用可能となる予定です。システム(e-Rad)の研究者番号を取得している必要があります。余裕を持って手続を行ってください。令和3年(2021)年4月下旬までに帰国して交付申請を行う必要があります。