(2017年10月)。アプリ内広告は、6月にアメリカで追加され、10月のこのタイミングはカナダと日本とのことです。今回のエントリーは、以下について書いています。オンライン広告の視聴率データです。リーチを見ることができます。リーチはテレビ広告の視聴率で使われる指標です。テレビと同じ指標をオンライン広告でも見ることができます。仕組みを、使われるデータと視聴率算出方法に分けて説明します。情報ソースはニールセンが公開しているプロダクト詳細シートです。大きく3つのデータを統合し、デジタル広告視聴率を算出します。広告視聴率の算出プロセスは次の通りです。(2017年10月現在)。データは、ニールセンが提供するインターフェイス内で見られます。本質は、サンプリングからのパネルデータからではなく、全数データによる広告視聴率です。パネルだとサンプルサイズの制約から、広告出稿規模がある程度大きくないとパネル内の広告接触者の出現率が十分ではなく、視聴率の算出ができない場合があります。メディアからの広告データが全数データなので、小規模の広告キャンペーンでも視聴率を出せるようになります。ターゲット顧客の分解も、より細かく見られることが期待できます。広告は、パソコンやスマホからのウェブのみでした。スマホではアプリからの利用がより多くを占めます。スマホ・パソコン・タブレットの各種端末で、デバイス間のユーザーの重複を排除した視聴率がわかります。見られるようになりました。アプリ内広告のデータをニールセンに提供することを決めたことを意味します。広告データの提供のみでした。特徴を一言で言えば、オンライン上の異なるメディアを、ニールセンという第三者の中立性を担保した指標で比較できることです。ありますが、異なるメディア同士を厳密に横比較することはできません。メディアごとに広告接触測定の方法が異なることと、本質的にファーストパーティデータには自社メディアを良く見せたいというインセンティブが含まれ中立的なデータではないからです。一つの特徴は、人ベースで広告視聴率が見られることです。異なるアプリやブラウザ、デバイスの重複を除いた人ベースです。メディアからの広告接触データに、フェイスブックユーザーとニールセンの自社パネルを組み合わせて実現しています。利用者である広告主や広告会社にとっての価値は、以下のことを事後評価できることです。実施したオンラインの広告が、どのくらいリーチしたのか。人ベースで何人に配信され、何回表示されたかリーチした人のうち、男女や年齢ごとの分布。ターゲット顧客にどの程度リーチしたのか広告のメディアごとのリーチ。強みは、全数データによる小規模な広告キャンペーンでもリーチが見られること、より小さい粒度でのユーザー分解ができることです。データ収集および視聴率算出の仕組みは、以下の3つのプロセスでした。ニールセンの独自資源として、それぞれ次のように見ることができます。フェイスブックとの良好な関係。市場代表性のある独自パネルの保有。モバイルとパソコンそれぞれの調査パネルを持っているので、日本全体への拡大推計ができる。価値を高めるものです。理想はデジタル広告だけではなく、テレビも含めたクロスメディアでの広告視聴率の実現です。テレビ広告にも出稿するような広告予算が大きい広告主、広告会社にとってです。テレビとデジタルの両方です。ニールセンはアメリカでテレビ視聴率ビジネスをやっています。日本ではニールセンはテレビ視聴率調査は手掛けていません。以前は一時的にやっていましたが、2000年3月に撤退しました。独自に日本で開始するハードルは高いです。ように、日本でもテレビとデジタルの広告視聴率のサービスを全数データの規模で実現することを期待します。翼)複数のスタートアップ支援に従事。経営や事業戦略のコンサルティング・アドバイザー・メンター、プロダクトマネージャー、マーケター。