日本でも米国や欧州、アジアのように「eスポーツ」は根付くのか――。BCNは7月20日、コンシューマPC市場で成長分野として期待が高まるゲーミングPCに特化した「ゲーミングPC業界座談会」を開催。JAPAN、日本HP、サードウェーブデジノス、デル、ユニットコムの6社、ゲーミングPC向けのCPUを提供する日本AMDと、プロのゲーミングチームのSCARZとDeToNatorの2チームから合計12人が結集した。3つのテーマで話し合われた。テーマ1では、市場の動向とトレンド、海外との差についての課題について。テーマ2では、ゲーミングPC市場を拡大するきっかけとなるeスポーツやゲーム配信を盛り上げながら、どのようにしてユーザーへの普及を図っていくかについて。テーマ3では、懸賞にまつわる景品表示法など、市場拡大の障壁となっている課題などについて。それぞれに、活発に意見が交わされた。2022年に、アジア競技大会でeスポーツが正式競技として採用されることを共通の目標として、ゲーミングPC市場を取り巻く環境がどのように変化すると推測するかなど、将来の展望についても議論した。REVIEW」9月号(8月28日発行)に掲載する。Reserved.記事本文および記事中の画像・グラフ等の無断転載を禁じます。各記事の内容は執筆時のものです。現在とは異なる可能性がありますが、ご了承ください。当サイトはグローバルサイン発行のSSL電子証明書を使用しています。SSL対応ページからの情報送信は暗号化により保護されます。