『経済学の大原則』と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽(こっけい)なことなのです」←滑稽なのはあなたの方。マクロ・ミクロ経済学」に関するブログです。ついて解説いたします。『経済学の大原則』と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽(こっけい)なことなのです」←滑稽なのはあなたの方。比較優位は1自給自足より何かに特化して交換2絶対優位・劣位など全く関係ないという話です。比較優位を否定する方に質問します。あなたが「自足」していないのはなぜですか?まず、これに答えてから、比較優位を否定なさいな。あなたが、給料を受け取り、外食した瞬間に比較優位を行っていますから(笑)バイトしたことありますか?した瞬間に比較優位です(笑)あなたがおギャーと生まれて以降、おっぱいを飲み、おむつを替えてもらったのも、あなたの家庭で、社会で誰かが比較優位をしていたから。『経済学の大原則』と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽(こっけい)なことなのです」←滑稽なのはあなたの方。ア2国で複数の同一産業を有している場合、一方の国に比較優位を有する産業が存在すれば、もう一方の国にも比較優位を有する産業が必ず存在する。イ2国の同一の産業において、生産量の多い国の方が、その産業において絶対優位を必ず有している。ウ絶対優位を有す産業の数が多い国ほど、貿易によってより多くの利益を必ず享受できる。エ2国の同一産業において、生産量の多い国の方が、その産業において比較優位を必ず有している。オある国の産業が保有する絶対優位は、時間経過によっても、その優位性が喪失されることは全くない。比較優位を批判する人、理解していない人には解けない問題ですね(笑)。18歳が理解できる話です。下記、青木泰樹も解けません。三つ目の例は、リカードの比較優位説(比較生産費説)に関する誤解です。これは自由貿易の利益を明らかにした論理であり、ほとんどの学者が同意する基本的な考え方であると思われています。比較優位説は、「限定された状況下での分業の利益を示す論理」にすぎません。問題は、限定された状況下でしか成立しないにもかかわらず、一般的に成立すると誤解している人があまりに多いことです。マスコミ人や政治家に。「国際分業の利益は比較優位説より明白であるから、TPPをはじめとする自由貿易の推進は国益にかなう」といった日経新聞の論説やコラムを見る度に辟易します。確かに、比較優位説はミクロレベルで分業の利益を考える場合、かなり説得力を持つ理屈です。使われる例として、教授と秘書が「論文を書く仕事(A)」と「タイプを打つ仕事(B)」の役割分担を考えているとしましょう。教授はAもBも秘書より優れているのですが、一度に二つの仕事をこなせません。このとき重視されるのが機会費用の概念です。それは「獲得利益と逸失利益を比較して利益の大きい方を選択しましょう」という考え方です。この例ではAの仕事をするとBからの利益が失われますから、それが機会費用になります(逆は逆です)。教授にとって「Aの利益>Bの利益」であれば、Aを選択しBを他者に任せるのが有利です。この場合、秘書にとって「Aの利益<Bの利益」であるという制約条件が満たされれば、教授と秘書の双方に分業の利益が生じるという話です。一般に知られていないは、教授の下で秘書が研究を重ねて成長し、秘書にとっても「Aの利益>Bの利益」となったら分業は成り立たないことです。秘書が成長せずに、何時までたっても「Aの利益<Bの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。翻って、マクロレベルではどうでしょう。比較優位説に基づく国際分業の利益は、2国2財モデルにおいて、各国が次の条件を満たす場合にのみ発生します。労働だけが唯一の生産要素であること、完全競争により労働コスト(賃金)が同一であること。各国は経済発展しない、技術進歩もしないことが必要となります。現実経済がこれらの諸条件を満たさないことは明らかでしょう。比較優位説を「経済学の大原則」と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽(こっけい)なことなのです。三つの例から明らかなように、経済論理の教えは金科玉条のように奉るものではなく、現実分析への一里塚にすぎないのです。「理論が成立するためには、その前提条件が満たされる必要がある」という当たり前のことが周知される時代に早くなってほしいものです。本当に、ウソツキ・デマゴーグです。何度も書きますが、ウソツキ・デマゴーグです。比較優位は、「得意なものを作って(財・サービス)、交換する、そうすれば世の中の生産量=消費量が増えて、誰もがハッピー」という単純な話です。これ以上の説明は無理!この青木トンでも教授も「比較優位」を実践しています。時給自足せず、大学教授だったのでしょう。何かに特化して生産し、交換する。それを何十年もやってきて、「比較優位は成立しない」というのだから、バカです。経済(エコノミー)は「交換」が始まりです。無駄なく(自分の時間や才能や会社の設備や資本や・・・)資源を使うのか、もっとも効率がいいのが、「比較優位」に基づく交換です。いうか、交換(トレード=貿易ともいう)は、100%比較優位に基づいています。経済=交換が始まり交換はすべて比較優位の原理に基づくつまり、比較優位は、経済そのものを成り立たせている背骨なので、青木のように「成り立たない」というのは、そもそも「経済」を理解していないバカということになります。絶対優位が勝者で、絶対劣位者は何をしても歯が立たない・・・それを否定しているのが比較優位です。絶対優位も絶対劣位も比較優位の前には何の関係もないという話です。3)比較優位=その人の得意なもの=生産性の高いもの=機会費用の低いものこれこそ、経済を貫く背骨です。日本の労働者は6000万人、もっともGDPを大きくするのは全員(全社)が「もっとも生産性の高い財・サービスを生産」することです。p388それゆえ、各個人は、彼の資本を自国内の勤労活動の維持に用い、かつその勤労活動をば、生産物が最大の価値を持つような方向にもってゆこうと、できるだけ努力するから、だれもが必然的に、社会の年々の収入をできるだけ大きくしようと骨を折ることになるわけである。かれはふつう、社会公共の利益を増進しようなどと意図しているわけではないし、また自分が社会の利益をどれだけ増進しているのかも知らない。...生産物が最大の価値を持つように産業を運営するのは、自分自身の利得のためなのである。することによって、かれは、他の多くの場合と同じく、この場合にも、見えざる手に導かれて、みずからは意図してもいなかった一目的を促進することになる。...自分の利益を追求することによって、社会の利益を増進せんと思い込んでいる場合よりも、もっと有効に社会の利益を増進することがしばしばあるのである。自分の時間・能力・カネ・資本設備・・・を最も有利なように(自己利益の最大化)使う。すれば、社会の利益(GDP)を増進する。これが比較優位の原理です。ミクロだろうが、マクロだろうが、経済活動全てを貫く根本原理です。逆に「比較優位」に基づかない「交換=トレード」があれば、挙げてみましょう。全員が「比較優位」を実践しているのが経済活動です。例外は1つもありません。教授にとって「Aの利益>Bの利益」であれば、Aを選択しBを他者に任せるのが有利です。この場合、秘書にとって「Aの利益<Bの利益」であるという制約条件が満たされれば、教授と秘書の双方に分業の利益が生じるという話です。一般に知られていないは、教授の下で秘書が研究を重ねて成長し、秘書にとっても「Aの利益>Bの利益」となったら分業は成り立たないことです。秘書が成長せずに、何時までたっても「Aの利益<Bの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。青木トンでも教授は、まず、この状態を言っています。秘書にとっても「Aの利益>Bの利益」となったら分業は成り立たないことです。秘書が成長せずに、何時までたっても「Aの利益<Bの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。いいますが、秘書にとっても「Aの利益>Bの利益」が成り立っても、比較優位が成り立ちますね。青木トンでも教授は、「比較=三角形の傾き=比」を全く理解していないのです。傾き=比が少しでも違えば、比較優位は必ず成り立ちます。比較優位が成り立たないのはその場合か。それは、傾きがまったく同じ場合です。教授も秘書も論文を書くこともタイプを打つことも、全く生産性が同じという場合のみです。この場合であれば、2人で時給自足しようが、交換しようがアウトプットの生産量はまったく同じです。「比がまったく同じ=比較優位がない」状態です。上記の図の場合、1時間A(B)の仕事に特化すれば・・・という最大生産量を示しています。特化して交換した場合と、それぞれ30分ずつ仕事をした場合(時給自足)の生産量(論文+タイプの総生産量)を比較してみましょう。この事務所の最大の仕事量は変わりません。コピー付きプリンターでコピー+印刷の仕事をしている場合です。生徒会室に1台、職員室横の印刷室に2台、同機種がある場合です。学校祭の仕事で、生徒会部員がコピー+印刷の仕事を分担して行っている場合、どちらの部屋でコピーをとっても、印刷をしても、総仕事量はまったく変わりません。比較優位(こちらでこれをすれば総生産量を増やすことができる)は成立しません。秘書にとっても「Aの利益>Bの利益」となったら分業は成り立たないことです。秘書が成長せずに、何時までたっても「Aの利益<Bの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。両方とも,Y財の生産性が高い例です。青木トンデモ教授は、公務員試験の問題が解けません。青木トンでも教授の言うことは、ウソなのです。青木トンでも教授のデタラメその2比較優位説に基づく国際分業の利益は、2国2財モデルにおいて、各国が次の条件を満たす場合にのみ発生します。労働だけが唯一の生産要素であること、完全競争により労働コスト(賃金)が同一であること。各国は経済発展しない、技術進歩もしないことが必要となります。現実経済がこれらの諸条件を満たさないことは明らかでしょう。リカードのオリジナル表です。途上国イギリスが毛織物に比較優位なのは、労働だけではなく、土地の生産性も要素だからです。ワイン(ブドウ)は、地中海岸の乾燥した地帯でしか生産できません。したイギリスではワインは生産できないので、草づくり=放牧=羊毛生産なのです。逆に大国ポルトガルでは、湿度が低く、草ぼうぼうにはならないのです。途上国イギリスが時給1ユーロ、大国ポルトガルが時給2ユーロでも成り立ちます。教授と秘書の例で示した通りです。冒頭問題オは間違いですね。青木レベルでは、今の大学入試問題も解けません。比較優位説を「経済学の大原則」と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽(こっけい)なことなのです。滑稽なのは、経済学の大原則を理解していない青木トンでも教授のほうです。経済学の大原則を理解していないということは、青木トンでも教授の経済解説や経済主張は、全てデタラメということです。交換の原理は、すべて比較優位そういうことです。IconCommentPassSecret管理者にだけメッセージを送るお伺い。titleすみません、間違い点はありますが、正誤表は掲載しておりません。URLedit正誤につきまして御回答ありがとうございます。御教示いただけませんでしょうか。深く感謝申し上げます。中高の教科書でわかる経済学マクロの正誤も御教示いただけませんでしょうか。title>中高の教科書でわかる経済学マクロの正誤すみません、こちらはまとめたものが手元にありません。増刷時にすべて訂正する予定です。ここはおかしいのでは?という表記がありましたら、ご指摘いただければ幸いです。