子どもにはできるだけのことはしてあげたい一方で、老後は子どもをあてにしないと多くの親は思っています。子どもの世話にならないためには、充分な老後資金が要ります。40歳頃からその準備を始めなくてはなりません。ところが、ちょうど40歳代は、子どもが中学から高校・大学へと進学し、教育費の支出が増大する時期です。2歳、3歳違いで兄弟がいれば、1年間の教育費支出が200万から300万円に上る年もあります。人によっては住宅ローンを抱えていたり、子どもが成長して手狭になったので、家の買い替えをこの時期にしたいというケースも見受けます。資金をやりくりするには、早い時期から準備を進めることが対策としてはいちばんです。それでも資金不足が起きた場合の策としては以下のことを検討してみましょう。高校卒業以降の進学費用は奨学金や教育ローンを利用する(子どもも返済を担う)。生活費の節減に努める(支出を減らす)。親が、できるだけ長く働くようにする(収入を増やす)。いずれにしても、高等教育や専門教育の学費は安いものではありません。中学生・高校生になったら家計のことや、両親が歳を取ったらどのように暮らしていきたいかなどを話して、時間と費用をかけて教育を受ける意味を考えさせたり、奨学金と教育ローンを利用した場合の就学中の費用と卒業後の返済計画を立てさせたりすることは、学習のモチベーションを高めたり、将来のキャリアプランを作成したりするうえで、子ども自身が主体的な決定を行うためにも大事なことです。