「就職力の高い・低い大学」の構成って?世の中に対して何の役にも立たないけど、なんとなく数字とかを作ってみるこのブログ。何回か大学ネタが続くかな。1)はじめに我が国の少子化が言われる中、しかし、大学は増加し続けてきました。答申され、来年度の開校がほぼ確実になりました。大学進学率が上昇しているとはいえ、さすがに増え過ぎて、いわゆる「大学全入時代」がほぼ現実になりそうです。なると、大学の質なども問題になりますが、同時に、学生を集められず、閉校に追い込まれる大学も出て来るでしょう。2000年代に入り、いつくかの大学が門を閉じることとなりした。このような事態に先駆けること20年前より、エール出版社より「危ない会社」シリーズの一環として、「危ない大学・消える大学」が島野清志氏の著作で出版され続けています。同書の中では、大学を分類し、この先、存続が危ぶまれる大学名を明示されています。2)就職力別の大学グループさて、今回数値化を試みるのは、上記「危ない大学~」で「偏差値と総定員充足率」を軸した分類に、さらに「卒業生の上場企業の社長数・役員数」を加味して島野氏が作られた「就職力」分類です。この就職力については同じ出版社からの同氏の著作「就職でトクする大学・損する大学」のシリーズで、2015年版(2014年3月刊)を用います。同書で就職力が高いとされる順にSA・A1・A2・B・C・D・E・F・G・Nという10段階の格付けのグループに整理されています。格付けを見送っている大学群もあります。各グループに付けられている副題の一部を示すと(前掲書p67~77)、A2は「就職活動に自信の持てる大学」、Bが「就職で割を食うことはない」、Eが「個々の学生の資質がより問われる」、Fが「失礼ながら高望みは慎むべき」、Gが「厳しい就職戦線を覚悟すること」、そしてNが「就職の面でも危ない大学の候補校」などとされています。このグループをもとに分析を図るのですが、島野氏の区分のままだと細かく成り過ぎるため、副題なども参考にグループを以下のように本ブログ筆者が集約・命名しました。島野氏に見られたら「そんな言い方はしていない!」と怒られそうですが、私の勝手な解釈とご了承下さい。評価保留の大学群について島野氏は「ほとんどの大学は就職において有利とは言えず、Fグループ以下のレベルと考えて良いだろう(前掲書p64)とされています。以上計747大学が分類されます(大学名の順は、在籍学生数順)。3)大学数・学生数の構成比を作ってみたさて、まず全大学での上記区分の構成比を図1の円グラフで見てみましょう。大学数では26.5%、つまり1/4強が無敵+優良+有利。除く国公立全部がこの範囲となっているので集中するのはしょうがない。島野氏は「国公立大学は全校すべてが就職でトクする大学と考えて良いだろう」(前掲書p78)としていることからこうなります。実際は国公立、特に地方の国公立でもそれなりに苦労しているようですけどね。評価の付け方が社長数・役員数を反映させていることから、かつての地方国立大学の強かった時代の色がちょっと濃く出過ぎなのかな。言うことは分からなくはないけど、現在の国公立大学に対して、ちょっと甘いかなぁとは思う次第。次にこれを在籍学生数からみてみます。情報公開BOOK』旺文社(2014年9月)をもとにして、同書で不明な分は各大学HP等より補足しました。全体で255.1万人となっています。国公立が無敵+優良+有利に集中していることもあり、この範囲で既に53.6%、過半数を超えてしまています。大規模私立に比べたら小規模な大学が多いとはいえ、無敵レベルで大阪大学が約1.6万人、東京大学が約1.4万人、京都大学が約1.3万人、九州大学と神戸大学がともに約1.2万人、北海道大学と東北大学がともに約1.1万人ということで、国立の中でも大規模総合大学が上位に多いことから、無敵とした中だけでも、全学生数の7.7%に及んでしまう。優良でも広島大学や千葉大学の約1.1万人、新潟大学と岡山大学の約1.0万人などと大規模大学が多いです。このように上位層だけで過半数を占めてしまうわけですが、国公立大学からは大学院への進学の他、公務員や教職など、また最近の公立大学の開設で相次いでいる医療福祉・看護などの分野の割合が高いことを考えれば、実際の民間企業の就職の面からは数値ほどは国公立大学の圧迫はないのかもしれません。そこで、私立大学だけに限って構成をみてみると、下の図2のとおりとなります。私立大学だけでみれば、大学数では無敵+優良+有利でちょうど10%。無敵は早慶の2大学だけなのでわずか0.3%。島野氏が「就職で割を食うことはない」とするBグループ=可能とした範囲まで含めて無敵+優良+有利+可能で15.7%。この就職が一定程度高いとみられる大学群に対して、不利+苦戦+困難の合計61.1%、さらに島野氏が「ほとんどの大学は就職において有利とは言えず」とみている評価保留としたものまで加えると68.3%。15.7%対68.3%。私立大学の圧倒的多数が就職上厳しい位置にあるということができるでしょう。ところがこれを学生数をみると、無敵+優良+有利+可能で54.1%と過半数を占めています。他方で不利+苦戦+困難は36.4%。これに評価保留まで加えても37.8%にしかなりません。約2.9万人、優良とした大学では立命館大学が約3.2万人に明治大学が約3.0万人で、ここに含まれるMARCH関関同立の全校が1万人越えで、さらに上智大学や東京理科大学も1万人越え。有利とした大学では日本大学が約6.7万人で日本最多の他、近畿大学が約3.1万人、東海大学が約2.9万人など計13大学が1万人越え。可能としたところでは帝京大学の約2.3万人の他、計10大学が1万人越え。そもそも島野氏が「危ない大学」の考え方で重視しているのが「学生が確保できて、経営が安定的であるか」という面があるため、就職力の方でも結果的に小規模大学が低位に集中してしまうことになります。国際基督教大学(ICU)などのように小規模でも評価の高い大学はありますが、しかし、やはり小規模な大学の多くが就職力が弱いことは否めません。就職活動において「特定の上位有名私大生ばかり優遇されている」ように見えることは、実は「そもそも上位有名私大生の数が多いため」ということを示しています。15.7%の大学で学生の54.1%を占めているのですから、この序列が成績順だと言ってしまえば、上位1割ちょっとの大学で全体の平均レベルまでカバーしてしまっている構造だと。利用させてもらった島野氏のグループ化の基礎は入学偏差値と上場企業の社長・役員数ですから、大学入学後の勉学や地域に根差した就職・就業などの観点からはこの区分の一概に実態を現しきれない面もあるでしょう。大学によっては特定分野では非常に強い就職先を持っているところもあるかもしれません。大手企業などを考えるなら、上述のような位置づけを下位私大生には肝に銘じるとともに、これから大学受験する子たちには、安易に下位を選んだ際に、先々の選択肢が沢山いる上位大生に抑えられることによって限定されやすくなる現実もよく考えて進学先を頑張って決めなきゃいけないということです。会社概要|個人情報保護ポリシー|Cookieポリシ。