従来の杭頭補強筋と鋼管とのフレアー溶接は、開先標準に適合しない粗い面での溶接となり、欠陥が極めて発生しやすい方法でありました。基礎杭工法(鋼管杭、SC杭、鋼管場所打ち杭)が増えるにしたがい、鋼管との溶接部の健全性を高める必要性が生じ、現在の異形棒鋼を使用した杭頭補強溶接が問題視されておりました。施工上の配筋の難しさ、溶接工期の長さなどの課題が生じてきておりました。構造設計者が抱える諸問題を克服する、新しい杭頭補強材が要求されておりました。そのニーズに応じるために開発されたのが、開先付き異形棒鋼NewJ-BARです。鋼板と部分溶込み溶接接合する異形棒鋼を目指し、高い溶接性の化学成分と、高靱性で高強度の機械的性質を有するJ-BARは、以下のとおり大臣認定を取得しております。み柱脚補強筋などであります。き異形棒鋼WSD490は、溶着金属量の低減に伴う経済性の向上と溶接割れなどの溶接欠陥の抑制に関して、極めて有効で信頼性の高いといわれる両面J形開先を圧延成型し、さらにJIS規格を遥かに上回る化学成分に調整して、溶接部の基準強度490N/mm2の大臣認定を取得した唯一の高強度異形棒鋼であります。Jタイプは、(一社)日本鋼構造協会の溶接開先標準に基づき、ルート半径を許容値内(r=9±2mm)で大きくし、凸部を含む全ての切断面が溶接開先標準に適合する形状で性能評価を受けております。作業性および経済性NewJ-BARは、杭頭鋼管に直接溶接するため杭頭補強筋費と溶接費のみとなり、効率よく経済的な施工が可能となります。経済性比較において他工法において必要な、カプラーおよび接合プレート等の材料費や取付け作業費などが不要となり、補強筋に転造ねじ加工する場合の断面欠損に伴う20%程度の本数増加等の要因もありません。溶接接合部の信頼性NewJ-BARは、節のない開先面を杭頭鋼管に直接溶接することにより、偏心曲げモーメントを小さくし、かつ、補強筋全断面が保有する強度を直接かつ確実に杭頭鋼管に伝達致します。NewJ-BARの杭頭接合部については、性能確認試験で短期許容耐力レベルおよび終局耐力レベルの確認だけではなく、その塑性変形能力が保有耐力接合を100%満足することも確認しております。従いまして、カプラーや接合プレートなどの偏心の大きい接合形式において必要とされる、基規準・指針等への適合の可否、荷重伝達の妥当性の確認や面外曲げモーメントに対する各構成部材の安全性の検証等をする必要はありません。定着体として必要な高靱性WSD490は、降伏比が80%以下、伸びが15%以上の製造規格により、定着体として必要な高い塑性変形能力を保有しています。WD32J(D32相当)WD35J(D35相当)WD38J(D38相当)WD25J(D25相当)は製造しておりません。同等の成分調整をした異形棒鋼(杭頭補強筋)です。G3112のD32、D35、D38及びD41Jと同じ規定値としております。製品長は自在に設定できます。≦0.50WSD490の炭素当量(C+Mn/6)は0.48以下であり、一般の異形棒鋼SD345の0.50以下を更に下回る数値です。NewJ-BAR利用のメリット溶接部の健全性の向上J型開先と化学成分調整により、初層の溶け込み品質が向上し、かつ溶接割れなどの溶接欠陥が抑制され、極めて健全で信頼性の高い溶接部を形成します。溶接部の品質管理を容易に有効のど厚はNewJ-BAR外端を基準に測定でき、確実な溶接管理が可能になります。溶接金属量の低減と溶接期間の短縮WD32Jの場合、Jグルーブ溶接は、フレアー溶接(D29)と比較して、25〜30%程度の溶着金属量の低減を可能にしますので、溶接費は低減でき、しかも溶接工期の短縮が可能です。トータル・コストダウン太径・高強度のNewJ-BARの使用が可能になり、杭頭補強材の本数が大幅に縮減し、配筋の施工性の向上、溶接工期の大幅な短縮がなされ、トータル・コストダウンに寄与します。鉄スクラップの価格動向及び異形棒鋼市場価格をベースにして、年2回、4月と10月に価格を改定しております。J-BARは、材料の大臣認定であり、工法認定ではありません。J-BARは、異形棒鋼を杭鋼管外側に溶接するという点では在来の工法と同じですが、在来工法のフレアー溶接とは異なり、部分溶け込み溶接です。NewJ-BARの部分溶け込み溶接はJ型開先を施したJグルーブ溶接となり、フレアー溶接よりも確実かつ迅速に溶接ができ、更に溶接部ののど厚の管理が容易です。関しては、別紙施工要領書をご参照願います。開先付き異形棒鋼の実績2005年に販売を開始しましたが、構造設計に関わる方々の信任を得て、販売件数は、約8,000件を超えております。ビル及び大型物流倉庫など、幅広く採用されています。販売区域は、北海道〜沖縄まで日本全国にわたっています。