ページもしくは巻、ページを入力してください。検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。ページもしくは巻、ページを入力してください。検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。ならびに市場への製品供給責任を果たす目的から、一定量のストックを持つ企業が増えている。これを受け、ストックを持つことによる効果や、どの程度の量を持つのが合理的なのかなど、判断のための方法や具体的な基準が必要になっている。本論の特徴は、複数の製造工程(構成要素)からなる生産ラインの地震時復旧過程の算定法に、各工程に備えられるストックの消費量を有限量として考慮し、なおかつ、構成要素間の損傷相関の影響も取り入れた方法を提案した点にある。仮想に設定したストックを含む生産ラインを対象に本提案手法に適用し、その地震時復旧曲線の形状の違い等から構成要素間の損傷相関の影響があることを明らかにした。抄録を表示する抄録を非表示にする首都直下地震が発生した際、その発生時刻によって被災、そして避難の状況が大きく異なることが予想される。千住地域を通過中の電車利用者や自動車利用者など、当事者も多様となる。応じた避難行動の分析を行った。ともに「地震発生時の避難方法の認知」の程度は低いことや「災害状況に応じた避難行動」がとられないことが明らかとなった。抄録を表示する抄録を非表示にする伝播経路における速度不均質の地震動への影響を調べるために、地震波速度にランダムな揺らぎを与えた媒質モデルを用いた数値シミュレーションに基づき検討を行った。以内の工学的に重要な近距離での不均質媒質の影響を検討した。不均質媒質でのシミュレーション波には、震源で与えた波形からの乱れ、コーダ波の発生、スペクトル形状の変化が確認され、その影響は震央距離5~10km程度から確認された。現れていることがわかった。計算波は、距離とともに均質媒質に対する振幅低下が大きくなり、散乱減衰の生じていることが確認された。震源の放射特性を考慮しても散乱減衰には方位による差異はほとんどみられないことが確認された。以上のことから震源から近距離においても、不均質媒質による影響がシミュレーション波形や最大値のばらつきに大きく表れる可能性があることが確認された。抄録を表示する抄録を非表示にする従来、有限差分法による強震動や長周期地震動の広域予測において、計算機の記憶容量(メモリ)等の制約から取り扱うことが難しかったS波速度100m/sのような表層の低速度層を考慮できるようにするために、表層を含む浅部地盤のモデル化法の工夫を試み、地震基盤から表層までを考慮できる簡易数値解析手法を検討した。具体的には、工学的基盤以浅の浅部地盤における複数層の地盤物性を平均化したいわゆる「浅部等価地盤」を仮想的に設けて、有限差分法により地震基盤から表層までを一体化した地盤モデルを用いて地震動を計算する。一体解析により得られた地表面での地震動を浅部等価地盤に基づく重複反射理論により工学的基盤まで一度引き戻し、最終的に本来(真)の浅部地盤を用いて工学的基盤より立ち上げて地表面における地震動を再計算するものである。有限差分法の際の計算機メモリをより一層抑えるために、工学的基盤の地盤物性をそのまま表層まで反映させたいわゆる「浅部一様地盤」を仮想的に設けて、先と同様の手続きにより地震動を計算する手法も検討した。それらの結果、両検討手法ともに工学的基盤で解析領域を分離して地震動を計算する従来のいわゆる分離解析に比べて、より精度の高い地震動評価が可能となることが示された。地震基盤から表層までの一体解析を行うことにより、短周期領域に加えて長周期領域における地震動評価の精度向上を図ることができる。抄録を表示する抄録を非表示にする2014年長野県北部の地震MJ6.7における地震動強さの分布を把握するため、2014年11月30日から12月2日の期間に震源域周辺の墓石転倒率を調査した。その結果を地盤震動の観点から考察するため、各地で単点微動観測を実施し、水平上下スペクトル比(H/V)を評価した。建物被害が集中した白馬村堀之内周辺の墓石転倒率はほぼ100%であり、既往の墓石転倒率と震度の関係に基づくと、この結果は震度7に相当する。この地域の微動H/Vは、他の地域とは異なるスペクトル特性を示し、地盤条件が特有であることが考えられる。明瞭な地表地震断層が認められた白馬村大出の墓石転倒率は、上盤側で13~56%(平均して震度6弱相当)、下盤側で0~23%(平均して震度5強相当)と違いが見られた。調査を実施し、本地震の震源域における震度5弱以下から震度7相当の地震動分布を墓石転倒率より明らかにした。抄録を表示する抄録を非表示にする確率論的断層変位ハザード解析手法は、地表地震断層の変位の量がある値を超過する確率を評価する手法であり、日本においては、高尾ほか(2013)および高尾ほか(2014)によって各種評価式が提案された。al.(2003)に倣った部分もあった。ハザード解析手法における副断層の断層変位量を評価するための確率密度関数について、最尤推定法を適用してそのパラメータの見直しを行ったので報告する。14巻第1号(Vol.14、No.1)掲載の「観測記録に基づく地盤増幅率の非線形特性のモデル化」(p.56-70)の4章、(6)式の表現に誤りがありましたことをお詫びいたします。16巻第1号(Vol.16、No.1)掲載の「サイト特性置換手法に基づく既往の大規模地震における我孫子市布佐地区での地震動の評価」(p.322-341)において、図面の誤りがあったとの申し出が著者からあり、図7および図8をそれぞれ正誤表1および正誤表2に示すとおり修正いたします。