「あんまり他の人に興味がない」大迫傑が結果を出し続けられるワケ編集部にメッセージを送る3年後の2020年に開催される東京五輪を控え、日本オリンピック委員会(JOC)は「東京五輪で20~33個の金メダルを獲得して、金メダル数で世界3位に入る」という目標を掲げています。スポーツ庁はこの目標の実現に向け、「競技力強化のための今後の支援方針(鈴木プラン)」を昨年10月に発表。2019年度以降のラストスパート期には、「『メダル獲得の最大化』の考えのもと、支援を柔軟かつ大胆に重点化。目下の重要課題として、スポーツ庁はメダル獲得のための取り組みが目立ちやすくなりがちです。そのため「オリンピックが終わった後って、スポーツ庁は何するの?」という疑問が浮かびます。そこでスポーツ庁の鈴木大地長官に聞いてみることにしました。水泳選手として活躍した鈴木長官は1988年ソウル五輪に出場。競泳男子100m背泳ぎで金メダルを獲得しています。スポーツ庁が創設されると初代長官に就任しました。鈴木大地長官に聞く】:スポーツで社会は変わるの?---:2020年の東京オリンピックが終わったあと、スポーツ庁はどういった役割を担っていくのでしょうか?鈴木大地長官(以下、鈴木長官):スポーツ庁には7課あって、その中のひとつがオリンピック・パラリンピック課です。この課は2020年度までです。その他の6課は継続します。オリンピック・パラリンピックでメダルを獲るためにスポーツ庁が存在するわけではないのです。学校の保健体育の授業をどうしていくか、部活動をどうしていくか、国民の健康増進のためにどうしようか、スポーツ外交と呼ばれるスポーツを通じた国際協力・交流はどうしようか、スポーツビジネスやスポーツによる地域の活性化など、やることはたくさんあります。皆さんには伝わりにくい部分ではありますが、スポーツ・インテグリティ(高潔性・健全性)の確保や、ガバナンスの強化も重要です。各競技団体、プロリーグやチームにもいろいろな課題があり、いい報告もあれば、「え?」と思うような報告もある。それらへの対処だったり、これからの対策であったり。クリーンでフェアなスポーツの推進も大事な仕事です。本当にさまざまなことをやっています。SNS(ツイッターとFacebookを運用)やメディアを通じて、スポーツ庁も認知されてきたと感じています。当初は「スポーツ庁ですけど」と職員が電話をすると、「えっ?」と必ず聞き返されたと聞いていますが、最近は「あぁ、スポーツ庁ね」と認識してもらえるようになったということです。2017年7月25日---:東京オリンピックを迎えるにあたり、ハード面だけではなくソフト面のレガシーに関しては?鈴木長官:いろいろあると思います。(日本で開催される)2019年のラグビーワールドカップ(W杯)、2020年の東京オリンピック・パラリンピックでは色んな文化や言葉を持つ人が日本に来るわけじゃないですか。「世界っていろんな人がいるんだな」と感じると思います。我々はスポーツによる「共生社会の実現」を掲げていますが、「色んな人がいていいんだ」という社会が実現する第一歩になるのではないかと。それから一流選手のパフォーマンスを見る。そのことが人々の心を動かすのではないかと思うのです。我々は日本の強化指定選手への支援を行い、メダルを獲得してもらいたいわけですが、それをなぜやっているかというと、単にメダルの数を増やしたいということではなく、そこに心を動かされる国民が大勢いるからです。感動したり、いきがいをもらったり。レベルは違うけれど自分も明日から体を動かしてみようかなとスポーツの実施率が上がり、健康な人たちが増える。いうことが一番のレガシーだと思っています。スポーツ庁について説明する鈴木大地長官(右)---:世の中の人たちに多様性の認識を深めるということと、スポーツから得られるエネルギーで心と体を動かすということですね。多くのボランティアの方も関わってきます。人の流れ、これからの働き方にも波風を起こせるイベントになるのではないかと思うのですが、その点については?鈴木長官:少子化になり、労働人口をどう確保するかというのが大きな問題になると思いますが、外国の方がボランティアに来て「日本っていい国だな」と興味を持って、そのまま住み続けてもらうようなこともあるかもしれない。あとはスポーツ人材を育てていく努力も大事だと思います。自国開催のラグビーW杯やオリンピック・パラリンピック、さらに(2021年に関西各地域で開催される)ワールドマスターズゲームズが行われるこの5年で、いい意味でも悪い意味でも、もまれて活性化していくのではないかと思います。経営能力があってスポーツが好きという人はいます。彼らにとっては、どうやって(スポーツ業界に)入っていったらいいのかわからない。我々は『スポーツ団体のタコツボ化』と言っていますが、競技団体出身者が肩を並べてしまう傾向があるスポーツ業界を、色んな人たちが入れるスペースを空けておかなければならないと思います。