近年,インターネットの普及により,内外問わず会計に関する様々な情報に容易に触れることができるようになり,雑誌媒体にはそれらの情報とは差異化された付加価値のより高い情報が求められています。小誌では,その情報ニーズに応えるために新たな試みを模索し,この度そうした試みの1つとして,これまで以上に信頼性の高い研究の成果を読者の皆さまに提供するため,「査読付き論文コーナー」を設けることといたしました。(※)この査読付き論文については,通常の論文その他特集等の記事と区別し,掲載いたします。斎藤静樹(東京大学名誉教授)このコーナーは,会計の機能や制度に関する基礎的な研究成果の発信を目的に査読付きの論文を掲載します。編集にあたっては,�@学術誌としての性格を堅持すること,�A基礎的な研究を重視すること,�B海外の研究動向に留意しつつ,日本語での発信に期待される役割を考慮すること,を基本原則とします。会計の基礎研究にとって重要な課題でありながら,海外で情報発信の機会が限られているものを含めて,この趣旨に沿った投稿を歓迎します。執筆要項をご確認のうえ,専用ウェブサイトの投稿フォーム,またはメール(acc-pr@chuokeizai.co.jp)にて投稿してください。詳細は専用ウェブサイトをご確認ください。有報をどう書くかでしょう。ックリストも掲載して,ポイントを解説しました。本特集を手がかりに,積極的な開示を模索していただければ幸いです。△昨年末に成立した改正会社法。示についても大きく影響しそうです。供,役員報酬,株式交付について会計・開示の側面から論点を整理しています。(https://www.chuokeizai.co.jp/acc-pr)にアップしました。告はいずれも充実した内容です。合は,専用のメールアドレスからお申込ください)。康にはくれぐれもご留意ください。しのポイント(タイトル・テーマは予告なく変更する可能性がございます。