※価格はすべて税別です。気になる歯並びの状態や矯正治療に対する患者様のご希望など詳しくお伺い致します。はじめ、矯正治療が終了するまでに当院で受けていただくすべての検査料金が含まれております。救済制度の対象外となる場合があります。¥30,000※保定装置は矯正治療後のあと戻り防止装置です。して認定を受けています。夜間、寝る時に使用するので、お子様の負担は少ない装置です。簡単に取り外しできるため、使用してくれないと、改善しません。使ってくれることがポイントです。説明マルチブラケット装置が外れた後は、保定装置(後戻り防止装置)にて、経過観察を行います。当医院では、基本的に上下前歯には目立たない審美ブラケットを使用しております。マルチブラケット装置が外れた後は、保定装置(後戻り防止装置)にて、経過観察を行います。リスクとしては、歯槽骨や歯根吸収が生ずることがあります。歯の磨き方が悪いと、虫歯や歯肉炎になりますので、歯ブラシを丁寧に行うことが大切です。下顎は、全ての歯に目立たない審美ブラケットを使用しており、ホワイトワイヤーも可能です。上顎は裏側からなので、慣れるまでは違和感もあり、発音しづらいかもしれません。歯ブラシも難しくなります。歯の磨き方が悪いと、虫歯や歯肉炎になりますので、歯ブラシは丁寧に行って下さい。リスクとしては、歯槽骨や歯根吸収が生ずることがあります。歯の移動が終えた後は、同じように目立たないタイプの保定装置(後戻り防止装置)にて、経過観察を行います。歯の磨き方が悪いと、虫歯や歯肉炎になりますので、歯ブラシを丁寧に行うことが大切です。装着時間が短いと、治療期間が長くなります。外科矯正が必要な顎変形症と唇顎口蓋裂およびその他の先天性疾患の矯正治療には健康保険が適用されます。3割負担の場合であれば、¥100,000~¥300,000、加えて、外科手術の費用がかかります。詳しくは「保険適用の矯正治療」のページをご覧ください。医療費控除について歯科矯正料金は医療費控除を受けることが出来ます●医療費控除とは医療費控除とは医療費が多くかかった年に、その医療費の負担を少しでも軽くするために、医療費の一部を税金から控除することです。年間の医療費が10万円(その年の総所得金額が200万円未満の人は、総所得金額等5%の金額)を超えた場合、確定申告を行うことにより、一定金額の所得控除を受けることができます。年間10万円以上とは、1月1日から12月31日までの間に支払った医療費である必要があります。対象は納税者が自分又は自分と生計を共にする家族やその他の親族のために支払った医療費です。共働きの夫婦もどちらか所得の多い方に医療費を合計して申告できます。学生で同居していない子供に仕送りしている場合も、生計を共にしているので医療費を合計できます。その他、治療費病気の治療のためにお医者さんでかかった費用、薬局などで薬を購入した費用が対象となります。通院・入院のために親が付きそった場合の交通費も対象です。医療費控除額は、70万円-10万円=60万円となります。課税される所得額が600万円の場合、税率は約30%ですので減税額=60万円×30%=18万円分の税金が免除されます。実質の矯正治療費は70万円(治療費)-18万円(免除分)=52万円ということになります。上記はあくまで概算です。●その他知っててほしいことたとえ一連の治療であっても、支払った年が違うと申告する年も分かれてしまい、単年度ごとに10万円の控除があるため、戻ってくる税金はトータルで少なくなってしまいます。単年度で支払うように工夫した方がお得です。通院の場合の電車・バス代などの交通費も控除対象となります。公共の交通機関となります。子供の矯正であれば診断書がない場合でも、控除を受けられますが、成人の方は認められない場合もあります。医師の診断書をつければ控除が受け易くなります。国税庁ホームページ(https://www.nta.go.jp/)をご覧になるか、税務所に直接お尋ねください。