日本の家を100%耐震に。soonお知らせ2020年1月16日【耐震100推奨基準について】「地震が起きた後で、人が死なない家をつくり続けるために’」を掲載しました。2020年1月16日【木質耐震シェルター70K】「居住デザインに優れた木の耐震シェルター」を掲載しました。2019年10月16日【トピックス】「基準法の壁量は耐震性能想定の0.75倍しかない」として大橋教授の記事が日本住宅住宅に掲載されました。して日本住宅住宅に掲載されました。シェルターを開発した記事が住宅新報に掲載されました。シェルターを開発した記事が日刊木材新聞に掲載されました。「日本の住宅を100%耐震住宅に。Philosophy.私たちの思い。東日本大震災など、近年を振り返ってみても、大きな地震に度々見舞われてきました。私たちの暮らしは、常に大きな自然災害のリスクと共存しています。それはとても残念なことですが、だからこそ私たちは、この国土に適した方法を探り、家を建てて、暮らしていかなくてはなりません。自然に真摯に向き合い、過去の災害に学び、未来に備え、より安全で快適な住宅を提供し続けていく。それが私たち「耐震住宅100%実行委員会」の理念です。技術に裏付けられた信頼できる耐震性を持つ住宅を増やしていく。そんな思いを胸に、2014年から活動をはじめ、2017年の一般社団法人化を経て、現在、全国100社を越える地域工務店と共に活動を続けています。私たちは、特に木造住宅の耐震化を重視しています。子育て期からシニア期まで、家族の成長や家族構成の変化に合わせた間取りの変更や増改築のしやすさなど、木造住宅は、建てたら終わりではなく、完成してから、暮らせば暮らすほど味わいが増していくもの。そんな木の家の楽しさを支える大切な機能が「住宅の耐震性」なのです。地震に強い家は、快適な家であってほしい。つくりのしっかりした家だけが、暮らしに安心を与え、家族の健やかな成長を見守ってくれる。信じて、私たちはこれからも耐震住宅をつくり続けていきます。Missions.私たちの3つの約束。1住宅の耐震性能の科学的検証により、あたらしい耐震基準を自主制定します。2新築、及び、既存住宅の耐震性能向上のための木造建築技術品を開発します。3新築からリフォームまで、住宅資産価値を高める各種サービスを提供します。代表理事を務める田鎖郁男から、建築基準法の背景や木造における構造計算の必要性について、わかりやすく解説しています。耐震への意識の変化についても語っていただいています。耐震住宅100%実行委員会とは2014年に任意団体として活動を開始した「耐震住宅100%実行委員会」は、日本における真に品質の高い耐震住宅の普及や、人々が安全で幸福に住まうことができる住環境のさらなる向上を目的として2017年9月1日に一般社団法人化いたしました。「耐震住宅100%実行委員会」は、日本全国の工務店及び住宅関連企業の賛同と緊密な連携のもとで、地震が起きた後で人が死なないための家と町をつくり続けていきます。全国で110団体以上。お近くの会員まで耐震住宅のご相談をお寄せ下さい。