日本の広告費」によれば、日本の広告費は6兆5300億円ですが、「インターネット広告費」は1兆7589億円(前年比116.5%)と5年連続で2桁成長を続けており、媒体としては地上波テレビ広告1兆7848億円(前年比マイナス1.8%)に肉薄しています。米国ではネットがテレビを抜いており、日本も時間の問題だといわれています。そんな急成長中のネット広告業界に衝撃を与えるニュースが飛び込んできました。米グーグルが1月14日に同社のウェブブラウザ「Chrome」でのサードパーティークッキー(Cookie)のサポートを、2年以内に完全に廃止する計画を発表したのです。これだけを聞いても、意味がよくわからない方もいると思いますので、まずはじめにネット広告についてわかりやすくご説明します。カール/宝島社)ネット広告にはさまざまなものがありますが、専門用語が多いのです。「媒体(メディア)」とは情報伝達の媒介手段ですが、具体的には新聞、ラジオ、テレビ、ウェブサイトのことです。「純広告(純広)」とは、主にバナー広告などを指し、広告主が媒体の広告枠を買い取り、広告主側が制作した広告を掲載するものです。ディスプレイ広告とも呼ばれます。広告を掲載するサイト等を「媒体」と呼びます。純広告の種類にも、以下のようにさまざまあります。バナー広告(画像による広告)、テキスト広告(文字・文章による広告)、デモグラフィックターゲティング広告(性別・年代などのユーザー登録情報によってターゲットを絞る広告)、エリアターゲティング広告(特定地域に絞った広告配信でIPアドレス別や都道府県別などが可能な広告)などです。PPC広告」とも呼ばれます。リスティング広告はキーワード単位で広告出稿ができるために、検索キーワードに含まれるユーザーの興味・関心にターゲティングすることができます。そのため、検索連動型広告はクリックされる確率が高く、表示されただけでは費用は発生しません。Click)」とも呼ばれます。広告主は自由にキーワードを指定でき、そのキーワードに複数の入札があった場合には、入札価格と広告の品質(クリック率など)で決定される広告ランクによって掲載順位が決まります。したがって一般的なキーワードで上位に出すには、かなりの高額になることもあります。複数のキーワードを組み合わせることでよりターゲットを絞ることができます。NEWSNEW2020.02.14大塚家具はヤマダ電機の“救済”で再建可能か。クリックしてプッシュ通知を停止する。