ページもしくは巻、ページを入力してください。検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。ページもしくは巻、ページを入力してください。検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。抄録を表示する抄録を非表示にする多数のセンサによるモニタリングを実現するためのネットワーク同期型地震計を開発し、高密度振動観測システムを構築して、高層免震建物に実装した。本文では、システムの構成・特長と、観測データの利活用方法を提案するとともに、実測記録を例示しながらシステムの有意性を論じた。実環境と同等のネットワーク構成である試験環境におけるシステムの時刻同期誤差は最大でも4ミリ秒程度であり、対象建物の振動特性に対して十分に高い精度が確認された。加速度記録からは、高密度な地震計配置と高精度な時刻同期により、層間変位の分布が推定できることが示された。抄録を表示する抄録を非表示にする確率論的断層変位ハザード解析手法は、地表地震断層の変位の量がある値を超過する確率を評価する手法であり、解析にあたっては、主断層および副断層の変位量をそれぞれ確率論的に評価する必要がある。主断層についてはこれまで日本国内で発生した地表地震断層に関する豊富なデータがあるが、副断層については必ずしもデータが十分とは言えない。副断層の出現確率については、分析に用いる格子寸法に依存することが既往研究によって示されているが、日本国内のデータに基づいて整理された例はないため、本論文では、格子寸法依存性の検討を実施することによって評価式の信頼性向上を図った。副断層の変位量のデータを補うために、模型実験結果および個別要素法による数値解析結果を用いることにより評価式の信頼性向上を図った。取り扱う方法としてロジックツリー手法について述べるとともに、その適用例を示した。抄録を表示する抄録を非表示にする富士山南東部地域を対象に地震観測記録を利用することで、工学的基盤面における揺れやすさのゾーニングを検討した。揺れやすさの指標には、選定した地震観測記録から算定した解放工学的基盤波の加速度応答スペクトルを既存の推定式で除した比(応答スペクトル比)を用いた。つのグループに分類した。ゾーニング結果を基に、各グループについて揺れやすさの特性を反映した地点補正倍率を作成した。揺れやすさ分布特性はこの地点補正倍率により考慮することができ、これを既存の推定式に乗じる方法を、広域を対象とした工学的基盤面の加速度応答スペクトルの推定方法として提案する。2011年の期間にK-NET、KiK-net、JMAで観測された日本全国の強震動記録の加速度フーリエスペクトルおよび加速度応答スペクトルを用いて、スペクトルインバージョン手法に基づき強震動特性を推定し、分離した震源・伝播経路・サイト増幅の各特性について新たな知見を得ることである。フーリエスペクトルから分離された強震動特性は、どれも先行研究と非常に良い一致を示し、より安定した結果となった。分離した伝播経路特性から求められるQモデルについては、これまで得られなかった北海道周辺のものが新たに得られた。以下の低振動数域および10Hz以上の高振動数域においては異なる挙動を示すことがわかった。抄録を表示する抄録を非表示にする東日本大震災ではサプライチェーンの寸断により企業の事業活動が大きな影響を受けた。本研究では、サプライチェーンを構成する企業の合理的なBCP策定に資するため、震災時の道路通行止め予測モデルとそれに基づく道路網の機能支障によるサプライチェーンへの影響評価手法を構築した。実際の道路ネットワークを対象に物流センターから工場への資材輸送を想定した事例解析を行なって、各種対策の効果を定量化できることを示し、本手法がサプライチェーンでのBCP策定に有効な情報提供が可能であることを確認した。抄録を表示する抄録を非表示にする都市圏での広域の高精度の強震動予測には、地質情報・ボーリング情報をもとに構築された地盤構造モデルの、地盤震動観測データによる検証が必要であるという考えのもと、比較的地盤情報が少ないとされる大阪平野南部を対象として常時微動観測を行った。微動観測記録と既往の研究に基づき仮定した地盤構造モデルの理論計算から得られる微動の水平上下スペクトル比を比較することで修正地盤構造を推定した。その結果、微動アレイ観測やレイリー波の楕円率を用いた既往の研究と比較した場合でも、拡散場理論による微動の水平上下スペクトル比の新しい解釈に基づいて、ピーク振動数と振幅に着目して地盤構造を推定する本研究での提案方法が有効であることを確認できた。東北地方で液状化が確認された市区町村は、東北6県63市区町村に及んだ。局所的に液状化被害が起きた。大河川の沿岸に集中していた。東北地方は、関東地方に比べて埋立地が少なく、海岸部は津波で浸水したこともあり、埋立地で確認された液状化は少なかった。仙台市では丘陵地帯の造成宅地の谷埋め盛土部分での液状化被害も多かった。宮城県の大崎平野には池沼の干拓地が多く存在するが、これらの旧池沼には液状化の発生は確認されなかった。揺れが発生し、システム天井シングルライン工法における天井板の落下被害が生じた。本報では工学院大学校舎に採用されているシングルライン工法のシステム天井の振動台実験を実施した結果、加速度と支持部材および施工条件が落下に大きく影響することが判明した。システム天井シングルライン工法の動的実験および静的実験によって、応答加速度や支持部材の変形を考慮した損傷評価を行った。棟の被害状況および耐震性能に関するデータベースを作成した。分布は、対数正規分布の形状に近い。年以前)で大きく、新耐震建物の被害率が小さくなる傾向が見られる。程度以上あれば中破以上の被害はほぼ生じていない結果となった。値に対して負の相関が認められた。茨城県東海村にある南台団地において大規模な地すべり等が発生した。この被災に関する詳細な検討を行う上で、当該地点における地震動を明らかにすることが必要である。そこで、本研究では、南台団地において常時微動計測ならびに余震観測を実施し、得られた記録についてフーリエ振幅・位相特性に着目した解析を行った。その結果、南台団地から3.5kmほど北のSK-net東海での本震観測記録を団地内に作用した地震動と見なすことが可能と考えられる。抄録を表示する抄録を非表示にする距離減衰式におけるばらつきの距離依存性について、重み付き回帰分析による影響を検討した。この結果、重み付けをしない場合には、ばらつきの距離依存性が不明瞭になることを示した。震源近傍データが内陸地殻内地震の横ずれ断層におけるデータに対して、断層上盤効果の影響が現れる逆断層タイプ地震のデータを追加した場合には、距離が小さくなる程ばらつきが大きくなる特性がみられ、距離依存性は回帰に用いる震源近傍データの特性にも影響されることを示した。