用いて、2013年の訪日外国人消費を推計し、関西各府県に及ぼす経済効果を比較分析しました。本稿では、前回同様の手法で、2014年の経済効果を推計し、両年の効果を比較検討しました。広がったことが分かりました。中国人や台湾人の貢献が大きいとみられ、その結果、大阪や京都のホテル稼働率は高水準で推移し、宿泊単価も上昇しています。既存の宿泊インフラの供給制約も目立ってきており、この観光ブームを確実なものとするためにも、各府県のハード・ソフト両面での工夫とともに、関西圏が一体となって観光客の流れをスムーズな好循環にすることが重要であると考えられます。