民生用ドローンの最大手DJIがメディア向けに発表会の開催をアナウンスしています。英語圏のドローン専門メディア『DroneDJ』のTwitterアカウントに投稿された、招待状の画像は以下の通り。so!(意訳)中国のドローンメーカーDJIがマスコミ向けに招待状を送付しました。そこには、おいでよ「もっと大きい画をみよう」7月18日にニューヨークにて、と書かれています。Twitter何が発表されるのか?DJIフォーラムやDroneDJなど、複数のソースが招待状の写真を掲載していることから、この画像そのものはフェイクではなさそうです。「7月18日午前10時にニューヨークでDJIが発表会をする」ということは、ほぼ間違いありません。そこで何が発表されるかは、明言されていません。PICTURE」の文字と雲や山が写った画像。これらの情報をもとに、一体何が発表されるのか、考えてみることにしましょう。PICTURE」を「大きな画層を見よう」と訳すなら、新型Mavicが大型のセンサーを搭載して高画素化することを示唆していると考えられます。1インチからマイクロフォーサーズにセンサーサイズを大型化する可能性もあります。可能性その3:360°カメラここで再度考慮しなければいけないのは、案内状に載せられた画像です。Air』などでも撮影できる「アステロイドモード」、一般的にはスモールプラネットと呼ばれる画像にも見えますが、新型の360°カメラで撮影した画像の一部という可能性もありそうです。招待状の画像に雲が写っていることや、一般的なドローン空撮より高高度から撮影したものにも思えることから、大穴として固定翼機の登場の可能性もゼロとは言えません。私たち『ビバドロ』や海外メディアも、皆なんとなく「新機種が出る」という前提でアツくなっていますが、招待状には何も「新機種」とは書かれていないようなので、その点は冷静になりたいところです。PICTURE」の話しだったら、嫌だなぁ。2020年2月16日ドローンで空撮する前に、最初にぶつかる壁が『ドローン飛行に関する許可申請』です。機体重量200g以上のドローンは飛行場所によってはわずかな時間の空撮でも届け出が必要になり、現場によって申請方法も異なります。日頃から自然に身に着け、メッセージや健康状態の管理ができるスマートウォッチ。II」が発表され、話題になっています。(新しいウィンドウで開きます)ドローンレースから基礎知識まで。(新しいウィンドウで開きます)最新記事5Gドローン普及に向けて。政府が新法案を閣議決定。2020年2月24日2020年から順次サービス開始を予定している5G(第5世代移動通信システム)。日本政府は2月18日に、5Gシステムやドローンなどの最先端技術の育成に向けて、該当する企業の開発を後押しする新法案を閣議決定しました。飛ばして空撮などを楽しむだけではなく、インフラ点検や測量などのビジネスでも利活用が進むドローン。(新しいウィンドウで開きます)ドローン航空法の規制、はずせないポイント総まとめ。「ドローンを飛ばしてみたい!」「でも、法律の規制が厳しそう......」「ドローンの規制がよく解らない」ドローン初心者の方なら、そんなふうに一度は感じたことがあるのではないでしょうか。米内務省は、組織内でのドローンの使用を2020年も引き続き停止すると発表しました。これには、中国製ドローンに対するセキュリティ上の懸念が関係しています。2020株式会社A.L.I.ワークス本サイトのコンテンツは転載禁止です。