コロナウイルス」に関する記事一覧はこちらです。コロナウイルス」に関する記事一覧はこちらです。秀樹1234これまで、バイオマスが今後の再生可能エネルギーとして最も期待されていること(第1回)、OECD(経済協力開発機構)諸国では化石燃料のうち石油・石炭が減少し、バイオマスとその他再生可能エネルギーが増加すること(第2回)を紹介してきた。いずれにせよ、バイオマスの重要性は増加しても減少することはない。米国がバイオマス利用に熱心なのは安全保障上の理由からナショナル・バイオフュエル・アクション・プラン(2008年)ギャラリーページへところで、バイオマスからのエネルギー、すなわちバイオエネルギーの中で、穀物から作るバイオエタノールと木質資源(主に木材)から作るバイオ燃料は大きく異なる。この違いを米国の例で示そう。米国と言えば、京都議定書の批准をしていなかったり、どうも環境対策に熱心ではないと思われる方々も多いのではないだろうか。ところが、実際にはバイオマスの利用については非常に熱心なのである。Board)が、「ナショナル・バイオフュエル・アクション・プラン」というのを発表した。図1:米国の石油生産能力と消費(出典:ナショナル・バイオフュエル・アクション・プラン、2008年)ギャラリーページへそれによると、バイオエネルギーによるCO2削減より先に述べられている重要なことは、米国国内での石油生産の減少である。図1(和文は著者)のように、年々石油の米国内での生産が減少しているが、需要は伸び続けているのだ。シェールガスでガスの供給は増しているものの、石油の生産が減少していることに変わりはない。それに伴い、石油の輸入が次第に増加している。これを米国は安全保障上の問題として捉えている。国内で再生可能なエネルギーで、しかも石油の代替になるものを作る。この方針はバラク・オバマ政権になっても引き継がれた。Premium会員(有料会員)限定のコンテンツです。500円[税抜]、最初の月は無料)をしてお読みください。会員向けサービスの詳細はこちらPremium会員の方はログインして続きをお読みくださいログイン穀物主体のエタノールに代わる「新型バイオ燃...1234※「JBpress」に掲載している記事や写真などの著作権は、株式会社JBpressまたは執筆者などコンテンツ提供者に帰属しています。これらの権利者の承諾を得ずに、YouTubeなどの動画を含む各種制作物への転載・再利用することを禁じます。パスワードをお忘れの。