MDM)」を中心とした、企業内のデータ統合マネジメントを行うためのソフトウェア製品群の販売と、製品導入に伴う技術支援やアプリケーション開発、保守サポートを行う包括的なデータ統合ソリューションの提供を開始します。大量の顧客情報や販売データを取扱い、情報分析のためのデータ統合ニーズが高い流通業や金融業を中心に、製造業や通信業などに提供します。販売目標は、3年間で6億円です。昨今、デジタルデータの急激な増加とそれを蓄積・処理するためのIT機器の低価格・高性能化を背景に、様々な企業でビッグデータの活用が始まっています。データは複数の業務システムに存在し、データの保管場所や保存する際のフォーマット、精度はシステムごとに異なります。データ活用に際しては、まず、企業内に散在している様々な種類・フォーマットのデータを活用できる形に整備・統合することが必要です。従来、データの整備・統合には、分析や変換を行うための専用プログラムの開発やデータ移行作業が必要となりますが、それにかかる時間は、プロジェクト全体の約半分を占めることもあります。インフォマティカには、データ統合における課題を解決する製品と多岐にわたるプロジェクト経験があります。インフォマティカ製品の主な特長は以下の通りです。各システムのデータの所在や定義を管理するデータ辞書機能や、システム横断でのデータの流れを可視化するメタデータ管理機能が、開発だけではなく運用面での負荷低減に寄与DataQualityの特長:データの精度や品質を把握・評価するプロファイリング機能を提供。各アプリケーションが持つ様々な種類のマスターデータの統合管理機能を提供。関連システム間での同期を可能にし、オムニチャネルビジネスにおける顧客360°ビューの提供グローバル製品コードの統合によるサプライチェーン横断の情報可視化や業務プロセスの改善など、ビジネス面でのコスト削減や収益向上に貢献。CTCはデータの整備・統合を伴うシステム構築案件において、インフォマティカ製品の販売、システム構築、保守サポートだけでなく、導入時のコンサルティングや利用教育の実施も含めたデータ統合ソリューションを提供します。今後、更なる企業のビッグデータ活用に向け、データクレンジング、システム移行支援、マスターデータ統合などの受託業務サービスの提供を通して、お客様のデータ統合を支援します。■伊藤忠テクノソリューションズ株式会社について伊藤忠テクノソリューションズは、ビジネス戦略の立案や企画・設計などをお手伝いする「コンサルテーション」から、フロント系基幹システムや大規模基盤システムの構築などのインテグレーション、さらには保守サービスやデータセンター運用などのアウトソシングサービスまで、ITライフサイクルを支える総合力を兼ね備えたトータルソリューションプロバイダです。世界最先端のITベンダーとのリレーションによって培った確かな技術力と充実した運用・保守サポート体制による高い信頼性により、お客様のITライフサイクルの全フェーズで最適なサービスを提供します。データインテグレーションソフトウェアおよびサービスにおける世界No.1独立系プロバイダーの1社です。インフォマティカのソリューションによって、世界中の企業がデータへの投資から最大限の効果を手にし、最も重要なビジネスニーズを満たしています。現在、世界5,000社を超える企業が企業内ならびにクラウドやソーシャルネットワーク等の企業外に保有する既存の情報資産から最大限の価値を引き出し、活用することに成功しています。ETL:Extract/Transform/Loadの略。企業の基幹業務システムなどに蓄積されたデータを抽出し、データの関連性分析などを行うためのデータベースであるデータウェアハウスなどで利用しやすい形に加工し、書き出すこと。関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。個人情報の破棄に「即応できる体制の整備が必要」インフォマティカCISOプライバシーに対する不安が高まるに連れ、日本を含めた、さまざまな国で個人情報を保護する法律が施行、検討されている。個人情報を取り扱う企業も、そうした流れに留意する必要がある。多様なデータを統合してDMPで活用--インフォマティカとトレージャーデータが連携IT部門と事業部を「データ連携」させる--インフォマティカCEOアルプス電気、基幹システム統一プロジェクトにデータ統合プラットフォームを活用インフォマティカ、オンプレとクラウドのデータ統合ソフトウェアを国内で提供開始インフォマティカ・ジャパン株式会社インフォマティカ・ジャパン株式会社の記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。