サイトカタリスト)を提供したことを発表いたします。新星堂社は1949年(昭和24年)創業の大手CD・DVD販売チェーンです。現在全国で200店舗以上の直営店を展開し、楽器・書籍の販売も行うほか、独自レーベルのオーマガトキを持っています。Records」の展開を進めています。インターネットの普及とともに、ECサイトを開設し、幅広いユーザにむけてオンライン販売を提供しています。つながる数値を細かく分析することができませんでした。外部のインターネット広告やSNSサイトがどのように自社のビジネスに貢献するかという、投資判断の材料となる具体的な数値を入手するのが難しい状況でした。そこで、マクニカは、本問題に対して、オムニチュア社製「サイトカタリスト」のコマースソリューションを提供するとともに、Web2.0の要素である、ブログの解析に際してもサイトカタリストの設定を行いました。これにより、新星堂社のブログサイトアクセスは倍増、ブログ測定の戦略効果により、実店舗の予約販売を向上することができ、ネット戦略と実店舗の連携による売上げ向上の改善に貢献することができました。新星堂社は従来のECサイトに加えて、商品告知に社内スタッフのブログを導入し、最新情報の配信と店舗への誘導を促しました。マクニカではブログのランキング、閲覧時間、ブログからのECサイトの誘導などブログを利用したアクセス解析レポート設定を行いました。顧客層の細かい分析、またサイトへの誘致方法として、検索エンジンからの流入や、SNSからの顧客獲得、リピート顧客を増やすための、オンラインプロモーションの提案を行いました。従来の解析ツールでは、会員顧客の属性や行動の分析は非常に困難な課題でした。自社で解析するにはその指標が不明確でした。そこでCD,DVDなどの売上げ、貢献度など多角的分析が出来るよう、サイトカタリストの拡張を行いました。●毎日自動化されている、リアルタイムレポートサイトカタリストの数値を関係部署担当者に毎日転送し、即効性のある、消費者嗜好データを情報共有するとともに、ブログ著者にも配布しました。新星堂社では、この「サイトカタリスト」を今後もインターネットと実店舗の販売促進の相乗効果のための重要なツールとして活用していきます。Genesis」、を、大規模サイトの分析を必要とする企業、およびコマースサイト企業の投資回収率向上を求めるお客様へ積極的に販売展開していきます。「サイトカタリスト」については、2005年6月より販売を開始しており、マネックス証券、ハピネット・オンライン、イー・アクセス、スズキ、JALUX、バイエル薬品などへ導入実績があります。「サーチセンター」「サイトカタリスト」については、本年度1億円の売り上げを見込んでおります。キーワードなどを求める事が可能になり、さらに多変量解析やA/B比較というさまざまな性能テスト機能を提供できる唯一のツールです。Webサイトの投資利益率向上に多いに役立てる事が可能になります。米国オムニチュア社(本社:米国ユタ州オレム)は、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをSaaSモデルで提供しています。Omnitureのオンラインビジネス最適化スイートは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することでオンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援します。ソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を提供しています。(五十音順)などエンタープライズ企業を中心に約300社の導入実績があります。マクニカWebソリューションズについてマクニカWebソリューションズは、お客様にオープンソースを利用した、Webベースのエンタープライズソリューションを提供することに特化した、ソフトウェア開発とマーケティングのグループです。主な取り組みとして、ERPをはじめとする企業の基幹システムや、CRMなどの情報系システム、業務解析ツール、あるいは表計算システムなどのデスクトップアプリケーションが管理するデータを、グラフ・チャート化して、Web上で公開する経営ダッシュボードシステム「myB3smartIII」の開発。IRサービスのコンサルティング会社の最大手である、野村インベスター・リレーションズ株式会社様が個別の上場企業に提供しているIR専用サイト用ASPサービス「irbridge」を開発し、IRサイト構築の自動化とユーザビリティ向上を実現しています。Fusion」などのSaaSサービスの提供とコンサルテーションを行っております。マクニカWebソリューションズの開発拠点は主要な市場である日本の他、米国カリフォルニア州に設けています。本文中に記載の社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。本件に関するお問い合わせは下記にまでお願いいたします。