ニュースで取り上げられ、社会に大きなインパクトを与えましたが、検証や総括が不十分だと考えます。漂流したダイバーを救うべく、ダイバーをはじめとした多くの人が募金を募り、余剰金は「今後の安全ダイビングのために使ってほしい」との意思表明をいただいています。そこで、ダイビング業界として、バリの漂流事故の検証を行ない、事故の再発を防ぎ、今後の安全ダイビングに活かすことを主たる目的とし、付随して、ダイビングの不要なネガティブなイメージを払拭したいと考えます。この事故をきっかけに、事故情報、安全ダイビングのための情報発信を行なえる組織、仕組みを作りたい。団体の活動・業務(事業活動の概要)上記の目的を実現するために、1まずは、バリのダイビング事故を、装備、潜り方、オペレーターとの連携、緊急時の手順、保険などなど、あらゆる角度から分析し、ファクターを洗い出す。その後、各テーマごとに、事故ファクターを取り除ける方法、緊急時の対処法などを検討し、成果をダイバーに発表・啓蒙する。2それを達成することで期待される効果は、実際に起きた、インパクトの大きい事故だっただけに、関心も高く多くのダイバーに情報がいきわたります。結果、ダイビングの安全性を高められると考えます。3また、この検証のノウハウを生かし、バリのダイビング事故の検証だけで終わるのでなく、過去の事故についても分析・検証し、ダイバーに提案する体制を整えたいと考えます現在特に力を入れていることバリのダイビング事故から考える、安全潜水に向けた施策の提言を1年かけて行ないます。流れとしては、有識者会議や分科会を経て、最終的にレポートにまとめ、ネットやメディアで配信しつつ、セミナーを通じて全国に普及する活動を2016年行ないます。その中で、現在は有識者会議が終了しています。組織から受けた支援の実績2016年2月1日。日本財団さまより審査結果のお知らせをいただき、以下の内容で支援いただきます。無CANPAN標準書式で表示しています。ついて詳しくはこちらNPO法人会計基準書式で表示しています。Adobe社のサイトより無償でダウンロードできます。ダウンロードはこちらツイートCANPANプロジェクトは、日本財団が運営しています。Foundation。