・化石エネルギー(石油、石炭、天然ガス)先進国の経済や生活は、化石エネルギーに依存しており、化石燃料は何億年もかかってつくられた有限の資源であり、あと数十年で枯渇すると言われています。年々消費が増加、途上国も経済拡大をめざし、枯渇がさらに早まることは確実になってきています。時産油国(OPEC)は大幅に輸出削減に走ると見られており石油に過剰に依存している世界経済の崩壊は避けられない状態になっています。事故を経て、先進国の多くは政策転換をしています。詳しくは、世界は脱原発へをご覧ください。大規模ダム開発は自然環境に与える負荷が大きく経済性にも疑問、先進国の多くは政策転換し、ダム撤去や途上国のダム建設支援からすでに撤退しています。(地域的)水力発電を欧州や中国は推進しています。自然エネルギーへ転換。エネルギー消費の削減を進めている。・スウェーデン炭素税など導入により化石エネルギーは半減、自然エネルギーが全体の4割を占めています。2050年には化石エネルギー消費を半減させ、大部分を自然エネルギーにする予定です。100倍に)することによって、エネルギー自給率5%(70年代)から、現在は自給率110%にまで引き上げました。今後30年でエネルギー消費を2割削減し、自然エネルギーは全体の1/3にする予定です。フライブルグ、アーヘンなどの都市は自然エネルギーでエネルギー自立都市を目指しています。・フランス電力消費ピーク時の料金を11倍にして消費量を抑制する対策をとっています。40年で10倍増加し自給率は世界最低。今後もエネルギーの消費増加の見込みです。2000年に成立し、さらに2010年までに13基の増設計画です。建設中、建設予定のダム計画は約380基あります。プラスチックもいっしょに燃やすごみ発電(RDF)を推進しており新たなダイオキシン汚染の増加が心配されます。1%未満で、拡大する政策も今のところありません。頼っているので石油の削減は致命的なダメージになります。生活や経済を根本的に見直すことが急務なのです。※現在通販サイト「EcoShop」では取り扱っていません。ご購入を希望の方はAmazonなどでお探しください。環境先進国では、原子力発電は廃絶の方向です。オランダ、スウェーデンは国の方針として全廃しました。日本は新たに20基以上の増設を計画中です。原発の事故が起きた時の損害額は、国家予算の2倍、被害者は400万人と試算していました。東日本大震災による原発事故は、それを超える可能性があります。大規模な電力不足が予想されています。データ)石油や石炭、天然ガスは初めから地球にあったものではありません。これらのエネルギー資源はあと数十年でなくなる、といわれています。エネルギーがなくなると、現代の社会は成り立ちません。日本のガソリン価格は、飲料並みかそれより安い現状です。日本のエネルギー事情やそれにともなう温暖化の現状をさぐります。