誰もがいつかはお世話になる「医療」。自分や家族が病気になるまで、医療については特に関心がないという人も多いのではないでしょうか。医師との付き合い方や医療制度の動向まで、いざという時にあわてず、安心して治療を受けるために必要な知識をNPO法人ささえあい医療人権センターCOML(コムル)理事長の山口育子さんが伝授します。今から10年後、日本では3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上というかつて私たちが経験したことのない高齢社会を迎えます(図1)。分野では何が始まっているのでしょうか。高齢者人口及び割合の推移(出典:総務省統計局)[画像のクリックで拡大表示]「10年もある」ではなく「あと10年しかない」これまで“高齢化”というと地方の問題のように考えがちでした。10年後に高齢者が急増するのは、むしろ都市部なのです(表1)。地方では人口減により存続が難しくなる地方自治体が増えるという推計が出されています。][画像のクリックで拡大表示]これは、医療・介護の分野にとっては重大な問題。人口構造が異なれば、必要とされる医療機能も変わってきます。高齢者が増えればとりわけ、医療と介護が切れ目なく提供できる体制が欠かせません。そこで、医療・介護の分野では10年後を“2025年問題”と称して、急ピッチでさまざまな検討、準備が進められています。あと10年で、3人に1人が65歳以上の時代が訪れる。)高齢者が増えるということは、認知症をはじめ、複数の病気を抱えた患者の数も増えるということです。そのため、これまでのように手術件数や専門医を念頭に医療機関を選ぶのとは異なる、医療機関選びの視点が必要になってきます。病状に応じて適切な機能を担う医療機関に転院することも当たり前になります。最期まで自宅で暮らしたいと希望するニーズを満たすには、在宅医療の充実も欠かせません。このような問題が10年後という“目前”に迫っているのですが、世間一般ではまだまだ実感が湧かないというのが正直なところでしょう。2025年まで「10年もある」ではなく「あと10年しかない」のです。始まり、2015年からは地域医療構想(ビジョン)の策定が都道府県ごとに始まります。先ほど触れたように、地域によって人口構成や課題も大きく異なり、それによって求められる医療・介護サービスも異なってきます。そこで、都道府県ごとに2025年にどのような医療機能がどれぐらい必要か、どのような医療や介護の連携が求められるかの構想を打ち立てて準備を進めていこうというのが地域医療構想なのです。「ひと駅前で降りて歩く」「テレビを見ながら軽い筋トレをする」...これをもって「運動習慣がある」と思っている人は意外と多い。フィジカルトレーナーの中野ジェームズ修一さんは「強度の低い運動、筋肉がつかないような運動は、いくら続けても十分な成果が得られません」と断言する。健康診断で引っかかった数値を改善したり、カロリーを消費して減量したり、病気を予防するといった目的を達成するためには、どのような運動をすればいいのだろうか?認知症のリスクを下げる食事のポイントは?近年の研究から、認知症リスクは生活習慣によって大きく変わることが分かってきた。中でも重要なのが食生活だ。米国の最新食事法をきちんと実践した人は、認知症の発症リスクが最大53%低かったという驚きの結果も出ている。具体的にどのような食生活にすればいいのだろうか。今回のテーマ別特集では、最新研究に基づいた「認知症を遠ざける食事」のポイントを紹介しよう。年末年始や年度の変わり目など、宴会が増える季節に、楽しくお酒を飲みながらふと頭をよぎるのが、「体重の増加」と「気になる検査値への影響」ではないだろうか。暴飲暴食が続くとさまざまな検査値に影響が及ぶ。上げないための、宴会での上手な飲み方・食べ方のコツをまとめた。