上がってんだろ?だから「テコ」。少ない元手で大きく儲けられる理屈が同じだから。ディレバレッジその他にもたくさんありますが、ナレーションを聞いていて引っかかる言葉はこの程度でした。全文書き起こし私も勉強がてらやろうと思ったのですが、調べたらすでにされていましたので敬意を表しつつ紹介します。重要ポイントをかいつまんで解説されているブログがありましたので、敬意を表して紹介します。ブログ主は外資系金融で株の仕事をされているプロです。レイダリオの動画のシンプルな記述に、我々が新聞などで読み知る言葉で補足を加えるなどしてくださっています。動画の復習テキストとして最適と思います。他の参考ブログ色々な人がこの動画を見て知見を得たり、認識を確認したりしています。調べた範囲で紹介します。動画のまとめが非常に参考になりましたので引用させていただきます。所得より早く債務を増えさせない収入と支出のバランス重要。収入が少なければ借金の利子すら払えなくなり、いずれ首が回らなくなっちゃうよって話。これについては違和感を覚える人は少ないと思う。所得を生産性より多く増えさせないざっくり言うと賃金を気軽に増やすなって話。労働者側からすると腹立たしいことこの上ないんだが、生産性、というか利益を上回って賃金を支払えばいずれ首が回らなくなりますよね注意しましょうってこと。経営者がこのバランスを取る事になるんだが、生産性を上げるための教育コストをケチってしまったがため人材不足が今になって表面化するとか、多分今後大きな社会問題になってしかも短期的な解決策は無いという事になりそうな予感がします。生産性を向上させるための努力を惜しんではいけない生産性の向上が全てを好転させます。誰も不幸にならない、全ての解になる訳なんですがナカナカ難しい問題ではあろうかと。明らかにカリスマ経営者待ちになっているものの、一時のカリスマに石を投げる傾向が強い状況でして、まあ全部不景気が人の心を支配しているんだなあ、とも。所得を生産性より早く増加させない。なると競争力が弱くなります」ということが分からなかったのが、具体的な説明のお陰で分かりました。隣国の韓国の文政権が2018年と2019年に最低賃金を10%以上増加させる政策を実行したことで、企業の負債が大幅増加しているという、大変な状況になっているという状況ですね。結論で述べられていますが、長期的な経済成長のために最も重要な要素が生産性を向上させるための努力ですね。私は教育機関で働いているので、この文言が一番刺さりました。動画によれば、短期の負債サイクルには波がありますが、長期的には生産性カーブ(動画では直線ですが)に回帰します。短期的な負債サイクルがクレジットによるノイズであるとすれば、経済成長を決める最も重要な駆動力は生産性向上ということになります。生産の三要素は、「ヒト(人的資本)・モノ(物的資本)・カネ(金融資本)」ですが、人的資本の増強は最も時間が掛かるものであることは言うまでもありません。国家百年の計という位ですから。シンギュラリティの時代を迎えたとしても人が生産性向上の旗手を務めることには疑問の余地がありません。したがって、価値を生み出し続けられる人材の育成をしていかなければなりません。日本の問題の根源は人的資本にあると考えています。そもそも子供を大事にしていないです。痛ましい虐待や、高齢者の運転で幼児や母子が死ぬなど貴重な子供が失われています。死んだ子供たちが将来生み出すはずだった多大な生産性を、虐待で死なす親たちや高齢者はどのようにしたら埋め合わせることができるのでしょうか?また、私が普段見る学生の殆どから考えると、彼らは律儀にルールを守れる子供達ではありますが、オリジナリティのある発想に基づいた行動がなかなか起こせないです。大学には行きたいと考えているけれども、「大学では何を学ぶの?」という問いに答えられないのです。子供がなるべく若い内に、具体的な目標をもって行動を起こせるように寄り添ってやるということが、子供の自立を願う保護者には最も重要なことなのだと考えます。株価の今後の見通しはどうなのか?1)昨今の世界経済の成長は中国国内の債務拡大によってもたらされてきたが、米中摩擦によって中国から米国および米国の同盟国への輸出が先細るのではないか?そうすると、中国の債務が所得を超過して成長が急減速するのではないか?2)米国は中国に対して安全保障上の懸念を強めている。貿易赤字の拡大を阻止して製造業の米国回帰を狙おうとしている。したがって、関税を掛けることは既定路線で、短期的に米国経済が冷え込んでも中国の成長を抑制しようとしているのではないか?以下の高橋洋一の記事が参考になりました。報復関税に関して本当に勝敗がつくのは、関税によって自国の輸入製品の価格が上昇するときだ。実は、どのくらい関税をかけられるかではなく、関税の結果、価格が上昇するかしないか、が勝負の本質なのである。物価指数をみれば一目瞭然この観点からいえば、アメリカの勝ちは明白だ。アメリカの物価はまったく上がっていないからだ。インフレ目標2%に範囲内に見事におさまっている。これは何を意味するのか。アメリカが中国からの輸入品に関税を課したら、関税分の10~25%程度は価格に転嫁されて、結果、価格上昇があっても不思議ではない。それでも物価が上がっていないということは、関税分の価格転嫁ができていないのだ。それは、中国からの輸入品が、他国製品によって代替できているということだ。価格転嫁ができなければ、輸出側の中国企業が関税上乗せ分の損をまるまる被ることになる(一方アメリカ政府は、まるまる関税分が政府収入増になる)。中国では、食品を中心として物価が上がっている。価格転嫁が進んでいるのだ。これで、(現時点では)貿易戦争はアメリカの勝ち、中国の負けということになる。中国がアメリカからの輸入品(農産物)に関税をかけ続ければ、そのうちアメリカの輸出農家も影響を受けるだろうともいわれる。その場合には、アメリカ政府は輸出農家に何らかの形で補助金を出せばいい。関税収入があるので、補助金対策の財源には困らないからだ。ライブドアニュース米中の合意がなされない場合、アメリカのインフレ率の変化を見ていけば良いということですね。誘導目標の2%近辺が維持されるのであれば、あまり問題なし。アメリカは、リーマンショック後の2014年から家計負債が増加の一途を続けており、特に自動車ローンや学生ローンの問題が顕在化しています。延滞率が過去最高という報道もありますので、こちらの方が心配ですね。自動車ローンの返済が少なくとも3カ月滞っている米国人がかつてないほど増えている。米国経済に成長余地がほとんどないことを示唆しているかもしれない。90日以上返済が滞った自動車ローンの件数は昨年末に700万件超と、ニューヨーク連銀が調査を開始してからの20年間で最高となった。全体的に借り入れが増加する中で、自動車ローンの延滞率は2012年以来の高水準となった。https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-02-13/PMUD1P6JTSE801FRBが利下げする観測がありますが、利下げで個人が借金しやすくなり、さらなる家計負債の増大に拍車をかけないかが心配です。いずれにせよ、米国の株価が下落に転じる前に、景気回復期に資金を投入できるようなポートフォリオを作っていかなければならないと考えています。いつも応援ありがとうございます。気づきがありましたらクリックお願いいたします。12:02レイ・ダリオによる「30分で分かる経済の仕組み」で経済について学びを深めるTweet広告を非表示にするもっと読むコメントを書く次のページブログ主id:cden地方にある高専の教員です。