セル2の形状については、全てのセル2の形状が同一形状であってもよいし、異なる形状であってもよい。図示は省略するが、四角形のセルと、八角形のセルとが混在したものであってもよい。セル2の大きさについては、全てのセル2の大きさが同じであってもよいし、異なっていてもよい。図示は省略するが、複数のセルのうち、一部のセルの大きさを大きくし、他のセルの大きさを相対的に小さくしてもよい。本発明において、セルとは、隔壁によって取り囲まれた空間のことを意味する。0028隔壁1によって区画形成されるセル2のセル密度が、31〜140個/cm2であることが好ましく、47〜116個/cm2であることが更に好ましく、47〜93個/cm2であることが特に好ましい。このように構成することによって、本実施形態のハニカム構造体100を、自動車のエンジンから排出される排気ガスを浄化するための浄化部材(例えば、触媒担体やフィルタ)として好適に利用することができる。0029ハニカム構造部4の外周壁3は、隔壁1と一体的に構成されたものであってもよいし、隔壁1を囲繞するように外周コート材を塗工することによって形成した外周コート層であってもよい。図示は省略するが、外周コート層は、製造時において、隔壁と外周壁とを一体的に形成した後、形成された外周壁を、研削加工等の公知の方法によって除去した後、隔壁の外周側に設けることができる。0030ハニカム構造部4の形状については特に制限はない。柱状を挙げることができる。0031ハニカム構造部4の大きさ、例えば、第一端面11から第二端面12までの長さや、ハニカム構造部4のセル2の延びる方向に直交する断面の大きさについては、特に制限はない。本実施形態のハニカム構造体100を、排気ガス浄化用の浄化部材として用いた際に、最適な浄化性能を得るように、各大きさを適宜選択すればよい。ハニカム構造部4の第一端面11から第二端面12までの長さは、51〜254mmであることが好ましく、76〜229mmであることが更に好ましく、102〜203mmであることが特に好ましい。ハニカム構造部4のセル2の延びる方向に直交する断面の面積は、2020〜99320mm2であることが好ましく、4560〜85640mm2であることが更に好ましく、8100〜72680mm2であることが特に好ましい。ムライト、アルミナ及びチタン酸アルミニウムから構成される群から選択される少なくとも1種を含むことが好ましい。隔壁1を構成する材料は、上記群に列挙された材料を、30質量%以上含む材料であることが好ましく、40質量%以上含む材料であることが更に好ましく、50質量%以上含む材料であることが特に好ましい。珪素−炭化珪素複合材料とは、炭化珪素を骨材とし、珪素を結合材として形成された複合材料である。コージェライト−炭化珪素複合材料とは、炭化珪素を骨材とし、コージェライトを結合材として形成された複合材料である。本実施形態のハニカム構造体100において、隔壁1を構成する材料は、特に、コージェライトが好ましい。0033本実施形態のハニカム構造体100においては、複数のセル2を区画形成する隔壁1に、排気ガス浄化用の触媒が担持されていてもよい。隔壁1に触媒を担持するとは、隔壁1の表面及び隔壁1に形成された細孔内に、触媒が担持されることをいう。本実施形態のハニカム構造体100においては、隔壁1に形成された細孔内に担持される触媒の量を多くすることができるため、排気ガス浄化用の触媒の担持後における、圧力損失の上昇を抑制することができる。0034ハニカム構造部4の隔壁1に担持される触媒の単位体積当たりの担持量については、使用する触媒の種類に応じて適宜決定することができる。本実施形態のハニカム構造体100は、隔壁1に形成された細孔の総容積に対して、触媒の充填率を80%以上とすることができる。触媒の担持方法としては、例えば、ハニカム構造部4に対して、触媒成分を含む触媒スラリーをウォッシュコートした後、高温で熱処理して焼き付ける方法等を挙げることができる。0035(2)ハニカム構造体(第二実施形態):次に、本発明のハニカム構造体の第二実施形態について説明する。本発明のハニカム構造体の第二実施形態は、図4〜図6に示すようなハニカム構造体200である。ここで、図4は、本発明のハニカム構造体の第二実施形態を模式的に示す斜視図である。図5は、図4に示すハニカム構造体の第一端面側を示す平面図である。図6は、図5のB−B’断面を模式的に示す断面図である。図4図5図60036図4〜図6に示すように、本実施形態のハニカム構造体200は、ハニカム構造部24と、目封止部25と、を備えた、ハニカム構造体200である。ハニカム構造部24は、第一端面31から第二端面32まで延びる流体の流路となる複数のセル22を取り囲むように配置された多孔質の隔壁21を有する柱状のものである。ハニカム構造体200において、ハニカム構造部24は、円柱形状となるように構成され、その外周側面に、外周壁23を更に有している。外周壁23は、格子状に配設された隔壁21を囲繞するように配設されている。目封止部25は、それぞれのセル2の第一端面31側又は第二端面32側の開口部に配設されたものである。図4図5図60037ハニカム構造体200は、隔壁21の気孔率が、45〜65%である。隔壁21の平均細孔径が、15〜25μmである。水銀圧入法によって測定された隔壁21の累積細孔容積において、細孔径が10μm以下の細孔容積率が、10%以下であり、且つ、細孔径が40μm以上の細孔容積率が、10%以下である。このように構成されたハニカム構造体200も、これまでに説明した第一実施形態のハニカム構造体100(図1参照)と同様に、排気ガス浄化用の触媒を担持した際に、隔壁21の細孔内への触媒の充填率を高くすることができる。このため、本実施形態のハニカム構造体200によれば、排気ガス浄化用の触媒の担持後における、圧力損失の上昇を抑制することができる。図10038ハニカム構造体200のハニカム構造部24の構成については、これまでに説明した第一実施形態のハニカム構造体100(図1参照)のハニカム構造部4と同様に構成されていることが好ましい。図10039本実施形態のハニカム構造体200においては、所定のセル22の第一端面31側の開口部、及び残余のセル22の第二端面32側の開口部に、目封止部5が配設されている。本実施形態のハニカム構造体200は、例えば、排気ガスを浄化するフィルタとして用いることができる。ハニカム構造体200は、第一端面31を、排気ガスが流入する流入端面とし、第二端面32を、ハニカム構造体200内で浄化した排気ガスが流出する流出端面とした、ハニカムフィルタとして利用することができる。0040例えば、第二端面32側の開口部に目封止部25が配設され、第一端面31側が開口したセル22を、流入セル22aとする。第一端面31側の開口部に目封止部25が配設され、第二端面32側が開口したセル22を、流出セル22bとする。流入セル22aと流出セル22bとは、隔壁21を隔てて交互に配設されていることが好ましい。それによって、ハニカム構造体200の両端面に、「目封止部25」と「セル22の開口部」とにより、市松模様が形成されていることが好ましい。0041目封止部25の材質は、第一実施形態のハニカム構造体100(図1参照)の隔壁1(図1参照)の材質として好ましいとされた材質であることが好ましい。目封止部25の材質と隔壁21の材質とは、同じ材質であってもよいし、異なる材質であってもよい。図10042(3)ハニカム構造体の製造方法:本発明のハニカム構造体を製造する方法については、特に制限はなく、例えば、以下のような方法を挙げることができる。ハニカム構造部を作製するための可塑性の坏土を調製する。水を添加することによって調製することができる。原料粉末としては、例えば、炭化珪素粉末と金属珪素粉末と混合した粉末を用いることができる。methylcellulose)等を挙げることができる。添加剤としては、界面活性剤等を挙げることができる。造孔材の粒子径、及びその添加量を調整することにより、隔壁の気孔率及び細孔径分布を調整することができる。細孔径が10μm以下の細孔容積率を10%以下とし、且つ、細孔径が40μm以下の細孔容積率を10%以下とするための方法として、例えば、以下のような方法を挙げることができる。造孔材の粒子径と累積体積(特定の粒子径以下の粒子体積を累積した値)との関係を示す曲線において、90%の累積体積に相当する粒子径d90がメジアン径の1.5〜2.5倍、及び10%の累積体積に相当する粒子径d10がメジアン径の0.2〜0.8倍とする。0043次に、このようにして得られた坏土を押出成形することにより、複数のセルを区画形成する隔壁、及びこの隔壁を囲繞するように配設された外周壁を有する、柱状のハニカム成形体を作製する。0044次に、得られたハニカム成形体を、例えば、マイクロ波及び熱風で乾燥する。目封止部を備えたハニカム構造体を製造する場合には、乾燥前又は乾燥後のハニカム成形体のセルの開口部を目封止することで目封止部を作製してもよい。目封止部は、例えば、ハニカム成形体の作製に用いた材料と同様の材料を用いることができる。目封止部を作製した後に、ハニカム成形体を更に乾燥してもよい。0045次に、ハニカム成形体を焼成することにより、ハニカム構造体を製造する。焼成温度及び焼成雰囲気は原料により異なり、当業者であれば、選択された材料に最適な焼成温度及び焼成雰囲気を選択することができる。0046以下、本発明を実施例によって更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例によって何ら限定されるものではない。0047(実施例1)コージェライト化原料100質量部に、造孔材を2.5質量部、分散媒を60質量部、有機バインダを6質量部、それぞれ添加し、混合、混練して坏土を調製した。コージェライト化原料としては、アルミナ、水酸化アルミニウム、カオリン、タルク、及びシリカを使用した。分散媒としては、水を使用した。有機バインダとしては、メチルセルロース(Methylcellulose)を使用した。分散剤としては、デキストリン(Dextrin)を使用した。0048造孔材としては、平均粒子径20μmの吸水性ポリマーを使用した。造孔材としては、その粒子径と累積堆積(特定の粒子径以下の粒子体積を累積した値)との関係を示す曲線において、以下のような値を示すものを用いた。上記曲線において、90%の累積体積に相当する粒子径d90がメジアン径の2.0倍、及び10%の累積体積に相当する粒子径d10がメジアン径の0.5倍となるものを用いた。0049次に、ハニカム成形体作製用の口金を用いて坏土を押出成形し、全体形状が円柱形状のハニカム成形体を得た。ハニカム成形体のセルの形状は、四角形とした。0050次に、ハニカム成形体をマイクロ波乾燥機で乾燥し、更に熱風乾燥機で完全に乾燥させた後、ハニカム成形体の両端面を切断し、所定の寸法に整えた。次に、乾燥したハニカム成形体を、脱脂し、焼成して、実施例1のハニカム構造体を製造した。0051実施例1のハニカム構造体は、第一端面及び第二端面の形状が円形の、円柱形状のものであった。第一端面及び第二端面の直径の大きさは、267mmであった。ハニカム構造体のセルの延びる方向の長さは、152mmであった。実施例1のハニカム構造体は、隔壁の厚さが0.132mmであり、セル密度が47個/cm2であった。表1に、ハニカム構造体の隔壁の厚さ、及びセル密度を示す。00520053また、実施例1のハニカム構造体について、以下の方法で、「気孔率(%)」、「総細孔容積(cc/g)」、及び「平均細孔径(μm)」の測定を行った。0054また、総細孔容積の測定においては、「細孔径が10μm以下の細孔の細孔容積(cc/g)」、「細孔径が10〜40μmの細孔の細孔容積(cc/g)」、及び「細孔径が40μm以上の細孔の細孔容積(cc/g)」をそれぞれ測定した。表1において、「10μm以下区間の細孔容積の割合(%)」の欄には、「総細孔容積(cc/g)」に対する、「細孔径が10μm以下の細孔の細孔容積(cc/g)」の比の百分率を示す。「10〜40μm区間の細孔容積の割合(%)」の欄には、「総細孔容積(cc/g)」に対する、「細孔径が10〜40μmの細孔の細孔容積(cc/g)」の比の百分率を示す。「40μm以上区間の細孔容積の割合(%)」の欄には、「総細孔容積(cc/g)」に対する、「細孔径が40μm以上の細孔の細孔容積(cc/g)」の比の百分率を示す。0055[気孔率(%)]気孔率は、Micromeritics社製のオートポア9500(商品名)を用いて測定を行った。気孔率の測定においては、ハニカム構造体から隔壁の一部を切り出して試験片とし、得られた試験片を用いて気孔率の測定を行った。試験片は、縦、横、高さのそれぞれの長さが、約10mm、約10mm、約10mmの直方体のものとした。試験片は、ハニカム構造体の軸方向の中心付近から切り出した。0056[総細孔容積(cc/g)]隔壁の総細孔容積は、Micromeritics社製のオートポア9500(商品名)を用いて測定を行った。総細孔容積の測定においても、気孔率の測定に用いた試験片を用いた。10〜40μmの細孔の細孔容積」、及び「細孔径が40μm以上の細孔の細孔容積」についても、同時に測定を行った。0057[平均細孔径(μm)]隔壁の平均細孔径は、Micromeritics社製のオートポア9500(商品名)を用いて測定を行った。平均細孔径の測定においても、気孔率の測定に用いた試験片を用いた。0058実施例1のハニカム構造体において、隔壁の気孔率は50%であり、総細孔容積は0.40cc/gであり、平均細孔径は20μmであった。0059実施例1のハニカム構造体の隔壁に、以下の方法で触媒を担持した。平均粒子径5μmのゼオライトを含む触媒スラリーを調製した。この触媒スラリーを、ハニカム構造体に対して、乾燥後の単位体積当たりの担持量が148g/Lとなるように担持した。触媒の担持においては、ハニカム構造体をディッピング(Dipping)して、余分な触媒スラリーを空気にて吹き飛ばして、含浸させた。120°Cの温度で乾燥させ、さらに500°C、3時間の熱処理を行うことにより、触媒を担持したハニカム構造体を得た。実施例1のハニカム構造体に担持した触媒の担持量は、148g/Lである。表2に、ハニカム構造体に担持した触媒の担持量(g/L)を示す。圧力損失上昇率(%)」、及び「アイソスタティック強度(MPa)」の測定を行った。0062[触媒の充填率(%)]実施例1のハニカム構造体のハニカム構造部から、縦20mm、横20mm、高さ20mmの測定用の試験片を切り出した。(SEM)によってSEM画像を任意に、3視野、撮影した。撮影視野の1視野の大きさは、X方向を隔壁1枚の幅(μm)とし、Y方向を600μmとした。ハニカム構造体に触媒を担持した際に、隔壁に形成された全細孔の容積(V0)に対して、実際に触媒が充填された細孔の容積(V1)の比率(百分率)を求めた。具体的には、隔壁に形成された全細孔の容積(V0)を、画像解析によって二値化を行って抽出した細孔部分(即ち触媒が浸透していない細孔と触媒が浸透した細孔)から算出した。次に、ハニカム構造体に触媒を担持し、画像解析によって二値化を行って触媒が浸透した細孔部分を抽出して容積V1を求めた。これらの値を用いて、触媒充填率(%)を算出した。表2の触媒充填率(%)の値については、3視野のSEM画像の各触媒充填率の算術平均値である。触媒の充填率は、80%以上を合格とする。0063[触媒担持前後の圧力損失上昇率(%)]触媒を担持する前のハニカム構造体に、室温の空気を、10m3/minの流量で流入させて、流入端面側と流出端面側との圧力を測定した。流入端面側の圧力と、流出端面側の圧力との差圧を算出し、触媒を担持する前のハニカム構造体の圧力損失(kPa)を求めた。触媒を担持した後のハニカム構造体についても、上記した方法と同様の方法で圧力損失(kPa)を求めた。触媒を担持する前のハニカム構造体の圧力損失を「P1」とし、触媒を担持した後のハニカム構造体の圧力損失を「P2」とし、下記式(1)に基づいて、「触媒担持前後の圧力損失上昇率(%)」を求めた。触媒担持前後の圧力損失上昇率は、50%以下を合格とする。自動車規格(JASO規格)のM505−87で規定されているアイソスタティック破壊強度試験に基づいて行った。アイソスタティック破壊強度試験は、ゴムの筒状容器に、ハニカム構造体を入れてアルミ製板で蓋をし、水中で等方加圧圧縮を行う試験である。アイソスタティック破壊強度試験によって測定されるアイソスタティック強度は、ハニカム構造体が破壊したときの加圧圧力値(MPa)で示される。アイソスタティック強度が、0.7MPa以上の場合を「合格」とし、0.7MPa未満の場合を「不合格」とした。各細孔径における細孔容積の割合の調整(別言すれば、累積細孔容積の調整)は、成形原料に加える造孔材の粒子径及び添加量を調節することによって行った。0066実施例2においては、造孔材の添加量を1.7質量部とし、平均粒子径20μmの造孔材を用いた。造孔材の添加量は、コージェライト化原料100質量部に対する比率を示し、これ以降の値も同様の比率とする。実施例3においては、造孔材の添加量を4.9質量部とし、平均粒子径35μmの造孔材を用いた。実施例4においては、造孔材の添加量を3.0質量部とし、平均粒子径40μmの造孔材を用いた。実施例5においては、造孔材の添加量を3.8質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。実施例6においては、造孔材の添加量を3.3質量部とし、平均粒子径20μmの造孔材を用いた。実施例7においては、造孔材の添加量を2.8質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。実施例8においては、造孔材の添加量を2.2質量部とし、平均粒子径20μmの造孔材を用いた。実施例9においては、造孔材の添加量を3.6質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。実施例10においては、造孔材の添加量を2.5質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。実施例11においては、造孔材の添加量を3.1質量部とし、平均粒子径20μmの造孔材を用いた。実施例12においては、造孔材の添加量を1.8質量部とし、平均粒子径25μmの造孔材を用いた。各細孔径における細孔容積の割合の調整(別言すれば、累積細孔容積の調整)は、成形原料に加える造孔材の粒子径及び添加量を調節することによって行った。0068比較例1においては、造孔材の添加量を1.5質量部とし、平均粒子径25μmの造孔材を用いた。比較例2においては、造孔材の添加量を5.1質量部とし、平均粒子径35μmの造孔材を用いた。比較例3においては、造孔材の添加量を3.1質量部とし、平均粒子径15μmの造孔材を用いた。比較例4においては、造孔材の添加量を2.2質量部とし、平均粒子径40μmの造孔材を用いた。比較例5においては、造孔材の添加量を3.3質量部とし、平均粒子径40μmの造孔材を用いた。比較例6においては、造孔材の添加量を4.1質量部とし、平均粒子径35μmの造孔材を用いた。比較例7においては、造孔材の添加量を4.9質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。比較例8においては、造孔材の添加量を4.9質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。比較例9においては、造孔材の添加量を4.6質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。比較例10においては、造孔材の添加量を4.3質量部とし、平均粒子径35μmの造孔材を用いた。比較例11においては、造孔材の添加量を4.9質量部とし、平均粒子径30μmの造孔材を用いた。比較例12においては、造孔材の添加量を4.1質量部とし、平均粒子径35μmの造孔材を用いた。比較例13においては、造孔材の添加量を4.0質量部とし、平均粒子径40μmの造孔材を用いた。圧力損失上昇率(%)」、及び「アイソスタティック強度(MPa)」の測定を行った。圧力損失上昇率(%)」、及び「アイソスタティック強度(MPa)」の各評価において、良好な結果を示すものであった。比較例1〜13のハニカム構造体は、触媒の充填率が80%未満であり、隔壁の細孔内に触媒が入り難いものであった。0071本発明のハニカム構造体は、排気ガス浄化用の触媒を担持するための触媒担体として利用することができる。00721,21:隔壁、2,22:セル、3,23:外周壁、4,24:ハニカム構造部、11,31:第一端面、12,32:第二端面、22a:流入セル、22b:流出セル、25:目封止部、100,200:ハニカム構造体。ページトップへこの技術を出願した法人この情報を共有FacebookTwitterGoogle+LinkedInこの技術を発明した人物この情報を共有FacebookTwitterGoogle+LinkedInページトップへ関連する挑戦したい社会課題この情報を共有FacebookTwitterGoogle+LinkedIn交通渋滞のない社会を実現する交通渋滞のない社会を実現すると、移動時のストレスがなくなり、廃棄ガス量の減少など環境問題の解決にも大きく貢献します。交通渋滞によって生じる経済的な損失は非常に大きく、2017年には国内だけで年...最終更新日:2018/06/18地球温暖化のない社会を実現する地球温暖化のない社会の実現は、未来の都市生活と密接に結びついています。地球温暖化は、洪水など多くの異常気象を発生させ、過去100年間で地球上の海面は約19cm上昇しました。フィルタの損傷に関して診断可能性が最適化された、フィルタ機能付き排ガス浄化装置に関する。50よりも大きいSiO2/Al2O3モル比を有するAFXフレームワーク型ゼオライトが開示される。コーティングが記載される。前記コーティングは、例えば炭素ガス化を触媒し得る。交通渋滞のない社会を実現する交通渋滞のない社会を実現すると、移動時のストレスがなくなり、廃棄ガス量の減少など環境問題の解決にも大きく貢献します。交通渋滞によって生じる経済的な損失は非常に大きく、2017年には国内だけで年...地球温暖化のない社会を実現する地球温暖化のない社会の実現は、未来の都市生活と密接に結びついています。地球温暖化は、洪水など多くの異常気象を発生させ、過去100年間で地球上の海面は約19cm上昇しました。仮にこのまま推移...大気汚染のない社会を実現する大気汚染のない社会を実現することで、より健康的な生活を送ると同時に地球温暖化の要因をなくすことにつながります。データ等)を元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。”未来を創るためのプラットフォーム”astamuseは、世界中で未来を創るための「仕組み」を提供するため日々改善を進めています。専門用語を解析し、意味や用法を知ることが出来るキーワード情報そしてこれらの情報を最大限活用することで、挑戦したい社会課題を独自の切り口で編集。社会に大きな変化を起こし、未来を創るために活動し続けるのは容易なことではありません。行う為に必要なサービスの提供を行っていきます。それが私たちの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