老後に気になる!医療費の平均額や貯蓄額など徹底解説60歳を超えてくると、病気と向き合う機会が増えていきます。すすむ現在の日本において、自己負担額が増えるのは当然の流れです。ここではシニア世代の方の多くが直面する、医療費について解説します。老後にかかる医療費の月間平均額は?老後の医療費資金。自己負担割合は医療制度にもとづき、年齢と所得額により変わってきます。70歳未満は3割負担。70〜74歳は2割、75歳以上は1割負担と下がっていきます。出典:厚生労働省ホームページよりただし現役並み所得者の場合は年齢に関係なく、3割負担。現役並み所得者とは住民税の課税所得が145万円以上の被保険者と、その方と同一の世帯にいる被保険者の方を指します。ちなみに2013年まで70〜74歳の自己負担は1割でした。自己負担額が増えているのが現状です。(65〜74歳)国民健康保険と、他の健康保険との医療負担を調整するために作られた制度。具体的には財源構成の調整であり、私たちの生活に直接的な変化がある制度ではありません。(原則75歳以上)2008年から施行された制度。75歳以上が対象ですが、寝たきりなどの障害を持っている場合65歳から適用されます。75歳になると従来の保険制度から脱退。自動的に加入されるのです。加入後は一般・低所得者は医療費が1割負担。現役並み所得者は3割負担になります。実は制度施行前まで後期高齢者に該当する方は、基本的に保険料の負担はありませんでした。施行後は後期高齢者であっても、保険料を負担しなければいけないことに。具体的には年金から保険料が自動的に天引きされ、実質的に年金額が減少します。高額療養費制度について医療費制度についてもうひとつ。「高額療養費」という給付があります。これは1か月の医療費自己負担額が高額になった時に適用される制度。自己負担で支払った一定額を、払い戻してくれる仕組みです。給付上限額は年齢(70歳未満と70歳以上)と年収によって変わります。80,100円+(総医療費−267,000円)×1%療養費を受けるには健康保険に申請が必要。)に高額療養費の支給申請書を提出、または郵送することで支給が受けられます。詳細は厚生労働省のホームページをチェック、または所属している保険組合(国民保健の方は市区町村)に問い合わせをしてみてください。関する基礎資料」よりこの表を見ると医療費は年齢とともに増加していますが、毎月払う保険料を含む自己負担額は75歳から一気に下がることがわかります。厚生労働省の調査によると、1人あたりの生涯医療費は2,600万円が平均。70歳以上で、生涯医療費の50%を費やしていることがわかっています。現状何とかもちこたえていますが、いかに高齢者の医療費負担が大きいかということが理解できるのではないでしょうか。3.老後の医療費資金。必要な貯蓄額は?老後の医療費向けにどの位の貯蓄をしておくべきか?結論をのべると1人あたり100万〜200万円が目安になります。思ったより安いと感じた方もいるかもしれません。上述した自己負担額、そして高額療養費制度を考慮すれば納得いただけると思います。今の日本の人口構成を考慮すると、今後負担額が増えてくる可能性が高いです。そのため余裕をもって200万円を目標にするとよいでしょう。難病にかかった場合は医療費助成の対象になります。基本的に日本の健康保険制度は、世界的にみてもまだまだ手厚い。高額な医療費を支払うケースは基本的にないので、制度を把握して賢く活用しましょう。スポンサーリンク4.介護費の平均額と必要な貯蓄額も確認これまで医療費について書きましたが、もうひとつ忘れてはいけないのが介護費用です。病気やケガに備えて支払うのが医療費。対して介護費は寝たきりになったり認知症になった場合、必要な介護を受ける場合に支払うお金を指します。生涯にわたり、介護を受ける必要がなければ問題ありません。よると、90歳以上の半数以上は介護を受けているのが実態です。センターの生命保険に関する全国実態調査によると、下記の統計データとなっています。上記の統計データに基づき算出した場合、約550万円が必要です。医療費と合算すると一人あたり700〜800万円。当然ですが将来のことを考えると、介護費も加味した額を貯蓄しておくべきです。働く時に役立つ資格リスト・シニア世代の方にオススメの副業リスト・定年後も働きたいシニアの働き方・仕事探しの方法ちなみに介護費用が足りない時の対策として、下記の方法が考えられます。区町村の福祉課や福祉事務所に相談5.老後に民間の医療保険は必要?医療費を抑える他の手段として、民間の医療保険があります。公的保険制度がある中で、民間の医療保険は必要なのでしょうか?管理人の意見としては、医療保険に入る優先順位は低いと考えます。医療保険は高齢になればなるほど、保険料が高くなります。自己負担額が増えすぎないように、セーフティネットがしっかりと整備されています。収入が減り生活費もかかる中で、医療保険の負担を増やすのはリスクが大きくなると考えた方が無難です。公的保険制度では入院時の食費負担や差額ベッド代や日用品等は含まれず、これをカバーするというメリットも考えられます。その場合想定される日額は5,000円〜10,000円。生活費に余裕があれば加入しても良いとは思いますが、そうでなければ加入する必然性はないのではないでしょうか。これは管理人の意見なのでさまざまな意見を集約し、自分の健康状態も考慮して判断するとよいでしょう。今は専門のファイナンシャルプランナーの方が無料で保険の見直しをしてくれるサービスもあるので、一度チェックしてもらうのもよいですよ。最後に医療費を節約するためのポイントをまとめました。自助努力により医療費を減らすことは可能なので、ぜひ取り入れてみてください。平日の診療時間内の受診を心がける夜間や早朝、休日の受診や調剤は料金が割り増しになります。急病の時は仕方がないのですが、定期健診などであれば平日の診療時間内に病院に行くようにしましょう。下記は3割負担の人の、状況別上乗せ金額。参考にしてみてください。再診+570円クレジットカードで支払う最近はクレジットカードで支払うことができる病院が増えてきました。現金払いからクレジットカード払いに変えるメリットは大きく2点。ATMなどで引き出す必要がないので、引き出し手数料がかかりません。キャッシュカードを使うとポイントが貯まり、キャッシュバックされます。医療費が高額になればなるほど、メリットは大きくなるのです。医療費控除を使う1世帯にあたり年間の医療費が10万円以上かかった場合、確定申告時に「医療費控除」の申告ができます。還付金は所得税の税率に応じて、還付金が変わります。家庭の中でもっとも収入が多い人が申告すると、戻る金額も多くなることも覚えておきましょう。医療費控除は過去5年間まで適用されますので、忘れていた方は確認してみるとよいですよ。病院に行き過ぎない当然ですが病院に行かなければ、医療費を支払う必要もありません。日本人はちょっとの風邪でも病院に行く傾向にあります。よってムダに医療費を使い過ぎている傾向があるのです。発熱や咳といった風邪のいろいろな症状は、人間が本来備わっている自然な防御反応。それを薬で抑えることは、治癒力の邪魔をすることになるのです。病院で治るものと治らないものを把握し、行く場合の基準を作っておきましょう。健康寿命を見直す極論になりますが健康であれば医療費はかかりません。普段から健康維持に努めておくことが何よりも大切です。当サイトでもシニア世代の方の健康に関する情報を載せているので、参考にしてみてください。・「老後の健康」に関する記事一覧7.まとめシニアといわれる年代にさしかかると、医療費については意識せざるをえません。現状はまだまだセーフティネットがしっかりしている状態。人口構造上、今後も自己負担額が増えていくのは避けられないでしょう。良いのは健康状態を維持すること。他の費用との優先順位を考えながら、医療費の備えを準備しておくことが大切です。認知症を防ぐ方法を食や運動、頭の体操の観点から紹介します。シニア世代にオススメの趣味ランキングシニア世代の方にオススメの趣味をランキング形式で紹介します。高齢者になるとお金はいくら必要?60歳から90歳まで生きた時にかかる費用を算出しています。Reserved.サイト内検索:。