東京カウンセリングサービス東京カウンセリングサービス/ストレスや不安/DV/ドメスティック・バイオレンス/うつ病等に/個人カウンセリング/カップルカウンセリング/夫婦カウンセリング。メディア掲載情報2008年3月18日(火曜日)日本経済新聞の夕刊に東京カウンセリングサービスのカウンセラー、木村淳子の取材記事が掲載されました。(以下記事抜粋)イメージを拡大する共働きに広がる夫婦カウンセリング夫婦げんかは犬も食わないというが、最近はそうもいってられないらしい。共働きならではの心のわだかまりを解消しようと「夫婦カウンセリング」を受けるカップルが目立ち始めた。相談内容は仕事と生活の両立や心のすれ違い。夫と妻の思惑にも違いがあるようだ。二人でカウンセリングを受けるそのココロは...。「そんなに働きたいんだ」。メーカー勤務の田中守さん(仮名、29)はポツリつぶやいた。妻、洋子さん(同、29)の勤め先、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G神戸市)で昨年、夫婦カウンセリングを受けた時のこと。洋子さんから「出産後に私が仕事を減らして、あなたは何も変えないのは納得できない」と打ち明けられ驚いた。守さんは洋子さんに「子どもができたら短時間勤務に」と持ちかけていた。互いの職場が離れており結婚以来一緒に過ごすのは週末だけ。「話会いはできなかった」(洋子さん)会社にカウンセリング制度ができたため、洋子さんの提案で足を運んだ。守さんも「第三者の目があったからこそ妻の本音がわかった」と語る。P&Gの制度は女性社員が働き続ける上での問題を相談する場として去年設けた。社外のパートナーの同伴も可能。「忙しい共働きカップルに話し合いの場を用意し、二人でどう働くか考えてもらう」と担当看護士の大西裕美さんは話す。「ここ四、五年、夫婦でカウンセリングを受ける人が目立ち始めた」。現在は相談者の五分の一が夫婦。東京家族ラボ(東京・豊島)を主宰する池内ひろ美さんも「相談の一割強がカップルでやってくる」。離婚相談より「仲を壊さず共働きを続けたいという相談が目立つ」と話す。広岡守穂さんは「家事分担等は夫婦の話し合いではらちが明かないと感じる女性が増えたのでは」と分析する。実際、主導するのは妻だ。去年カウンセリングを受けた石田孝弘さん(同、27)もその一人。妻の和美さん(同、27)から孝弘さんの帰宅前に洗濯や食事の用意をする大変さを訴えられ、「そこまでしたいか」と衝撃を受けた様子でわびたという。「今は夫に助けをもとめてもいいとわかった」と和美さんは喜ぶ。男の立場の変化も背景の一つ。外資系企業に勤める若林祐子さん(同、34)がカウンセリングを受けたきっかけは転職だった。夫の年収を上回るほどに収入が大幅に増えた祐子さんは「家が買えるね」と喜んだが、夫(38)は不快感をあらわにした。けんかが絶えなくなり、祐子さんは和解の為に嫌がる夫を連れ相談に訪れた。カウンセラーが話を聞くと「オレが生活を支えてきたから今の君がある」と夫。祐子さんに認められたかったのだとわかった。祐子さんは「ただほめられたかった。頭をなでてほしかった」。涙ながらの言葉に夫は「それだけ?」と拍子抜けしたという。生活の負担を分担しながら、仕事も頑張る共働き夫婦。「だが暮らしの仲で生ずる様々な気持ちは誰もが初体験で、解決のモデルもすくない」(広岡さん)。そんな事情が夫婦カウンセリングに向かわせる。夫が提案して妻を連れてくるケースもある。東京家族ラボでは夫婦カウンセリングを受けた夫婦の四割近くが、夫の提案で訪れたという。「男性は体面を気にして親や友人などに相談できない人が目立つ。悩んでいるのは同じ」と池内さんは話す。中央大学の広岡さんは自信の経験から、夫がカウンセリングを受けることを「理解できる」と話す。広岡さんは妻が石川県会議員に当選した九年前、不安を払ってあげるつもりで「思った通りにすればよい」などと助言を繰り返したという。ところが妻から「あなたは冷たい」とあたられた。妻が望んだのは不安をそのまま受け止めること。「第三者と話し合っていたら違う対処ができたかもしれない」と悔やむ。国や企業が支援策を拡充し共働き夫婦の働きやすさは増した。家事・育児の負担は女性に偏ったまま。感情をぶつけるより冷静に助け合う方法を考える。その場としてカウンセリングが利用されているのなら、いまどきの夫婦らしい円満術ともいえそうだ。うつやDVが潜む場合も夫婦カウンセリングでは深刻な問題が浮き上がるケースも少なくない。東京カウンセリングサービスの木村さんは「ドメスティック・バイオレンス(DV)やうつなどの問題が潜むケースも目立つ」という。DVやうつの場合は夫婦でカウンセリングを受けるだけでは根本的な解決にはならない。「医療機関に紹介する場合もある」と木村さんは話す。「最近はカウンセリングを離婚時の裁判に利用しようとする人もいる」と木村さんは嘆く。パートナーを追及することばかりに終始するケースなどで、カウンセリングの効果は当然期待できない。「二人の関係を本当に改善しようという意志が感じられないときは、法律事務所などに行くことをお勧めしている」(木村さん)という。共働き夫婦、カウンセリングに行く前に夫は情報提供より、自ら妻の仕事を支える心意気を妻は家賃や子育てで目に見えない苦労をしていることが多い。夫はそれを忘れずに夫婦の協力あってこそ働ける。