戦後の日本は、散々に「反日」の言論界にやられてしまった現実があります。(GHQ)が行った、新聞などの報道機関を統制するための「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」(日本の戦争犯罪宣伝作戦)がありました。これに全面的に協力したのは日本の言論界でした。言論界がシッカリしていれば、「何を言っているのか」「嘘は報道出来ない」と跳ねのけることが出来たのに、言論界は「外国が言う通り、日本が悪い」と言い続けてきたのです。このように日本の言論界は「反日」勢力に完全に支配されています。テレビ・新聞は今でも、何か国際問題が起きると外国の論調に乗っかって、丁寧にその国の意見を報道する傾向が常にあります。テレビ漬けの日本人は、それに感化されて、まるで自分の意見のように語っている場面を見受けることがあります。返すことで、その方向に刷り込まれているのです。それなのに反日テレビに、自分が染められていることに気が付いていません。最近ではGHQに代わって、一番の元凶は、韓国系在日に染まった言論界と見られています。して「トロイの木馬」や「獅子身中の虫」の如く、あらゆる階層に在日が入り込み、日本を都合良く支配しようとしています。これらは今年、韓国が日本に対して行った非礼で侮辱的行為の数々です。これでは「韓国とは断交あるのみ」なのに、既に韓国に感化された反日のテレビや政治家、有識者は相手を庇うことを繰り返しています。文在寅大統領はダンマリを決めていますが、裏で動いていることは明白。メディアや市民団体などを中心に、旭日旗を「侵略と軍国主義の象徴」「戦犯旗」と呼び、観艦式での掲揚に強く反対する声が広まっています。〇国会議員の竹島(島根県隠岐の島町)上陸(5月、11月)韓国の国会議員団が5月23日に竹島上陸に続いて、11月26日午前、韓国が不法占拠する島根県・竹島(韓国名・独島)に上陸した。)韓国の最高裁が先月の新日鉄住金に対する判決と同様に、日本の三菱重工業で働いていた元徴用工5人に対して賠償命令の判決を下し、かつてないほど日韓関係を危機に追い込んでいます。慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した2015年の日韓合意を完全に蔑(ないがし)ろにした形です。防衛省は12月20日に、能登半島沖の日本海で発生した海上自衛隊P-1哨戒機への韓国海軍駆逐艦「クァンゲト・デワン」からの火器管制レーダー照射事件の動画を公開しています。韓国人教授が暴く反日韓国の嘘(2019.09.27)ヘイト(憎悪)行為が表現の自由?(2019.08.08)このような韓国人もいると知った(2019.08.07)日本人が我慢の限界を超えたとき(2019.08.03)韓国を「ホワイト国」から除外(2019.08.02)コメントコメントを書く名前:メールアドレス:(ウェブ上には掲載しません)アドレス(URL):この情報を登録するコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。韓国とは今こそ断交を検討したら。