企業を生産性の高い組織に改革する手腕に定評がある。中央教育審議会などの委員を歴任。著書は『労働時間革命』(毎日新聞出版)、『6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)など約30冊。アルモ」などのウェブサービスを開発し、1000社以上に導入。「ワーク・ライフバランスコンサルタント養成講座」を2009年から開催。約500名が加盟・認定コンサルタントとして全国で活躍中。「働き方改革」の論客として活動の場を広げる小室淑恵・ワーク・ライフバランス社長が、毎回、働き方改革の実践者として名高い経営者、働き方改革への知見が深い専門家と対談。ビジネスパーソンが知りたい「これから必要な働き方・生き方」の道筋を示す。バックナンバー一覧アスリートの選手生命は短いことから、引退後のセカンドキャリアは大きな問題となってきた。朝原宣治氏は、この問題に地域スポーツという1つの答えを見出して実践してきたという。前編に続き、コンサル先の学校で教師の長時間労働問題に直面している小室淑恵・ワーク・ライフバランス社長が、部活が抱える課題を朝原氏にぶつける。ここからは、アスリートのセカンドキャリアの話もうかがいたいのですが、海外の状況もご覧になって、どのようなお考えをお持ちでしょうか。これは、いまだに非常に難しい問題です。本当にマイナースポーツで、「そのスポーツでは食べていけない」のが明らかな競技はむしろ大丈夫です。将来のことを考えながら競技をしているから。朝原宣治(あさはら・のぶはる)1972年、兵庫県生まれ。国体100mで10秒19の日本記録樹立。大阪ガス株式会社に入社、ドイツへ陸上留学。初出場の1996年アトランタオリンピックの100mで準決勝に28年ぶりに進出。4度目の参加となった2008年北京オリンピックの4×100mリレーでは、36歳にして悲願の銅メダル獲得。常に引退後を考えているのですね。陸上は結構中途半端です。オリンピック種目でもあるし、最近は人気もあるので、企業に採用してもらえることもある。ただのスポンサー契約の場合、競技生活が終わると契約もそこで終わってしまう。自分で新しく仕事を探さないといけないんです。ドイツでは、競技引退後に国家資格を取得して、地域の人たちを指導する流れが定着しているとお聞きしました。いう仕組みは、日本社会にも必要ですよね。いうのも、私は最近、公立の小中学校をコンサルする機会があるのですが、今中学校の先生の6割が過労死レベルの労働時間で働いています。その大きな要因が部活の顧問なのです。