キミのミライ発見」担当rikei-jinzai(a)kawai-juku.ac.jp※(a)を@に変更してメールをお送りください。今年4月、佐賀県は全国に先駆けて、全県立高校への電子黒板と、生徒1人1台の学習用端末導入を行った。実証研究校に指定され、2012年度から電子黒板が、2013年度から学習用端末(タブレット端末)が配備され、ICTを使った授業に取り組んできた。リーダーを務める馬場信禎先生(国語)に伺った。実証研究校に指定され、電子黒板や学習用端末<写真>を用いた授業の研究を行ってきた。電子黒板については、2012年11月には2つの特別教室、2013年2月には1、2年生の全ての普通教室、2013年の8月には3年生の普通教室に配備された。教科の特性や授業を行う教室によっても異なるが、デジタル指導書(教師用デジタル教科書)や教員が作成したプレゼンテーション資料などを投影し、授業に活用している。「例えば英語科では、電子黒板に本文の一部を指定してネイティブスピーカーの発音で音声を聴かせたり、フラッシュカードを用いて英単語の学習に活用したりしています。生徒に興味のある外国の場所をグーグルマップで探させ、ストリートビューで見える景色を英語で表現させる授業を行った教員もいました。『理科ねっとわーく』(注1)というウェブサイトにアップされた教材を、電子黒板に表示して活用しています。私が担当する国語の授業では、教師用指導書に付属しているデジタルテキストを電子黒板に表示して活用しました。授業をしている箇所を生徒に示したり、ポイントとなる箇所に線を引きながら、解説したりできる点が良いと感じています」さまざまな教科で活用する中で、課題も見つかった。電子黒板を使うと、資料を次々と切り替えて進めることができるため、板書に比べて授業のスピードが上がる。そのため、生徒からはノートに書き取りきれないという声も上がった。一時は、黒板を眺めるだけでノートをとらず、受身の姿勢で授業を受ける生徒も出てしまったという。「こうしたマイナス面もありましたが、電子黒板が悪いのではありません。いった、黒板では表現できないコンテンツを表示するために使用するなど、教員が使い方のポイントを押さえることが大切なのです。うまく活用できれば、黒板とノートによる授業に比べて、豊富なコンテンツを使った授業が可能になります。Pro)を1年生に配布するとともに、校内に無線LANを敷設し、1人1台の学習用端末を使った教育の実証研究を行った。教材制作会社と連携し、問題演習の解答・解説をデジタル化し、端末で学習をする研究を行った。「これは『自分のペースで勉強できる』と、生徒の評判も良好でした。実際の授業の中で活用することで、他にもさまざまな利点があることがわかった。授業中に教員が問いを発したとき、以前は指名した生徒の考えしか聞けなかったが、学習用端末から送信してもらえば、教員は全ての生徒の意見に目を通すことができる。その上で発表する生徒を選んだり、電子黒板に表示させてクラス全体で共有したりすることもできるようになった。総合的な学習の時間では、全ての生徒が同時にインターネットで調べ学習をしてプレゼンテーション資料を作成することが可能になった。以前はコンピュータ教室で行っていたため利用できる人数が限られていたが、1人1台の学習用端末を持つことで、全員がそうした活動を経験できるようになったのだ。多くの利点があるものの、全ての授業を学習用端末で行えば良いというわけではない。「学習用端末は、全ての生徒の主体的な学びを促す機能があるという点で優れていますが、生徒の主体的な活動を多く取り入れると授業の進度が遅くなりがちですから、大量の内容を限られた時間で教えなければならない高校にとっては辛いところです。進学校である本校では、大学入試に対応できる学力向上に資するという目的を守りながら、活用を進めました。Pro、キーボード付き)を購入した。学校の備品であった2013年度とは異なり、生徒の私物であるため、家庭に持ち帰り学習内容の保存(ノートとしての役割)や学習管理(連絡・課題提出)に活用することができるようになった。多くの科目で生徒用デジタル教科書が導入されたこともあり、活用の幅が広がっているという。学習用端末の活用にあたり、最も大きな課題となったのは、無線LAN環境の構築である。「今年4月に生徒の端末にデジタル教科書のダウンロードがうまくできないことが大きな問題となりましたが、これはアクセスが集中し無線LANの通信容量を超えたことが原因です。デジタル教科書は容量の大きいものだと、1章分でも100MBを超える場合があります。したデータを1学年の生徒が一斉に、しかも授業中にダウンロードすることになっていたのですが、無線LANのシステムはそうした利用を想定していません。授業中の教員と生徒の端末の情報のやりとりにも課題があった。アクセスポイント(注2)1つにつき接続できる端末は20台程度であるため、武雄高校では1つの教室につき2つのアクセスポイントを設置している。そのため、端末の位置によっては通信中にアクセスポイントが変わり、教員から生徒に教材が送れなくなったり、生徒から教員への提出物の送信が途切れたりすることもあった。そこで、アクセスポイントのメーカーに連絡し、快適な動作をするよう改善したという。LAN、デジタル教材と、それぞれ別の企業が作ったものを組み合わせて、これまでにない使い方で使うのですから、不具合が起こることは当然です。システムの不具合であっても教員にとっては生徒の前で失敗することになり、状況によってはICTの活用が嫌になってしまいますから、最初から無理をせず、まずは安定して活用できるところから導入することが大切です。いたずらに怖がって使わないというのも賛成できません。学習用端末が魅力的な教育ツールであることは明らかで、近い将来、生徒が1人1台の端末を使うのが当たり前の時代がやってくるかもしれないのです。学習用端末の活用にあたってのもう1つの課題は、デジタル教科書をはじめとする教材のライセンスの問題である。現在の契約では、学校は生徒数分のライセンスしか持てない。そのため、入学辞退者が出る可能性を考えると、事前に教材を入れて学習用端末を配布することができず、授業中に一斉にダウンロードすることになる。生徒の学習用端末が故障したときには、修理に出している間、校内の予備端末を貸し出すことにしているが、予備端末にインストールすることも契約違反になる可能性があるという。「現在、県がライセンス契約の在り方を交渉中ですが、今後も思いがけない契約上の課題が出ないとも限りません。現在、授業中に電子黒板に表示することはできても、学習用端末に入れて家に持ち帰ることができないデジタル教材もあります。電子黒板や学習用端末を活用するのに大きな助けとなっているのが、県教育委員会によるICTサポートだ。2013年度に武雄高校などの実証研究校が無線LAN環境などの課題に直面したことから、今年度からは県教育委員会の中にヘルプデスクが設けられた。ハード面やネットワークに関する不具合が生じたときには遠隔操作で対応してもらえるようになった。今年度は各校に1人ずつ、提携した企業からICTサポーターが配置され、授業のサポートを行っている。「各校には私のような教育情報化推進リーダーがいますが、私を含め教員は自分の授業をもっていますから、他の教員の支援に費やせる時間は限られています。した中、支援に専念できるスタッフがいることは、ICT活用を推進する大きな力となります。ICTサポーターに何を依頼するかは各校で異なりますが、本校では、教員に対する個別支援のほか、空いた時間に教員に面談して困っていることや要望を聴いたり、ニーズに応じた研修を設定して、必要に応じて教員が参加できるようにしたりしています。ICTサポーターも万能ではありません。最後に、他県の先生方へのメッセージを聞いた。「佐賀県の高校教員が感じている困難は、近い将来、他県でも直面する可能性があるものです。ICTの教育への導入は、当初は確かに大変ですが、現場は決して『混乱して大変』というわけではありません。教育目標に「高志博学」を掲げ、高い志と未来を切り拓く力を持ち、地域や国際社会の発展に貢献できる、人間性豊かな生徒を育成することをめざす。佐賀県屈指の進学校であり、1校時50分(短縮授業時は45分)、7時間制を採用するなどして生徒の学力向上に努め、毎年旧帝国大学を含む国公立大学に多くの合格者を出すなど、進学実績を上げている。本サイトは、経済産業省のキャリア教育事業の一環で作成した「わくわくキャッチ!」の独自コーナーとして、河合塾が作成し、運営しています。編集トップへ戻る閉じる。