石原慎太郎知事の言霊を記録す。家を建て替えようかと、一戸建てをいろんな角度から観察している。家を観るには、外見的デザインや間取り、陽当り、キッチン、床暖房の有無等々のチェックポイントがあるが、意外に忘れていたり気にしていないのが耐震性能だ。最近、日本の家屋の耐震性能は、関東大震災が目安になっていることを知った。その建築基準法の耐震等級は、関東大震災レベルの地震では倒壊はしないという基準が等級1であり、これでは地震後に使用できない可能性が高い。今後、住宅の新築計画がある方々は、耐震等級は2以上、出来ればせ等級3で計画したいものだ。等級2は等級1の1.25倍、等級3は等級1の1.5倍の耐震性能のようだ。発生する確率は4年以内で70%とする衝撃の研究結果が発表された。この自信を持った確率では、ほとんど間違いなく来ると思った方がいい。よって我が家も等級3以上で設計してもらおうと思う。出来れば大地震は家に居るときに来て欲しいのだが・・・・・・・。平田直(なおし)教授(観測地震学)らが、マグニチュード(M)級の首都直下型地震が発生する確率は4年以内で70%とする衝撃の研究結果をまとめた。(地震本部)は地震発生確率を30年以内に70%程度としてきたが、東日本大震災で地震活動が活発化したため、発生リスクが大幅に高まったというのだ。平田氏らの研究チームは、マグニチュードが1上がると地震の発生頻度が10分の1になる地震学の経験則を用い、M7級地震の発生確率を試算した。この経験則では、例えばM5級が10回起こればM6級は1回起きるとしている。発生確率を「30年以内に70%」と算出。気象庁によると、首都圏で発生したM6~3の地震は東日本大震災の前と比べて約5倍(1日当たり1・48回)に増加した。研究チームはこうした活発化した活動のデータを踏まえ、M7級は「4年以内に70%で発生」との確率を割り出した。平田氏は、「これまで十分に発生確率が高かった首都直下型地震だが、3・11の地震による影響で切迫性が高まった。各個人のレベルでは家屋の耐震化や家具の固定、行政は木造建築物の不燃化など対策を急ぐべきだ」と警告している。政府の中央防災会議は、立川断層帯などを震源としたM7級の首都直下地震を18通り想定している。震源とされ、地震の規模はM6・9、最大震度6強だったといわれる。被害は死者4300人、倒壊家屋1万戸に及んだという。冬の夕刻に発生した場合、死者1万1000人、全壊と火災焼失棟数は85万棟に達するとみている。4年で70%といえば、今後30年で88%とされる東海地震の発生確率よりも高い。島村英紀氏(地震学)は、「(研究チームが使った)10分の1経験則は世界中で起こった地震を踏まえて割り出したもの。これが特定の地震にどれだけ当てはまるのか、分からない部分が多い」と、センセーショナルな試算の結果に疑問を投げかける。その上で「(3・11以降)地震活動は海域から徐々に内陸部へと動きが移っている。福島県では海域の余震ではない、内陸の断層を震源とした活動が発生している。した動きがさらに南下し、首都圏で直下型地震を誘発する可能性はあり、注意が必要だ」と警鐘を鳴らした。震災で人命を奪うのは地震の揺れではなく、倒れる家具や潰れる建物、そして火災だ。首都直下型地震の発生確率上昇が指摘されるなか、早めの対策が求められる。石原慎太郎知事の言霊を記録す。日本の原爆は8月12日成功していた?(2019.02.19)忘れるな!昭和22年「2.1ゼネスト」(2019.02.03)パチンコ台のサブリミナル効果(2018.07.30)メタンハイドレートの話題(2016.03.18)「伊勢の神宮」は生きていた!(2015.11.11)コメントコメントを書く名前:メールアドレス:(ウェブ上には掲載しません)アドレス(URL):この情報を登録するコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。石原慎太郎知事の言霊を記録す。韓国とは今こそ断交を検討したら。