当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。来週の株式見通し(2014/9/1~9/5)来週(2014/9/1~9/5)はさえない展開となりそうだ。日経平均株価の予想レンジは15,200円-15,600円。米主要指数のモメンタムの低下でレイバー・デー明けは反落が予想されることや、ドル円相場の急速な円安の反動が続くだろう。米ジャクソンホールにおけるイエレン米連邦準備理事会(FRB)議長の金融政策に対する発言内容に反応しなかっただけに、市場の視線は週末発表の米8月雇用統計に向けられていると考えられ、相場全体的には様子見ムードが続く展開が予想される。唯一の懸念要因はウクライナ情勢だ。プーチン大統領とウクライナのポロシェンコ大統領は停戦に向けて協議を再開することで合意したが、徹底抗戦を挙げる親ロシア派へのロシアの対応が焦点となる。4-6月の実質GDP(速報値)は消費増税の反動減として消費の落ち込みが目立った。前回の会合から円安が進んでおり、会合結果や総裁の発言内容には期待できないだろう。東証2部指数は8/28までの上昇で12連騰を記録した。過去の小型株相場でもマザーズ銘柄やジャスダック銘柄の物色が一巡したあと、出遅れ市場として注目されることが多かった。今回もその流れにほぼ違いないだろう。東証2部にはマザーズ市場やジャスダック市場のように成長をイメージできるネット関連が少ないこと。アナリストなどの注目度も低く、割安に放置されている銘柄が多いのも先行して買いが入りづらい要因だろう。図表1は、東証2部指数の2010年12月以降からの連騰記録を遡ったものだ。1日だけ反落したあとに連騰が続くケースも少なくないが、それらを除き純粋に9連騰以上の記録をピックアップした。当然ながら、東京市場全体の上昇相場に連れて連騰するケースや、東証1部銘柄の低迷時などに買われるケースなどもある。東証2部指数の連騰記録が途絶えたあとの日経平均の5日間の騰落をみると、過去のパフォーマンスは決してよくない。様々な要因はあるにせよ、東証2部指数の上昇が止まったからといって、主力株へ素直に物色資金が移動するということでもなさそうだ。東証2部指数の連騰は相場全体の当面の閑散・薄商いを示唆するサインとして捉えた方がよいかもしれない。(9/4)、7月景気動向指数(9/5)などがある。企業決算では、伊藤園、ピジョン(9/1)、東ハウス(9/2)、積水ハウス、クミアイ化、巴工業、アルチザ(9/4)、カナモト、COOK、日駐、ケア21、アスカネット、ポールHD、シーイーシー、丹青社(9/5)などが発表を予定している。ベージュブック(9/3)、NATO首脳会議にウクライナ大統領出席(英ウェールズ、~5日)、ECB定例理事会(ドラギ総裁会見)、米8月ADP雇用統計、米7月貿易収支、米8月ISM非製造業景況指数(9/4)、米8月雇用統計(9/5)などが材料視されやすい。9/1の米国市場はレイバー・デーで休場となる。図表2は、米主要指数であるダウ平均の日足チャートである。7月中旬からの揺り戻しの調整が完了し、取引時間中の史上最高値を更新するほどの急回復ぶりだ。ある意味、5年超続く上昇相場の最終局面に差し掛かっているようにもみえるが、目先筋の買い方が振り落とされ、短期的な視点ではむしろトレンドが強化された公算が大きい。当然ながらこの先は、景気認識が良い方向に一段と向かうかが焦点となる。目先的には直近高値付近から押しを入れる可能性は高いが、16,570ドル付近までの下げにとどまれば、上昇基調は保たれると判断してよい。上値メドは、2013年12月高値16,576ドルから2月安値15,372ドルまでの下げ幅1,203ドルの倍返しの上げとみた17,780ドル、7月高値17,138ドルから8月安値16,368ドルまでの下げ幅769ドルの倍返しの17,908ドル、2月安値から7月高値までの上昇幅1,765ドルを8月安値からの上昇とみたN計算値の18,133ドルなどが考えられる。図表3は、日経平均株価の日足チャートである。7/31高値15,759円を前に戻り一服のムードが強まり、25日移動平均線付近まで調整した。来週は25日移動平均線が上昇一服となる可能性が高く、株価は同線を下回る展開なども十分ありえる。そのケースでは、75日移動平均線(8/27現在、15,129円)や、6/9高値15,206円処で下げ止まるかが重要なポイントとなる。4/11安値13,885円を基点とした上昇局面は、8/8安値14,753円を基点に上昇2段目の動きに進展していく可能性は高いが、7/31高値から8/8安値までの急落を中心に左側で起きたもみ合い相場が、今度は右側で同じ期間だけのもみ合い相場が続く展開なども想定しておきたい。陸上、海洋土木や地盤改良事業などを手掛ける。第1四半期決算は営業利益が前年同期比5.5倍の8.4億円と業績が急回復した。工事採算の改善により、主力の地盤改良事業の工事損益が大幅に改善している。合わせて上期の営業利益計画を5億円から12億円、通期を18億円から24億円に上方修正しているが、第1四半期の進ちょくから鑑みて、さらなる上方修正の可能性が高いと考える。株価は4月高値(255円)更新で戻り売りに押される可能性はあるが、低位建設の出遅れが意識されるかが注目される。240円~260円水準の上値の壁を明確に突破できれば、鉄建からの資金流入も。信用買い残は上値の重荷だが、出来高増加で吸収可能だ。ターゲットは440円、ロスカットは229円。半導体フォトレジストなどの製造、販売を手掛ける。スマートフォンやタブレットなどの需要が好調で事業環境は良好。2015年3月期の会社計画は2.2%営業減益だが、第1四半期時点ですでに営業利益は計画に対し36.6%の進ちょくを達成しており、会社計画は保守的と判断、業績上振れの余地は大きいと考える。株価は2013年5月高値2,630円を上回り、1997年高値を起点とした右肩下がりの上値抵抗線まで上値余地が広がった公算が大きい。PERは15倍台と過熱感はなく、PBRは1倍割れで買い安心感も。信用残も売り残・買い残とも低位で安定しており、需給面に不安は乏しい。ターゲットは3,500円、ロスカットは2,660円。世界で首位級の銅はくが堅調に推移している。8/26付け「日経新聞」によると、主力である金属事業の2016年3月期の経常利益が、今期会社予想比91%増の130億円となる見通し。想定以上に円安が進み、ドル建てで受け取る製錬手数料の円換算額が増える。銅価格の下落でチリ・カセロネス銅鉱山の利益は計画より減るが、その影響を吸収すると報じられた。業績改善観測を受け、株価は約3年ぶりの高値(328円)をつけたものの、押し戻された。非金属事業の底上げを指摘する向きもあり、出遅れ感も相まって上昇が続く公算が大きい。330円処は長期の上値抵抗線の節目でもあり、明確に突破できれば500円台の高値もあるだろう。短期的なターゲットは428円、ロスカットは278円。デバイス事業」を展開。8/12発表の2015年3月期の第1四半期決算では、最終赤字転落が嫌気され株価は急落した。合理化に伴う営業外費用を特損に計上したもの。中長期視点では業績にプラスと考えられる。サーモモジュールを中心とする電子デバイス部門の好調はポジティブ。注目の太陽電池部門はまだ利益貢献するには至っていないが、売上増の多くは同部門の受託加工事業の受注増によるものとみられ、今後に期待できる。株価は26週移動平均線をサポートに反発。13週移動平均線を早期に上回れば、7月高値817円が視野に入る。年初来高値865円を基点に三角もち合いを形成している可能性はあるが、高値を上回れば1,000円付近まで大きな節目はない。短期的なターゲットは840円、ロスカットは650円。医療・介護用ベッド大手。8/6に発表された第1四半期決算は、前年同期比8.3%営業増益の23億円と良好な業績が確認できた。今年発売した在宅介護用ベッド「楽匠Z」の販売が好調に推移している。介護者を抱える家庭にとっては、介護者の体を起こしたり、体勢を調整するのも一苦労。老老介護の問題も指摘される中、高性能介護用ベッドの潜在ニーズは大きいと考える。株価は決算が好感され強い動きとなった。出来高の減少により、25日移動平均線付近をサポートにもみ合いが続いている。年初からの値動きは縮小傾向をたどっており、年末に向けての動意に続き、昨年高値(3,985円)更新をうかがう展開が予想される。短期的なターゲットは3,800円、ロスカットは3,010円。8/27現在、時価総額が200億円以上、PBR3倍以下、配当利回りは0.8%以上、8/27現在の株価が26週移動平均線を上回っている銘柄の中から、話題性、需給面などを考慮してピックアップした。値幅観測やフィボナッチ、株価の過去の節目などを基準に総合判断。移動平均線、株価の過去の節目などを用い総合判断。レポートは、株式会社DZHフィナンシャルリサーチ(以下、「DZH」と称します)により作成されたものです。本レポートは、DZHが信頼できると判断した各種データ、公開情報に基づいて作成しておりますが、DZHはその正確性、完全性を保証するものではありません。ここに示したすべての内容は、DZHで入手しえた資料に基づく現時点での判断を示しているに過ぎません。DZHは、本レポート中の情報を合理的な範囲で更新するようにしておりますが、法令上の理由などにより、これができない場合があります。本レポートは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品の売買あるいは特定の金融商品取引の勧誘を目的としたものではありません。本レポートによる情報提供は、投資等に関するアドバイスを含んでおりません。要望を考慮したものではありませんので、個々のお客様に適切なものであるとは限りません。本レポートで直接あるいは間接に取り上げられている金融商品は、株価の変動や、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより投資元本を割り込むリスクがありますが、DZHは一切その責任を負いません。DZHおよびグループ会社は、本レポートの論旨と一致しないレポートを発行している場合があり、また今後そのようなレポートを発行する場合もあります。DZH、グループ会社およびその役職員は、本レポートに記載された金融商品について、ポジションを保有している場合があります。本レポートでインターネットのアドレス等を記載している場合がありますが、DZH自身のアドレスが記載されている場合を除き、ウェブサイト等の内容についてDZHは一切責任を負いません。本レポートの利用に際しては、お客様ご自身でリスク等についてご判断くださいますようお願い申し上げます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。