ついて、さらに多くのメンバーの参加を得て、さまざまな新たな大学支援の方法を幅広い角度から検討して制度化すべきだという方向性が打ち出されました。これに基づいて会長直属の諮問機関として「大学支援のあり方検討委員会」が発足、出身企業や現職を業種別も勘案して選出した24人で構成されました。4分科会で、さらに検討を加えました。これらは、各分科会リーダーが取りまとめの上、武田、伊原の委員長・副委員長から中間答申案として発表されることとなります。大学への支援は会の基本方針にも明示されていることとはいえ、このような大がかりで会を重ね、多くのメンバーが参加した活動は初めてともいえるもので、大学側も募金をはじめ校友のバックアップを求める機運が強くなっているだけに、更なるコンセンサスづくりと実行実施が期待されます。