主な交通手段は、車だ。道路は整備されていて便利だが、距離が離れれば、移動には、時間が掛かり過ぎる。飛行機も便利だが、大量輸送には、いまいち。なれば、確かにリニアのメリットはある。アメリカには、人が使える便利なローカル線網なるものがない。駅に巨大な駐車場でも作るのだろうか。駅を中心とした都市作りもされていない。日本のような、人がビジネスのために使う鉄道のイメージが湧かない。飛行場に大きな駐車場があるように、駅周辺には、さらに大きな駐車場を併設するのだろうか。そっちの方がすごい気がする。リニアばかりでなく、ローカル線の合わせたシステムを売り込めば、良さそうだけどね。なるのか、トップセールスの結果を待ちましょう。読売新聞には、『フィリピン軍機に「中国船が照射」...中国は否定』と題して、フィリピン国軍は24日、中国と領有権を争う南シナ海のスプラトリー(南沙)諸島を飛行中の軍哨戒機が、「中国船に照射された」と発表した。発表などによると、19日昼頃、同諸島のスービ礁(渚碧礁)上空を飛行中の哨戒機が、中国船から強い光を受け、無線で「中国の領土なので、出て行け」と告げられたという。24日の記者会見で、「中国が強い光を照射する状況は発生していない」と否定。一方で、「最近フィリピン機が何度も中国の島や岩礁周辺の上空に侵入したため、離れるよう無線で呼びかけた」と述べた。南シナ海では、中国とフィリピン、ベトナムなどが領有権を争っている。中国は、スプラトリー諸島でスービ礁を含む七つの岩礁の埋め立て工事を実施。滑走路などの建設とみられ、軍事利用の可能性に国際社会の懸念が高まっている。ある時、突然と言っても、そう昔ではない。海洋に豊富な資源がある事が分かると、それをきっかけに中国が突然領有権を主張する。勝手に海を埋め立て、島を作ってしまう。領有権を主張するとは、何か、日本の尖閣諸島と似ている。1970年までは、中国が発行する地図には、尖閣諸島は、日本となっていた。所が、尖閣諸島沖に1000兆円と言われる石油が埋蔵されていることが分かると、突然、領有権を主張する。日本の場合、アメリカとの安全保障条約第5条があるから、南シナ海の様に、武力で領域権を奪われることがなかった。その中国が、上空を飛行中の哨戒機に対して、中国船から強い光を照射されたと言う記事だ。中国が艦船や航空機に対して照射したと言えば、日本の艦船や航空機に対して火器レーダーを照射する事件が起きたことを思い出す。世界の常識では、火器レーダーを照射され、照準を合わされた時点で、反撃しなければ、やられてしまう。そこで、火器レーダー照射を受ければ、ただちに報復行動に出る事が、常識となっている。冷静な日本側は、火器レーダーは、照射されたが、武器の照準が合わされていない事を目視により確認したため、反撃をしなかった。火器レーダー照射と言う非常識を中国に対して非難すると、お決まりの通り、「そんな事実はない」と反論する。強い光と言えば、アメリカで開発が進むレザー砲がある。特徴は、一発のコストが、電気代だけなんだろうね、100円程度と安いと言う特徴がある。技術的課題は、強力なレーザー光の開発だ。当然にして、中国軍も開発を急いでいるはずだ。中国の意を受けたと目され、沖縄の基地で、オスプレイ配備に反対する反対派が行った妨害で、凧やひも付き風船に続き、パイロット目がけレーザーポインターを照射した反対運動を思い出す。何か、発想が似ているね。<オスプレイ反対集会で中国の国旗を持つ者>事の真偽を考えれば、共産党とは、嘘の塊だ。フィルピン側が言う通り、強い光の照射を受けたのだろうね。想像をたくましく考えれば、中国軍が開発中のレーザー兵器を試したのかも知れない。アメリカを公式訪問する安倍首相が、日本の総理として初めてアメリカ議会の上下両院の合同会議で演説し、戦後の歩みを振り返りながら、アジア太平洋地域の平和と繁栄も含め、これからも世界に貢献していく決意を訴える様だ。その演説に、各方面から横やりが入る。従って、日本の野党や反日日本人を要して、「群衆掌握の心理戦」なるものが、展開されているのだろう。お詫び」の一色で、演説を塗りつぶせとばかりに、左利きの解説者を並べる。先の大戦で、反省とお詫びを繰り返すべきは、逆に中国だ。日本が、中国の言う「侵略国家」ならば、終戦によって、アジアは平和になったはずだ。ところが、現実は違うではないか。朝鮮では、朝鮮戦争が、ベトナムでは、ベトナム戦争が起こる。殺し合いの連続ではないか。台湾では、1947年の2.28事件で、中国軍によって、3万人が殺された。みんな中国が絡む話だ。中国4000年とは、騙し、殺し、奪った歴史だ。侵略国家は、中国ではないか。中国の紙幣に印刷されている毛沢東。彼は、「世界は我々が支配するとき初めて平和になる」と言い、「将来は地球管理委員会を設立し、地球全体の統一計画を作る事になるだろう」と言った。何かといえば、ウィキペディアには、中国共産党による対日工作活動が記されているとされる文書。文書は確認されていない。日本への工作の基本戦略として、「日本が現在保有している国力の全てを、我が党の支配下に置き、我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある」と書かれている。した工作に踊らされる反日日本人や野党は、日本の平和を考えて欲しい。憲法第9条があるから、尖閣が中国に取られなかったのではない。アメリカとの安全保障条約第5条があるから、中国が武力を行使できないでいるのだ。安倍首相の演説は、そうした事を含めて、日本の平和だけでなく、世界の平和を中国から守るべく、構成されるべきだ。読売新聞には、『日韓関係改善へ米意向...過去の談話、継承求める』と題して、ローズ米大統領副補佐官は24日、安倍首相の訪米を前に行った電話での記者会見で、日韓関係の改善に関連し、「安倍首相には、歴史問題では日本政府の過去の談話と一致する形で建設的に取り組むよう促している」と語った。首相に対し、戦後50年の「村山談話」など過去の政府見解を継承する姿勢を堅持するよう求めたものだ。このローズとは、何者か。日本にもチャイナスクールの政治家とか、どこの国の政治家だかわからないのが居る。いった種類の米大統領副補佐官なのかも知れない。他国の首相が、談話の準備を進めている時に、その内容に干渉する。そもそも歴史問題は、中国が仕掛けたものだ。それに悪乗りしているのが韓国だ。韓国のことは、放おって置くに限る。慰安婦問題同様に、そうした歴史問題を作ったのは、他ならない朝日が起こした売国キャンペーンが発端だからだ。靖国神社参拝が問題視されたり、歴史教科書にいちゃもんが付いたり、政府高官の発言に中国が反発したり、それが元で、「謝罪」と「反省」ばかりが、当然の如くマスコミで扱われるのは、1980年代からだ。それまでの1970年代までは、中国は日本に対して「子々孫々の友好」などと大きな声で言っていた。中国の「反日愛国教育」は、1990年代に入ってからだ。戦後の首相による靖国参拝は、1951年の吉田首相がはじめとなる。この通り、はじめは、政治家が靖国を公式参拝しても隣国からの非難はなかった。その後、A級戦犯が合祀された後も、しかも、時の首相が首相として公式参拝をしても、隣国からの非難はなかった。逆に、その後で中国訪問時に大歓迎だった。大平首相以前は当然だが、大平首相の時がそうだったし、その後の首相もそうだった。ところが、特定メディア(朝日)が行った売国キャンペーンに、隣国は、歴史カードが日本を攻める道具として使える事に気づかされる。その時、政治家が毅然として対応すれば、歴史カードなるものは、存在しなかった。政治家が中国に騙された好例だ。それ以来、政治家が、靖国に参拝をするたびにこうしたカードが持ち出される。中国による政治的なプロパガンダの結果だ。先の大戦で、反省とお詫びを繰り返すべきは、逆に中国だ。日本が、中国の言う「侵略国家」ならば、終戦によって、アジアは平和になったはずだ。ところが、現実は違うではないか。朝鮮では、朝鮮戦争が、ベトナムでは、ベトナム戦争が起こる。殺し合いの連続ではないか。台湾では、1947年の2.28事件で、中国軍によって、3万人が殺された。みんな中国が絡む話だ。中国4000年とは、騙し、殺し、奪った歴史だ。侵略国家は、中国ではないか。そんな国に韓国が同調する。韓国が中国をお手本に、ごねるから、ご機嫌を取りたい。韓国が言うから、米国内に慰安婦像を建てる。後から、歴史の歪曲が暴露されても、それを修正しようとしない。その手の米大統領副補佐官が、談話に対して、ぐちゃぐちゃ言って、内政に干渉する。日本の声として、訪米を中止する。その位の事を、やったら良い。そもそも歴史問題で、その時、政治家が毅然とした態度を取らなかった背景には、中国の騙しもあったが、中国寄りのアメリカの政治家の助言もあったと言われている。した内政干渉を受け入れた結果が、今日の混乱を招いている。した歴史も知らない、日本に責任を持たない、そんなローズとかいうやつは、黙って居ろ。PocketBlog。