為替マーケットには、ある種のパターンがあります。毎朝午前10時の段階では、輸入企業によるドル買い需要が強く、さらに海外の株式や債券を運用する投資信託の外貨買いも活発に行われます。これは実需の動きで円安に振れることになりますが、避けることのできない東京市場の特徴になります。「日経平均株価が大幅マイナスなのになぜ円安?」といった現象が起こるのもこの時間帯です。この傾向は、ストックされた注文が放出される月曜日と金曜日に多く、そこにゴトビ(日付の最後が5か0になる日)が重なるとかなりの高確率で為替が円安に振れます。週明けと週末にまとまった注文が入り、ドル買い需要が高まる(円安傾向)。5日、10日、15日、20日、25日、30日というように、日付の最後が5か0になる日のこと。まとまった注文が入り、ドル買い需要が高まる(円安傾向)。高くなった仲値でドルを売って利ざやを稼いでいる。20日以降は輸出業者が従業員や下請け企業への支払いなどを行うため、保有しているドルを売って円に換えてくるので、ドル売りが強くなったり値動きが激しくなる。東京市場(8:50~15:00)の場合、いつ、どの段階で輸出企業が外貨を売買しにくるのか、あるいは投資信託が海外ファンドの運用に必要な外貨を何時の段階で買いにくるのかというパターンが決まっているので、それを待ってポジションをとればよいです。東京市場が終わった直後の15:00~17:00にかけて、欧州勢が仕掛けてくることがあります。日経平均株価が大幅安(あるいは大幅高)で引けた場合、ドルとユーロを中心にボラティリティが高くなる傾向があります。その後の、日本では夜間に当たるニューヨーク市場では、主に米国のGDPや雇用統計など重要指標の結果に左右されます。GDPや機械受注など、日本の重要な経済指標が発表される。その数値次第で為替レートが動く。仲値決め(金融機関内の取引相場水準を基に決める対顧客レート)の時間。輸出業者によるドル売り需要は終日続いているのに対し、輸入業者によるドル買いは9時55分に集中する。日本の輸出入企業が決済に必要なドルを売買する時間なので、この時間帯はドル高が進みやすくなる(円安傾向)。海外の株式や債券を組み入れて運用する投資信託の外貨買いが活発に行われるため、ドル買い需要が高まる(円安傾向)。欧州が為替市場に参入してくるため、為替が急激に変動することがある時間帯。米国の経済指標が発表される。経済指標の内容次第でマーケットが大きく動く。NY勢参加で、1日のうちで最もボラティリティの高い時間帯。サラリーマンが仕事から帰ってきてからでも参加できる時間帯で、ここが株取引と違うところ。(カブドットコム証券や松井証券、SBI証券、マネックス証券では、株の夜間取引が行えます。ロンドンフィックス月別の特徴1~3月は決算に伴う円買いのため円高傾向に、4~7月は保険会社や投資信託が投資計画を行動に移すタイミングであり、円安傾向になります。8~11月は決算に伴う円買いのため円高傾向に、12月は米国企業の決算がありドル高(円安傾向)になりやすいです。特徴1月3月に日本の金融機関が決算を迎えるため、金利の高い海外で運用していた資金を日本国内に戻す動きがあり、それを先回りして円が買われやすい。米国債の利払い(2月15日)のため、ドルで受け取った利子を円に換える需要が強まり、ドルが売られやすくなる。日本企業の決算で、円高になりやすい。日本の生命保険会社や投資信託が年間の海外投資計画を行動に移すタイミングであり、1~3月にかけて円に戻した資金を再び海外に持っていく動きがある。(円安傾向)5月2月と同様、米国債の利払い(5月15日)のため、ドルで受け取った利子を円に換える需要が強まり、ドルが売られやすくなる。(弱い円高傾向)6月4月と同様、各種投資が活発になり、円安傾向に。理由不明だがドル高(円安傾向)になりやすい。1994年から2017年までの23年間のうち、16年がドル高(円安傾向)に。8月2月と同様、米国債の利払い(8月15日)のため、ドルで受け取った利子を円に換える需要が強まり、ドルが売られやすくなる。(円高傾向)9月3月と同様、日本企業の決算で、円高になりやすい。10月11月のヘッジファンド決算に向け、マーケットが大きく動く年がある。11月2月と同様、米国債の利払い(11月15日)のため、ドルで受け取った利子を円に換える需要が強まり、ドルが売られやすくなる。米国企業の決算があり、ドル高(円安傾向)になりやすい。月末はクリスマス休暇のため閑散としているところに税金対策による売買で株価のボラティリティが高くなり、為替も一緒に振られる可能性も。CSSE新型コロナウイルスの患者数や死者数、回復者数をマップ上で分かりやすく確認できます。