19:48「長生きすればするほど、みんな最後はひとりになる」「女のひとは、そう覚悟しておいたほうがよい」10年以上前に初版が出たロングセラーの「おひとりさまの老後」で、こう指摘していたのは東京大名誉教授の上野千鶴子さんである。少子高齢化は進行中だったから、指摘の内容を、きちんと受け止めておくべきではあった。若い世代の多くは、わが身に当てはめて考えておくことを、していなかったきらいがある。先に公表した「日本の世帯数の将来推計」の中で明らかにした。予言されてしまうと、誰しも単身高齢者の「おひとりさま」になる可能性があると、リアルに認識するだろう。「推計」は、15年の国勢調査をもとに、40年までの状況を見通した。それによると、世帯総数は5333万から5076万に減少する。人口減社会に突入しているのだから、予想された結果ともいえる。一方で、世帯主が65歳以上の高齢者世帯数は16・9%も増えて2242万となり、全国の世帯の半分近くを占める。これに驚く人は、少なくなかろう。年間の出生数が200万人を超え、第2次ベビーブームを起こした1971~74年生まれの「団塊ジュニア」世代が、40年には65歳以上となることが、大きく影響している。問題は、事態が高齢者世帯の増加にとどまらないことだ。高齢者世帯のうち1人暮らしの世帯数が、2015年の625万から、40年には896万に増加する。高齢者世帯に占める割合は、32・6%から40%に上昇。都道府県別では、東京の45・8%を筆頭に、京都が42・9%、滋賀が35・6%となる。同研究所は「高齢化に加え、未婚の増加が背景にある」といい、識者は「非婚化や晩婚化で扶養してくれる子どものいない人は今後も増える」とみる。間もなくやってくる令和が、「おひとりさま」の時代となるのは避けられないようだ。上野さんは、「おひとりさまの老後」にはスキルとインフラが必要だ、と訴える。これに従えば、離れて住む家族や親類だけに頼らず、単身高齢者の社会的孤立を防ぎ、安心して暮らせるインフラと仕組みを、地域に整えるべきだ。居場所となる交流の拠点を設けたり、配食や買い物代行、見守りを通じて、異変があれば介護、医療につなげるシステムを築いたりしておきたい。スキルは、先進的な取り組みから得よう。1人暮らしの人を自宅でみとるのは無理、と思われがちだ。昨年、本紙に「『おひとりさま』で生きる」を連載したNPO法人理事長の三国浩晃さんは、医療や福祉の関係者らとチームを組んで、何とか対応した。ほかにも、参考となる事例は多い。「おひとりさま」だからこそ孤独ではいられない、と三国さんは説く。この言葉を心に留めて、新たな時代を迎えたい。