Mediaこんにちは!POPCONEインタビュアーのあすかです!誰もが一度は耳にしたことのある「省エネ」という言葉ですが、どんなことを意味しどのような効果があるのか、よく知らない人も多いのではないでしょうか。私たちの日常生活はさまざまな形でエネルギーを消費することで成り立っています。これからも変わらず豊かな環境で生活していくためにも、省エネについて知ることはとても大切です。まとめ省エネとは省エネとは省エネルギーの略です。石油や石炭、天然ガスなど限りあるエネルギー資源がなくなってしまうのを防ぐため、エネルギーを効率よく使うことを言います。日常生活で欠かすことのできない電気やガス・水道はもちろん、運輸や通信などもエネルギーを利用しています。食料品や衣料品などの製品も、生産や流通の過程においてエネルギーを利用しています。私たちの当たり前の生活は、エネルギーを消費することで成り立っているんですね。省エネが必要?省エネはエネルギー安定供給確保と地球温暖化防止の2つの意義をもっています。エネルギー安定供給確保については、エネルギー資源のほとんどを輸入に頼っている日本にとって重要課題のひとつです。向けて、省エネの必要性が一層高まっています。このままエネルギーを使い続けると、石油は約50年、石炭は約110年ほどでなくなってしまうと言われています。日本のエネルギー消費量については、工場などの産業エネルギーが減少しているのに対し、事務所や商店・家庭の民生部門や自動車などの運輸部門での増加が大きいため、全体としては増加しています。私たちにできる省エネを進めるためには、まず家庭エネルギー使用の実態を知ることが大切です。家庭エネルギーの増加は生活の利便性・快適性の進化や世帯数の増加などの理由が考えられます。都市ガス家電機器の普及や多様化により数十年前に比べ電気のシェアが増加しています。家庭で一番消費されるエネルギーは?家庭エネルギーで最も利用されるのは電気です。そのなかでも用途別に見てみると最も多く電気を消費しているのは冷蔵庫です。続いて照明器具、テレビ、エアコンの順に消費電力が多く、この4つの製品だけでも家庭全体で消費する電気量の3分の2以上を占めています。大きい機器の対策と同じく重要なのが、機器を使用していないのに消費される待機時消費電力です。プラグを差したままにしていると、機器を使用していない間でも電力は発生します。主な待機時消費電力を下記にまとめました。機能維持(メモリ内蔵時計・モニター表示のため)指示待ち状態(リモコンによる指示待ちや機能を生じるための指示待ち)接続しているだけ(コンセントを入れているだけで電力消費)近年では待機時消費電力が小さい製品が増えています。家庭エネルギー消費の50%以上は電気です。エネルギーを無駄なく上手に使うための省エネは、ちょっとした工夫をすることでいつでも簡単に始めることができます。ここからは家庭のなかでできる効果的な省エネ・節電方法をご紹介していきます。先ほどご紹介した家庭エネルギーの主な4製品を例にご紹介します!冷蔵庫まず第一にできることは、冷蔵庫の中身を整理することです。物を詰め込みすぎないようにすると庫内温度が適切になり、節電の効果があります。無駄なドアの開閉を減らすことやドアの開閉時間を短くすることも省エネに有効です。短くするのはもちろんですが、白熱電球を電球形蛍光ランプや電球形LEDランプに変えることで省エネ効果はぐんと上がります。省エネ性能に優れた製品に取り換えて点灯時間を短くすることで大きな省エネ効果をもたらします。LEDランプは製品寿命が長いのが特徴で、白熱電球の約40倍と言われています!テレビテレビの電源を消すときは主電源をオフするようにしましょう。リモコンの接続待ちでも待機時消費電力は発生しています。旅行などで長期間家を空けるときはプラグから抜くように癖をつけておくことも大切です。テレビの設定を見直し、省エネモードが設定されている場合は活用するようにしましょう!エアコン冷暖房は不必要なときには使用を控えるようにしましょう。フィルターを月に1〜2回清掃するようにすることでフィルターが目詰まりしている場合と比べ節電となり省エネ効果があります。設定温度の目安は冷房の場合28度、暖房の場合20度です!建築物省エネ法とは?2030年度に向けて家庭・業務における消費エネルギーを40%減らすを目標に動き出した日本。その目標にあたり政府が打ち出した政策が「建築物省エネ法」です。建築物省エネ法は誘導措置(任意)と規制措置(義務)の2つで構成されています。既存や新築・改修も含めたすべての建物の所有者は、所管行政庁から省エネ基準に適合しているという認定を受けると、省エネ基準適合認定マーク(eマーク)を建築物や広告などに表示できるようになる制度です。従来の省エネ法から一部変更されており、2000メートル以上の大規模な非住宅建築物を新築・増改築する際、現在の省エネ法では届出義務を採用していましたが、規制措置では建築物省エネ法に適合しているかどうかのチェック義務が必要となりました。建築物省エネ法の基準に適合しない場合、所管行政庁は計画の変更・指示などができるようになるなど、規制を一部強化されています。住宅も省エネ時代へ最近ではゼロエネルギーハウスやゼロエネルギービルも注目されています。ゼロエネルギーの建物とはビルの住宅の中でつくったエネルギー量の方が年間の消費エネルギーよりも大きい、もしくはプラマイゼロになる建築物のことです。エアコンや照明など、生活するのに必要なエネルギーに対する省エネ設備と、高断熱サッシや太陽光発電システムなどを組み合わせてつくられた建物です!まとめ私たちの生活すべてに関わっているエネルギー。地球温暖化や環境破壊にどのような影響があるのかを知り、できることを考えて実践していくことが大切です。産業エネルギーは減少傾向にありますが、私たちの生活に関わる民生部門は増加しているということをふまえて、一人ひとりの意識を変えていくことが私たちの生活を守るうえで重要です。今回ご紹介した取り組み以外にも日常でできる省エネはたくさんあります。小さなことからコツコツと始めていきましょう!以上、あすかでした。