日本の接続水域に進入し、その後日本沖縄県付近の東シナ海の公海で浮上して国旗を掲げた。軍事的に、潜水艦のステルス性が非常に重要視されているため、中国国内では潜水艦の公海での浮上・国旗掲げの理由をめぐって、推測が飛び交った。哨戒機が沖縄県宮古島の東北東の接続水域を北西に進む潜没潜水艦を確認した。海上自衛隊は、2日間同潜水艦を追跡をした。中国の潜水艦は「商級」と呼ばれる093型原子力潜水艦だとの分析結果を発表した。中国海軍の新型の攻撃型原潜で、全長110メートル、水中での排水量は6100トン最大速力は30ノット。射程の長い巡航ミサイルを搭載可能だという。海外中国語メディアは、「商級」原潜の浮上・国旗掲げは、日本に対して主権を主張しようとした狙いがあるほか、日本海上自衛隊の対潜作戦でやむ得ず浮上し身元を明かしたのではないかと分析した。「(日本に)2日間も追跡された潜水艦だから、音紋はもう完全に把握されたに違いない。パンツまで見られた状態だ。「潜水艦が公海で潜没し航行する時、浮上や国旗掲げは必要ないだ。他の国の領海を通過する際、浮上して国旗を掲げなければならない。「追跡されて、最後に浮上。「日本の対潜力は世界一と言われている。対潜作戦で、潜水艦が浮上して国旗を掲げることは相手に、こっちは攻撃性がないことを告げている。相手の艦隊による強制送還を認めたわけだ」(提供:ニコニコニュース)2012年にはこんなこともあった2012年の日中海戦こんな衝撃的なタイトルが米国の権威ある雑誌の電子版を飾ったことがあった。尖閣諸島の領有権をめぐって対立が続く日中両国が「もしも尖閣沖で戦火を交えることになったら」という仮想の筋書きだ。軍備増強に力を入れる「軍事大国」中国と、平和憲法の下であくまで「専守防衛」に徹する自衛隊を組織する日本。両者を比較した米誌は、意外とも思える結論を導き出した。旧ソ連軍のように中国軍は欠点を隠そうとする国際情勢を扱う米「フォーリン・ポリシー」(FP)誌電子版に2012年8月20日付で掲載された日中の海上戦力にまつわる論文は、米・海軍大学校のジェームズ・ホルムズ准教授が執筆した。日中による直接対決は「まずあり得ないシナリオ」と前置きするホルムズ准教授。中国が外交的に日本を孤立させるか、日本が「愚かにも」自ら孤立の道を選ぶかといった極端なケースにでもならなければ条件はそろわないし、万一衝突が起きたら米国が介入してくると見るからだ。ここでは、そのような前提条件を「棚上げ」して、日中の戦力を純粋に分析している。中国軍63隻と中国側に軍配が上がる。ホルムズ准教授は「数(の比較)だけでは誤解を招く」として理由を3点挙げた。1点目は、装備が充実していても実戦で軍が期待通りの力を発揮できるとは限らないとして日中を米ソになぞらえて説明する。ソ連軍は強大な戦力と言われていたが、実際は船舶のずさんな操縦、古びた船体とハードソフト両面で質の衰えは隠せなかった。ソ連や中国のような「閉鎖社会」では欠点を隠そうとするが、日米は「開放社会」で自軍の失敗について徹底的に話し合う習慣が身についており、隊員の能力の高さなど質的に優れた海自が中国軍の量的優位をしのぐとする。2点目は、戦時における兵の応用力といった人的要因だ。船舶の操縦術や砲術、味方の部隊から離れた際に発揮されるあまたの能力といった点から評価してみると、海自はアジアの海域で単独、合同で継続的に訓練しているが中国軍はこのような経験が少ないため、日本側が優れていると指摘している。3点目に、地理的な要因を挙げる。尖閣沖で艦船同士が直接砲火を交えるとは考えにくいため、戦闘機の配備やミサイルの発射台をつくるための陸上設備の充実が欠かせない。日本の場合、黄海から東シナ海に多くの島々を有し、いずれも中国本土の海岸線から800キロ以上離れていない。これらが基地として機能すると考えられるわけだ。日本側は「対中戦」のためだけに戦力を集中できるが、南シナ海でも領土紛争を抱える中国は戦力を分散させておかねばならず、この点も不安材料になるとしている。中国は年々、軍備を増強している。2012年の国防費予算は前年比約11%増の8.7兆円に上ると言われハイペースでの予算増が続いている。それでも海自の存在は、中国側にとって脅威に映っているようなのだ。中国国務院直属の中国国際出版グループが運営するオンラインニュース「チャイナネット」は2011年9月27日、海自が「軍事力」を高めてきたとの記事を配信した。「今や米海軍を除いてアジア最大の海上防衛力を備えるまでになった」とし、防衛範囲の拡大や装備の充実に触れたうえで、特に作戦能力について「専守防衛の範囲をはるかに超えた」とみる。中国側はこれを危険な動きだとして警戒心をあらわにする。日本が「中国脅威論」を主張する傍らで、経済大国から軍事大国へと戦略を転換していることは明確で、自衛隊が東アジアだけでなく世界の平和、安全に直接影響すると警鐘を鳴らしている。中国海軍の元少将が、日中の戦力について言及したケースも出た。人民日報系の環球時報電子版2012年7月17日付の記事によると、元少将の鄭明氏は、海上保安庁を「軍に準じる部隊」として、トン数の大きい大型船舶を保有するうえ、訓練が行き届いている点を評価。中国側は経験の浅さなどから「日本にははるかに及ばない」と述べたという。海自については、その拡充ぶりについて「核兵器の開発をはじめ軍備を放棄している日本だがずっと海上での軍事力拡大の野心を持っていた」ことの証拠だと指摘。中国海軍も近年、増強を急ピッチで進めてはいるものの「十分に強大で日本を上回るとは言い切れない」と言葉を濁した。最後は「日本と軍拡競争を望んでいるわけではない。日中友好を続けていきたい」と結んでいる。地球なんでも鑑定団は転載OK(。