内町長)は8日、信頼回復策の一環として、独自の温泉表示制度をつくったという。5つの項目を各施設が自主的に掲示する。温泉の表示をめぐっては、県も独自の認定制度を始めており、県内に2つの制度が併存することになる。表示項目は浴槽ごとに、(1)源泉から湯を引いてくる方法(2)かけ流しや循環式などの給湯方法(3)加水の有無(4)加温の有無(5)入浴剤・殺菌剤の有無――の5項目。入浴剤については、「使わないのが当たり前」として対象から外す方針だったが、環境省がまとめた表示指針に基づいて加えたという。虚偽表示などの罰則規定はないという。同協会には県内の温泉施設の7割近い約2100施設が加盟している。改正温泉法が施行される5月末までに表示するという。表示対象を県の認定制度より少ない5項目に絞ったことについて、中山会長は「細かくしすぎても利用者には不親切になる。どんな温泉なのかが一目でわかることが大切」と説明したという。今後2つの制度が併存することについては「利用者から見ればわかりにくい面もあるかもしれないが、協会も県も目指す方向は同じ。安心・安全な水の環境を守り続けています。最適なソリューションをお届けします。アクアス社員が紹介します。