日本語として非常におかしな文節であるが、これは本日付けの日刊工業新聞に掲載された記事の題である。信事業者を変えても継続して同じ電話番号を使える処置を指す。欧州やアジアではナンバーポータビリティー導入済み。モバイルで世界をリードする日本もまだまだ海外に学び、追いつかなければならないというところか。ナンバーポータビリティーがどうしたかと言うと、これが日本でもできるよう、業界と総務省が検討を始めてくれた。ナンバーポータビリティーは停滞している携帯電話の新規加入を喚起してくれるという期待があって、検討が今になって始まったのかと思う。J-Phoneの写メールやりたいけれど、J-Phoneに新規加入すると番号変更しなきゃならないしこれが面倒くさい。言って携帯2台持ちたくないし、どいう人にはこのナンバーポータビリティーが持ってこいという、はずである。帯機の買い替えでもって、番号変更にはそれほど抵抗をしなかった。電話番号を変更してまでも、あの新しい機種がほしいという、欲望が面倒くささに勝っていた。事業者もあえてお金をかけてでのナンバーポータビリティーの導入を面倒くさがっていた。例外はナンバーポータビリティーの旗振り役で、これが常識、あってあたりまえである欧州からきたVodafone(J-Phoneの親会社)である。営業者ではなかろうか。仕事がらみとなると、番号変更はおっかなくてなかなかできない。いうところで、ナンバーポータビリティーはSOHO・法人市場の喚起に有効という結論になる。そこで有利になってくるのは、自前でiModeというプラットフォームを開発し、実証済みのプラットフォーム開発力があるDoCoMoである。調である理由について、「あちらさんは何でも自前主義だからいけないのではないの?」と言っていた。確かに自前主義だとコストはかかるが、開発方向が正しければお客さんはつき、そのコストは吸収される。携帯メールの延滞をきっかけに、利用者は各事業者の技術を勝手格付けし、DoCoMoは常に信頼性が高いと高く評価されている。題である法人向け市場に有利に働く。禁でDoCoMo再び一人勝ちであるが、さあ、KDDIとJ-Phoneはどう出るか。