00:00【急拡大するeギフト市場で消費が変わる?】~5年後、1,100億円市場に~Tweet画像を見るギフトというとお中元やお歳暮を思い出すのが日本人。上司に贈り物をする習慣はだいぶ薄れているような気もするが、いまだにその時期デパートは大賑わいだ。)とかなり大きいが、ここ数年横ばいとなっている。した中、急成長を遂げているのがeGift市場だ。2014年度の市場規模はわずか82億円(同研究所推計)だが、注目すべきはその伸び率。なんと前年度比182.2%(発行金額ベース)と、ほぼ2倍となっている。法人特需があったにせよ、個人から個人に送るスモールギフトが増えたことが要因だという。5年後の2020年には1,100億円市場にまで成長するとの予測もあり、停滞するギフト市場の起爆剤に、と期待されている。現物の贈答品からの代替(矢野経済研究所による)などが上げられている。した市場を見越して個人向けeGift販売を行う市場への参入が増えてきた。具体的にいえば、コーヒー専門店やコンビニ、ファミレスなどの商品をカジュアルに友人同士eGiftとして送り合う、というサービスだ。たしかに、ちょっとした日頃の「ありがとう」や「ごめんなさい」といった気持ちをeGiftとしてさりげなく友人や恋人、夫や妻、親や子供などに贈ることが出来たら、人間関係の潤滑油になりそうだ。SNS(LINEやTwitterなど)で簡単に贈ることが出来るのも便利だ。相手の住所などがわからなくてもプレゼントできる手軽さが受けるだろう。若者だけでなく、中高年層でもスマホを使いこなす層にはアピールするだろう。コンビニやドラッグストアなど大手企業が自分たちで独自にeGiftサービスを始めたらeGift専業会社にとって脅威とはならないのか。Systemは、店頭で引き換えるデジタルのギフトチケットの生成や配信、そのチケットを自社サイトで販売できるシステムなどからなり、かなり複雑。(ギフトを)贈る人、受け取る人、さらにそれを使うお店側の人、プレイヤーも多い。1企業がやろうと思っても時間も金もかかる。我々のような業者と組む方がメリットが大きい。した中、発行額が1兆円になろうとしているポイントサービスの動向も気になる。T-ポイント、ポンタ、楽天スーパーポイントが三つ巴でパイを奪い合っている。ポイントを貯め、実店舗で電子マネーとして使ったことがある人も少なくないだろう。電子マネーそのものは既にギフトとして送ることが出来る。Card、LINEプレイペイドカードなどがそれだ。ギフトとして人にあげるにしても、一旦物理的にカードを買わなければならない、という不便さがつきまとう。edyなどは既にある。楽天キャッシュも人に贈ることが出来るが、こうしたサービスはお金の貸し借りなどが主な使い方になると思われ、ギフトとして使う人は少ないだろう。eGiftサービスは手軽な低価格商品やサービスを友達にネットで贈ることが出来るという点で消費者の支持を受けるものと思われる。当面は、コーヒーやマッサージを受けるチケットなど、日常消費するモノがメインのギフトとなろうが、いずれはポイントそのものをギフトとして贈るサービスが検討されよう。決済手段としてポイントが使えるようにするのかもしれない。した時、eGiftサービス専門企業が、どのポイント陣営と組むのか、また、主導権を握ることが出来るのか、など懸案事項が浮上しそうだ。いずれにしてもスマートフォンとSNSの普及が、消費の形を大きく変えていくことは間違いない。動きはゆっくり見えていても、閾値を超えると一気に変化するのが日本の市場である。eGift市場の動向は、これからの消費形態の変化を占う鍵となりそうだ。安倍宏行Twitterジャーナリスト。In-depth編集長。安倍宏行ジャーナリスト。In-depth編集長。Corporationログインログインするアカウントをお選びください。以下のいずれかのアカウントでBLOGOSにログインすることができます。いずれかで認証を行う必要があります。※livedoorIDでログインした場合、ご利用できるのはフォロー機能、マイページ機能、支持するボタンのみとなります。%>ログアウトさんの、内容変更はマイページの設定でいつでもできます。ログインする方で認証ができました。ガイドラインに同意する。今までにログインしたことのあるアカウントをお選びください。同じユーザーとしてログインが可能になります。twitterでログインfacebookでログインlivedoorでログインTweetコメント。