オンライン会議のニーズに関する意識調査を実施コンピューター・デバイスが爆発的に増え、ビジネスシーンでの利用が増える中、遠隔地からコンピューターを操作できるリモートコントロールによる在宅勤務や遠隔地とのコミュニケーションをスムーズに行うことのできるオンライン会議への注目が高まっています。GmbH(本社:ドイツ)は、リモートコントロール(※1)意識調査の第2弾として、日本全国の20代~50代のビジネスパーソン男女515人を対象に、リモートアクセス権とオンライン会議に関する意識調査を実施いたしました。「リモートコントロール」とは、遠隔地で他のコンピューターからログインし、インターネットを通じてあたかもそのコンピューターの前に座っているかのように管理することを意味します。リモートアクセス権の利用シーン、「病気で在宅勤務が必要となるとき」が約半数!オフィスにある自分のパソコンやコンピューター・デバイスをリモートアクセス権を使用して管理したいと思うのはどのような場合かを尋ねたところ、全体の47.2%が「病気で在宅勤務が必要となる場合」にリモートアクセス権を使用したいと回答しました。その他、「休暇中にEメールをチェックしたい場合」(41.6%)、「出張中に書類やプレゼン資料にアクセスする必要が出てきた場合」(40.2%)と回答し、多くの人が長期間職場から離れるときやトラブルの際などにリモートアクセス権を活用したいと考えていることが明らかになりました。約8割が震災時にリモートアクセス権を与えることは重要と回答!震災が起こったときに、事業を継続するために企業が社員にオフィスにあるパソコンへのリモートアクセス権を与えることが重要かを尋ねたところ、全体の77.7%が「重要である」と回答しました。多くの人が震災時にリモートアクセス権が必要となると考えていることがうかがえました。オンライン会議が有効な理由は「移動時間が節約できる」「交通費を節約できる」!直接顔を合わせる会議と比較して、オンライン会議が有効なものになるかを尋ねたところ、「有効になる」と回答した人は75.5%でした。有効になると回答した人(389名)に、有効だと考える理由を尋ねたところ、「移動時間を節約できる」(82.5%)、「交通費を節約できる」(64.5%)という結果が得られ、時間と費用の節約にメリットを感じる人が多いことがわかりました。その他、「オンラインにより、迅速に情報やファイルを提供しやすくなる」(40.9%)、「ビデオ機能により、会議中に起こったことを記録しやすくなる」(26.7%)、「簡単な共同作業をしながらコンピューターの前にいることができる」など、オンライン会議の際に利用できる機能面にメリットを感じる人がいることもわかりました。GmbHは、2005年に設立され、オンラインコラボレーションと通信のためのハイエンドソリューションの開発と流通に専心しています。このソフトウェアは、現在30ヵ国語以上で利用できます。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。