パウロ6世と仲田順和サン・ピエトロ大聖堂でのミサ戦後に日本を占領したGHQは、1945年、靖国神社を焼き払いドッグレース場を建設する計画を立てていたが、賛否両論が巻き起こり収拾が付かなくなっていた。神父に意見を求めることになった。神父は「いかなる国家も、その国家のために死んだ戦士に対して、敬意を払う権利と義務があると言える。それは、戦勝国か、敗戦国かを問わず、平等の真理でなければならない」とし、「靖国神社を焼却する事は、連合国軍の占領政策と相容れない犯罪行為である」とまで言ったという。次の言葉で締め括った。「靖国神社が国家神道の中枢で、誤った国家主義の根源であるというなら、排すべきは国家神道という制度であり、靖国神社ではない。我々は、信仰の自由が完全に認められ、神道・仏教・キリスト教・ユダヤ教など、いかなる宗教を信仰するものであろうと、国家のために死んだものは、すべて靖国神社にその霊をまつられるようにすることを、進言するものである」この進言により靖国神社は焼き払いを免れたという。神父もビッテル神父と同趣旨の進言をした。1951年、ローマ教皇庁はあらためて1936年の「祖国に対する信者のつとめ」訓令を再確認している。)が教皇パウロ6世に東京裁判で戦犯となったものへのミサを行うことを依頼すると、教皇はミサを約束する。パウロ6世は1978年に死亡するが、1980年5月21日、教皇ヨハネ・パウロ2世がパウロ6世の遺志を引き継ぎ、A級戦犯・BC級戦犯として処刑された人々へのミサがサン・ピエトロ大聖堂で行われ、1618柱の位牌が奉納された。(ボタンクリックで引用記事が開閉)「靖国神社が日本の戦歿者追悼の中心施設である」ことは世界の常識なのに、その事実を我が国の為政者及び一部マスコミはなぜ認めようとしないのか。最高裁大法廷は「たとえ戦歿者遺族の慰藉が目的であっても県知事が靖国神社などに玉串料を公費から支出したことは憲法が禁止した宗教活動にあたり、違憲である」という判決を下した。この判決をめぐって、第一審から憲法学者として一貫して関わってこられた日本大学の百地章教授にインタビューした時のことである。十五人の最高裁の判事のうち、実に十三人が違憲と判断したことについて、百地教授はこう述べている。実際、判決文は、「他の宗教団体でも戦歿者を祀っているところはあるではないか。靖国神社にこだわるのか」として、靖国神社だけを特別扱いすることに疑問を呈し、国家としては別の戦歿者追悼のあり方を模索すべきだと問題提起している。この意見に対して、百地教授は「戦前・戦中はもちろん戦後も靖国神社が国家の戦歿者追悼の中心施設であり続けている現実を無視している」として、こう反論している。1明治二年に、国事に斃れた戦歿者を祀るため靖国神社の前身である東京招魂社がつくられた。明治十二年に靖国神社と改称して、以後、現実に国家の慰霊施設として戦歿者が祀られてきた。2戦後も、靖国神社に誰を祀るかということには厚生省がかかわってきた。地方自治体も遺族に対する慰藉を理由に、靖国神社参拝のための旅費を支援したり、護国神社への玉串料を公費から支出してきた。3外国要人の参拝も明治二十年代から戦後の今日までずっと続けられている。外国の元首や軍人あるいは大使、公使が訪日したり着任したりする際には参拝しており、諸外国も靖国神社を公的な戦歿者慰霊の中心的施設として評価している。宗教的性格を帯びていようとも、靖国神社は我が国における公の戦歿者追悼の施設として認められてきたのであって、その現実に即して国や地方自治体が相応の関与をすることは合憲だと、百地教授は訴えたのである。この3の、外国の元首や政治家たちが参拝している事実があるということを聞いて、驚いた私は思わず聞き返した。「そうした記録はあるんですか」。した外国人の記録である。その一覧を見て、これほど多くの外国要人が靖国神社に参拝していたのかと驚いた。準備書面資料として最高裁大法廷に提出された。当然のことながら、一般の目には触れていない。このまま埋もれてしまうには余りにも惜しい。そこで、靖国神社と神道政治連盟の許可を得て、その一部をここに紹介したい。外国要人第一号はタイの外務大臣どこの国でも、祖国を守るために斃れた戦死者に敬意を表する場所がある。靖国神社や中華民国台湾の忠烈祠、スペインのホーリー・クロス、イギリスのウェストミンスター寺院等)の形をとったり、メモリアル(=記念館、オーストラリアの首都キャンベラにある「戦争記念館」、アメリカ・真珠湾の「アリゾナ記念館」等)になったり、広大な国立墓地(アメリカのアーリントン墓地、韓国の国立墓地、インドネシアのカリバタ英雄墓地等)であったり、あるいは無名戦士の一遺体で全体を代表させたり(イギリス、フランス等)と、形は多様であるが、それらは、国民の魂のより所とも言うべき聖地になっている。宝庫・日本』)いかなる宗教を持とうとも、国のために亡くなった人々の魂を鎮める場所を求めるのは世界共通の心情なのであり、近代国家の成立とともに世界各国はそれぞれの伝統に基づいて戦歿者追悼の国家施設を生み出してきたのである。交通手段の発達とともに外交使節や政治家の往来が活発化し、相手国を訪れた際には戦歿者追悼施設に敬意を表することが外交儀礼のひとつとして重視されるようになった。我が国が靖国神社を建立した明治時代は、世界的にもまさにこうした時代であった。