辻村多佳志]ツイート前回と前々回の記事で、ペットとの暮らしが私たちのQOLをどれだけ豊かにしてくれるかについてレポートしました。今回は、ペットと共生するライフスタイルが広がることで、日本経済まで元気になるかもしれない、というビックリな話題をお届けします。犬の飼育率はアメリカの半分、猫の飼育率は各国の3分の1じつは日本は、まだまだペット大国ではないのかもしれません。統計の違いによりさまざまなデータがあるのですが、犬の飼育率は15.1%、猫の飼育率は10.1%。犬の飼育率に関しては、ヨーロッパと比べて大きな遜色はありません。アメリカと比較すると約半分、猫は各国に比べて約3分の1くらいなのだとか。このままでいくと、現在1000万頭を超えている犬の飼育頭数は、将来的に半分くらいに減ってしまうかもしれないのです。「ここ最近、とくに犬は少子化・高齢化の時代を迎えています。7歳以上のシニア犬が5割くらいにまで増えているのに対し、子犬の数は急激に減っています。20007年には、全体の約7%が1歳未満の子犬でした。越村義雄さんなんと、犬の少子化・高齢化は人間以上に急激で、かつ深刻な状態でした。こんなことが起きてしまうのでしょうか。日本の人口減少も理由のひとつですが、実際には「ペットを飼いやすい社会になっていない」ためだと思われます。「集合住宅では、ペット飼育が禁止されている物件が多いうえに、ペット飼育可の物件でも、飼うための厳しい規定が設けられていることが珍しくありません。飼育は小型犬に限る、ペット飼育は1家族1頭まで、などの規定がそれです。大型犬は小型犬に比べ穏やかでおとなしいことが多いのに、サイズが大きいというだけで飼えない。ペットとの共生についての社会的な意識が、まだまだ完成されていないためではないでしょうか。犬も猫もアメリカに比べると、まだまだ飼育率は低いそうです。その原因のひとつが、集合住宅など飼いたくても飼えない住宅環境にあります一時のペットブームで飼育頭数はグッと伸びたのですが、それが単なる瞬間風速に留まり、後に続いていないのです。飼いたいけれどさまざまな理由で飼えない人、そもそもペットとともに暮らす喜びを経験していない人が、安心してペットを飼い始められる社会を築いていく必要がありそうです。その取り組みが進めば、日本に巨大な経済効果をもたらしてくれるのだそうです。ペットと一緒に電車に乗れる、どこへでも出かけられる社会に「ペットの飼い主がいまいちばん困っているのは、ペットがいるため、なかなか外に出られないということです。すべてのペットを含めると、ペットを飼っている人は34%に上りますから、この人々が気軽にペットと外出できるようになれば、経済効果は計り知れません。さまざまな業種で売上が期待できるうえに、ペットと暮らす喜びは飛躍的に高まります。メーカーなどさまざまな分野と連携し、これまで以上にペットと共生する未来の実現を目指し推進活動を行っているのだそうです。ペットはいまや家族の一員ですから、経済面では子どもがひとり増えたのと同じと考えることもできます。インターペットの会場でも、さまざまな業種が出展していました「とはいえ、移動中に犬が激しく吠えたり周囲の人や動物に噛みついたりは、絶対に避けなければいけません。そこでペットフード協会では、一般の飼い主さん向けに”ペットフード/ペットマナー検定”を実施。マナーの向上に努めています。9団体が協力する”ペットとの共生推進協議会”を通じて、”笑顔あふれるペットとの幸せな暮らし”など各種パンフレットを製作し、啓発活動を行っていきます」ペットフード協会が製作しているパンフレットとペットマナー検定の公式テキストペットとの暮らしをより深く知り、共生社会を広げていけば、ペットの飼育割合も頭数も欧米並みに増加しそうです。ペットのQOL向上のための取り組みも始まっています。「2009年には”ペットフード安全法”が制定されました。フードの”安全”を掲げた基準を作ったのは、世界のなかで日本が最初です。近ごろは国や地域を越えてフードや原料が流通していますから、昨年12月に世界規模のペットフード協会を起ち上げ、世界共通の品質安全基準を制定するための作業を進めています」なんと、越村会長が2010年にアメリカ・シカゴで開催された第1回グローバルペットフード協会会議で、グローバルスタンダートを決めることを提案したのです。言い換えれば、日本が世界中のペットの”食の安全性”を守る規定作りの先導役を果たしているのです。したさまざまな取り組みを進めていくことで、未来の日本は世界一のペット共生大国になることができるかもしれません。