크게1988年7月に携帯電話が初めて登場した時、今のような超高速マルチメディア時代を想像した者はいなかった。1台につき400万ウォン(現在の価値で約1200万ウォン/約118万円)もしたモトローラのダイナタック、通称「ピョクトル(レンガ)フォン」の自慢と、あちこちで「おお、私だけど!」と応答する声が草創期の風景だった。その時も他の人々が想像もできないようなことを看破していた者がいた。米国で博士学位を取得し、四十だった1980年に官職に入門した呉明(オ・ミョン)元逓信部長官は、全電子交換機や情報通信網などの基礎を築いた。通信業における未来を確信していた故崔鍾賢(チェ・ジョンヒョン)SK会長は「情報通信は今はまだ目に見えず、どんなものか実感できないかもしれないが、21世紀には我々が想像できないほど進展するだろう。このような「慧眼」の結果がIT強国だ。今知っていることをその時も知っていたと思うのは大きな誤算だ。1988年といえば、ソウルオリンピック(五輪)、3低好況、マイカーブーム、民主化などがオーバーラップする。暮らしに余裕ができ始めたと同時に、抑えられていた欲求も一斉に吹き出し、盧泰愚(ノ・テウ)当時大統領は「芯のない大統領」と小馬鹿にする意味で「ムルテウ」とよく呼ばれていた。時代が進むに連れて盧泰愚時代を再評価する学者が増えている。どのような効果をもたらしたかを見れば自明だ。大韓民国の「今日」は、ある日突然、空から降ってきたものではない。建国以来、70年間にわたるリーダーの鋭い洞察力と国民の汗と涙を一つ一つ積み上げていった合作品だ。(チョン・ドゥファン)の超高速通信網と盧武鉉(ノ・ムヒョン)の韓米FTAの決断には共通点がある。初めには無謀に見えたり激しい反対に直面しりしたが、過ぎてみると先見の明だったし、後世がその恩恵を受けた。今年の夏、猛暑や干ばつに何とか耐えることができたのも、李明博(イ・ミョンバク)の4大河川事業と関係がないと言い切れないだろう。産業化30年、民主化30年を経て2018年に達した。今後30年は何だろうか。30年後なら2048年、すなわち大韓民国誕生100年だ。遠い未来のようだが圧縮成長を経験してきた韓国人にとっては物理的な時間よりもはるかに早くやってくるだろう。ゴールドマンサックスが「2050年、統一韓国が世界2位の富国になる」と予想したのがすでに11年前だ。1人当たりの所得が9万294ドルで、米国(9万1683ドル)の次に来るという見通しには少し驚いたが、まんざらでもなかった。なるなという道理はどこにもない。これを実現するのがリーダーの役割だ。企業家と「起業家(entrepreneur)」が違うように、政治家(politician)/政治屋(politico)と「政治家(statesman)」には雲泥の差がある。マックス・ウェーバーは政治家の資質として、未来を見通して現実の変革を指向する情熱、現実に対する正確な識見、結果責任に対する自覚を挙げた。今、韓国にそのような政治家がいるだろうか。いても、このような政治風土でリーダの仲間に入ることができるだろうか。いつからか高齢化と低成長を「常数」と感じ、「未来は決まっている」という無気力症が韓国社会に蔓延している。解決方法を模索するべき政治リーダーにまず責任を問うほかはない。残念ながら、政治家たちの視界は30年どころか次の選挙に囚われている。談論も未来ビジョンも見えないのはこのためだ。今年で没後20年になる故崔鍾賢会長は、生前、「21世紀には韓国が世界10大経済強国になる」と大言壮語した。起業家は他の人々が見ることができないのを見る人だと定義してもいい気がする。反面、政治家は国民皆が見えていることも見ることができない。左右を問わず無能だけを露出させながら未来世代の人生まで決定するということは致命的な自己満足だ。このままいけば2048年の大韓民国はどのような国になっているだろうか。著作権モバイルTOP。