大発会の日本株市場は波乱の幕開けとなった。中東で地政学リスクが台頭したほか、中国経済指標の悪化も嫌気され、日経平均.N225の下げ幅は一時600円を超えた。1月4日、中東での地政学リスクの台頭や中国経済指標の悪化が嫌気され、日経平均の下げ幅は一時600円を超えたが、日本の中国関連株は意外に底堅く、投げ売りが一巡すれば反発に転じるとの期待も残る。Peter)ただ、日本の中国関連株は意外に底堅い動きをとなっており、投げ売りが一巡すれば反発に転じるとの期待も残っている。大発会序盤の日本株は当初、下げ渋っていた。(PMI)が市場予想を下回り、急落場面に突入。ドル/円JPY=EBSが2カ月超ぶりに120円を割れ込んだことも、株売り材料とされた。日経平均の終値は、昨年末比582円73銭安(3.06%安)。大発会としては、リーマン・ショックがあった2008年の616円37銭に次ぐ過去2番目の下げ幅だ。中国が「震源地」であるにもかかわらず、日本の中国関連株は日経平均よりも下落率が小さかった。TDK(6762.T)は3.20%安とやや大きかったが、コマツ(6301.T)は1.33%安、日立建機(6305.T)が1.05%安。鉄鋼株も底堅く、新日鉄住金(5401.T)が0.52%安にとどまったほか、JFE(5411.T)は0.05%高となった。背景には、これら中国関連株が2015年に大きく下げていたことがある。15年の業種別年間下落率は、鉄鋼(19%)がトップ。三井郁男ファンドマネージャーは「昨年末あたりから、売られ過ぎのセクターに対し、リターン・リバーサル(買い戻し)的な動きがみられはじめていた」と指摘している。中国関連株の一角には「価格面でみても、さらにショートポジションを構築する水準ではない」(大手証券トレーダー)との声が聞かれる。16年の中国経済は、政策効果もあって、それほど悪くならないとの見方もある。製造業は依然厳しいが、消費拡大は期待できるという。「中国には今、2つの経済がある。目論むある日本企業の社長は話す。<連日の薄商いも下げに拍車>きょうの東証1部売買代金は2.3兆円弱と、値動きのわりに売買は低調だった。「市場参加者は少なく、逆にいえば崩しやすい地合いにあった」(証券ジャパン・調査情報部長の大谷正之氏)という。「米原油在庫が増加し、サウジアラビアとイランの外交関係断絶でリスク回避ムードが強かった。外国人投資家が少なく、積極的に現物株を取引する投資家が少ないなか、中国株の下げ足がこれまで以上に速く、投資家心理を悪化させた」(前出の大手証券トレーダー)との見方も出ている。過去の大発会をみると、08年以外に14年に382円安、99年に426円安と大きく調整したことがあった。日経平均の年間騰落率は08年こそ約42%安となったものの、14年は約7%高、99年は約37%高となっている。これに対し、年間で日経平均が約17%安となった11年の大発会は169円高、約19%安となった02年の年初は328円高。大発会の値動きと、その年のパフォーマンスに明確な関連性は見出しにくい。パインブリッジ・インベストメンツ執行役員の前野達志氏は、中国では昨年に打ち出した経済対策の効果が、今後出てくることが見込まれると予測。そのうえで、直近の株式市場は「原油価格の下げで売られた側面があった」と分析する。米原油先物が1バレル20ドルを目指すような展開とならなければ「原油安は市場にとって悪い話ではない。日経平均が1万9000円を割れた水準は買い場でもある」と話している。情報は約20分遅れ、海外株式関連の情報は15分以上の遅れで表示しています。為替情報は10分ごとに更新されており、約10分前の相場を表示しています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。本件情報を無断で再配信することは禁じられております。