みなさん、今から50年前の老人たちの死因の第一位が尿毒症であった真の理由を知っていますか?それはDDTの強制空中散布が原因だったのです。今から20年前まで、場所によっては現在も、政府や自治体によって空から無差別に農薬が散布されていました。腎臓障害を発症し、次々に尿毒症で死亡していったのです。そのメカニズムを、農薬会社も撒布した役人たちも、みな知っていました。それが報道されることはありませんでした。農薬会社が学者たちを買収し、マスコミを買収し、真実を隠蔽し続けたからです。1980年以降、日本人の死因の一位がガンになりました。その理由について、公害や有害化学物質の蔓延が指摘されていますが、本当の理由は、実は厚生省の法的強要によるレントゲン集団検診だったのです。私たちは学童の時代から、法律によって無理矢理レントゲン検診を受けさせられました。肺レントゲン撮影一枚につき1レム(10ミリシーベルト)という大被曝を受けていました。ガンの潜伏期間は20~40年です。子供のとき、乳腺に浴びせられたレントゲンが40年たって女性たちに乳ガンとして発症するメカニズムが解明されているのです。このことは、実は当時から理解され、警告されていました。厚生省の役人たちは、そうした指摘を隠蔽してレントゲン検診を正当化し続けました。レントゲン検診を行う会社は役人たちの一番大切な天下り先だったからです。その会社の名は最初「日本ブラッドバンク」(後にミドリ十字社)でした。これは関東軍731部隊の北野司令官が設立した会社でした。戦後、日本の医療界は、731部隊出身者によって牛耳られていました。「各県医師会長や国立大医学部教授は731部隊出身者でなければなれない」とまで言われていました。担当する厚生省の役人、医務官たちも731部隊出身者で占められ、医療界の利権は、ほとんど731部隊帰還者によって独占され続けたのです。中国で、数十万人の民衆、子供たちを「マルタ」と称して人体実験で殺害した医者たちが存在しているのです。戦後、厚生省のすべての医療問題に731関係者が関わっています。我々は、中国人を無差別に殺戮した呪い、カルマを、このような形で返されているという事実を知っておくべきです。した真実を明らかにする者は極めて少数でした。マスコミなどは、こぞって、こうした真実を圧殺、隠蔽することしかしてきませんでした。@マスコミ2009ダイジェスト2009年1年間でマスコミに起こったこと。るいネット佳作板(6桁数字は投稿番号)からダイジェストでまとめてみた。■■隠し切れなくなったマスコミ離れマスコミ離れはこれまでもあったが、その動きが加速し、顕著になったのが今年だったのではないか。>しかし、マスコミが権威に流れ、御用学者に頼り続ければ続けるほど、マスコミの自浄能力はますます低下し、マスコミ離れはより強まっていく。198131私権的能力収束と社会的課題収束の綱引き2~自ら墓穴を掘り始めたマスコミ↓↓↓↓>テレビ業界没落197472>田原総一郎の降板は、偏向報道をし続けるマスコミへの拒絶221967■■マスコミに向けられる懐疑の目その原因は見え見えの偏向報道を続け、大衆の欠乏からどんどん離れてゆくマスコミへの懐疑にある。>●「部分的な真実」ではなく、全体的な視点。識者コメントよりも、具体的なデータを。これは、まさに私たちが日々追求しているものです。マスコミは根本的にその資質を欠いてしまっているようです。ネットがマスコミに取って代わる日はそう遠くないと思います。『それだけでいいのか?』~疑問視されるマスコミのスタンス~>ネット上では、マスコミのバレバレの嘘、誤魔化しを摘発する記事が続いている。マスコミの報道を鵜呑みにする人はほとんどいない。マスコミの共認支配は風前の灯だと思う。このような事例を3例紹介します。マスコミは“社会の公器”なんかじゃない!というみんなの声>大手マスコミの独占(or寡占)状態は、もはや大衆にとって阻害物、抑圧物でしかないのではないか。目に見える形でマスコミが敗北、偏向報道ぶりが白日のもととなった。■■焦るマスコミこのような状況ゆえ、さすがのマスコミも焦り始め、過去の所業も含めて窮地に追い込まれる。>日本のマスコミは、本当におかしいと国民はすでに気づいてしまった。したら、国民から捨てられつつあるのではないかという恐怖心に、今、大新聞・大テレビの幹部たちは、襲われつつある。民主党政権下でのマスコミ>現在は米国覇権主義者の対日圧力が弱り、寡頭勢力から資金提供されてきた闇組織への闇工作資金も途絶え、非親米(対米面従腹背)の狡猾官僚集団による利権奪回の局面にあります。このまま突き進めば、政官財に蔓延していた小泉・竹中一派(対米隷属主義者)は法的にも窮地に追い込まれるでしょう。■■迷走するマスコミしかし、特権階級化したマスコミには人々の欠乏を捉えるアンテナはない。経済破局→金貸し同士の抗争が勃発、指揮系統が混乱した結果、マスコミの暴走・迷走は加速する。>金融破綻によって国際金融資本の絶対的支配が弱まり、日本においては既存勢力の抗争が勃発しているようだ。自分のことしか考えない彼らによって、日本の行く末はドンドン混迷してゆく。現在の大手マスコミは、親米寄り報道すれば戦争屋=CIAが喜ぶと勝手に決め込んでいるだけなのでは■■マスコミに代わるものマスコミの凋落は誰の目にも明らかであり、かつ構造的にとまらない。このような状況が人々の探索欠乏を後押しし、ネットを中心にマスコミに変わる新たな動きが萌芽してきた。本年もこの流れは加速してゆくだろう。>小沢氏本人も「世論調査で流れができてしまった」と話していましたが、マスコミが一斉に偏向報道をした影響は否定できません。一方でこの報道姿勢に対しては多くの人が嫌悪感を持っているのではないでしょうか?マスコミが特権的な免許を与えているにもかかわらず、この権力を乱用し、一部の勢力と結託して偏向報道を続けているのとは対象的に、ネットによる事実追求の動きはより存在感を増していくと思います。マスコミに対抗する勢力としてインターネットは機能し始めてきた。現在の日本こそ、マスコミに替わる新たな共認形成の可能性がある。@市場社会がもたらした自我・私権収束の始まりと終わり●近世・近代600年の市場拡大=自我・私権収束とは何だったのか?元来、人類は極限的な自然圧力の中で、共認原理だけを命綱とし、自我・私権を封鎖してきた。その後、中央ユーラシアの遊牧部族から始まった自我・私権闘争は、一旦、序列原理にもとづく身分制度によって止揚されたが、西洋発の市場社会は、この自我・私権を無制限に拡大させていった。市場社会はその最終発展手段として科学技術に先端的に収束していき、結果的に豊かさを実現させた。豊かさを実現させた先進国においては、もはや人々の意識の中心は自我・私権ではなくなり、次第に共認へと転換しつつある。それ故に、少数私権派の暴走を引き起こしているが、この現象自体が、自我私権にこだわる旧統合階級=特権階級の没落と、私権よりも共認を重視する大衆による社会統合の可能性を指示している。市場社会は、それ自体は驚くほどの特殊解として西洋に誕生したが、結果として世界中の人々の自我・私権欠乏を刺激し、社会を激変させるエネルギーをもたらした。結果的に成熟した市場社会は自我・私権を封鎖させる基盤を提供しつつある。そのように考えるならば、恒常的な絶対的自然圧力によって自我・私権を封鎖してきた人類が、むしろそれとは逆の豊かさによって自我・私権を封鎖する段階に突入すために、過渡的に自我・私権エネルギーを必要とした、その加速装置が市場経済システムだったということかもしれない。いずれにせよ、市場時代(金貸しとその手先である学者・官僚・マスコミの時代)は終わりを告げようとしている。「特権階級の暴走と無能化」が顕在化した’09年を踏まえて、今後は、共認運動の飛躍の年となるようさらなる理論追求と政策提案に精進していきたい。@近代市場は近世欧州社会の特殊事情の中から生まれた●古代市場で実現しなかった市場の持続的拡大は何故起こったのか?ルネッサンス運動の拠点となったベネチアの金融力の興隆は、十字軍以前にまで遡る。十字軍遠征の時代200年を通じて、ベネチアは持続的成長を続けたのだが、このような長期にわたる成長は、他の古代市場では起こり得なかったことである。この古代市場で実現しなかった市場の持続的拡大は何故、ベネチアをはじめとする近世欧州において起こったのだろうか?その背景には、国家を超えた普遍宗教としてのキリスト教が教団としてのネットワークを形成していたことが大きい。キリスト教自体に騙し的要素が内在されているが、この国家権力を超えた教会権力をうまく利用して(騙して)、教会ネットワークを金貸しネットワークへと変換させたことが、欧州商品市場が国家の枠組みを超えて特殊な長期にわたる繁栄を実現させた原動力である。欧州はイスラムの富を略奪しただけではなく、欧州内での騙しあい、奪い合いも激化させ、欧州全域に「騙せば官軍」というムードが確立していき、多くの貴族や騎士に商人的(投機的)体質が形成されていった。この200年間で蓄積された原資を活用して、欧州はアジア・アメリカといった世界中に略奪範囲を拡大させ、またしても騙しの市場拡大を成功させる。して、「騙せば官軍」という欧州に特殊的な価値観を起点とした近代市場は、ついに世界中の国家権力を凌駕するまでに拡大していったのである。@偽ニッチの罠に嵌った特権階級’09年末は、市場論の史的進化を踏まえながら、09年の諸現象を象徴する「特権階級の暴走と無能化」の本質に迫る勉強会となった。●’09年は「特権階級の暴走と無能化」が決定的になった。けと大衆の特権階級への疑念が顕在化してきた1年でもあったが、他方で、既得権益を死守せんとする、特権階級の暴走、そしてその無能ぶりが明らかになった年でもあった。小沢・鳩山といった「政治主導」を掲げる政治家たちへの執拗な「司法権力(検察)の脅し」そして「共認権力(マスコミ)の中傷」。小沢に食ってかかった宮内庁官僚の発言。普天間における国益を無視し防衛利権に固執し続けるマスコミの売国的報道。ため」という大前提を喪失し、自分に都合のよい正当化観念を掲げて、己の利権拡大に固執するばかりの「特権階級」の暴走はあまりにも目に余る。なんといっても検察もマスコミも権力の一角を担う以上、絶対不可欠な「公正・中立に対する配慮」を投げ捨てて、偏向し、裁量権を拡大利用するその姿はまさに「暴走」というしかない。国民のため、みんなのためという対象性を喪失した言説、政策方針は、現実を混乱させるばかりの失策続きである。その結果「官僚は無能」と大衆からそっぽを向かれつつあるにも関わらず、そのような現実すら理解できていない、というのだから、もはや「無能」の極みでもある。●果たして歴史上、ここまで特権階級が暴走し、無能化したことはあっただろうか。古代(武力支配)国家において、国王が暴走することはあったが、国王の臣下である官僚や学者が暴走を起こすことはなかった。国家統合という課題を忘れ、序列に胡座をかくものは、下克上や革命によって転覆させられる。その意味では、古代国家は、力と力がぶつかり合うが故に、無制限な特権階級の暴走は食い止められていた、ともいえる。ところが市場社会になり市場権力(金貸し)が国家権力を上回るに至ると、暴走に歯止めが効かなくなる。事実、戦争の規模は近代になって何十倍にも膨れあがっていく。いえ、貧困が消滅する’70年以前は、国益の拡大=国家私権の拡大=国民利益の増大、というベクトルを逸脱するような売国的行動には国民の監視圧力も働いており、それ故にそれなりに三権分立も機能していたし、マスコミも司法も「公平・中立」という大原則を逸脱することはなかった。ところが’70年以降、国民の私権圧力が衰弱したことをいいことに、特権階級は権力行使と己の私権確保に埋没するようになり、売国的行動が多発するようになる。私権圧力衰弱下での少数私権派の反動的勢力拡大である。特権階級は偽ニッチの罠に落ちたのである。【その3】親・戦争屋の恫喝は続くが、杜撰さも目立つ⇒我々の役割はここにある!親・戦争屋はオバマ政権に要人を紛れ込ませ、あの手この手で嫌がらせを行っている。親・戦争屋の情報操作は狡猾であったが、この間の勢力弱体化のあおりで杜撰さが際立っている。日本のマスコミにそれが顕著。なると、マスコミのおかしさをネット発信してゆくことが極めて重要。親・戦争屋の息の根をとめる切り札のひとつを、われわれ一般日本人が握っているとも言える。次にオバマ政権に対し、デビッドの影響力がまだ衰えていない状況証拠を挙げてみます。(1)2009年12月、オバマ大統領がホワイトハウスで訪米中のインド・シン首相と晩さん会を開いたところ、警備をかいくぐって、非招待のアベックがまんまと侵入に成功しています。この事件は、ホワイトハウスの警護を戦争屋=CIAが仕切っていることを証明しています。アフガンおよび印・パ紛争を利権化している戦争屋が、オバマに脅しをかけているということです。勝手な真似をするといつでもJFKの二の舞だよと・・・。(2)2009年12月、デルタ航空にアルカイダ・テロリストが搭乗、航空機テロ未遂事件が勃発しています。ご丁寧にもアルカイダと名乗る組織がネット上で犯行声明を出しています。これは、もうトウの立った戦争屋ミエミエのヤラセです。アルカイダとは元々、戦争屋の創造した架空のテロリスト組織です。今回の航空機テロ未遂の犯人の顔を米国テレビ(戦争屋系)が放映していますが、筆者には、オバマとタイガー・ウッズを足して二で割ったような若者にみえました。マイケル・ジャクソンの不審死、タイガー・ウッズのスキャンダル失脚、そしてオバマそっくりのアルカイダ犯人、これらはいったい何を意味するのか、戦争屋によるオバマ恫喝と、米国民の脳裏へのアンチ・オバマ・イメージの刷り込みであると疑われます。戦争屋お得意の対オバマ・ハラスメント攻撃であると筆者は思います。戦争屋の配下・米陸軍は歴史的に軍事プロパガンダ研究に優れます(注5)。米国民を戦争に駆り立てるには、米国民に対するマインド・コントロールが極めて重要となるからです。ちなみに、大多数の米国民は平和愛好者です。この軍事プロパガンダ研究成果は巧みに、米国メディアのコントロール、大統領選挙の際の米国民コントロール(世論操作)に活かされています。同様に、戦争屋の領地である戦後日本のマスコミ支配、日本人のマインド・コントロールに応用されて60年も経ています。親・戦争屋化された日本人が容易にマインド・コントロールの呪縛から解放されないのは当然です。このような社会心理学的操作は、米国、日本に限らず、世界中の親米国に適用されています。これらの心理操作は、まさに一種のハラスメント攻撃といえます。その被害者は、自分が誰かに心理操作されていると認識していないということです。日本の親・戦争屋エリートも、いわゆるネットウヨも、自分がハラスメント被害者であるという認識はかけらもありません。小泉フィーバーで痛いほど、それを経験しています。現在のわれわれの救いは、日米の親・戦争屋勢力の同時下野のおかげで、戦争屋による、見えないはずのハラスメント攻撃が“見える化”している点です。2005年にはすっかりだまされた日本国民も、昨今の戦争屋の対日ハラスメント攻撃をウスウス認識できるようになっています。そのことは、ネット世界で政権交代後の大手マスコミのあまりの異常さに気付いた日本人が多数出現している事実から読み取れます。大手マスコミで働く日本人も、異常性に気付いたネット愛好者同様にいずれ呪縛から解き放たれると信じます。(02/20)毎日新聞が12日の新宿でのデモ記事掲載。