日本の優秀な公的保障でも、十分でない場合もある?がん保険に追加するなら、就業不能保険がおすすめがんには、がん保険だけで大丈夫...とは限らない?日本で生活しているとこの病気の名前を耳にしない年はない...と言っていいほど、日本に根付いてしまった病気の一つが、がんです。「現代の国民病」という表現は大袈裟ではなく、がんは最も身近な病気のひとつと言えるでしょう。意外と見落としがち、がん療養中の生活への備えがんという病気に対する経済的な備えとして一般的なものはがん保険です。がん保険は、がんになったときの治療費の補てんに役立つと言われています。がんになったときのもう一つの問題が、治療や療養をしながら健康なときと同じように働いて収入が得られるかどうかということです。治療のために働けなくなり収入が減ってしまう状況も容易に考えられます。がん保険だけでは収入減に耐えきれないかもしれないのです。病気やケガの治療・療養のために医師の指示で働くことができない状態を「就業不能」状態といいます。その就業不能に長期間なってしまったときの収入を補ってくれるのが「就業不能保険」です。長期の収入ダウンに活かせる就業不能保険の必要性ここではがんになり、収入が減ってしまってから、日々の生活費や住居費、教育費といった支払いに困ることのないよう、がん保険とあわせて考えるべき「就業不能保険」の必要性についてご案内します。平成26年の患者調査(厚生労働省)(※1)によると、がん患者のうち、労働現役世代といわれる25歳~64歳までの割合は25.6%です。この数字を見ると、働いて得た収入で生活をしている世代にとっても、がんは他人事ではないと言えるのではないでしょうか。継続して就労することが困難であるため」(45.4%)でした。がんの進行度が進んでいる人(ステージIII、IV)に絞っていうと、66.7%の人が「治療・療養に専念するため」に退職をしたと答えています。45.0%となっています。がんになると世帯収入への影響も看過できないということがわかります。データによれば、2人以上の世帯のうち勤労者世帯で見てみると、一ヶ月の平均支出は約24万円となっています。ほか、食費や交際費などの変動費という支出は、どこのご家庭でも毎月「出て行くお金」として発生しているでしょう。がんのような病気で長期間働くことができずに、収入が途絶えてしまった場合、これらの支出を貯金で補うことは現実的でしょうか?日本の優秀な公的保障でも、十分でない場合もある?とはいえ、極端におびえる必要はありません。日本には公的な保障があります。日本の公的保障制度は大変優秀なものとなっており、万が一がんになってしまった場合でも、会社員や公務員であれば、最長1年6ヶ月間は傷病手当金を受け取ることができます。保険適用の治療であれば高額療養費制度があるので、自己負担限度額には制限が設けられています。その他、場合によっては障害年金の対象となる場合もあるでしょう。このように、公的な保障を利用することで、収入をある程度補うことは可能です。がんの治療は長引く可能性もあります。治療のために働けない状態が思いがけず長期化してしまうことに対しては、公的な保障だけでは十分だとはいえない場合もあるでしょう。がん保険に追加するなら、就業不能保険がおすすめがんは、冒頭で説明をしたとおり、特別な病気ではなく、誰の身にも起こりうる身近な病気です。がんになるというリスクのために、がん保険でのリスク軽減をご検討されてはいかがでしょうか。あわせて、がんの治療のために働けなくなる期間が長期化して収入が減ってしまうリスクに備えて、就業不能保険で備えておくことも一考の価値があると思います。ご自身のニーズにあっているかをご確認のうえ、ご検討ください。中心に、健康や家計などさまざまな情報を掲載しています。メンバーは独自の視点でお客さまのお困りごとに日々耳を傾け、編集・発信しています。妊活体験記「私のガラポン不妊治療」40歳から約2年間に及んだ不妊治療を振り返る、妊活体験記コラムです。ライフィ妊活体験記コラムを見るコラム「ギランバレー症候群体験記」ある日突然、難病「ギランバレー症候群」に襲われた社員の、治療から回復までの壮絶な体験記。ギランバレー症候群体験記コラムを見るお役立ちサイト一覧ライフィが運営するサイトは保険以外でもお客様に役立つ情報がいっぱい!お役立ちサイト一覧を見る人気ランキング。