給与アップだけが転職の目的ではないだろうが、大事な条件のひとつでもある。転職しても給与アップはしないと悲観的な声も耳にするなか、転職によって「適切な額の給与が欲しい」と思っている読者のために、転職経験者286人にアンケートを実施。給与アップの成功転職について検証した。リクナビNEXTスカウト1984年4月、リクルート人材センター入社。面接アドバイスのスペシャリストとして「面接力向上セミナー」のプログラム開発/運営責任者、ほか模擬面接や、企業向けコンサルティングなどを担当。もうかっている会社はやっぱり給与が高い?経験の長短そのものは問題ではなく、その経験が新しい会社でどう活かされるかが評価される。具体的に身につけたいキャリアに対して、目的を持って必要な経験を積み重ねていくことが、結果として収入のアップになる。異業種への転職は、経験がない仕事への挑戦となるので、新卒と同じと言われても仕方がない。「キャリアチェンジ」と「給与アップ」は両立しにくい希望なので、転職の目的や優先順位がどちらなのか見定めよう。同業種への転職であれば、仕事内容が多少変わっても、業界知識があると見なされる場合もある。業種などで求人情報を検索する弁護士や会計士など、資格がないとできない特殊な仕事ならともかく、資格取得の苦労に見合う給与アップ効果は期待しない方が良いという結果に。「本当に仕事で必要な資格なら、入社後に取得支援をしてくれる会社も多い」(細井氏)。あなたの資格が活かせる求人情報をキーワードで検索する指示を出す側など上流工程の仕事になれば、役職がつき、それに見合った給与が得られる可能性は当然高くなる。会社の規定にもよるが、例えば平社員がリーダーや主任になれば、2〜5万円/月の役職手当がつき、結果給与アップにつながる。役職が下がった人を詳しく見ると、より規模の大きい会社へ転職したケースが見られた。規模の大きな会社からより小さな会社へ転職すると、給与ダウンするイメージがあるが、一概にそうとは言えない結果に。今回は転職前後の従業員規模でその差を見たが、規模の小さな会社に転職することによって、大企業での経験が買われ役職がついたり、裁量が増えることもあるようだ。なかには、転職前よりも規模の小さい会社に役職つきで転職し、200万円も年収アップしたというケースもあり。従業員数などで求人情報を検索するグラフを見れば、会社の経常利益が他の条件より給与に影響しやすいことがわかる。給与額、賞与額は、社員への利益の配分。経常利益を社員数で割れば、給与が高い会社か低い会社か、予測することが可能だ。2年連続売上10%以上UP!の会社の求人情報を見る給与とは仕事に対しての報償である以上、目先の給与アップのみを目的に転職を考えるのではなく、長期的な視点に立ってこれから取り組む仕事の質を考えながら自分自身の価値を高めていくことを心がけましょう。一方で、どんなに優れた仕事をしていても、その会社の給与テーブルとかけ離れた給与額を得ることは難しいというのも現実です。給与を上げたいなら、業績が好調な企業や希望する業界で上位にいる会社など、そもそもの給与水準が高そうな領域を探して、そこを目指すこともひとつの手段です。新会社やベンチャー企業などは給与テーブルが柔軟に設定されていることも多いので、それだけ交渉の余地が大きいといえます。業界全体を見渡すことで、検討している会社が業界でどの位置にいるのかわかります。個別の求人広告を検討するだけでなく、同業界の友人に聞いたり、インターネットで調べたり、ニュースを見るなど、多くの情報を駆使して、好調な会社、成長性がある会社を比較検討することが給与アップの近道と言えるでしょう。外資系の会社やベンチャー企業は柔軟な給与テーブルを設定しており、給与が上がる可能性も高いと言えます。市場動向レポートがメールで届きます。※このページへのリンクは、原則として自由です。給与アップ転職者vsダウン転職者ページの先頭へリクルートグループサイトへ中途採用なら採用成功ナビ|会員登録|サイトマップ|会員規約|プライバシーポリシー|。