中央銀行による金融市場の不正操作がうまくいかなくなったために、彼らは世界経済を崩壊させようとしているそうです。世界経済を操っているのは中央銀行だということが分かります。アメリカでも日本でも中央銀行への借金を増やし続けているだけです。国の借金が増えれば増えるほど、中央銀行は紙幣を刷り続けることができるため彼らの権威は増します。今や世界中の借金総額は200兆ドルを超えているそうです。庶民にはピンとこない額です。恐ろしいことに、今や中央銀行が金融市場(特に株式市場)を不正操作しないと維持できない状態に陥っています。いつまで不正操作をやり続けるのでしょうか。ある日、突然それを止め、一挙に全てが崩壊することになりそうですが。(ビデオ)・・・・現在、アメリカでは不動産バブルも崩壊しています。小売業では、今後、9000店舗が閉店すると言われていますが、実際はもっと多いと思います。大量の小売店が破産することになります。ムーディーズも小売店が閉鎖されると小売店と繋がっているクレジットカード会社が大きな打撃を被ると警告しています。クレジットカード5社がクレジットバランスの80%を占めています。不動産業も小売業も全てが繋がっているため、どの業界が崩壊してもドミノ式に他の業界にも影響が及びます。第一四半期のGDPは1.4%に最終修正されました。アメリカではRV車がよく売れています。その理由として多くの人々(特にシニア世代)が持ち家を売り払い移動可能なRV車で安く生活することを選択しているからです。GDPが上方修正されたのもRV車の売れ行きがよかったからです。過去においてもGDPが上昇したときは、ヘルスケアの支払い金額や大豆の収益などを基に数字が操作されていたのです。最近では、GDPを上昇させるために、巧みにデータを操作することがノーマルなやり方になってしまいました。FRBは、2017年のストレステストに合格した銀行のうち、34の銀行が順調であると発表しました。銀行が何をやっているかというと、自社株を買い戻しているのです。ウォール街の3大銀行は収益のうち470億ドルを使って自社株を買い戻すと発表しました。専門家は銀行が自社株を買い戻す行為は米経済を破壊させることになると警告しました。2014年に専門家は「企業収益が伸び、株式市場も好景気に沸いているが、多くの米国民には何の恩恵もない。一部の富裕層だけが収入を増やしているだけだ。企業収益は労働者の賃金に反映していない。銀行だけでなくS&P500のうちの殆どの企業が収益の50%以上を自社株の買い戻しに充てています。銀行や企業は株式市場を操作することが許されているのです。このようなことをやっていたのでは米経済は益々悪化します。中央銀行も他の銀行も米経済を良くしようなどとは思っていないのです。それどころか、中央銀行は米経済を崩壊させる準備をしています。10月中旬までに財務省は資金が底をつきますから、それまでに債務限度を再び上げなければなりせん。中央銀行、ディープステート、議員らはそれを望んでいます。彼らはアメリカの借金を無限に増やし続け永遠に紙幣を刷りつづけたいのです。すれば議員たちにとっても大きな利益になります。財務省の資金が底をついても、債務限度を引き上げるだけであり何も変わりません。昨日、イェレンFRB議長は、金融危機は絶対に起こらないと断言しました。多くの専門家はイェレンの発言を非難し、金融市場の詐欺行為及び中央銀行が大嘘をついていることに対して怒りを感じています。FRBが利上げをすると収益が落ちていきます。FRBは他の中央銀行と共謀して意図的に経済システムを崩壊させようとしている可能性があります。2007年以降、世界中の債務が急増しています。2007年時点では、世界の債務総額は149兆ドルでした。10年後の今年は217兆ドルにまで膨れあがりました。債務バブルが膨れ上がったのは中央銀行による10年間の低金利(ゼロ金利)政策によるものです。中央銀行はこれから債券利回りを上げ、金融、経済システムを崩壊させようとしているのです。過去にも同じことが繰り返し行われてきました。今のシステムでは中央銀行が株を買い続けて市場を操作しないと維持できないのです。世界中の中央銀行が世界の金融市場を不正操作しながら支配し続けてきました。FRBはもはや金融市場を制御できなくなっています。株式市場のアノマリーが起こるのでしょうか?「7」のつく年の株価は暴落する。不気味な月に突入します。何も起こらない事を願うだけです。(13)ヤマトは「ヤハウェの民」の意味、カタカナは...。