修身しゅうしん自分の行為を正しくし,身を修め整えること。旧制の学校の道徳に関する教科の名称。国民道徳の実践,徳性の涵養を目的とした。後は小学校だけでなく各学校の国民道徳,国民教育の基本として特に重視された。その後,国家主義教育政策を推進する中核的な教科として位置づけられたこともあって,第2次世界大戦後は廃止された。reserved.それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。身を正しくおさめて、立派な行いをするように努めること。旧制の小・中学校などの教科の一。教育勅語をよりどころとする道徳教育を授けたもの。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。自分の心とおこないをおさめただすこと。第二次大戦前の小・中学校などの教科の一。教育勅語をよりどころとして、国民道徳の実践指導を目的としたもの。図表・付録は収録させておりません。それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。日本の学校に教科として設置されていた修身科による道徳教育をいう。小学校段階については、1872年(明治5)に公布された「学制」によって、修身科は第六位の教科に位置づけられ、同年の「小学教則」によって「修身口授(ギョウギノサトシ)」として実施された。当時は教師用教科書として『泰西勧善訓蒙(くんもう)』(1871)、『修身論』(1874)などの欧米近代道徳の翻訳書を用い、児童に「説諭」するものとされたが、「学制」の知識主義のもとでは軽視され、実際的にもあまり行われていない。80年、自由民権運動の学校教育への波及をおそれた政府は、改正「教育令」を発して修身科を首位教科とし、儒教主義に基づく修身教科書の編纂(へんさん)、発行を行った。修身は「初等科ニ於(おい)テハ主トシテ簡易ノ格言、事実等ニ就キ中等科及高等科ニ於テハ主トシテ稍(やや)高尚ノ格言、事実ニ就テ児童ノ徳性ヲ涵養(かんよう)スヘシ又兼テ作法ヲ授ケンコトヲ要ス」と規定されたが、修身教育の内容や教授方法はいまだ確立されていなかった。公布されるや、翌年の「小学校ノ学科及其(その)程度」で、修身は「小学校ニ於テハ内外古今人士ノ善良ノ言行ニ就キ児童ニ適切ニシテ且(かつ)理念シ易キ簡易ナル事柄ヲ説話シ日常ノ作法ヲ教ヘ教員身自ラ言行ノ模範トナリ児童ヲシテ善ク之(これ)ニ習ハシムルヲ以(もっ)テ専要トス」と定められ、教科書は用いないものとされた。この時期の修身は、いまだその原理、理念が明白でなかったといわねばならない。この不明確な修身の理念に、はっきりした内容を与えたのが、90年に発布された「教育ニ関スル勅語」(教育勅語)である。教育勅語は、忠孝を核とする儒教主義道徳と近代市民道徳の両面をあわせもちながらも、道徳の源泉を国体に収斂(しゅうれん)しようとするものであり、これ以後、修身の基本理念となる。(きょうけん)などの徳目のほか、とくに「尊王愛国ノ志気」の養成が強調された。教授方法としては、「近易ノ俚諺(りげん)及嘉言(かげん)等ヲ例証シテ勧戒ヲ示シ教員身自ラ児童ノ模範トナリ児童ヲシテ浸潤薫染セシメンコトヲ要ス」といわれ、教科書も用いることになった。教科書の使用については、その後も方針が動揺し、その使用が義務づけられたのは、修身教科書が国定制になってからである。修身教育は、天皇の名において発布され、教育勅語に基礎づけられ、揺るぎないものとも考えられたが、時代の変遷に伴って、その内容には力点の移動と論理的構成の変化がみられる。近代市民道徳の強調がみられ、基本的人権も取り上げられている。なると、近代市民道徳は大きく後退し、かわって儒教的家族倫理が強調され、さらにその延長上に国民道徳を構成する家族国家観がみられる。家族国家観に基づく性格に変化はないものの、公民としての道徳、国際協調が強調されている。「皇国民」としての道徳が重視され、しだいに超国家主義的色彩が濃厚なものになっていった。戦後は1945年(昭和20)占領軍指令により修身科の授業は停止され、47年社会科の発足により、修身科は廃止された。Inc.それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。自分の行ないを正し修めること。身を修めて、善を行なうよう努めること。旧学制下の小学校・国民学校などで、道徳教育を行なうために設けられていた教科の名。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。「修身」の用語解説はコトバンクが提供しています。小学館|「コトバンク」とは|辞書全一覧|利用規約|Q&A|サイトマップ|使い方|「コトバンク」は朝日新聞社の登録商標です。MARKETINGに帰属します。当サイトで提供する用語解説の著作権は、(株)朝日新聞社及び(株)朝日新聞出版等の権利者に帰属します。記事、写真、データ等の無断転載・転用を禁じます。