亮Question開業して15年が経過しましたが、周辺にもいくつかの歯科医院が増えてきました。現在はチェアユニット3台で診療を行っておりますが、まだまだ積極的に診療を行うつもりですので、今後少し規模を拡張して、チェアユニット4〜5台の診療体制とする予定です。CTなどの先端機器も可能であれば導入したいと考えています。建物も少し老朽化してきておりますから、増設を機に外壁や内装など医院全体の設備更新も検討した方がよいだろうと考えています。考えただけでも設備投資の範囲が非常に多岐に亘り、多額の費用を必要とすると思います。大きな設備投資をしてやっていけるのだろうかと少し不安がありますが、今後、設備投資を検討するにあたり、着実に進めていくためのポイントを教示ください。Answer立地がよいと考えられる場所であるほど、競合となる新たな歯科医院が開業してきます。1軒、また1軒と歯科医院が増えてくるにつれて相対的に立地条件は悪くなり、それまでよいとされてきた立地の優位性が薄れてきます。設備投資は、老朽化による更新のみならず、周辺環境の変化に対応するために行うことでもあります。新たに開業する歯科医院に対して見劣りがしないよう、あるいは、日進月歩の歯科医療技術に対応するべく設備投資を行うものです。行う際には導入目的を明確にする必要があります。歯科医院の限られた経営資源の中で、設備投資を最大限に生かすためには、何のために設備投資を行うのかをはっきりさせ、どういった設備をどの程度導入するかという計画を立てる必要がります。患者さんの増加によりチェアユニットの増設を行う場合には、治療用として周辺設備を充実させ、主訴に幅広く対応するために導入するのか、あるいは歯科衛生士を中心として使用することを想定して、メンテナンスを中心に比較的低いコストで2台導入するのかなど、今後の診療方針に基づいて投資する設備を検討します。設備投資の範囲が内外装の改装から医療機器にいたるまで、すべてに及ぶ規模で行おうとする場合は、医院全体のコンセプトに沿ったものである必要があります。院長のイメージや考え方を十分に反映したものであるか、あるいは将来の事業承継を見据えたものなのか、これから行おうとする新たな診療方針に沿って設備計画の内容は大きく変わります。実現していくためには、資金計画を綿密に行っていかなければなりません。自己資金ですべて賄えるものか、あるいは金融機関からの融資を受けるのかといったことですが、設備投資の規模や内容によっては、さらにリースを活用することも検討しなければなりません。歯科医院などの医療機関に対する融資姿勢は比較的緩い環境にあるとはいえ、設備投資を行うことで、どのように収入状況が変化するかという事業計画は作成しておくことが好ましいといえるでしょう。DMCで毎年実施している収支アンケート調査結果に基づきますと、収入に対する設備投資の割合は全体平均で12.3%です。収入規模が大きくなるにつれて、相対的に設備投資の割合は下がりますが、それでも収入規模8千万円以上の大規模歯科医院の設備投資率は9.7%と約1割近くに及んでいます。設備投資率には、減価償却費やリース料など複数年に亘り経費化されるものが主になりますから、全体の投資額としてはさらに大きくなります。整い、資金計画を検討すると同時に、融資を受けた資金を滞りなく返済できるかどうかという返済計画を考える必要があります。年齢的にいつまで診療を行う予定であるのか、後継者はどうなっているのかということも少なからず影響します。理想とする設備をすべて導入しようとすると、資金計画が非常に大きくなってしまい、返済余力を大幅に上回ってしまうことがあります。内外装から、チェアユニットやCT等医療機器に関するものまで多岐に亘りますと、いずれもがとても大きな費用を要するものですから、場合によっては1期〜3期と時期を区切りながら行うことも必要です。設備投資に対する金融機関からの借入資金は、将来的にも借り換えが難しい可能性があります。したがって、固定的な支出となる返済資金によって資金繰りが悪化しないように、複数の金融機関からの融資を検討することや、返済期間は比較的短くなりますが運転資金融資を活用しながら、返済計画を綿密に立てることが大切です。Advice設備の導入前には、どのように医院が生まれ変わるのか、新しく何を提供できるのかを来院患者さんには伝えたいものです。診療環境が整うことで、患者さんへはより確かな医療を提供できるわけですから、スタッフを交えて患者さんにアピールする内容を共有しておくことが大切です。同時に、スタッフ自身も快適な環境によるモチベーションの向上を実感できることでしょう。働いて気持ちのよい快適な空間は、スタッフの満足度を高めることにもつながります。大きな資金を要する設備投資を成功させるには、何のために行うかの目的を明確にして綿密な計画に基づいて行うことが大切です。当サイトは、医療関係者の方を対象にしたものです。