データ分析人材は、意外と社内に存在している。宣伝会議データを活用できる組織になる!データ分析人材は、意外と社内に存在している。啓氏Tweet経営そしてマーケティングにおけるデータ活用の重要性が叫ばれるようになって以来、専門人材の採用、育成に力を入れる企業が増えています。スキルを持った人材がいれば企業のデータ活用は進むのでしょうか。データ活用ができない組織には共通点があると指摘する、統計家の西内啓氏が、陥りやすい落とし穴をもとに実践的なデータ活用論を解説します。日本企業にはデータ分析人材がいないのか?本連載の第1回、第2回ではそれぞれ、分析以外のデータ活用の側面、すなわち「意思決定」あるいは「分析結果をどう施策に生かすか」という点について詳しく解説していきました。多くの企業はデータ自体、あるいは分析人材や分析をするためのITツールなどに対して大規模な投資を行っていても、「そこからどういうアクションにつなげるか」という出口の思考がないケースが多く見受けられます。データ活用がうまく進まない理由として、データ解析のプロがいないことを挙げる方は多いですが、実は「意思決定」と「行動」の部分がボトルネックになっているケースが多いのです。した状況をそのまま放置していては、いつまで経ってもデータが価値を生みだすようにはなりません。そこで前回、解説したような考え方がそのような不毛な状態から脱するための良いヒントになるはずなのです。それでもやはり「データ分析ができる人材」が足りていない、という企業も少なくないでしょう。高価なツールを導入しても、大きな権限を持ったデータ分析組織が社内に発足しても、そして前回、学んだようなアクションを取りたくて、うずうずしている事業責任者がいたとしても、肝心のデータ分析をする人材が足りていない、という状況では話になりません。私自身、こうした状況についても多くの日本企業から相談されるわけですが、なぜこのようなことになるのでしょうか。独学で学ぶしかない?日本のデータサイエンス教育そもそもの問題として、日本の大学の中でデータサイエンスの専門教育が始まったのは比較的、最近の話です。この2、3年で滋賀大学や横浜市立大学といった大学の中でデータサイエンス学部が設立されました[図表1]が、それまでは日本において、「データサイエンスを一元的に教える」ことはなされていませんでした。様々な学部の中にそれぞれいる「統計学や機械学習を専門とする先生」の指導を受けた学生たちや、半ば独学のように自分でスキルを身につけたものが、それぞれのキャリアを歩み、「データサイエンティスト」として仕事をしているのが日本の現状です。日本でデータサイエンスの教育プログラムを有している主な大学しかしながら、ただ「データサイエンスを専門的に学んだ若者が不足している」という以上に根深い、「人事制度」という課題を多くの日本企業は抱えています。...あと69%この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。記事一覧データ分析人材は、意外と社内に存在している。見る特集・連載一覧をみる宣伝会議Topへ戻る無料で読める「本日の記事」をメールでお届けします。広告掲載のご案内お問合せよくある。