日本国内(東証・大証)に上場している外国株ETFの中には、現物株を保有せずリンク債で運用されるタイプのものが、実は数多くあります。現物株を保有する通常のETFなのか、それともETNなのかは、運用報告書等を精査に読み込まないと、中々判別できません。そこでこのページでは、国内上場の外国株ETFをタイプ別に分類してみます。上記表の「運用方法」の欄が、ETFのタイプを識別しています。同じ指数を対象とする海外ETFも併記していますが、中にはやはりリンク債で運用されている物もあるので、それを青色で表記しています。現物株・リンク債以外に、株式先物で運用しているETFもあります。このタイプは、やはり現物株式は保有しませんが、リンク債型よりもリスクは低いです。いうのは、株式先物は信託分離保全されているはずで、先物の運用会社が破綻しても、投資家の資金には影響しないからです(※注1)。それでも、現物保有タイプに比べれば好ましくないのは確かです。最後に「優劣」という欄について。リスク、リンク債リスク、の5つが要素として考えられます。これらを総合的に加味した場合、国内上場のETFが有利か、それともアメリカや香港市場に上場している物の方が有利かを比べています。優劣欄が「分」のものは、どちらが有利かは一概にいえない場合です。東証の「日興パンダ【1322】」と、香港上場の「iシェアーズ中国A株【02846】」の比較では、両者とも現物株ですが、信託報酬は後者の方が有利です。投資期間が比較的短期間の場合、信託報酬よりも売買手数料(国内の方が安い)や両替コスト(国内なら不要)の影響が大きくなります。20年30年と長期保有なら【02846】の方が有利ですが、数年程度の運用なら国内の【1322】の方が低コストです。優劣欄が「×」のものは、どちらも投資対象として不適格な場合です。インド株ETFは、同国の規制上、現物株での運用は不可能=リンク債or先物での運用をせざるを得ません。どれもが流動性(一日の売買高)が少なく、スプレッドによる損失が激しいです。信託報酬も高めなので、現状では国内・海外共に、投資するに値しないETFだと思います。それではインドへの投資手段が無くなる(※注2)ので、消去法で言うなら「日興上場インド株【1549】」が最もマシです。※注1:あくまでも定義上であり、実際には海外の先物を使っているので、破綻すれば投資家に影響が及ぶ可能性もあります。※注2:投資できるインド個別株は米国上場(ADR)の約10銘柄のみで、投信は信託報酬が1.5〜2%と高すぎる物ばかりです。