編集(トヨタから転送)「トヨタ」はこの項目へ転送されています。(曖昧さ回避)」をご覧ください。Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。Core30の構成銘柄の一つ。公式企業サイト)より転載トヨタグループ全体の2018年の世界販売台数は約1,059万台で3位[2]、トヨタブランド単独では約886万台で世界第1位である[3]。(現・豊田自動織機)内に、1933年9月に開設された自動車部がトヨタ自動車の起源で、自動車部設置にあたり、中京デトロイト構想創案者で大同メタル工業創立者の川越庸一が豊田喜一郎を説き伏せ、自動車部設置に至った。初代自動部部長に川越庸一氏を迎え入れた。1]が中心となって設立したが、初代社長は佐吉の娘婿で喜一郎の義兄である豊田利三郎が就いた。ノウハウを活かし、研究期間を経て1935年11月にG1型トラックを発表。翌1936年9月に、同社初の量産乗用車であるAA型乗用車と、同時にG1型の改良型であるGA型トラックを発表した。(現・豊田市)に設立され、本社と工場が設置された。社名中の「豊田」の読みが「トヨダ」であったため、ロゴや刻印も英語は「TOYODA」でエンブレムは漢字の「豊田」を使用していた。1936年夏に行われた新トヨダマークの公募で、約27000点の応募作品から選ばれたのは「トヨダ」ではなく「トヨタ」のマークだった。理由として、デザイン的にスマートであること、画数が8画で縁起がいいこと、個人名から離れ社会的存在へと発展することなどが挙げられている[4]。8番地」から「豊田市トヨタ町1番地」に変更された[5]。日本の企業城下町で、市名に企業名が採られた稀な事例である。初期1936年に発売されたAA型乗用車(復元車)1941年に利三郎は会長に退き、第2代社長に創業者の喜一郎が就任した。日中戦争および太平洋戦争中は主に帝国陸軍向けのトラックと、少数のAA型乗用車、派生型のAB型(ABR型)・AC型などを生産し、陸軍の要請で川崎重工業との合弁で東海航空工業(後のアイシン精機)を設立したり、トヨタも航空機部門を作って航空機用エンジンを製造した。大戦末期の1945年8月14日にアメリカ軍の爆撃で挙母工場の約4分の1が破壊された。1950年にドッジ・ラインに伴うデフレと戦前の好調を支えた割賦販売方式の影響を受けてトヨタは経営危機に陥った。豊田喜一郎社長は辞任に追い込まれたが、直後に朝鮮戦争が勃発して軍用トラック特需があり倒産を回避、同時に技術者の中村健也の監督のもと、国産自家用車の開発を開始した。(トヨタ自販)が設立された。このとき融資に協力した帝国銀行と東海銀行が主力銀行となるが、融資条件に合理化も含まれており、トヨタは初のリストラを断行している。貸付金を回収した大阪銀行は、後継の住友銀行がさくら銀行と合併する(三井住友銀行)まで50年のあいだ口座開設や取引はされなかった。UFJ銀行)まで45年のあいだ全面的な口座開設や取引はされなかった。中興カローラは33年連続で国内販売台数1位を獲得し、日本のモータリゼーション発展に貢献した。喜一郎の後を継いだ石田退三社長の時代にクラウン(1955年)、コロナ(1957年)、ダイナ(1959年)、パブリカ(1961年)などロングセラーカーを開発し、販売網の整備を推し進めた。1956年クラウンがロンドン-東京間を走破、国産自動車メーカー各社の自信となった。スポーツ800(1965年)、カローラ(1966年)、ハイエース、2000GT(1967年)などを発売。カローラの躍進により、トヨタは国内シェアトップを不動のものとした。1位になって、トヨタの急速な世界展開をリードした。この頃日本はOECDに加盟して外国車の輸入が自由化され、日本の自動車メーカーは生産力に勝るGMやフォードに対抗するべく業界再編が行われていた。シェア首位のトヨタは独占禁止法の関係で他社を吸収合併することが認められなかったため[6]、1966年に日野自動車と[7]、1967年にダイハツ工業[8]と業務提携を締結した。日野はトヨタの生産ノウハウを吸収してトヨタの小型車生産を請け負い、ダイハツはカローラやパブリカの事実上の上級モデルであるシャルマンとコンソルテを開発・販売しながら四輪開発の経験を積んだ。してトヨタは「200万台体制」に向けた準備を整えた。豊田英二社長の時代にセンチュリー(1967年)、スプリンター、マークII(1968年)、カリーナ、セリカ、ライトエース(1970年)、スターレット(1973年)、タウンエース(1976年)、ターセル、コルサ(1978年)、カムリ(1980年)、ソアラ(1981年)などを発売し、公害問題や排ガス規制などに対処した。1980年にビスタ店を設立し、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、オート店(1998年に「(旧)ネッツ店」に改称)とともに「販売5チャネル体制」を確立した。企業統廃合ソアラはトヨタのイメージリーダーとして最新技術が多数投入された。1982年にトヨタ自工とトヨタ自販が合併し、現在のトヨタ自動車株式会社となった。新会社の社長に喜一郎の長男・豊田章一郞が就任し、佐吉の甥である英二は会長に退いた。国内市場でビスタ、マスターエース(1982年)、ハイラックスサーフ、MR2(1984年)、カリーナED(1985年)、スープラ(1986年)、セルシオ(1989年)、ウィンダム(1991年)など次世代のトヨタを担う車種を発売し、国内販売高トップの座を強固にした。1989年にアメリカを主要マーケットとしたトヨタの上級ブランド「レクサス」を立ち上げた。成功は、日本車が高級乗用車としても通用することを証明した。1992年に章一郞は社長を退き弟の豊田達郎が社長に就いた。バブル経済の崩壊は自動車業界を直撃してトヨタも影響を受けた。時代はトヨタの得意とするセダン・クーペなどの高級感・格好良さより、SUVやミニバンなどの実用性を重視する分野へと移り変わって行き、シェアは一時40%を切った。トヨタはセダンに力を入れる一方、ミニバンのエスティマ(1990年)や、クロスオーバーSUV(CUV)の先駆けとなるRAV4(1994年)を投入して状況に対応した。不況の続く中、1995年に達郎は高血圧で倒れ、副社長の奥田碩が社長職を継いだ。日本一の企業、世界一の自動車メーカーへ第8代社長・第7代会長の奥田碩により積極的な海外販路拡大路線が推し進められた。奥田は創業家出身の章一郞会長を後ろ盾に、業績が下降していたトヨタを再生させ、積極的な海外販路拡大路線を開始した。1997年に高級SUVの先駆けとなるハリアーと、世界初の量産ハイブリッドカープリウスの販売を開始し、1999年のヴィッツ発売を機に張富士夫に社長の座を譲った。張は奥田の海外販路拡大路線を推進し、2002年以降は年間50万台ものペースで海外販売台数が急拡大し始めた[9]。2003年に2代目プリウスの販売を開始したが、この成功は「ハイブリッドカーを擁する環境先進企業・トヨタ」のイメージを確立させる事に成功した。2000年から部品の設計開発段階からの原価低減を目指したCCC21活動を開始し、ピーク時の2003年に3,000億円の原価低減を達成した[10]。2003年3月末集計における従業員数は65,551人、トヨタグループの連結子会社の合計は264,096人で日本最大、世界で第三位の企業規模となった。2004年に旧ネッツ店とビスタ店を統合して新生・ネッツ店として再出発した。傘下企業の関係強化も進み、1998年にダイハツ工業[8]、2001年に日野自動車の株式の過半数を取得した[7]。2005年に張の後任として渡辺捷昭が社長に就任した。いている拡大路線を継続しつつ、CCC21活動を発展させてシステム単位で原価低減を目指すVI活動を開始した[10]。同年、トヨタ町の本社新本館が完成し地上14階、地下2階の一面ガラス張りの現代的な建物が完成。8月にレクサス店を日本へ導入した。10月にゼネラルモーターズが保有する富士重工業の約20%の株式のうち8.7%を取得し筆頭株主になった上で、提携を結ぶことを発表した。(世界2位、生産台数は世界1位)、2008年3月期の連結営業利益も過去最高となる2兆2703億円を記録した[11]。消滅危機からのV字回復THS-IIと低価格により爆発的にヒットした3代目プリウス。F2008年のリーマン・ショックで世界の自動車販売台数は急減し、トヨタも2009年3月期の連結営業利益が4,610億円で58年ぶりに赤字に転落した[12]。2008年の年間世界販売台数はGMの販売台数が落ち込みが激しかったため、897万2,000台の販売台数を記録したトヨタグループが初めて販売台数世界一となった[13]。この自動車市場の冷え込みに加えて、2009年から2010年にかけて大規模リコールが発生したため、トヨタの経営は一転して危機的状況に陥った。コリンズが言うところの企業消滅手前の「企業凋落の4段階目」に瀕していると表明した[14]。2011年に東日本大震災、タイ大洪水が発生し、2010年から続く記録的な円高もあって、トヨタグループの世界販売台数はGMとフォルクスワーゲングループに抜かれて世界3位に後退した。2008年から、さらなる原価低減を目指す緊急VA活動を開始し、全社VA活動、VA開発部の発足まで発展させ[15][16]、2011年から、意思決定の迅速化のために大幅に取締役を削減した上で海外事業体にいくつかの権限を委譲するなど[17][18]、様々な企業努力を行った。2012年に過去最多となる世界販売台数974万7,762台を達成し、2年ぶりに世界販売台数1位を奪還した[19]。2012年末からのアベノミクスの金融緩和による円安で、2013年3月期はリーマン・ショック後初で5年ぶりとなる営業利益1兆円越えを達成する。2013年4月にレクサス・インターナショナル、第1トヨタ、第2トヨタ、ユニットセンターの4つのビジネスユニットを新設し、意思決定を迅速化した。これは1982年の工販合併後の最大の組織改編であった[20][21]。同年のグループ年間生産台数は1011万7274台を記録し、世界の自動車メーカーの中で初めての年間生産台数1000万台超えを達成し[22]、翌2014年は、年間販売台数でも初の1000万台超えを達成した[23]。抑え日本1位である[24]。2015年に新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入を開始し[25]、さらなる原価逓減と「もっといいクルマづくり」の姿勢を鮮明に打ち出した。一般投資家向けに中長期保有を前提とした元本保証の種類株式『AA型種類株式』の発行を発表[26]。即座に業績へ反映されない研究開発に投資するのが目的とされる[27]。株式名はトヨタ初の量産乗用車AA型にちなんで命名された。水素技術の普及を図った[28]。100年に一度の大変革の時代CASE、MaaSCASEは、Connected(コネクティッド)、Autonomous(自動化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)の頭文字をとった略称[29]。Service)の波が同時に到来したことで自動車業界は「100年に一度の大変革の時代」に突入した[30]。トヨタはCASEやMaaSに対する施策を矢継ぎ早に打ち出していく。Inc.(TRI)を設立[31]。3月1日、ヤマハ発動機株式会社に対抗するためヤンマーホールディングス株式会社(ヤンマー)とマリン事業分野で業務提携を発表[32]。Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立を発表[33]。4月から、意思決定のさらなる迅速化と次世代リーダーの育成を目的に、専務役員がプレジデントを務める7つの部門からなるカンパニー制を導入[34][35]。11月1日、「コネクティッド戦略」を発表[36]。2017年2月、スズキ株式会社と業務提携に向けて基本合意し[37]、8月にマツダと株の持ち合いによる資本提携と技術提携を締結[38]。モビリティカンパニーへの変革トヨタは「自動車をつくる会社」から「モビリティカンパニー」にモデルチェンジし、世界中の人々の「移動」に関わるあらゆるサービスを提供する会社、すべての人に移動の自由と楽しさを提供する会社に変革するために、ホーム&アウェイ視点でのトヨタグループ全体の事業の再構築や従来の枠組みに捉われないモビリティサービス中心の協業を加速させている。Concept"を発表[39]。ConceptはAutono-MaaSビジョンの一例である。Development(TRI-AD)をアイシン精機、デンソーと共同で設立[41]。4月1日、モビリティサービスの新会社「トヨタモビリティサービス株式会社」を設立[42]。Inc.とモビリティサービス(MaaS)領域の協業深化に合意[43]。Inc.とライドシェアサービス分野で協業拡大に合意[44]。Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表[45]。グループ長に登用する制度を開始。技術系の組織を中心に統廃合を行い、部の数を239から220に削減[46][47]。総合的なITソリューションを提供する新会社「株式会社トヨタシステムズ」を設立[48]。オートサービス株式会社の出資のもと、愛車サブスクリプションサービスを提供する新会社「株式会社KINTO」を設立[49]。5月8日、トヨタは日本企業として初めて売上高の総額が30兆円を超えた[50]。テクノロジーズ株式会社」を設立し、両社の一部子会社[51]を合弁会社に移管する街づくり事業の統合に合意[52]。8月28日、スズキと資本提携に関する合意書を締結したと発表した。トヨタは約九百六十億円でスズキの株式の約4.9%を取得し、スズキも四百八十億円相当のトヨタの株式を持つ[53]。route」を、同日から本格運用に移行。同日より北九州市も対象エリアになり、同時に九州旅客鉄道も参画した[55]。route」の全国展開を発表。列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。加盟し、三井二木会にオブザーバーとして参加している。豊田章一郞(名誉会長)の妻は三井家の出身である。服し、産業報国の実を拳ぐべし研究と創造に心を致し、常に時流に先んずべし華美を戒め、質実剛健たるべし温情友愛の精神を発揮し、家庭的美風を作興すべし神仏を尊崇し、報恩感謝の生活を為すべしトヨタグループを形成した先人たちは創業以来の理念をまとめ、「豊田綱領」として制定して精神が長く継承されることを願った。この理念は、グループ各社の社是や基本理念に引き継がれ、それ以後グループに参画する会社も理念を共有してきた。戦後国民所得が上昇すると、耐久消費財の需要が伸び、昭和40年代に入ると3C(カラーテレビ、カー、クーラー)が「新三種の神器」としてもてはやされた。東京オリンピック後の不況で紡織は経営危機に直面し、日本電装(現・デンソー)から自動車用部品の生産を受け、事業の重点を自動車へと移していく。これは、トヨタグループがいよいよ自動車事業に主軸を置くグループになったことを象徴する大きな出来事であった。グループ各社は、現地との調和を図りながらグローバル展開を一段と加速させた。デンソーは、エアコンの生産会社を主要国に次々と設立したのをはじめ、燃料部品装置の生産会社を他国に設立した。豊田自動織機と共同出資の生産グループもドイツに設立した。トヨタグループは、世界最大の人口を抱え、市場の将来性が大いに期待される中国の事業を重要案件の一つに位置づけ、自動車産業の発展に貢献する活動を行っている。1994年9月の完成車と自動車部品の現地生産を推進する意思を正式に伝え、以後、トヨタグループの中国で現地生産が本格的に開始させたトヨタ自動車幹部の中国訪問の実現、トヨタ自動車(グループ)の生産拠点も豊田通商や現地部との合併を含めて相次いで開始され、2005年に50拠点にいたる。各社が生産拠点をもつ東南アジアで新たな拠点の新設と相互補完体制づくりが大きく進展した。中国と並んで21世紀の巨大市場と目され将来性が大いに期待される南アジアや南米でもグループの生産拠点に支えられ、トヨタの生産体制は強化された。2004年10月に名古屋で世界会議(ITS)が開催された。この年の世界会議でメイン会場となった名古屋国際会議場で夢いっぱいITS未来博が開催されたのを筆頭に、2005年に愛知県常滑市沖で中部国際空港「セントレア」が開港し、2006年3月に日本国際博覧会の「愛・地球博」を開幕させた。向けて公共交通機関や新しい道路が整備され、名古屋駅前は再開発事業が進展した。トヨタグループの東和不動産は、2002年12月に名古屋駅前にセンチュリー豊田ビルを完成させ、2004年11月にトヨタと毎日新聞社などの3社共同によるミッドランドスクエアを完成させた[59]。トヨタ自動車の派生元であり、トヨタグループの中心。RAV4の生産を請け負っている[60]。シエンタ、カローラ、アクア、ポルテなどの大衆車から、センチュリー、クラウン、C-HR、ジャパンタクシーなど広い範囲の車種を開発、生産。1945年にトヨタ自動車から分離独立。2012年完全子会社化。1991年設立の完全子会社。レクサスのセダンとSUVを生産。1990年設立の完全子会社。トランスミッションやハイブリッドなどの駆動系部品を生産。自動車のシートや内装用繊維部品などを手がける。幅広い商品を手がける総合商社。トヨタを中心に自動車部品を手がける。トヨタはアイシン子会社のアイシン・エイ・ダブリュの株も40%以上を保持している。ビルや商業施設の管理を行う。1949年、トヨタ自動車の開発部門が分離独立して誕生。トヨタを中心に自動車の電装部品を手がける。1966年にトヨタの傘下入り。以降トヨタ生産方式を吸収して自動車生産のノウハウを蓄え、現在は大型車やトラックの生産を受注している。2001年からトヨタ自動車の連結子会社化。1967年にトヨタの傘下入り。以降トヨタの四輪車ノウハウを吸収して成長し、現在は小型車開発に参画したり、小型車生産を請け負っている。2016年にトヨタ自動車の完全子会社化。2018年にトヨタテクノクラフト・ジェータックス・トヨタモデリスタインターナショナルと合併して誕生。救急車や道路巡回車などの特装車、モータースポーツ車両、カスタマイズパーツなどの開発を手がける。旧法人名は富士重工業。トヨタが筆頭株主(出資20%)。資本提携以前からG-BOOKで提携していた。86/BRZの共同開発を行ったり、稼働率の下がっていた富士重工の北米工場にカムリの生産委託をした。トヨタが12.4%の株式を保有。配車システムの開発の他、トヨタディーラー内、およびトヨタレンタリース各店、トヨタ部品共販でauブランドの音声用端末・データ通信用端末(iPhone、およびiPadを含む)を販売している。トヨタが5.1%株式保有で第2位の大株主となっており、マツダもトヨタ株式を0.25%保有している[61]。トヨタがアクセラのハイブリッドシステムを供給している。マツダのメキシコ工場でブラジル向けに生産する予定であった台数が政治的事情で見込めなくなった時、トヨタにマツダ2セダン(日本名・マツダ教習車)をOEM生産することで乗り切っている[62]。Spirit」も共同出資で設立した。2018年に合弁で新たに北米工場の建設を発表するなど、ここ数年で急速に距離を縮めている。2016年6月30日現在3.58%の株式を保有する第5位の株主。トヨタ自動車とは提携関係である。車両用エンジン開発、製造、モータースポーツ、マリン事業の提携。古くからトヨタ2000GT開発などで協力関係があり、現在もレクサスのスポーツカー用エンジンの共同開発をしている。スズキ創業者とトヨタグループ創始者の豊田佐吉が同郷で、古くから縁がある。スズキがバイク事業に参入するときにトヨタディーラーでスズキのバイクを販売したり、排ガス規制に対応できなかったときトヨタを通じてダイハツのエンジン供給を受けた。スズキには「なにかあったらトヨタを頼れ」という教えがあるとされる。現社長の鈴木俊宏はトヨタ系列のデンソーで下積みをしており、社長になったときも同業他社で唯一トヨタに訪問挨拶をした[63]。2017年に包括的提携をすることで合意した。2019年に業務提携で合意。古くから互いに技術供与をしあっていた他、トヨタが株主の時期もあった。現行のロータス車の公道モデルは全てトヨタエンジンを搭載している。2002年からチェコに合弁企業TPCA(トヨタ・プジョー・シトロエン・オートモービル)を設立して、小型車(トヨタ・アイゴ、プジョー・108、シトロエン・C1)を共同開発し、2015年に共同開発したミニバン(トヨタ・プロエース、プジョー・トラベラー、シトロエン・スペースツアラー)を発売した。旧くは1950年に技術提供を受けている。2016年にも車内IT技術で提携することに合意している。ハイブリッド技術を供与し、ディーゼルとカーボン技術の提供を受けることで2011年に提携。2019年登場の新型GRスープラの共同開発を行った。他にも燃料電池車などの共同開発も行っているとされる。00年代にはトヨタがMINIにディーゼルエンジンを供給していたこともあった。1984年からダイハツと提携をしていた。2000年にトヨタと共同で天津トヨタ自動車を設立し、トヨタ車の生産を開始。2002年に第一汽車の傘下に入った。並ぶ中国の自動車メーカー。1977年と1981年に大野耐一を招聘してトヨタ生産方式を導入した。これが縁となり、2002年にトヨタと長期的な事業提携を行うことで合意。トヨタ車の生産を請け負っている。マリン部門で提携し、ボートを共同開発している[64]。トヨタが2.98%の株式を保有。2016年に自動運転技術の研究を行う合弁会社「トヨタコネクティド」を設立した。WRCでもIT分野における支援を行っている。1位と2位の会社の提携は大きな話題を呼んだ。本田宗一郎は戦前に東海精機重工業を設立してトヨタの下請けをしていた。戦後にトヨタへ東海精機を売却して本田技研工業を設立した。1970年代の排ガス規制が厳しくなった頃、トヨタは本田技研の希薄燃焼システムや排ガス浄化システム(CVCC)の供給を受けた。Technologies(モネテクノロジーズ)にホンダも出資することを表明している。2002年にトヨタがハイブリッドシステムを供給することに合意し、アルティマハイブリッドが誕生した[65]。長年のライバル同士の提携は、発表当時大きな話題となった。1980年代に北米で現地生産を必要とするトヨタと、小型車の技術を必要とするGMの要望が合致してNUMMIを共同設立。トヨタ・ヴォルツとポンティアック・ヴァイブを共同開発した他、貿易摩擦緩和のためキャバリエをトヨタバッジで日本販売するなどした。リーマン・ショックでGMが破産した後の2009年に提携は解消され、NUMMIも閉鎖に至った。トヨタ系のディーラーがVWのディーラー「DUO」を展開している。欧州でハイラックスがフォルクスワーゲン・タロとしてOEM供給された。2009年12月22日にディストリビューター契約を終了したが、販売自体はしばらく続行された。GAZOOの豊田章男と懇意になり、トヨタ・iQをベースにしたアストンマーティン・シグネットの販売に至った。EVの開発などで業務・資本提携[66]を行い、閉鎖したNUMMIをテスラ・ファクトリーに改称してEV生産に利用した。開発に対する思想の違いなどから、2017年に解消した。2006年からトヨタが株式を5.89%保有し、第3位の大株主となっていた。発表する日本国内のランキングで1位である。(2019年4月付)売上高ランキング[68]営業利益ランキング[69]経常利益ランキング[70]当期利益ランキング[71]時価総額ランキング[72]米国フォーチュン誌が発表する世界の企業の総収益をランキングした2018年版フォーチュン・グローバル500で世界6位、国内1位に選ばれた。4つの要素を基にランキングしている2019年版フォーブス・グローバル2000で世界15位、国内1位に選ばれた[74]。米国インターブランド社が発表する世界の企業のブランド価値をランキングした2018年版インターブランド・ベスト・グローバル・ブランド・リストで世界7位、国内1位に選ばれた[75]。英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2015年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500で世界15位に選ばれた[76]。System)の基礎が作られた。1965年に、豊田佐吉が開発した自動織機をヒントに異常を感知したら止まる工作機器を用いた「自働化」の概念が誕生した。ジャストインタイムも自働化も、大量生産や在庫の作り置きこそ正義という当時の風潮とは逆行するものであったが、最終的にトヨタ流製品開発(TPD)と並ぶトヨタ躍進の要素となった。一方で00年代に販売台数を大幅に伸ばしていた頃は設備をフル稼働する必要に追われてトヨタ生産方式が機能しなかったため、リーマン・ショック時に大量の在庫を抱えてしまう羽目に陥った[77]。ダイハツ工業・ヤマハ発動機といった企業との資本提携を活用し、共同開発や生産・組み立ての委託でコスト削減をしつつ、グループ全体の工場の稼働率を高めている。競争が激しくなった2010年代にはスズキ・マツダ・BMWなど、自グループ以外の企業と提携・共同開発をするようになった。日本販売モデルは、現代の製造業で多く見られる生産拠点の海外移転はほとんど行わない。150万台』に強いこだわりを持っており、北米を主力市場とするカムリも堤工場で生産を継続したり、ハイブリッドシステムを構成する主電池やインバータ、モータ内蔵トランスアクスルなどの大半を自社工場で生産するなどして日本の雇用創出に貢献している[78]。一方で少子高齢化の進む日本市場の先細りには強い危機感を抱いており、現生産体制を維持するため様々な改革を行っている[79]。銀行融資に頼らず自己資本の充実に努め、名古屋式経営の見本ともされる無借金経営で優良企業の代表的企業とされるが、連結子会社には有利子負債が相応に存在し、顧客貸し出し(自動車ローン)事業をおこなう金融子会社が存在するため、連結決算で企業規模相応の有利子負債が存在する。一方で、多大な自己資本を抱え、トヨタ銀行とも称される。2002年3月期の通期決算で日本企業初の連結経常利益1兆円を超え、2004年3月期の通期決算は、連結純利益(米国会計基準)でも日本企業初の1兆円超えを達成した。2007年3月期連結決算(米国会計基準)で営業利益が2兆2,386億円となり、日本企業として初の2兆円の大台を突破し、2008年3月期に7年連続で最高記録を更新し営業利益を2兆2,703億円まで伸ばしたことからマスコミから絶賛された[11]。向上、原価低減に努め、超円高が是正されたことで2013年3月期に業績が回復、2012年の年間販売台数も、2007年の販売台数を超えて過去最高となる974万7,762台を記録した[19]。2014年3月期に営業利益が2兆2921億円となり6年ぶりに過去最高を更新し、2015年3月期でも営業利益2兆7556億円として過去最高を更新、純利益は2兆1733億円を記録し日本企業初の純利益2兆円超えを達成した。1955年発売の初代クラウンの中村健也以来、トヨタ車の開発責任者は「主査」(1989年以降はチーフエンジニア)と呼ばれる。豊田英二が「主査は製品の社長であり、(会社の)社長は主査の助っ人である」と語り、主査は自動車の設計・開発だけでなくマーケティングやコスト管理、売り上げまで含めて車両の最適化と責任を一手に引き受けているのが大きな特徴で、これにより才能ある人間が商品力の高い(=売れる)自動車を開発することができた。これは元戦闘機設計者であった長谷川龍雄の提案で、航空機開発のチーフデザイナー制が元になっている[80]。その分主査は才能・人格、幅広い分野の知識など様々な面で優れていなければならないため、主査を務められる人材の育成・見極めまできちんとする必要がある。主査ごとに自動車に対する思想は異なるため、企業全体で見たときトップの思想・主張とは異なった自動車になることもある。Development)の代表格で、これらは合わせて「リーン製品開発」としてアメリカで知られるようになり、シリコンバレーや他の国内自動車メーカーにも取り入れられた。企画・設計の段階で生産担当者や部品供給者が関わって、生産の川上で品質の8割を確保する「サイマルテニアス・エンジニアリング(SE)」も早くから採用され、「品質は工程でつくりこむ」を可能とした。一般にトヨタといえば生産の川下のノウハウであるトヨタ生産方式(TPS)の方が知られているが、近年はトヨタ流製品開発の方が注目され始めている[81]。一方でトヨタの場合は各主査が最適化を図るために細部を変更したため、後にプラットフォームや部品の種類が膨大に増えてコスト増加を招いた[82]。市場拡大と技術発展の著しくなった80年代から、技術開発部門が12000人に膨れあがり技術も細分化されたことで技術開発部門の発言力が増した上、部署間の情報伝達や調整に莫大な時間がかかっていた。結果としてトヨタの開発は商品軸から機能軸へと傾き、主査が思う様な自動車を作れなくなる事態も発生した[83]。これに対してトヨタは1992年に『開発センター制』を導入。主査は商品企画部長とセンター長の下に置かれて権限は弱体化したものの、情報伝達・調整が効率化されて再び商品軸で開発が可能になった。技術部門の細分化は解消されず、技術者育成が停滞し、2008年のGI20で機能軸の開発体制に変更された[84]。2012年以降は主査とチーフエンジニアは分離されて別々の役職となり、チーフエンジニアが従来の主査に近い役割になった[85]。チーフエンジニアは製品企画本部長の直轄となり権限が強化され、「お客様に一番近い開発総責任者」としての立場が明確にされた[86]。2017年に激化する自動運転・EV開発戦争の時代に適応するため『社内カンパニー』制を導入、機能軸の横串を残しつつセグメント毎に独立した機能で顧客の要望に柔軟に対応しやすくし、再び商品軸中心の開発体制に戻した[87]。80点+α主義1961年にトヨタが発売した初代パブリカは、ラジオ・ヒーター・リクライニングシートなどの快適装備を一切排除して、安価さにおいては100点といえる水準を実現した。販売は不振で、原因を分析したところ「少々高くてもいいから良い車を買いたい」という、高度経済成長の中の消費者心理の変化があることが分かった。そこでパブリカに快適装備を追加して高価にしたデラックスモデルを発売した結果、販売台数を大幅に伸ばすことに成功した。この時の教訓から『80+α点主義』という思想が生まれる。これは初代パブリカ及び初代カローラの開発主査である長谷川龍雄が打ち出した、次の考え方である。幅広くファミリーカーとして使っていただくためには、性能、居住性、フィーリングなどで満点に近い評価であっても、価格や維持費の面でお客様の手が届かないものでは大衆車としては失格である。安くするために品質を落としてはならず、あらゆる面で80点以上の合格点でなければならない。その一方で、全てが80点では魅力のないクルマになってしまう。これだけはほかには負けないというものがいくつかあって、初めてお客様の心をとらえることができる。この結果カローラは国民車としての地位を確立し、後のトヨタ車やライバル会社にも大きな影響を与えた。トヨタはトータルバランスと信頼性の高さで、日本でのシェア4割という大躍進を遂げた一方、この欠点を優先して潰していく思想は、やがて「+α」を無視した『80点主義』の名で独り歩きし、コアな車好きたちから、レクサスも含めて「トヨタは退屈」「個性がない」「自動車を白物家電化させた」という非難を生む原因ともなった。5]などの批判を受けていたことから、退屈イメージからの脱却を図った。いいクルマづくりニュルブルクリンクで鍛えたシャシーとキーンルックを併せ持つC-HRテストドライバーの成瀬弘の薫陶を受けた豊田章男が社長に就任した2009年から、トヨタは「もっといいクルマづくり」というスローガンを掲げ、実用性だけでなく自動車としての魅力やインパクトを持つクルマ作りを目指している。6]、ニュルブルクリンクや五大陸走破プロジェクト、モータースポーツなどでスポーツカー以外の乗用車も頻繁に走り込ませて、シャシーの出来を向上させる努力をしている。Architecture)」を導入した。これにより従来以上に大胆にプラットフォームやエンジン、部品などを共通化・モジュール化して集約して大幅な原価低減を図った。核となるプラットフォームは運転のしやすさ・低重心・ドライビングポジションなど46項目を徹底的に追求し、走行フィーリングの大幅な向上を目指している。「トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー」も参照2019年にはニュルブルクリンクや世界中の道で得た知見をもとに構想されたテストコースを含む研究施設「トヨタテクニカルセンター下山」を豊田市下山に設立し、一部運用が開始されている[89]。スポーツカーのような趣味性の高い開発も積極的に行っており、2019年現在トヨタはレクサスも含めると、日本で最も多くクーペをラインナップする国産メーカーである。技術力プリウスPHVランドクルーザーレクサス・LFAトヨタ車は信頼性が高く故障が極めて少ないことで知られており、特にカローラ、ランドクルーザー、ハイラックスなどの信頼性の高さは「耐久性=トヨタ」のイメージを万国で共通にしている[90]。国内シェア1位の乗用車もさることながら、ランニングコストが重要な商用車の需要も極めて高い。タクシー専用車のコンフォートなどは100万キロ近く走行可能であるため業界シェアの8割を占めるほどの人気を示している[91]。高品質とコストダウンを両立するノウハウは、自動車のみならずあらゆる製造業で参考にされるほど高水準で知られる。トヨタが世界をリードしている環境技術に、スプリット式ハイブリッド技術の「トヨタ・ハイブリッド・システム(THS-II)」がある。1997年12月に世界初の量産ハイブリッド車、プリウスを市場に送り出した。初代はマイナーな存在であったが、二代目は原油価格高騰などを背景に販売台数を伸ばし、三代目に至っては最初の1か月間の受注台数が月販目標の1万台の18倍にあたる約18万台で、納車が最大で10か月以上待ちになるなど空前のヒットを記録。「トヨタ=ハイブリッド」のイメージを不動のものとした。2017年2月にはハイブリッド車のグローバル累計販売台数が1000万台を突破している。近年は苦手とされていた高速走行を克服し、欧州でもハイブリッド車の販売が順調である。トヨタのグローバル販売台数におけるハイブリッド車の割合は12%と、世界の自動車メーカーの中で最も多いものとなっている。燃料電池車(FCV)分野でも旗振り役となっており、2014年12月に世界初の量産型燃料電池車であるMIRAI(ミライ)を発売。試作車は1台数億円ともされたが、技術開発により売価は1台700万円に抑えた。最初の1か月間の受注台数は年間販売目標400台を大きく上回る約1,500台を記録。約7割が個人客であり、北海道など遠方からの注文も相次いだ。)、可変吸気システムなど様々な技術を開発してベースエンジンのDOHC化を可能にし続けた実績がある[92]。Engine)」を推進し[93]、低回転にも強いDOHCエンジンの「ハイメカ・ツインカム」を単独開発。それまでスポーツカーだけのものであったDOHCを、トヨタはいち早く全乗用車にラインナップした。1990年代には可変バルブ技術の「VVT-i」により大幅な燃焼効率アップを達成し、2005年には世界で初めて筒内直接噴射・ポート噴射を併用する技術の「D-4S」を誕生させている。2015年発売の4代目プリウスでは世界で初めて最大エンジン効率40%の大台に到達し、2017年登場の『ダイナミックフォースエンジン』ではさらに41%に伸ばしている。クリーンディーゼル技術も戦前から研究が進められており[94]、1959年のクラウンでは日本で初めて乗用車向けディーゼルを搭載した。その後は大型商用車・SUVをメインに開発が続けられ、2004年に日野と共同で小型トラック初のディーゼル・ハイブリッドを開発している。現在のトヨタのディーゼルは発展途上国の劣悪な環境や燃料でも使用できることを想定した高圧縮比ディーゼルで、マツダ・ボルボのような先進国向けの低圧縮比クリーンディーゼルと同水準の燃費を実現している[95]。1960年代の業界再編期以降はグループ内各社との共同開発も多く、小型車用エンジンの新規設計や一部の小型車の企画はダイハツ工業の、トラック開発は日野自動車の参画を得ている。採算の取りづらいスポーツカーに関しても、2UR-GSEなどのエンジンはヤマハ発動機、86/BRZはSUBARUなどグループ外企業との共同開発でコストを削減し、消費者のニーズに応えている。逆にハイブリッド技術を日産、マツダ、BMWなどに提供したり、燃料電池車の特許5000点以上を無料で開放するなど、他社への技術供与も多く行っている。ロータス・カーズは、2006年以降の公道車モデルは全てトヨタエンジンを搭載している。2006年、トヨタの研究開発費は2位の米製薬会社ファイザーを抑え、世界一[96]。2017年も国内企業で唯一年間1兆円を超える開発費をかけている[97]。将来の中核事業としてロボット技術にも注力、実際の事業化前提の積極的な開発が行われている。各地のイベントでも家庭内や介護医療で使われる事を想定したトヨタ・パートナーロボットを披露している。巨大なテストコースを持っており、世界中の走行環境を再現した走行試験や、高速域や極寒冷下の試験などをはじめ、日本国外向け商品の開発にも多面的に取り組んでいる。トヨタが日本で初めて量産車に用いた技術・機構[98]セラスープラ四輪独立懸架式サスペンション(1947年SA型乗用車)カーエアコン(1957年クラウン)ディーゼルエンジンの乗用車(1959年クラウン)トルクコンバータ式AT(1959年マスターライン)水平対向エンジンの乗用車(1961年パブリカ)クルーズコントロール(1964年クラウンエイト)ハードトップ(1965年コロナ)リトラクタブルヘッドライト(1965年2000GT)5速トランスミッション(1965年2000GT)丸型メーター(1966年カローラ)ツインターボエンジン(1981年1G-GTEUエンジン)ポップアップ式ヘッドランプ(1981年セリカ、国産車唯一)ミッドシップカー(1984年MR2)トラクションコントロール(1987年クラウン)バタフライドア(1990年セラ)6速トランスミッション(1993年スープラ)12気筒エンジン(1997年センチュリー、国産車唯一)シーケンシャルシフト(1999年MR-S)横滑り防止装置(2004年クラウンマジェスタ)トヨタが世界で初めて量産車に用いた技術・機構[98]初代プリウスMIRAI電子制御式エアサスペンション(1986年ソアラ)アルミ鍛造アッパーアーム(1986年ソアラ)水冷インタークーラー(1983年M-TEUエンジン)エアロダイナミックグリル(1983年カローラレビン)デュアルマスフライホイール(1984年マークII)可変吸気システム(1984年1S-iLUエンジン)アクティブコントロールサスペンション(1989年セリカ)超音波雨滴除去ミラー(1989年セルシオ/LS)トルセンLSD(1993年セリカ)動力分割(スプリット)式ハイブリッドシステム(1997年プリウス)回生協調ブレーキシステム(1997年プリウス)リトラクタブルリアシート(1999年ファンカーゴ)衝突被害軽減ブレーキ(2003年ハリアー/RX)アダプティブ・フロントライティング・システム(2003年ハリアー)低速追従モード付レーダークルーズコントロールシステム(2004年クラウンマジェスタ)筒内直接噴射・ポート噴射併用技術(2005年D-4S)シフト連動機能付電動パーキングブレーキ(2006年LS460)クロールコントロール(2007年ランドクルーザー)LED光源ヘッドランプ(2007年LSハイブリッド)オートマチックハイビーム(2007年LSハイブリッド)燃料電池車(2014年MIRAI)ソーラーパネル付き量産車(2016年プリウスPHV)マルチステージハイブリッド(2017年LC500h)連続可変容量ポンプ(2017年カムリ)ブランドトヨタトヨタ・クラウンアスリートトヨタ・ハイエース(マイクロバス仕様)170の国・地域で展開され、単体でトヨタグループの約9割にあたる900万台を売り上げる、世界最大のブランドである[99]。OEM・自社開発を問わず、軽自動車からミニバン、スポーツカー、SUV、セダン、ワゴン、トラック、商用車、重機に至るまで幅広いラインナップを揃えている。創業者の名字のままに「トヨダ」であったが、1938年に語感の良さや画数の縁起から「トヨタ」に改名した[100]。戦後しばらくの間、トヨタの車はトヨペットのブランドで発売されていたが、1961年のパブリカ以降は再びトヨタブランドで発売される様になった。乗用車市場では特に日産自動車と激しく覇権を争い、特にカローラとサニーのシェア争いはCS戦争と呼ばれた。これはトヨタが勝利するが、結果的にこの競争が日本の自動車の高性能化と低価格化を促した。1970~1980年代にはスポーツカーの分野でトヨタのDOHC対日産のSOHCターボの戦争も勃発した他、1990年代のバブル崩壊時にはタクシー市場にも参入し、最終的に日産からシェア首位を奪った[101]。カローラの圧倒的な成功以降は戦前から全国に根付いていた販売網に加え、多くの兄弟車・オプションを用意するという戦略で安定した売上を築いた。一方でセリカでスペシャルティカー、カリーナEDでハードトップ、ソアラでハイソカー、RAV4でクロスオーバーSUVなどの新たなジャンルを切り拓いたり、DOHCエンジン(ツインカム)をスポーツカー・乗用車問わず大量生産するなど、時代の先駆者としての役割も担った。至るまで国民に広く普及した。一方で北米では大衆車ブランドにすぎず、若者にとっては退屈の象徴であったため、のちにレクサスやサイオンブランドが登場することになった。1997年に「21世紀に間に合いました」というフレーズで世界初の動力分割式ハイブリッド車、プリウスを市場に送り出した。時期尚早と見られていたハイブリッドカーを他に先駆けて成功させ、「トヨタ=エコ」のイメージを定着させた。2006年に日本国内にもレクサスが導入されるとトヨタブランドは高級車のラインナップをいくつか失ったものの、センチュリー、クラウン、ランドクルーザーなどは残されたためトヨタのブランドイメージは維持されている。2010年以降は、モータースポーツ好きで知られる豊田章男社長が積極的にレースやニュルブルクリンクのイメージを市販車にリンクさせており、従来のエコ・丈夫だけではなく、より車の楽しさを感じられるブランド作りに向けた努力をしている。レクサスレクサスの広告塔(東京・渋谷)。レクサス・LC500h詳細は「レクサス」を参照セダン・クーペ・SUVを主力とする、日本車で最大の高級車ブランドである。世界65か国で年間60万台以上を売り上げ、日本や北米市場でBMWやメルセデス・ベンツと激しく覇権を争っている。)を創設し、大型高級セダンの「LS」(日本では後に「セルシオ」として発売)と「ES」(日本はトヨタ・カムリプロミネント」として発売)を発表した。従前、米国トヨタの最上位車種はクレシーダ(日本におけるマークII)であり、トヨタブランドで高級車種を販売することは限界があるとの判断からだった。開業後、日本の大衆車メーカーの参入余地がないと見られていた北米高級車市場でたちまち成功をおさめ、メルセデス・ベンツをはじめ、BMW、キャデラックなど欧米の高級車メーカーに強い衝撃を与え、北米における高級車の概念をも変えてしまった。1998年発売のRX(日本名:トヨタ・ハリアー)はSUVが高級車の一形態としても成功するという例を示し、BMWやポルシェなどのSUV参入の遠因になった。2005年8月から日本国内でもレクサスブランドを展開し、GS、SC、ISの3系列の日本での販売を開始した。レクサスの日本での展開もウィンダムは発売当初に放映されたCMでは「レクサスES300、日本名・ウィンダム」とのキャッチフレーズが流された。2006年9月19日にレクサスの旗艦車種のLSが投入され、続いてRX、HS、CTが投入された。レクサスブランドは長年、日本独自のブランドデザインとして知的かつ先進的なステータスを与えたいとの考えから、華美な装飾を抑えた落ち着いた内装で、乗り心地・品質・性能に重点を置く一方で、走行性能は余り重視してこなかった。同様に販売戦略の観点から、レクサスブランドのレース参戦やターボ車の投入に慎重であった。近年は操る楽しさや走行性能に特化した「F」シリーズを登場させたり、ISやNXなどにターボ車を投入したり、国内外のレースにレクサス車を参戦させるなど方針を転換してきている。2012年に社内カンパニー『レクサス・インターナショナル』として、機能をトヨタから独立させた他[102]、レクサス専用プラットフォームも開発してトヨタブランドとの差別化を図っている。(トヨタ自動車)」を参照2017年に登場したスポーツカーブランド。2010年に誕生した『G's』を前身に持ち、黒と赤のロゴを特徴とする。Racing』の頭文字で、モータースポーツ活動を統括する社内カンパニーの『GRカンパニー』がレースで得た知見や技術をフィードバックして開発する。利益はGRカンパニーへと還元され、景気動向に左右されないモータースポーツ活動を可能とすることを目的としている[103]。キャッチフレーズは「IGNITE(イグナイト、着火の意)」。Face」とし、各都道府県のディーラーの一部を「GRガレージ」に指定して、「GRコンサルタント」やファン同士の交流の場を設けている[104]。PARTS」の4つの階層に分けられている[105]。サスペンションなどに加えて、スポット溶接の打ち増しやトランスミッションの多段化など生産工程で強化されている点が一般的なチューニングと異なる。SPORTモデルも発売するなど、トヨタブランドとの差別化がなされるようになってきている。SPORTS」と階層付けされている点がGRと共通しているが、Fはあくまでレクサス専門のシリーズであってレクサスというブランドの価値を高めるためにある点や、GRガレージのような専門ディーラーが存在しない点が異なる。公募により1947年発売のSA型乗用車・SB型トラックの愛称を「トヨペット」とし、それ以降トヨタの小型車にトヨペットの名がつけられることになった。1954年に発売された1000ccのSKBトラック(トヨエース)は簡素なセミ・キャブオーバー型トラックだが、当時主流の三輪トラック(オート三輪)へ対抗した商品であり、あえて戦略的に低価格で販売したことで、トヨタ自動車始まって以来の成功を収めた。これをきっかけに、日本の小型トラック市場は、三輪から四輪に移行した。トヨペット・コロナ(初代)1955年に初代クラウンとマスターが誕生。クラウンは外国メーカーと提携せずに前輪独立懸架や低床はしごフレームなど、アメリカ車並の構成を採った最初の純国産乗用車となった。1960年代にはコロナが日産・ブルーバードと「BC戦争」と呼ばれる激しい争いを展開した[107]。関東自動車工業(現・トヨタ自動車東日本)の技術力で、当時トヨタ車唯一のモノコックボディーを採用してはいたが、既存コンポーネンツの寄せ集めで新味に欠けた初代(T10系)、初期型で強度や耐久性の不足が露呈した2代目(T20系)と、当初は劣勢であったが、「アローライン」スタイルの3代目(T40系)となった翌年の1965年1月、初めてブルーバード(510型系)をかわして国内販売台数で首位となった。1956年、全国にトヨペット店が登場するが、既存のディーラーを納得させるため、クラウンとマスターはトヨペット店ではなくトヨタ店で扱われ、トヨペット店はコロナを除くと商用車ばかりのラインナップとなった。トヨタモビリティ東京)を除き、販売チャネルにその名を残している。サイオン(廃止)サイオン・FR-S。)はアメリカの若者向けのブランドで2003年に開始。いわゆる「ジェネレーションY」と呼ばれる20代前半の若い世代をターゲットとする。トヨタの主要顧客は概して年齢層が高く、若年層の取り込みが課題であった。商品開発思想や広告展開まで新しい手法を用い、従来の“退屈なトヨタ車”のイメージを覆すことを狙った。クールでスタイリッシュな「ファッション性」を商品力とし、あらかじめ多様なカスタマイズを用意することで「個性化」を呼びかけた。マス(大衆)にもアッパーにも属さない新しいカテゴリの開拓を狙う。開始当時の車種はxA(日本名ist)、xB(初代は日本名bB、2代目はカローラルミオン)で、後に日本未発売のクーペtCが追加された。86は北米でサイオンブランドからFR-Sの名前で販売された。サイオン登場時の若者が中年になり、現代の若者がトヨタの実用性・ブランド力を評価し始めたことでその役割を終えたとされ、2016年に廃止された[108]。(異業種合同プロジェクト)」を参照1990年代末に20代から30代を中心とする「ニュージェネレーション層」をターゲットに、松下電器産業(現・パナソニック)、花王、アサヒビール、近畿日本ツーリストなど他業種各社とともに立ち上げられた合同プロジェクト。トヨタは既存のプラットフォーム(トヨタ・NBCプラットフォーム、およびトヨタ・MCプラットフォーム)を流用し、前衛的な技術やデザインの自動車を発売したが、2005年2月にトヨタ・WiLL_サイファの販売を終了している。強力な販売網カローラは現在もディーラー名に名を残す(画像は日本仕様12代目セダン)。創業当初から全国各地の地場資本に協力を求め、早期に販売網を整備した。現在国内でレクサスを含め5系統のディーラー網を傘下に持つ。あった神谷正太郎(後のトヨタ自販初代社長)の元に赴き口説いた。神谷は既に高給取りであったが、豊田の熱意を買い引き抜きに応じた。豊田は神谷に販売に関する全権を委託した。神谷はそれまでの人脈とディーラーからの信頼により、多くのGM代理店をトヨタに引き込むことに成功、トヨタは戦前の日本自動車市場をフォードと二分した。戦時体制に伴うアメリカ車輸入・国内組み立て停止に乗じ、GM、フォードが開拓していた各道府県のディーラー網を自社ディーラー網として組織化して取り込んでいった。許可されてから大きく役立つことになる。1949年にGHQによる生産制限が解除され、トヨタは売り上げを一気に伸ばした。既存の販売体制では追いつかないと神谷は判断し、クラウン・マスターなど乗用車を扱う既存のトヨタ店の他、商用車・小型トラックを中心に扱うトヨペット店、大衆車のパブリカを売るためのパブリカ店、大型トラックを売るためのトヨタディーゼル店を次々に誕生させた[109]。パブリカは想定より売れなかったが、1966年発売のカローラが爆発的に売れたため、パブリカ店は1969年にカローラ店へと名称を変更した。カローラのあまりの伸びに販売体制が追いつかず、急遽カローラ・スプリンターとミニエースを専売とするトヨタオート店を設立している[110]。1975年に円高・貿易摩擦による業績悪化に対抗するため、上級小型車クレスタやダイハツ工業が生産する小型四輪駆動車ブリザードなど5車種を扱うトヨタビスタ店を設立。トヨタディーゼル店はカローラに移行して、トヨタ店、トヨペット店、トヨタカローラ店、トヨタビスタ店、トヨタオート店の5チャネル制が確立された。1998年にトヨタオートはネッツトヨタに改称、2004年にトヨタビスタとネッツトヨタは合併してネッツ店となった。2005年にレクサス車を扱うレクサス店が展開されて現在に至っている。2017年現在のトヨタの国内ディーラー数は約4900で、ホンダ・日産の倍以上である。この数が国内シェア50%近くを占めるトヨタの顧客対応を円滑にしており、トヨタブランドの信頼・安心感にも繋がっている[111]。全国の販売会社は地元の商業資本と連携しているため、他社が販売会社の再編成を余儀なくされた1990年代以降も、地域に密着した販路を堅持し続け、地元企業などの社用車や個人の自家用車の需要に応じた販売を支えている。進む日本では特に厳しくなっていくと予想されている。そのため2010年代に入って以降、トヨタも多くの新車を全ディーラーで展開する動きを見せている。長きに渡って各チャネルブランドを築き上げていたディーラーたちは強い反発を示しており、営業部門も多チャンネル維持を明言しているため、チャンネルを一つに完全に統合されることは当分は無いと見られる[112]。その代わり水面下での統合は進んでおり、2018年には多チャネルはそのままに国内営業体制を縦割りから横割りへと変更し、4ディーラーとは別に全国を七つの地域に分けてそれぞれに営業部を設けて管轄することを決定し、地域密着の方針を鮮明にした[113]。2019年4月には東京都のトヨタ直営4販売店(東京トヨタ、東京トヨペット、トヨタ東京カローラ、ネッツトヨタ東京)を統合した新会社であるトヨタモビリティ東京を設立した[114]。2019年6月には、2020年5月から全ての販売店で全車種の併売化を実施することを発表[115]。東京都と千葉県では2019年4月から先行する形で、トヨタモビリティ東京では全車種(トヨエース、ライトエース、レジアスエースは除く)を取り扱っている他、東京都の地場資本系3社(トヨタ西東京カローラ、ネッツトヨタ多摩、ネッツトヨタ東都)でも、クラウンやアルファードなどの一部の車種の併売を開始している。ネッツトヨタ東都の千葉県内店舗でも、ランドクルーザー(千葉トヨタとの併売)、ハイエース(千葉トヨペットとの併売)、タウンエース(トヨタカローラ千葉との併売)の発売を開始している。立ち上げ(営業開始は同年10月)、4販売チャネルの完全統合がなされている。2020年1月に立ち上げ、同年4月に4社の店舗を1カ所に集約して営業を開始する予定である[116][117]。1960年代後半から各車種がモデルチェンジごとに大型化、上級化したことから、パブリカとコロナの中間にカローラを、コロナとクラウンの中間にマークIIを、カローラとコロナの中間にカリーナとセリカを配して中間モデルの充実を図り、パブリカをエントリーモデルにクラウンまでピラミッド型に商品を構成し、セリカでエンジンやインテリアを選べる「フルチョイスシステム」を導入してバリエーションを広げた。1980年代に用いられた「いつかはクラウン」のキャッチコピーは、当時の販売戦略を端的に表している。11]を投入し、系列間の競争を促してさらなる拡販を試みた。商品展開と販売会社構成など、顧客の動向を重視する経営姿勢は「技術の日産」に対し「販売のトヨタ」と評された。車種毎のエンブレム1989年に「新しいトヨタが走り始めます」のコピーで新時代と新しいトヨタマークを宣伝した。12]するものがある。北米戦略タンドラカムリは16年連続で全米の乗用車販売台数1位となったRAV4は2017年にカムリを破って全米乗用車1位となっている1957年にトヨタ自販とトヨタ自工は共同でハリウッドに米国トヨタを設立したが、当時のクラウンは高速走行時にエンジン出力が低下して騒音や変形による破損が発生するなどの問題があった。1960年にはコロナの輸出車車名であるティアラを投入したが、品質の問題は収まらず累計損失は142万ドルにも上ってしまった。そこでトヨタ自販は人員と車種を削減し、当時3代目となっていたランドクルーザーのみを販売したところ、これが好評を得て4年間で売上が10倍以上に伸びた[118]。のちに品質の問題を解消してオートマティックトランスミッションを搭載したコロナを投入すると徐々軌道に乗り、販売店も増加してアメリカは最大の輸出相手国になった。1968年にカローラもアメリカに上陸。初年度は9万8000台、1971年に40万4000台と圧倒的な売れ行きを見せ[119]、ディーラー数も従来の倍近く増加した。1969年には米国の輸入車ランキングでフォルクスワーゲンに次ぐ第2位にのし上がった。1971年8月のニクソン・ショック以後、円切り上げに伴う輸出車の値上げによって、米国の自動車市場は売り手市場から買い手市場へと急変した。それにともないトヨタはコロナ・ランドクルーザーに代わり、カローラ・セリカ・ハイラックスの3車種を重点推販車種とすることに決めた[120]。1975年にオイルショックで販売が落ち込んだが、この時米国トヨタの牧野社長は全米のディーラーを回って「あなた方の繁栄がなければ、われわれの繁栄もない」と信頼関係を確認し、それを自ら示すためディーラーの在庫金利を負担した。港を中心に物流面も整備し、米国のトヨタは一週間の在庫で回ることができる様になった。した努力をしているうち、カローラ、セリカ、ハイラックスの販売も回復し、フォルクスワーゲンに代わり輸入車ランキングのトップを占めるまでになった。トヨタが勢いづく一方でアメリカの自動車メーカーたちは伸び悩んでいたため、「日本は失業を輸出している」といった反発が米世論に湧き起こった。(UAW)は通商法の発動を提訴する行動に出て、フォードもこれに同調した。同時期レーガン大統領が日本政府に3年間の日本製乗用車の輸出を自主制限を要請し、最終的に日本はこれに合意した[121]。これ以降トヨタは現地生産の必要性に迫られ、小型車のノウハウを欲していたGMと合弁会社NUMMI(ニュー・ユナイテッド・モーター・マニュファクチャリング)を1984年に立ち上げて足がかりとした。1985年にアメリカはケンタッキー州、カナダはオンタリオ州に現地工場第一弾を設立し、北米の人々の反発心を融和していった。1989年には高級車ブランドの『レクサス』が立ち上げられ、LSが従来の高級車に不満を抱いていた人々の心を掴み、大成功を収めた。2003年に若者向けブランドのサイオンを立ち上げたり、2006年にテキサス州でタンドラの生産を開始してフルサイズピックアップトラック市場へ本格参入するなど、ラインナップの拡充に努めた。して現地生産、北米向けラインナップ、販売網などが強化された結果、1988年に90万台強だったのが1990年に105万台、2007年に262万台に達した。シェアも1988年の6.1%から、2001年に10%を超え、2007年に16.1%と、フォードを抜いて2位に達した。2009年にブランド別販売(トヨタブランド)で3年連続1位、レクサスがラグジュアリーブランドで10年連続1位、カローラとカムリが乗用車セグメントで1位と2位を獲得、ノンフリート(個人向け)販売でも初めてシェア1位を獲得した[122]。小型ピックアップトラック市場においてもシェア首位を獲得し、2012年には同市場シェア70%を占めるまでになった。パワフルで攻撃的なスタイルにした2代目タンドラが好評で、同市場を寡占していたビッグスリーのクライスラーに肉薄した[123]。)と(NASA)米国航空宇宙局の包括的調査でトヨタの電子スロットルは欠陥がないことが認められた。この問題によりトヨタの販売は2011年までに50万台減少したが、2012年以降は反転回復傾向にある[124]。2016年にはサイオンブランドを廃止した。2004年9月に広州汽車集団との間でも合弁会社を設立。2000年12月15日に四川豊田(現・四川一汽豊田)でコースター(「柯斯達」)生産開始。第一工場)でヴィオス(「威馳」)生産開始。出遅れていた中国市場へ進出。2003年9月5日に四川豊田でランドクルーザープラド(「普拉多」)生産開始。)でランドクルーザー(「陸地巡洋艦」)の生産を開始。2004年2月23日に天津一汽豊田でカローラ(「花冠」)の生産を開始。2005年3月21日に天津一汽豊田・第2工場でクラウン(「皇冠」)の生産を開始。2005年10月24日に天津一汽豊田・第2工場でレイツ(「鋭志」、日本名マークX)の生産を開始。プリウス(「普鋭斯」)のノックダウン生産を開始。2006年5月23日に広州豊田でカムリ(「凱美瑞」)の生産を開始。2007年5月28日に天津一汽豊田・第3工場で新型カローラ(「卡羅拉」)の生産を開始(従来型カローラ「花冠」の生産も第1工場にて継続)。2011年12月19日に現行型プリウスを四川一汽トヨタ自動車有限会社で生産が開始された[126]。情報技術戦略IT活用の変遷トヨタ生産方式(TPS)の高度IT化トヨタの文化・企業風土をベースに競争力の源泉であるトヨタ生産方式と両輪を成す情報システム化が推進されている。TPSとITの最初の融合は「工場のライン側に対して、車のどの部品を組み付けるかなど生産指示のデータを打ち出し、作業手順をわかり易くすること」だったとされる[127][128]。いった自動車事業の全工程に適用され、他社に追随を許さない圧倒的な仕組みをグローバルに構築している[129]。クルマのデジタル化クルマはモノづくりの精神・技術の結晶であり、トヨタは先進的な情報技術を車に搭載することで「もっといいクルマ」を目指している。モビリティ社会のスマート化トヨタは1980年頃、当時の豊田英二社長が「車は、いずれスタンドアローンの時代から、管理される時代へ変わっていく」[131]との考えを示した事から車と社会の調和を図るためのIT化に注力、スマートモビリティ社会はICT(情報通信技術)によりクルマと人とコミュニティが相互に「つながる」社会であり、トヨタが目指す環境に優しい豊かな「もっといいクルマ社会」とされる[132]。この取り組みでITS(高度道路交通システム)やテレマティクス、カーシェアリング、パートナーロボット等のモビリティ社会に対するIT活用を推進している。自動車、住宅に続く、経営の3本目の柱トヨタはコーポレートベンチャーとして自動車以外に住宅、金融、IT、マリン、バイオ・緑化などの事業を展開しているが[133]、第3の事業としてIT事業(ITS、e-TOYOTA、GAZOO等)を推進している[134]。トヨタが目指すITサービスは公共性、公益性が高く、自動車や住宅、その他の事業との融合が期待できる利用者のニーズに基づいたシームレスな統合型サービスとされる[135]。車やモビリティの枠を超えて、人々の暮らしを豊かにして社会に貢献することを目指し、必要となる技術に対して積極的に取り組み、自動車以外の新しい産業を創出するとしている[136][137]。Car自動運転車や車載OSの分野で自動車メーカーに加えてIT企業が参入し始め、自動車とITの融合が加速している。Googleのセルフドライビングカーを代表とする無人自動車が登場し、人工知能技術の実用化が現実味を帯びた2016年に、トヨタはIT企業やベンチャー企業と競合する時代になった。トヨタは自動車が「グーグルのインフラ」的な「単なるハードウエア」になってしまうのを懸念し、グーグルとの提携を断っており、トヨタ独自で開発することを明確にしている[138]。IT業界以外の企業がシリコンバレーに研究開発拠点を設置する動きに同調し、トヨタもシリコンバレーで研究開発を加速させ、人工知能(AI)、自動運転、ロボット、バックエンドとなるIoTやビッグデータ、クラウドコンピューティングの領域でメインプレイヤーと捉えられている。モータースポーツ詳細は「トヨタ自動車のモータースポーツ」を参照ラリーとスポーツプロトタイプに始まり、フォーミュラカー、GTなどジャンルを問わず幅広くレースに参加してきた。世界耐久選手権)、北米でもNASCARやCART/インディカー、IMSAなどでチャンピオンを獲得した実績がある。コンストラクターとしてF1にも8年間参戦していた。市販のトヨタ車は、ラリーレイドやオフロードレースなどでプライベーターチームからの人気が高い。アマチュアレースの振興にも力を入れており、ナンバープレート付き車両で参加できるネッツカップや86/BRZレース、TGRラリーチャレンジなどはイベントによっては参加100台の規模を誇る。Racing』の名の下に人を鍛え市販車をより良くするためのものとして位置づけられ、社内で地位が高められた。2017年にカンパニー制を導入した際、持続的なモータースポーツ活動を目的としてGRカンパニーも創設された。Brave、aprとジョイントするトヨタカローラ三重などが有名である。現トヨタ自動車社長の豊田章男や、埼玉トヨペット取締役専務の平沼貴之、トヨタカローラ三重社長の永井宏明など、ドライバーとしてステアリングを握る経営者も多い。FNASCARのカムリダカール・ラリーのハイラックス自動車以外の事業マリン事業トヨタのマリンボート以前からヤマハ発動機のマリン関係部門と提携があったが、1997年にトヨタ自動車独自の造船部門「トヨタ・マリン」を設置した[139]。分野を中小型の個人向けプレジャーボート「ポーナム」に絞り、漁船や貨物船など業務用の船舶は扱っていない。デザインに自社のデザイナーを起用、生産工程の合理化やエンジンを自動車と共通化するなどのコストダウンを徹底するなど、自動車開発で培った各種ノウハウにより、同クラスとしては比較的低価格を実現している[140]。直営営業所の開設や全国規模の販売網など、販売体制も整備されている。2016年にはシェアでヤマハに追いつきたいヤンマーと、技術・生産部品などの幅広い部分での提携を発表[142]。2017年にはレクサスブランドのプレジャーボートを公開した[143]。2017年までのトヨタの国内の販売数は約850隻である。ロボット事業トヨタ・パートナーロボット等において人の活動を援助するロボットの開発をしている。(ロボット)、キロボなどが開発されている[144][145]。二輪販売(撤退)1950年から1960年代まで、トヨモータースやスズキのバイクをトヨタの販売店で売っていたことがある。航空機製造(撤退)もともと航空機にも強い関心のあった豊田喜一郎は、1936年にフランスの航空機や海軍の払い下げ機を購入して挙母工場付近で開発を進め、1943年にヘリコプターの試作機を完成させた。動力面でも豊田佐吉の開発した環状単流原動機をロータリーエンジンとして受け継いで研究したり、ガスタービンの研究も進めた[146]。1942年に陸軍の要請で川崎重工業と共同出資し、東海航空工業(現アイシン精機)を設立した。トヨタにも航空機エンジンの開発・生産が要請され、社内に航空機部門が誕生。刈谷に新設した工場で航空機用空冷エンジン、排気管、冷却器などを開発・生産した[146]。戦後にも航空機製造の禁止解除をにらんで航空機分野への進出を企画していたが、立川飛行機から招いた長谷川龍雄(後の初代カローラ主査)から、現状のトヨタの体制では難しいと進言されて断念した。その後1997年にセゾングループから買収した子会社である朝日航洋が航空機事業を展開しているほか、トヨタが筆頭株主のSUBARUが航空宇宙部門を持っている。SpaceJet)に対し製造・販売会社(三菱航空機)への出資を明らかにした[147]。専用線で、多くの小型ディーゼル機関車が運用されていた。製造であったが、一部はトヨタ自動車工業で自社製造され、名古屋鉄道の車籍のものもあり、ガソリンエンジンの機関車(GB10形)も存在した。これらトヨタ製機関車は、トヨタ工場内専用線のみで使用され、台数、運用範囲も限定され、他の鉄道会社で使用されなかった。機関車は存在したが、トヨタ自動車製造ではない。一般的な鉄レールの鉄道車両ではないが、2005年日本国際博覧会(愛・地球博)で、トヨタグループ開発の磁気誘導式の無人バスシステム「IMTS」が長久手会場で運用され、法的に鉄道(磁気誘導式鉄道)として取り扱われた。毎年12月、トヨタスポーツセンターで開催される社内駅伝大会[148]終戦直後からトヨタのスポーツ活動への傾注は始まった。1947年に硬式野球部を設立。1948年には男子バスケ部、女子ソフトボール部が生まれた[149]。スポーツは真っ先に経費削減の対象になるが、トヨタは休廃部ゼロを押し通した。2008年のリーマンショックを機に赤字転落しても、その方針は変わらず、2016年時点で運動部は35を数える。してスポーツを奨励する傾向がある中で、とりわけ熱心に行われているのが、12月第1日曜日に開催される職場対抗の社内駅伝大会である(正式名「HURE!フレ!駅伝」)。1947年に数10チームの参加から始まった駅伝大会は、会社の発展とともに開催規模を拡大していった。2019年12月1日に行われた第73回大会には、会場に選手や社員、家族ら約4万人が集まるほどになった[148]。従業員用の施設「トヨタスポーツセンター」(豊田市保見町)が1973年5月16日に完成すると[151]、完成以後は同施設で行われるようになった。昼休みや休日を使った社員の自主活動ながら、会社は施設利用など様々な面で支援する。豊田章男社長や友山茂樹副社長などトップの経営陣もほぼ毎年応援にかけつけている。新入社員だった1984年、元町工場のチームとして走った経験のある豊田章男は「トヨタで、最もトヨタらしいイベント」だと言う[152][153]。上位チームとなると大会翌日から来年への練習を始め、週末合宿もよく行われている[154]。1998年までは国内の事業所、関係会社だけの参加だったが、1999年に米国の現地法人が初めて参加し、海外勢が加わった。今では海外の12事業者が参加し、中国、インド、南アフリカ、台湾、インドネシア、米国、フランス、トルコからランナーが集まるようになった[155]。2018年12月2日に行われた第72回大会には、585チーム、計4,680名の走者が一般ロング、女性、シニア、ふれあいの4部門に参加した[156]。1チーム8人制で、一般ロングの部は30.54キロ、他の3部門は22.4キロで争う[148]。ハブ)カリフォルニア州オークランドトヨタ初の日本国外のデザイン開発拠点。米国向け車両デザインの調査・開発。(1979年設立)(本部)カリフォルニア州タスティン(分室)カリフォルニア州コスタメサ、ノースカロライナ州シャーロット北米におけるトヨタのモータースポーツの拠点。関連会社のトヨタテクノクラフトの米国法人だったが、現在は米国トヨタ自動車販売の100%子会社。現在はNASCAR用マシンやラリーカー、レクサスのGTカーなどの開発・供給を手がける。CART/IRLエンジンの開発・供給を行っていた。(1993年設立)トヨタの欧州におけるモータースポーツの拠点。トヨタF1としてF1カーの開発、F1レースへの参加を行っていた。現在は世界ラリー選手権(WRC)のエンジン開発とル・マン24時間レースの車両の開発を行っている。風洞の貸し出しやカスタマーへのラリーカーの供給も業務として行っている。プログレ、ブレビス、マークII、チェイサー、クレスタ、クレシーダ、マークIIブリット、パブリカ、クラウンマジェスタ、など。セリカ、カルディナ、カリーナED、コロナエクシヴ、カムリプロミネント、レクサス・ES250、サイオン・tC、マークIIクオリス、ウィンダム(初代)、など。Inspection)センター:アベンシス(TMUKから輸入後の検査のみ)第三製造部のみレクサス系セダン専用工場となり、技能員の制服・制帽も他とは異なる。1B組立ライン:A52(51と52ラインは完成車組立ライン解体の上、1A組立ライン向けの部品順建ライン化により消滅。初代セルシオ/ソアラ等(53は完成車組立ライン解体の上、1A/2D工場向けのエンジン順建ライン化により消滅。車種トヨタ自動車の車種一覧については別項を参照[157]。他のメーカーが全店舗全車種扱いに移行していく中、依然としてトヨタ自動車はディーラーごとに取り扱い車種が異なる。ネッツ店は、他のトヨタ系列との併売をしている車種が極端に少ない。大阪府内のみトヨタ店とトヨペット店の取り扱い車種が逆だったが、現在は一部車種を除き他の都道府県と同様の取り扱いになっている。東京都内の販売店は2019年(平成31年)4月1日より、一部車種[158]を除き全車取り扱いに移行した[159]。ピクシスシリーズ(全国はカローラ店、ネッツ店で販売、希望があった一部地域のトヨタ店、トヨペット店でも販売。「ファミリーカーのトヨタと呼んで下さい」という当時の企業広告から。テレビの提供読みの時は「世界のファミリーカー」とコールされたものがある。この2つのキャッチコピーは広告上で併用された。※筆頭提供で放送される場合「愛される車を目指すトヨタ自動車(とトヨタディーラー=ラジオ放送のみ)」とアナウンスされることも多く、この場合番組によっては提供時間の終わりのスポンサーコールで「誰からも愛される車を目指すトヨタ自動車(とトヨタディーラー=ラジオ放送のみ)」とアナウンスされることが多かった。「TTC」とは「トヨタトータルクリーンシステム」のこと。知られざる世界の提供読みで使用。」で締めくくるが、トヨタオート店、トヨタビスタ店専売車種のCMでは、それぞれ、「FunToDriveトヨタオートです。」[160]、「FunToDriveトヨタビスタです。(ただし、AW10系MR2のCMでは「FunToDriveトヨタです。新しいトヨタが走りはじめます。この時点から、現在のトヨタのCIが制定される。(後述)1989年までCIを出さないCMもあったが、1990年以降は全てのCMでCIを出している。Drive」も兼用された。