インフルエンザに伴う随伴症状の発現状況に関する調査研究インフルエンザ(特に乳幼児)においては、発熱後のけいれんや、意識障害、特有の異常行動・言動など、さまざまな随伴症状が報告されていますが、これらの症状が、インフルエンザ脳症の前駆症状なのか、それともインフルエンザの一般的な随伴症状であるのか、あるいは治療に使用した薬剤の影響が拘わっているのかなど、昨年来議論の的になっています。行い、その結果を公表しています。報告書によれば今回の研究では、次のような点が明らかになったそうです10.5%に異常言動が出現した。この数字は、従来の報告と比較して高頻度だが、けいれん(0.6%)、熱性けいれん(2.6%)、意識障害(1.3%)などは従来の成書に記載の頻度と同程度であった患者家族用調査票によれば、具体的な異常言動は、おびえ・恐怖(8.7%)、幻視・幻覚(5.9%)、うわごとを言う、突然大声で歌い出す(12.8%)、理由なく怒り出す、泣き出す、ニヤリと笑う(8.5%)、自分の指を食べ物のように噛む(0.7%)の頻度で現れ、38°C以上の発熱のみられる発病第1日、2日の夜間に発現することが多かった。異常言動の定義および内容に曖昧な点があり、また昨年末よりメディアを中心にインフルエンザの異常言動についての報道が繰り返されてきたために、過剰に報告された可能性もある。併発の間には相関性が認められなかったアセトアミノフェンを使用したものでは、異常言動、けいれん、熱性けいれん、意識障害等の臨床症候の出現が有意に増加していたマクロライド系抗菌薬を使用したものでは肺炎の併発が増加、ペニシリン系抗菌薬では中耳炎の併発が増加、セフェム系抗菌薬では異常言動の出現阻止、肺炎・クループの併発の増加という関連性がみられた今回の調査研究について、昨年、タミフル服用後の異常行動死の事例を発表した、NPO法人「医薬ビジランスセンター(http://npojip.org/)」は、『薬のチェックは命のチェック』インターネット速報版No71で、「報告書に記載されたデータを適切に集計し直すと、少なく見積もってもタミフルはタミフル未服用状態、あるいは他の薬剤のみの使用中に比較して2.9倍から4.8倍も異常言動を起しやすいと結論付けられる」とし、タミフルによるリスクとベネフィットとのバランスの再検討が必要であると指摘しています。この調査研究について同速報版では、「非ステロイド抗炎症剤の使用(実際には、ジクロフェナクやメフェナム酸が同時に処方されているケースは少ないと思うのですが)について全く調査を行っておらず、タミフル非服用者の異常言動、せん妄が非ステロイド抗炎症剤の影響で出現している可能性があったとしても、その影響について何も解析できない」とする問題点も指摘し、再びタミフルのリスクとベネフィットについて、議論が再燃しそうです。公正な判定に基づき被害救済することを求める要望書を提出したと伝えられています。229号を公表しました。(定点観測事業)について(今年度より開始中)などの事業の概要が紹介されています。禁煙推進委員会(http://www.j-circ.or.jp/kinen/)は、このほど喫煙防止教育用のDVDを制作した。あなたはどちらを選びますか」(一般・大学生用)の年代別の5部構成になっている。DVDでは、低学年の子どもでもわかりやすいようにCGやアニメーションを用いてたばこの害をわかりやすく説明している他、受動喫煙や規制が進む海外の状況、今春から始まった禁煙治療の保険適用などの最新情報も盛り込まれているという。計約44,000枚を無料配布する。同会では、「できるだけ早くたばこ問題の知識を身につけてほしい」としている。このDVDは、少年写真新聞社から一般向けにも販売されていて、私たちでも入手が可能だ。日本循環器学会の禁煙推進委員会では、このDVD以外にも、禁煙ムービーをHPに掲載していて、ダウンロードが可能だ。アルドステロン症など4領域9副作用疾患のマニュアル案が示され、検討が行われました。ポイントなどが、分かりやすい言葉やイラストを用いて解説されています。順で、情報が詳しく整理されていて、薬剤師の現場でもたいへん有用なものとなりそうです。薬事日報によれば、今回示された対応マニュアル案に対して委員などから、「副作用が報告されている医薬品名をどこまで掲載するのか」「患者向けの部分は副作用が起こることばかりの記載なので、工夫が必要ではないか」とする意見が出されたことから、今後、厚労省が関係学会と打ち合わせて修正版を作成し、委員の了解を得た上で年内を目標に公表することを決めたそうです。今回の検討会では、新たに10領域、16の副作用対応マニュアルの作成をすすめることが了承されています。ホームページに掲載される予定です。(11/21に掲載されました)重篤副作用疾患別マニュアルの作成状況(平成17年度〜)(★印は作成済みです。尿閉(排尿困難)(今回追加)関連情報:keywordsの「患者向け医薬品情報」のページに、一覧表を作成しました。No.21公表しました。アプロチニン(トラジロール注)、ワルファリン、イマニチブ(グリベック)、テリスロマイシン(ケテック)、NSAIDSなどの情報が掲載されています。全文はこちら(PDF)です。コスト・QOLについて、説得力のあるエビデンスが提供されない」とする結論が示されたことから、PJ誌(英国薬剤師会誌)などがこのレビューを取り上げています。副作用の発現率や、HbA1cの低下がメトホルミンなどの従来タイプの経口糖尿病薬とあまり変わらないとして、「ピオグリタゾンの使用は、現実的なベネフィットが実証された患者のみに制限すべきである。outcomes)も取り入れられるべきである。PJ誌などによれば、今回のレビューについてメーカーでは、「多くの医師はリスクよりもベネフィットが上回っていると考えている。このレビューのサマリーでは、HDL-Cを改善し、TGを下げることにより、血圧も下がるなど、最近明らかになったピオグリダゾンの有用性が言及されていない」として、サマリーやアブストラクトの問題を指摘しています。何かを考える必要がありそうです。FDA、新タイプの糖尿病治療薬を承認FDAは17日、DPP−4(ジペプチジル・ペプチダーゼIV)阻害薬と呼ばれる新しいタイプの糖尿病治療薬シタグリプチン(商品名:Januvia)を承認したと発表しました。Diabetes(2006.10.17)http://www.fda.gov/bbs/topics/NEWS/2006/NEW01492.htmlこのシタグリプチンは、消化管ホルモンであるインクレチン(GLP-1およびGIP)を不活化させるDPP-IVを阻害する薬理作用を有していて、その結果、活性化インクレチンのレベルが高まり、グルコース依存的に膵β細胞からのインスリン分泌が増加、膵α細胞からのグルカゴン分泌を低下させることにより、血糖値を下げると考えられています。GLP-1には胃排泄能低下作用があり血糖上昇が穏やかになり、インスリンを産生するランゲルハンス島β細胞の増殖を促す可能性が指摘されています。1日1回の服用で、1錠4.86ドル(従来タイプより50セント高い)の価格が予定されていて、副作用としては、上気道感染や咽頭痛、下痢などがあるそうです。vildagliptin(商品名:Galvus)の開発がすすめられていて、こちらも近く米国では承認されるもようです。シタグリプチンは、日本では小野と万有との共同開発が行われていて、第�V相臨床試験が最近始まったばかりです。進めていますが、そのハードル高さから、「年間300人、5年間で1500人養成」という目標が達成できるのかを危ぶむ声が出されていました。して独立させて、まず癌薬物療法に精通した薬剤師の養成に着手する方針をかためたそうです。(仮称)」については実務者として養成するとしていて、まず癌薬物療法に精通した薬剤師の一定数の確保をしたいとの考えのようです。医薬品第一部会が18日に開かれ、Cox-2阻害作用を持つNSAIDSのセレコキシブ(米名:セレブレックス)など4成分の承認可否が審議され、承認して差し支えないとの結論を得たそうです。セレコキシブなどのいわゆるコキシブ製剤は、NSAIDSに特有の消化器障害が少ないため、欧米では関節リウマチ、変形性関節症などに広く使われてきましたが、心血管系の副作用が高まるとして、いくつかの製品が販売中止となり、なかには裁判がおこされているものもあります。最近の報告ではコキシブ製剤の心血管系の副作用のリスクは、従来型のNSIADSとあまり変わらないとする報告も行われていて、より安全性の高いコキシブ製剤については、リスクとベネフィットを考えて承認してもよいとする結論になったのではないかと思います。薬事日報によれば、同会では「国内使用では投与量が低く、臨床試験では問題となるような副作用は認められていない」として、承認条件なしで差し支えないとされたそうですが、欧米での状況を考慮して、添付文書の使用上の注意などで、長期間の使用や心疾患のある患者への使用に注意喚起が行われるようです。市販後は、私たちもこういった点を念頭に置くことが必要でしょう。セレコレキシブは早ければ年内にも正式承認される見通しで、来年にはアステラス社から「セレコックス錠」の名前で販売されると思われます。department、緊急治療室)に薬の有害事象のために訪れた通院患者(outpatient)についてのデータをまとめ、その報告がJAMAに掲載されています。2006;296:1858-1866)http://jama.ama-assn.org/cgi/content/abstract/296/15/1858このレポートは、2004年、2005年の2年間に63の代表的な病院に訪れた21,298人の事例を分析したもので、これを全米規模にあてはめると、年間701,000人以上(人口1000人あたり2.4人)が薬の有害事象のためにEDを訪れ、うち約117,000人(16.7%)が入院が必要なケースだったという。これを高齢者と若者で比較すると、訪問数で高齢者は若者の2.4倍(人口1000人あたり4.9人)、入院が必要なケースで6.8倍(人口1000人あたり1.6人)に達するなど、通院治療を受けている高齢者の薬の有害事象の発現リスクが若者より高いとするデータが示されています。有害事象の内訳ですが、インスリンによる低血糖、アモキシシリンによる皮膚アレルギー、ワルファリンによる出血傾向など、18の薬剤が原因薬剤として特定され、うち16は20年以上前から使われている薬剤で占められたそうです。高齢者については、インスリンやワルファリン、ジゴキシンによるものが訪問者数で33.3%、入院が必要なケースで41.5%を占めるなど、モニタリングが必要な薬剤が上位を占めたそうです。2004年の調査によれば、米国では82%の人が、処方薬、OTC、健康補助食品などなんらかのくすりを使っているといわれ、また30%以上の人が、5種類の以上の薬剤を使用しているといわれています。研究者らは、有害事象が発現しても、EDを訪れないケースも少なくないとして、実際の数値はさらにこれより大きくなるのではないかとしています。この結果をうけ研究者らは、これらの薬剤のモニタリングの重要性や、医師が患者とのコミュニケーションをより密にするよう求めています。(#8000)について(厚労省10月16日)http://www.mhlw.go.jp/topics/2006/10/tp1010-3.htmlそれによれば、現在事業が行われているのは33都道府県(11月より開始の長野県も含む)で、多くの都道府県では、19:00頃から23:00頃までの夜間に限られているが、大阪府や大分県では翌朝までの深夜の時間帯でも行われている。センター内の「妊娠と薬情報センター」では、医師と薬剤師が1都6県を対象に妊婦の薬相談に応じていますが、16日の朝日新聞によれば、厚労省では来年度中にこの相談窓口を全国の10医療機関を目標に広げて、新たに電話相談も始めると伝えています。記事によれば、昨年10月のセンターの開設から1年間に寄せられた相談は260件で、薬剤は抗不安薬が半数近くを占め、約3割がかぜ薬、残りは高血圧やてんかんなど慢性疾患の薬についてだったという。現在同センターでは、約400品目の薬のデータベースを作り、症例ごとの解釈を加え回答しているが、来年度以降は医師や薬剤師の研修を行い、電話相談にも応じられるようにするという。同センターでは、服薬状況や妊娠経過に関する情報を蓄積するために、相談者に出産後の様子をはがきで報告してもらう取組みも行っている。係る事項等について幅広く検討するために、「有効で安全な医薬品を迅速に提供するための検討会」を今月30日に開催すると発表した。体制の充実」「その他医薬品の安全かつ迅速な提供に資する事項」についての検討が行われる。論文を発表しています。355:1525-1538)http://content.nejm.org/cgi/content/short/355/15/1525この研究は、ナーシングホームなどで暮らしていない、自宅療養中の421人の患者に行われた二重盲検試験で、オランザピン、クエチアピン、リスペリドン、プラセボのいずれかが投与され、その経過を比較しています。結果によれば、36週間の間に82%が何らかの理由で投与が中止され、投与中止までの期間は平均8週間だった。この期間は服用群とプラセボ群で有意な差はなかったそうです。副作用が原因で投与が中止されたのは、オランザピン群で24%、クエチアピン群で16%、リスペリドン群で18%に達し、これはプラセボ群の5%と有意な差があったそうです。効果がないとして中止した時期は、オランザピン群で22.1週間、リスペリドン群で26.7週間で、これはクエチアピン群の9.1週間、プラセボ群の9.0週間と有意な差があったそうです。12週間後の症状の改善について比較したところ、オランザピン群で32%、クエチアピン群で26%、リスペリドン群で29%と、プラセボ群の21%と比較し有意な差はみられなかったそうです。この研究によれば、認知症患者に対する非定型抗精神病薬の投与は臨床的にはあまり意味がなく、むしろ副作用のリスクの方が大きいとしています。高齢者認知症患者の行動障害の治療目的で用いると患者の死亡率がプラセボに比べて死亡率が有意に上昇する(1.6倍〜1.7倍)」という勧告を出し、ラベリングでこういった目的で使わないよう黒枠警告で注意喚起をしてはいますが、実際には米国では現在でもかなり使用されていることから、今回の論文を各紙が取り上げています。米国FDAは13日、アルツハイマー型痴呆(認知症)治療剤ドネペジル(アリセプト)について、高度アルツハイマー型痴呆(認知症)への効能・効果を追加すると発表した。結果を元に承認を行ったもので、米国では唯一アルツハイマー型痴呆症については全ステージで本剤での使用が可能となった。認知症治療薬メーカーによる使用制限に反対する意見陳述について、すべての意見を棄却すると発表し、英国内では大きな反発を招いています。2006.10.10)http://www.nice.org.uk/page.aspx?o=373237日本では、ドネベジルは軽度及び中等度のアルツハイマー型痴呆と診断された患者のみが使用することになっていますが、英国では、認知症治療薬が一人当たり1日2.5ポンドでかかるとして、Memantineを除きドネペジルなどは軽度から中等度の人には補助的な使用のみとして、使用は推奨できないとする案が示されていました。集められた認知症治療薬の軽度および中等度のアルツハイマー病治療におけるベネフィットに関するエビデンスを無視しました。イングランドとウェールズは、世界で唯一、アルツハイマー病の初期段階での治療の機会を逸する国となりました。」とする遺憾の意を発表し、また英国各紙も今回の決定を疑問視する記事を掲載しています。2006.10.11)http://www.eisai.co.jp/others/061011notice.htmlタイムズ紙によれば、認知症治療にかかる費用は6000万ポンド程度であり、NHSの薬剤予算の1%にも満たないという。その一方で、英国では患者一人あたり年間2万5000ポンドもかかる乳がん治療薬ハーセプチンをはじめ、がん治療薬の保険による使用をめぐって大きな論議になるなど、限られた医療資源をどこに重点的に配分するかという難しい判断に迫られているようです。認知症よりもがん治療を優先すべきとの動きにも見えなくはありませんが、高齢化社会を迎えるわが国でも今後、英国と同じような問題がおそらく出てくるのではないでしょうか。自閉症とリスペリドンFDAは6日、小児や思春期の自閉症に関連する衝動性の治療剤として、リスペリドン(リスパダール)を承認した。2006.10.6)http://www.fda.gov/bbs/topics/NEWS/2006/NEW01485.htmlFDAによれば、5〜16歳の156人の患者にリスペリドンを8週間投与したところ、投与しない群に比べてリスペリドンを投与した群では、他者への攻撃、自傷行為、かんしゃくなど自閉性特有の行動が大幅に改善されたという。院外処方せんのFAX送信料を従来の3倍請求された件が、今までの費用負担に対する不満を爆発させているとみられているが、患者の希望に基づいてFAXコーナーから事前に処方せんを送信し、患者の利便性に寄与しているという現実までも否定することはいかがなものだろうか。日薬では、2003年3月に「処方せんのファクシミリ送信」に係る見直し・改善についての通達を行い、FAXコーナーの運営や負担のあり方についての留意事項をまとめているが、「ファクシミリにより処方内容をあらかじめ薬局に送信する行為は、患者サービスの向上に資することを目的に行われているもの」として、処方せんのFAX送信自体は否定はしていない。一環として、FAX調剤→調剤薬の配達を認める方向を示しているからだ。日薬でも先の通達で「ファクシミリの設置・運営の主体は医療機関であることが原則であること」としているが、患者を特定の薬局に誘導する手段として、医療機関がFAX送信が行っている場合も少なくない。いった現状を考えれば、費用負担のあり方を早急に再検討する必要はあるものの、医療機関による送信よりもはるかに公平性が図られる点で、薬剤師会主体によるFAX分業は、患者が薬局を自由に選択することのできるひとつの方法をとらえるべきである。彼らがもしこれを否定するのであれば、NphAは医療機関によるFAX送信についても全面廃止を求めるべきである。保険調剤への経済的メリットがなくなりつつある今日、自らの利益追求を中心に考えるNphaの最近の姿勢には疑問を感じざるを得ない。日本調剤の薬剤師会の退会をきっかけに、他のNPhAの会員薬局がいっせいにこれに追随して薬剤師会を退会するのではないかともささやかれている。確かにNPhA会員の薬局は薬剤師会の力を借りなくても、職員を教育し、また顧客を確保することはできるであろう。学校薬剤師活動や健康に関する自治体主催のイベントなど、地域の保健活動の担い手としての薬局・薬剤師の役割を考えれば、個ではなく薬剤師集団としての取組みを行うことも重要である。日薬や地元薬剤師会は今回の問題を契機に、薬剤師会の存在意義と入会のメリットや活動の魅力をもっと積極的にアピールすべきである。現場の薬剤師が企業負担ではなく自らの意志で薬剤師会に入会できるような組織づくりを早急に行うことも今求められている。しないと、保健医療担当者として地域における薬剤師の役割は間違いなく低下してしまうだろう。No.20を公表しました。ガドジアミド(オムニスキャン)、タムスロシン(ハルナール)、パッチ型避妊薬などの情報が掲載されています。全文はこちら(PDF)です。がん情報サービスがスタート「がん対策情報センター」が1日、国立がんセンター(東京都中央区)に開設されました。同センターは、今年成立したがん対策基本法を踏まえて、医療関係者だけでなくがん患者が全国どこからでも、標準的で正しい情報を得られる環境作りを目指して計画されたものです。ケア病棟のある病院の一覧や、各地で行われている一般向け講演会の情報(講演記録もあり)も掲載されています。情報などが掲載されています。