キャッシングの申し込みで嘘の年収を書いたら問題はありますかキャッシングしたいと思っているんですが、自分の年収で審査に通るかどうか心配です。僕はアルバイトをしている学生なんですが、卒業を控えてみんなで旅行に行こうという話になったので、もうこういう機会はないだろうと思って参加を決めました。お金が借りたいんです。しても借りたいので、今の僕の年収でお金が借りられないようなことがあるのなら、少し水増しして書いてみようかなと思ったりもするんですが、キャッシングの申し込みで嘘の年収を書いたら問題があるのでしょうか。嘘だとバレたら借り入れができなくなりますキャッシングを申し込む時って、確かに年収が高い方が有利なのよね。それに就業形態とか職業とかの条件を合わせて審査をするんだけど、アルバイトとなるとちょっと不利になるのは事実ね。それは審査に通らないという意味の不利ではないの。年収が低い分借入額が低くなる、キャッシング会社によっては正社員でないと借り入れができないことがあるので選べる借り入れ先が少なくなるということはあっても、アルバイトだから借りられないということはないわ。いろんなキャッシング会社がパート・アルバイトの人でも借り入れ可能と明言しているものね。アルバイトでも可能としているところで審査を受ければ、年収の問題で審査に通らないということはないはずよ。嘘の年収を書いたらどうなるのか見てみましょうか。キャッシングの審査は書類をもとに行われるから、申し込み者が書いた情報しか審査担当者にはわからないわよね。借入希望額がそのキャッシング会社が定める金額よりも多くならなければ収入証明の提出も必要ないし、そもそも給料って会社ごとに違うし。考えたら、嘘を書いてもわからないんじゃないかと思うのもわかるわ。審査担当者はかなりの審査をこなしてきているわけだから、これまでの情報をもとにして、年収が高く書かれているのに気づくことが多いのよね。それから、会社の業種や規模、勤務形態などをもとに、年収を推測することも可能になっているの。年収を高めに書いていると、何かおかしいということがわかってしまうのよね。収入証明の提出に関して、この金額以下なら提出は必要ないけれど、会社が求めた場合は提出をお願いすることがあるというような但し書きがあるのを見たことがあるかもしれないんだけど、こういう場合に備えて確認ができるような状況を整えているということなのよね。それで嘘だと知られてしまえば、審査には通らないわ。審査って、返済能力を見るものではあるんだけど、その中にはその人が信用できる人かどうかを確認する意味もあるの。信用できない人だったら、返済日を守らない可能性もあるものね。キャッシング会社から信用がないと判断されると審査には通らなくなるの。年収はキャッシング会社にとっては重要な情報だから、そこで嘘を書くような人は信用できないと判断されてしまうことになるわ。なったら、本来ならお金が借りられていたのに、嘘を書いたばかりにお金を借りることができないという状況を作ってしまうことになるの。嘘の年収は書かない方がいいわ。嘘の年収はキャッシングの利用に響く違反行為の一つですキャッシングの申し込みで記入する項目は必須となるものがほとんどですが、その中身をみると重視する項目とされないものに分かれてきます。住所や氏名などの個人の情報はもちろん、債務に関するもの、居住年数などの他に年収の項目もあります。この年収に関する情報はキャッシングの審査では最も重要な情報の一つと考えられがちですが、実際は裏取りが難しいため自己申告を基本としています。(参考ページはこちら→年収は融資審査でどれくらい大きな存在なのか)年収の項目は消費者金融であれば総量規制に関わるもので重要であるのですが、信用情報機関で照会することもあり、自己申告で審査が進みます。1社で50万円以上である場合は収入証明書が必要となり、収入を明かすことが求められます。50万円以下であれば、また他社で100万を超えない限りは自己申告を基本にして審査が進むことになります。これが嘘の年収である場合、明らかになるケースとしては先の総量規制の範囲を超えた借り入れになった場合です。借り入れが長期になる場合は契約の更新の際に収入証明書を求めることがあり、この点でも嘘の年収が発覚するケースとなります。嘘の年収であった場合は会員規約に沿って期限の利益の喪失となることがあります。会員規約に違反したとして、キャッシングの利用が停止されることになります。虚偽の申告は信頼関係の中で成り立つ契約の中では重大な違反です。年収や勤務先などは返済能力をみる上で重要な情報であり、金融会社では神経を光らせる情報の一つです。(⇒嘘が原因でブラックみたいになる事も?)自己申告で審査が進む中で在籍確認をもって、与信枠を出しています。職種や雇用形態によって、ある程度の収入レベルを把握している点もありますが、企業・業種別に細かな収入は契約者が申告する情報をベースにしています。その情報を土台にして契約を結んでいる訳で、明らかに水増しと言える嘘の年収は違反行為となるのです。