従業員の約4割が職場のテクノロジー環境に不満。従業員の約4割が職場のテクノロジー環境に不満。国際調査で明らかとなった課題点とは従業員の約4割が職場のテクノロジー環境に不満。国際調査で明らかとなった課題点とは2020/01/24ワークスタイルオフィス環境を良くしたいコストを削減したいツイートレノボ・ジャパン株式会社は2019年12月、職場のテクノロジー環境における国際調査の結果を発表した。調査は、アメリカ、イギリス、ドイツや、インド、メキシコ、タイなど全15カ国における、社員数1,000人未満の中小企業に勤務する従業員約800人および、デバイス購買部門担当者約800人を合わせた約1,600人を対象に実施された。これにより、デバイス管理の課題点や、職場のテクノロジー環境における従業員満足度が明らかになった。テクノロジー環境の整備を求める声が多数。企業は対応を迫られている中小企業の力は各国の経済成長に欠かせないものとなっている。それは、世界の労働人口に対し従業員1,000人未満の中小企業での労働人口が全体の9割以上であること、先進国GDPの5割以上を占めていることからも明らかだ。中小企業では、「従業員体験の向上」が大企業ほどは進んでいないようだ。今回の調査によると、調査対象者の約4割が労働環境に不満を感じていることがわかった。背景として考えられるのが、モバイルワークの浸透だ。モバイルワークをする機会が増えたことで、共同作業や共有スペース、ワークライフインテグレーション(仕事とプライベートの統合)などが実現できるテクノロジーの活用を望む従業員も増加したと推測される。向上」など、企業にとってさまざまなメリットが生まれることがわかっている。今回の調査では、中小企業の7割以上が従業員満足度の向上を最優先事項としていることがわかった。その一方で、従業員の約4割が「ファイルの転送、読み込みが遅い」といった、テクノロジー環境における課題点が業務遂行の妨げになっていると回答している。従業員満足度を高めるためには、テクノロジー活用によって、ネット環境改善などの整備を進める必要があるだろう。経営者やITに関する意思決定者は、業務に最適なデバイスの検討をこの調査では、遠隔作業における従業員の連携強化を目的に、購買部門の30%がスマート会議ソリューションの導入を考えていることが分かった。中小企業は職場環境のテクノロジー改善を検討する際に、さまざまな問題に直面してなかなか前進できないという現状もあるようだ。中小企業のIT意思決定者の45%が「すべての要求を満たせる予算がない」と回答しており、コスト面に不安を感じている企業が多いことがうかがえる。この他、「デバイスの導入後、デバイスに生じる全ての問題に対応できる技術または経験がない」や「デバイス・ベンダーから適切な情報を得られない」、「製品サービスの区別が難しい」などの声があがっている。中小企業の従業員の約7割以上が「デスクトップPCを使用している」、「クラウドツールを利用していない」という現状もある。業務をする上で最適なテクノロジーを選択できない状況だといえるだろう。経営者やITにおける意志決定者には、ノートパソコンやスマートフォンなど携帯可能なデバイス、ARやVRそしてスマートオフィス設備といった次世代スマートデバイスへの投資とともに、ワークライフインテグレーションを実現できる最適なデバイスを選択してさらなる環境改善を進めることが求められている。さまざまな課題があるものの、多様な働き方を実現可能にするテクノロジーやツールの活用は、中小企業の従業員満足度向上のためには重要と言えるだろう。関連ニュース2020年の実質賃金は上昇の見込み。コンサルティングファームであるコーン・フェリーが2019年12月、「世界の報酬動向調査」の結果を公表した。世界全体で見ると、2020年の昇給率は昨年とほぼ同様のペースと予測されるものの、インフレ率の低下の影響によって実質昇給率は上昇する見込みだという。スタジオ(仮称)」を渋谷に開業すると発表した。オープンは2020年2月20日を予定。会員登録をしている法人に向けて、最適なワークスペースを提案していくとしている。3割の企業がテレワーク推進に取り組み中。生産年齢人口の減少による労働力不足の懸念などを背景に、多様な人材確保と生産性の向上を目指して、場所や時間に捉われない柔軟な働き方を導入する企業が増えている。ザイマックス不動産総合研究所は、2016年に引き続き、企業のオフィス利用の実態や働き方に関する第2回目の調査を実施。ザイマックスグループの管理運営物件のオフィスビルに入居中のテナント企業や取引先企業3,267社を対象にアンケートを行い、1,073社から回答を得た。労働者意識に関するグローバル調査で判明。「働き方改革」で日本の労働環境は改善の兆し総合人材サービス会社ランスタッド・エヌ・ヴィーは、四半期に1回、世界34カ国と地域を対象に労働者意識に関するグローバル調査「ランスタッド・ワークモニター」を実施している。今回、「ワークライフバランス」に関連した項目に焦点を当て、2019年第4四半期の調査結果と、2015年実施時との比較データを発表した。働き方改革が進んだことにより、日本の労働環境には改善の兆しが見られるという。「働き方改革」へ取り組む企業は約6割。帝国データバンク(TDB)は2019年12月、「TDB景気動向調査」とあわせて、「働き方改革に関する企業の意識調査」を実施した。調査対象は全国2万3,652社で、2019年12月16日~2020年1月6日までの期間に行われた。