生命保険に加入する時期と選び方、見直しをする場合の注意点についてなど解説しています生命保険見直しのポイントライフステージ別の見直し生涯独身を通し、環境にほとんど変化がなければ、生命保険の見直しはさほど必要ないかもしれません。生命保険の見直しは、ライフステージに変化があったとき。社会人になったとき、結婚したとき、あるいは離婚したとき、子供が生まれたとき、住宅ローンを組んだとき、退職したときなどに必要になります。一般的には、結婚して子供ができるとそれまでのライフスタイルが大きく変わり、リスクが高くなることを見越して生命保険の加入が増えます。マイホームを購入して住宅ローンを組むと、家計のバランスが一気に変わりますから、そこで生命保険の見直しを迫られるでしょう。退職間近ともなれば、お子さんも独立しており、老後の人生設計を考えることとなります。そのとき視野に入るのが、公的介護保険や年金保険をカバーするための保険です。生命保険は、マイホーム購入の次に高い買い物ですから、軽く考えると、払う必要のない保険料を一生払い続けることにもなりかねません。今は、手軽に保険相談ができる時代になっています。公正な立場から保険の良し悪しを判断する、保険コンサルタントやファイナンシャルプランナーの利用は、当たり前になっていくと思います。必要になったときのための「介護保険」などの種類があります。医療保険などは、病気になる確率の高い「三大疾病保険」や「がん保険」といった特定の病気にしぼった保険商品が出ています。女性がかかりやすいとされる、乳がんや子宮筋腫などの保障を手厚くした「女性保険」にも人気が集まっています。自動車保険や火災保険などの損害保険も含めれば、一家で加入している保険は3?5程度になるのではないかと思います。加入したときには、その保険がベストだと思って加入されているでしょうが、環境に変化が出たり、時代の移り変わりで保険に対する考え方が変わったりするということがありえます。保険商品も次々に新しい商品が考え出され、より条件の良いもの、利用しやすいものに改善されている可能性があります。いって、すぐにほかの商品に乗り換えてしまうと元本割れしたり、加入年齢により保険料が高くなったりする場合があるため、保険は判断の難しい商品です。重複している保障というものは存在しますし、どの保障内容を削るかで将来のリスクが違ってきますから、似たような保障内容の保険があると気づいたときには、保険のプロであるファイナンシャルプランナーなどに相談してみてください。特約の見直し生命保険は、主契約と特約とが組み合わされて成り立っています。見直す場合は、主契約をそのままにしておいて、特約を削ったり、または付け足すことが考えられます。ご主人が独身時代に加入していた生命保険に、奥様とお子さんの医療保険を特約として付けるような場合です。家族がバラバラに加入するより、保険料は割安になります。ファミリー向けの保険は、保障内容がバラエティーに富んでいます。お子さんが独立したときには、お子さんの特約を削ることにより保険料が安くなります。これを考えると、状況に応じて付けはずしできそうな特約を付けておく、というのが賢いのではないかと思います。特約を付ける場合の注意点ですが、主契約に比べて保障額が低いというのと、主契約が満期になれば、自動的に終了となる点です。各生命保険会社により、特約を付ける条件が異なりますので、十分に約款(やっかん)や保険のしおりなどでご確認ください。保険会社は加入時に特約の優れた点を強調しますが、説明をうのみにせずに、それぞれの特約についてよく調べた方がよいでしょう。保障額の見直し生命保険に加入する際に重要なのは「必要保障額」です。必要保障額とは、トラブルに見舞われたときにどれぐらいの保険金が必要になるかというものです。支払われる保険金は多い方がいいですけど、保険金が多くなれば、それだけ月々に支払わなければならない保険料が高くなります。生命保険会社に、必要保障額を調べることのできる「保険シュミレーションツール」が用意してあります。私も試してみましたが、各生命保険会社により計算される必要保障額はバラバラです。平均的な必要保障額がどれぐらいなのかという目安にはなっても、我が家の必要保障額に合っているかについては微妙なところだと思います。いなどにより結果は違ってきます。ファイナンシャルプランナーに聞けば、どのような試算でそのような必要保障額になるのかを説明してもらえます。"どのような試算で"という点が大切で、その試算に納得がいかなければ、そのファイナンシャルプランナーに相談しても無駄ということになるでしょう。一般的には、保障を増やしたいと考えでもしない限り、相談することにより保険料を減らせる場合が多いようです。支払い方法の見直し保険料の支払い方法ですが、一般的に「月払い」の口座振替にされている方が多いようです。ほかに、「半年払い」、「年払い」、「一括払い」などの支払い方法があり、まとめて支払うことにより保険料は安くなります。「前納」という支払い方法がありますが、これは前もって保険料を納めておき、そこから必要な保険料が支払われるというものです。「年払い」の支払い方法にしたときに、前納した分から2年目、3年目の保険料が当てられます。払い込み途中での死亡や、解約した場合などは、払い戻しされます。「前納」にすると割引がありますが、割引率は保険会社により異なるようです。保険料がかなり安くなる支払い方法に、「団体扱い」があります。団体扱いは、契約者は勤めている会社で、保険料は加入した社員の毎月の給与から差し引かれます。社員をまとめて加入させることにより、月払いの保険料が割安になるというものです。会社にこのような制度があれば、加入するとよいと思いますが、退職したときには生命保険もやめなければならないのが注意点です。いった割引率の高い支払い方法を利用することにより、保険料を引き下げることが可能になります。社会人になったとき社会人になったときに、お知り合いに生命保険を勧められることがあるかと思います。独身の方の場合は、自分が死亡したときに経済的に困る人がいなければ「死亡保険」は必要ないと思いますが、若いときに終身タイプの死亡保険に入っていると、将来的に保険料を低く抑えることができます。独身時代に加入する保険は、病気やケガに備える「医療保険」、クルマを運転するのであれば「自動車保険」、アパートやマンションに入居する際に加入する「火災保険」ぐらいだと思います。するときには「旅行保険」、アウトドアをする人のための「レジャー保険」など、その時々で必要な保険に入るとよいでしょう。所得補償保険は、病気やケガなどにより働けなくなったときに保険金が支払われるというものです。どれぐらいの保障が必要なのかは、働けない期間によりますし、毎月に必要な生活費と貯蓄額、どの程度の保障が必要なのかで払い込む保険料が違ってきます。そのほかには、ペットを飼っている人のための「ペット保険」など、様々な保険が登場していますので、考えられるリスクをカバーする保険に加入されることをおすすめします。結婚したとき結婚したときは、一家の大黒柱が死亡した場合に、残された配偶者や子供が経済的に困らないように「死亡保険」に入る方が増えます。保障額や支払う保険料などは、共働きの夫婦と専業主婦のご家庭、また、子供の数などでも異なります。お子さんが生まれれば「こども保険」などです。これら全部に加入する必要はなく、どのリスクが高いかにより判断されるとよいでしょう。貯金で足りない部分を補うのが保険の役割ですから、病気が心配であれば「医療保険」の保障を手厚くするとか、お子さんに十分な教育を与えてあげたいと考えるようであれば「こども保険」に加入するというぐあいです。結婚後の保険の見直しとしては、結婚前に入っていた保険で必要がないと思われるものについては解約。主契約で契約するのではなく、特約をつけることにより保険料を安くすることが可能です。ご主人が加入している保険で家族分をカバーすることもできるため、ご夫婦で保険に入る必要はなくなります。離婚したとき離婚した場合、保険は独身時代のものに戻すことになります。配偶者を受取人に指定していた保険については、受取人名を変更します。一般的には「死亡保険」であれば、「被保険者=夫」「死亡保険金の受取人=妻」となっているかと思いますが、このまま変更しなければ、夫が死亡した場合の保険金は元妻が受け取ることになります。子供がいるかどうか、親権がどちらにあるかでも、保険の見直しが必要です。子供がいない、もしくは養育義務が自分に無い場合はとくに問題はありません。お子さんがいらっしゃる場合ですが、「こども保険」に加入しましょう。こども保険は、「学資保険」とも呼ばれます。こども保険は、満期に満期保険金が支払われるほか、進学のタイミングで入学祝い金などが支払われます。親が死亡した場合に、その後の支払いが免除される「払込免除特約」や、育英年金が支給される「育英年金特約」などが付いています。結婚していたときに加入していたこども保険は、名義人を変更すれば、そのまま継続することができます。一般的には、保険料の支払い義務は変更した名義人に移ります。配偶者がいい人であれば、子供に掛けた保険は子供のものとして、名義を変えずに掛け続けてもらえるようなこともあるかもしれません。子供が生まれたとき子供が生まれたときに加入する保険の代表的なものは、「学資保険」とも呼ばれる「こども保険」です。子供の教育費はどれぐらいかかるのか予測がつかないため、貯蓄も兼ねて入る方が多いようです。入学するタイミングで、祝い金を受け取ることができます。満期の時期は、進学でまとまったお金が必要になる中学卒業時(15歳)や、高校卒業時(18歳)で支払われるものが多いです。親が死亡した場合に、その後の支払いが免除される「払込免除特約」や、育英年金が支給される「育英年金特約」などが付いた商品もあります。このような特約が付いて保障が手厚くなると、満期時に受け取る保険金の額が少なくなります。各生命保険会社がいろいろな商品を販売していますから、よく比較してみてください。ところで、生命保険は妊娠中に入れないものがあったり、入れても様々な加入条件が付いたりしますので、出産前に入っておかれることをおすすめします。医療保険などは妊娠の場合に、給付金の対象となるケースとならないケースがありますので注意が必要です。住宅ローンを組んだとき住宅ローンを組んだときに、加入するのが「団体信用保険」です。団体信用保険に入ると、契約者が死亡した場合、高度障害になった場合などに残りのローンの支払いが免除されます。そこを計算に入れて、ほかの生命保険の死亡保障額を見直すとよいでしょう。「がん保険」に入っている方はそちらを削ることが可能です。何か新しい保険に入ったときは、それまでに入っていた保険の保障額を減額したり、重複している保障はないかと考えるクセをつけましょう。そのためにも、現在加入している保険の保障内容を把握しておくことが必要になります。主契約で契約するより、特約を付けた方が安くなる場合には特約を付け、かといって特約を付けすぎると保険料が上がりますから、そのあたりのバランスが大切です。生命保険というものは、実際に保険金の申請を行うまで分からない部分がありますから、出ると思い込んでいても、様々な条件で引っかかり保険金が支払われないことがあります。慎重な見直しをしてください。ファイナンシャルプランナーに保険の見直しの相談をするのは、団体信用保険のような大きな保険に加入するタイミングで行うのがよいと思われます。退職したとき退職したときは、老後の人生設計を考える大きな節目となります。死亡保険や医療保険に入られている方は、お子さんが独立していれば、保障金額の引き下げを見直しましょう。新たに保険の加入を考えるとすれば、「介護保険」や「年金保険」です。高齢者が増えて、政府の社会保障がギリギリになってきていますから、公的な介護保険や年金保険をサポートする必要性が出ています。介護保険ですが、各生命保険会社により認定基準が異なります。どのような介護状態になれば給付金が受け取れるのかをご確認ください。目安の一つとしては、政府の介護保険に準ずる認定基準を採用する生命保険会社であれば、より分かりやすいのではないかと思います。介護に関する考え方は人それぞれで、家族に介護してもらいたい人、介護施設の利用を考える人などで、介護保険の利用状況は違ってきます。それぞれの利用状況に合わせた介護保険商品が出ていますから、合ったものをお選びください。年金保険に関してですが、介護保険には年金タイプのものがあります。介護保険と年金保険でバラバラで加入するより、両方の良いところを兼ね備えた保険に入る方が費用を安く抑えることができ、管理も面倒にならずにすむかもしれませんね。