Platform上で先行リリースされています。R1)と比べて格段に進化しています。R2へのバージョンアップに備えて、マルチテナントがどこまで進化したのかを押さえておきましょう。R1から提供されている機能です。データベースの中にデータベースを作ることができ、統合・集約を加速させる新しい手段として登場しました。最大の特長は集約率の高さで、H/W、OS、DBMSを共有するためリソースに無駄がなく、単一のインフラ上で多くのデータベースを稼働させることができます。Databaseのマルチテナント※以下の記事で詳細なアーキテクチャを解説していますので、併せてご参照ください。(前編)12cのマルチテナントは本当に“使える”機能なのか?(後編)まさに12cの“c”が示すとおりクラウドを意識した機能と言えますが、いち技術者として見る限り、国内市場への浸透はまだ道半ばという印象です。アーキテクチャが変われば運用も変わるので、慎重に時間をかけて評価するというケースがほとんどではないでしょうか。データベースのメジャーバージョンアップはそれだけで一大プロジェクトです。できるだけ変更要素を減らしてリスクを抑えるという判断が働くのも当然と言えます。R1のマルチテナントを検証すると機能的な課題にぶつかることがあります。検証プログラムや技術者同士のディスカッションに参加した際、よく聞こえてきた課題が以下の4つです。R2ですべて解決できます。R1とは違った評価を得られるだけの魅力が備わっています。今回はマルチテナントの進化をいくつかのポイントに分けてご紹介します。PDBごとのメモリ管理マルチテナントは、単一のインフラ上で高密度のデータベース統合を実現する機能です。そのため、CPUやメモリ、ストレージといった限られたリソースをPDB間でどう制御していくかが鍵になります。R1の時点である程度機能が備わっており、PDBごとにCPUとI/O(*1)を制御できます。Area)を共有しています。リソースの無駄をなくして集約率を高める仕組みになっているのですが、以下のように高負荷なPDBがSGAを占有すると、他のPDBに影響を与える可能性があります。R2のマルチテナントではPDBごとにメモリ関連のパラメータを設定することができるようになりました。SGA_MIN_SIZEというパラメータが新しく追加され、これを設定しておけばPDBに割り当てられる最低限のSGAを保証できます。PDBにSGA_TARGETを設定するとそれがSGAの上限値になるので、他のPDBに影響を与えずに済みます。R2ではPDBごとにきめ細かくメモリを制御できます。PDBの独立性が高まり、より安全に統合・集約を進められるようになったと言えるでしょう。パラメータの設定は慎重に行う必要があります。SGA_MIN_SIZEを必要以上に高く設定すると集約率が落ちてしまいます。最初からすべてのPDBを対象とせず、必要なPDBに絞ってパラメータを設定することをお薦めします。Serviceのパラメータを覗いてみましょう。Serviceは、マルチテナントのPDBだけを提供するPaaSです。1つのCDBを独占して利用するのではなく、複数のユーザで共有しているのです。1500M(*1)X20という最小のプランを選択した場合の値ですパラメータを見ると、SGA_TARGETは設定されていますがSGA_MIN_SIZEは0になっています。上限だけが設定されている状態です。クラウドサービスのように集約率を重視する場合、こうした設定にしておくとリソースの無駄がありません。Serviceは月額\21,000という低価格で提供されているのですが、もしかしたらこのあたりに安さの秘訣があるのかもしれません。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。データベース・システムの構築や運用トラブルの解決といったフィールド・サポート業務を経験し、その後は新製品の検証やソリューションの立ち上げに従事。現在はデータベースの価値や魅力を伝えるための執筆や講演活動を行っている。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。