「私の娘は午前8時46分に最初の飛行機が激突したあとに電話してきて、『安全だから、サウス・タワー(南塔)から出ないようにと言われた』と言いました。実際、彼女は『退去しないように。ないと首になるぞ』と言われたのです」とマーシュは語った。■イワショフ将軍:『国際テロ組織は存在しない』2001年9月11日の襲撃の際、レオニード・イワショフ将軍はロシア陸軍参謀総長であった。軍人としての生活を送ってきた彼は、我々に米国の軍人たちとは全く異なる分析を示す。2005年「平和の枢軸」会議に出席し、国際テロリスト組織は存在しないこと、および9-11襲撃がでっち上げにすぎないことを我々に説明した。我々が見ているものは巨大な権力によって捏造されたテロリズムにほかならず、その権力なしには存在しないものである。エレイン・ジャーヴィク●9.11の数週間後でもWTCがあった場所の地下に溶解した金属が見られた。鉄骨用の鋼鉄の融解点は華氏2759度【注:およそ1515°C】であり、ジェット燃料では温度は華氏1800度【注:およそ982°C】を超えることはない。熔けた金属はWTC7号として知られるビルでも発見された。そこには飛行機がぶつかっていないにも関わらずである。エキスパートが主張WTCの3つのビルの崩壊が自然落下速度に近く、ほぼ左右対称に倒壊したという事実と整合性があるのは制御爆破解体のみであると、彼ら自身の物理学的調査は立証している。コンクリートを非常に細かなチリにしつつ、それらのビルは己の足元へと崩れ落ちた。マイケル・マイヤーアメリカン航空の77便、ボーイング757は、この穴を通って抜け出る前に、6枚の耐爆コンクリート壁、つまり総計9フィートの鉄筋コンクリートを突き抜けたとされている。壁がきれいな円形に破壊するというのは物理的に不可能だ。それで「議論終わり」なのだ。鉄筋コンクリート壁がこんな風に破壊されることはあり得ず、何らかの方法で崩壊させられたことが分かったので、初めてこの穴を見たときには背筋が寒くなった。マック・レイカーオサマ・ビン・ラディンはCIAから「ティム・オスマン」というコードネームで呼ばれていた。彼の母親はシリア系ユダヤ人で、彼女の身内はイスラエルに居住している。イスラエルのメディアはオサマがユダヤ人であることを知りつつも、公表せずにわざと伏せている(イスラエル人ジャーナリストの報告による)。サウジアラビア国防大臣スルタン・ビン・アブドルアジズ王子は、サウジ首脳会談の席上でこう発言した、オサマは「ユダヤによって送り込まれた」と。Elites)による策謀である。端的に言えばそれは、1991年6月ドイツのバーデン・バーデンで開催されたビルダーバーグ会議におけるロックフェラー財閥総帥デイヴィッド・ロックフェラーの発言に集約される。彼はその席上でこう表明した、「いま世界はより洗練され、世界政府へと向かって進むべく手が打たれている。「騙されているのは日本人ばかりなり」というのが実態のように思えてきた。@視聴率ってやつぁ...視聴率調査と言えば、それなりに客観的なデータなのかと思ってしまいますが、調査を行っているのはビデオリサーチという会社一社だけ。(かつてニールセンという会社も調査を行っていましたが、テレビ局と対立して止めたそうです。)このビデオリサーチという会社は、日本最大の広告卸会社である電通が34%を出資していて、社長は電通からの天下り。取締役には在京キー局(テレビ局)の社長や会長がズラリ、という放送広告業界の身内だけで固めた会社です。名だたる日本の大企業が支払っている高額の広告料金は、そうやって何の競争も無く、身内だけで決められ、われわれが支払う商品価格に転嫁されています。マスコミが「談合は悪だ」とか、「なれ合いの商慣行を止めて公正な競争を」だとか言うのは、全く笑止千万なわけです。ホント、こういうの見逃したまんまで、公正取引委員会は仕事してるんですかね。【市場の起源と拡大構造】を示したものは、【現アメリカの市場拡大戦略】と置き換えることもできる。テロによる国民の危機感の増長。等を、市場の拡大を目的に意図的に行っている可能性がある。背後にはテロに対する国民の危機意識の増大が背後にある。市場の拡大に利用しているのだ。(爆弾を落とされれば個人レベルのセキュリティなど無駄。)アメリカ市場はもはや戦争なくして成立しない。考えると、「9.11陰謀説」も真実味を帯びてくる。市場拡大の為に、テロを捏造したという可能性である。【戦争がなくならないのはなんで?】の答えとも言えるのでは。@FRBは、アメリカ闇の勢力の中核部FRBは、公的な顔をしているが闇の勢力が、国家に寄生し操るための核心部分だ。国家経済の心臓部に直接、寄生してしまったといえる。実際イングランド銀行に巣くうロスチャイルド家を中心に1913年FRBが設立されてから、アメリカは、闇の勢力(国際金融資本)のなすがままにされていく。世界中が、アメリカに巣くった闇の勢力によって翻弄されていく。返済のために制定された。アメリカ国民から金が掠めとられるようになった。※所得税の裏には謀略があった。金持ちは、“免税の財団”に金をつぎ込んでまんまと課税を逃れ、それ以外の人々は“累進課税制度”に操られる。巨額の融資を銀行団から受けさせるために目論まれた。そのために、客船ルシタニア号が、1915年にドイツ潜水艦に撃沈されるのを(初めから計画して)故意に見過ごした。この時128名のアメリカ人が死亡して、アメリカ国民に衝撃を与え、確実に戦争に引き込まれるように仕向けた。ウォール街の金融関係者15人とFRBの総裁一行が「赤十字」の活動を装い、医師団と看護師を伴ってロシア革命の中枢機関に出向いた。当然ながら、医療活動する訳がなく、真の目的はボルシェビキ“運動”支援のため。J.Pモルガンは、「派遣団宛に100万ドル送った。革命後、唯一モルガン銀行だけがロシア政府に国有化されなかった。※ナチスに資金提供したのは具体的にはどんな組織か?サットンの答えはこうだ。これは偶然の出来事ではない。1923年から1929年にかけて、FRBは通貨供給量を何と62%も増やしたのである。(注:詳しくは別途投稿予定)----------------------------------------------------------------以上「次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた」より抜粋引用ロスチャイルド家を始めとする国際金融資本は、まずFRBを握ってアメリカという国家をほぼ手中にいれた。上記のように当初は、外国への謀略も自ら実行していた。外国の敵対勢力を自ら育て、出資しアメリカと対立・戦争させ、膨大な戦争需要をもとに莫大な利益を得ていた。このように見てくると、アメリカ闇の勢力の中核は、FRBに巣くったユダヤ系国際金融資本であることが見えてくる。FRBを中核にCIAや軍産複合体が形成されていく過程。(以下)・FRBを設立して国家の心臓部に寄生、バブルも恐慌も意のまま。・次いで戦争の国家需要に群がる軍産複合体を形成して、次第にアメリカ政府と一体化していった。@大戦以前のアメリカの反日政策アメリカはカラープランと呼ばれる外交戦略(日本:オレンジ、ドイツ:黒、イギリス:赤、メキシコ:緑など)のひとつとして、日本を仮想敵国と想定。オレンジ計画(1906)では日本の都市を集中爆撃することや、沖縄を占領することなどの戦略が練られていた。アメリカは日露戦争に勝利した日本を脅威とみなし、また桂・ハリマン仮条約(満州鉄道を日米で共同経営する案)を破棄されたことで、アジアへの領土拡大の機会を失ったことが切っ掛けで対日戦略を取る。これが以下のアメリカの国家規模での排日運動キャンペーンにつながる。アメリカはシナ大陸での反日運動を煽る。サンフランシスコで反日暴動】この暴動で日本人移民が殺傷される。米カリフォルニア州議会で1913年に可決された、市民権獲得資格の無い外国人(主に日系人らアジア系移民)の土地所有および3年以上の賃借を禁止した法律。法律の条文は日系人を特定する言葉は無いが、日系移民の数が増加し経済進出が著しかった背景、および当時アジア系移民に市民権獲得資格が無かったことから、日系人を閉め出す目的が明白であったため「排日土地法」とも呼ばれる。後にアリゾナ州などでも同様な法案が通過された。この法律は、1912年に成立した日米紳士協定(日本が移民を自粛するかわりに、アメリカは排日的な移民法を作らないと約束する協定)をアメリカが破棄して成立した。黄色人種の帰化権の剥奪】アメリカ最高裁は「白人とアフリカ土着人およびその子孫」だけがアメリカに帰化できるという判決を出す。この時点でアメリカ国民として暮らしている移民の帰化権まで剥奪した。アメリカで排日移民法の成立】1924年7月1日に施行されたアメリカ合衆国の法律。同国への移住を希望する各国の移民希望者に関して国別の受入数制限を定める内容であったが、日本人に関しては移民入国が全面的に不可能となる規定をもっていた。アメリカは、大戦以前から国内世論を反日へと導き、外交にいたってはワシントン会議、ブロック経済、ABCD包囲網、ハル・ノートなど、諸外国と共に日本を開戦へと仕向けていった。日米開戦の35年も前から、沖縄占領や大都市の爆撃、日英同盟の解体など、実に周到に日本への侵略を企てていたのだ。人間性に至るまでメディアに叩かれてきた。「豪腕」はまだしも、「悪魔」のレッテルはどのように貼られてきたのか。(三笠書房、知的生きかた文庫)よりの引用である。>「小沢は悪魔だ」―。これは、1996年、橋本政権下で実力者として台頭してきた野中(広務:筆者注)が言った有名な言葉である。渦中に抱いた、野中の歪んだ小沢観ではなかったか、と思う。>野中は小沢が、息子のようにして心底かわいがってきた金丸を利用し、捨てたと思い込んだのかもしれない。その小沢が許せないと思ったのだろう。自分の野望のために、自分を育ててくれた自民党をガタガタにして飛び出した小沢が断じて許せない―と思い込んだのだ.>「悪魔」―メディアにとって魅惑的なコピーである。メディアは政治改革では小沢の強力な援軍になったが、もともとメディアに厳しい小沢が好きではない。メディアは「小沢嫌い」「小沢憎し」の立場をとりつづけている。>権力を厳しくチェックすることに、メディア、ジャーナリズムの存在意義がある。その意味では、権力の申し子であった自民党時代の小沢、そして、細川政権下の小沢を批判したことは間違いでない。野党にいる小沢を、権力者の野中の側に立って叩くのは行きすぎである。>しかも、野中の小沢に対する誹謗中傷は、小沢が小野党の党首に転落してからのものである。言えば、このときの野中は自民党きっての実力者である。「悪魔」と言った野中を批判するのならわかるが、一小野党の党首を政治権力者と一緒になって貶めるのは、メディア、ジャーナリズムのやることではない。メディアは、このコピーをさかんに使った。>強烈なイメージは実像を隠してしまう。どんなに小沢が高邁な政治論を展開しても、「悪魔」に国政をゆだねようとする者はいない。小沢がいいにつけ悪いにつけスポットライトを煌々と浴びるたびに、「悪魔」の二文字がメディアによって持ち出される。>そして、メディアは思慮分別なく、野中の謀計に加担した。このころからメディアは政治権力の側についた。この「小沢悪魔説」はメディアを堕落させただけでなく、小泉政権とメディアの一体化への布石となったのである。@言論統制国家である事は共認原理に移行した現在においては致命的>たしかに今やアメリカは、言論統制国家だ。言論統制がどんなに恐ろしい結果をもたらすか、ここに典型的な事例がある。言論統制国家とは、市場原理から共認原理に移行した現在においては、致命的な問題であると思う。言論統制とは誰の意見も聞かない一方発信・行動である。これは共認の外圧捨象であり、周りが見えないという欠陥である。世界世論が見えない聞こえないでは、とても現状に適応できているとは言えない。国家も共認を源とする人類(国集団)の意識の集合体である以上、適応しなければ滅びる。共認媒体をネット社会(素人の手)に移す為にもネット社会のインフラ整備が早急な課題である。@電通の正体という題名の本がある様です。それを読んだ方のブログより-------------------------------------------------------------株式会社電通が広告業界の「ガリバー」になったのは、電通第4代社長の吉田秀雄の功績が大きいと言われている。マスコミ界に大きなコネクションを築いていった。電通の株主上位は、時事通信社と共同通信社である。時事と共同はかつて「同盟通信社」という同じ会社だった。01年の電通の株式上場時には、両社は株売却益の1部で自社ビルを建てている。何らかの戦略が必要そうだなぁと思ってました。力も信頼も増し、更なるコネを生み出していった。@テレビ鑑賞時の「焦り」の移り変わり数年前、テレビを観ながら「焦り」を感じていた。それは、「こんなことしてていいのかな、もっと他にやるべきことがあるような気がする。すごく時間を無駄に使っている気がする。最近のテレビに対する「焦り」は全然違う。コメンテーターのキャスターや政治家の発言を観て、「こいつら、ヤバイ。ほんっとに何にも考えてない。