(以下、微研)が製造販売している四種混合ワクチン「テトラビック」の一部の製品の有効成分(抗原)の量が、使用期限内に規定の量を下回ったことから、下記のロット番号の製品が回収となっています。ともに100%との臨床試験結果が得られており、承認規格より低い抗原量のワクチンではあるものの、十分な抗体を獲得できるということが示されてはいます。該当製品を接種された方で有効性に不安を感じ、抗体検査を希望される方は、下記のロット番号のワクチンを接種しているかどうかを母子手帳で確認いただき、もし該当していれば、当院にご連絡下さい。4K24C今年の3月以降に接種したワクチンです。抗体検査は、追加接種が必要かどうかを調べるのが目的なので、四種混合ワクチンの4回目接種後、4週間以降が望ましいとのことです。検査は、当院から微研に申請し、書類と検体管が届いてからでないとできませんので、予約が必要です。抗体検査および追加接種の費用だけでなく、そのためにかかった交通費も微研が負担するとのことです。本件に関する問合せ窓口:0120-280-980(平日9:00~17:30)ヒブ(Hib=インフルエンザb型菌)とワクチンについて0.5-3%の健康乳幼児の鼻腔や咽頭でHibが検出されますが、Hib感染症へのかかりやすさは年齢によって違います。生後6ヶ月までは、母親からもらった免疫によって守られている場合もありますが、0~1歳の乳児の発症頻度が高く、逆に5歳以上ではHib感染症となることが少なくなります。ありますが、日本ではHibに感染した子どもたちのうち、毎年約600人(ほとんどが5歳未満で半数は0~1歳)が重症化しています。現在日本で発症する細菌性髄膜炎の約60%はHib、約30%は肺炎球菌によるもので、あわせると約90%を占めます。欧米では1990年代からヒブワクチンが導入され、2008年には110カ国以上で使用されています。欧米では、ヒブワクチンが導入されてから、Hibによる髄膜炎は極めて減少し、今やほとんどHibによる重症感染症はないと言える状態となっています。問題となるのは、侵襲性感染症と呼ばれる無菌状態部位(髄液や血液など)への感染です。現在日本で発症する細菌性髄膜炎の約60%はインフルエンザ菌b型(Hib/ヒブ)、約30%は肺炎球菌によるもので、あわせると約90%を占めます。70~80%を、急性中耳炎の約60%をカバーしています。約90%、急性中耳炎の約80%をカバーしています。※ただし、「27日以上の間隔で接種」は、12ヵ月齢未満で完了しなければ、接種できなくなります。(省令)では、予防すべき感染症を3種類に分け、各々で出席停止期間の扱いが異なります。「第三種その他の感染症」については、省令では具体的な出席停止期間が定められていません。(2012年4月1日一部改定)、厚生労働省のガイドライン、日本小児科学会や日本皮膚科学会等の見解を加味した「登園(校)停止基準と再登園(校)のめやす」が、作成されましたのでご覧ください。「登園届」も作成されましたので、特に様式が指定されていない場合はご利用ください。※保護者による署名捺印形式の登園届に記入して、受診時にそれを持ってきていただき、当院が押印してお渡しする方法がもっとも速やかですので、是非、ご協力ください。(文書作成料も発生いたしません。※なお、この期間を過ぎた場合でも、90か月(7歳半)に至るまでの間であれば、接種ができます。インフルエンザワクチンについて接種量と接種年齢について2011年から、年齢による接種量が4段階から2段階に変わり、13歳未満の子供の接種量は全て増量されました(13歳以上の方は今までと同量です)。生後6ヶ月未満の赤ちゃんには、接種の適応はありません。接種回数と接種間隔について13歳未満の子供は2回接種が勧められています。2回接種しないと全く無意味というわけではありませんが、低年齢の子供はワクチンの効果が低く、1回接種では十分抗体価があがらなかったという調査結果に基づいています。(13歳以上の方は1回接種でも2回接種でもどちらでもよいとなっています)。接種間隔については、13歳未満の子供はおよそ2週間から4週間(13歳以上の方が2回接種される場合のみ、およそ1週間から4週間)となっております。接種時期についてワクチンの効果が現れるまで通常約2週間程度かかり、その後、約4-6ヶ月間効果が持続するとされています、季節性インフルエンザの流行期間は12月から4月頃で、特に1月に急増することが多いため、遅くとも12月中旬までには最終接種を済ませていることが望ましいと考えられています。日本脳炎ウイルスとワクチンについて日本脳炎は蚊により感染し、大部分は不顕性感染で発症するのは100~1000人に1人程度とされていますが、発症後の予後は不良で、約65%の方が死亡もしくは後遺症が残ると言われています。日本脳炎ワクチンに対する、国の積極的推奨差し控え方針によって、ワクチン接種が終了していない方への特例措置の適応年齢が広がりました。平成7年6月1日以降生まれで定期接種未接種の方は、19歳までに未接種分を受けられるようになりました。※ただし、各接種間隔は定期接種に準じ、平成19年4月2日以降生まれの方の2期接種は、定期接種の年齢(9~12歳)となります。tusinbo.com。