次期DAブラックホール・1.8を、CDにプレスするべきか悩ましい。ビジネスソフトであれば、リリース後も、どこかをたえずアップデートしてるもの。ほとんどのソフトウェアは、(CDなどから)インストールしたら、ただちに「ネットワークアップデート」するのが普通である。CDではなく、最初からネットワークで(ダウンロードして)インストールするのが常道だと思う。CDになってないことが、完全にクリティカルになる。ユニバーサルに堅かったんじゃないかという気もする。いまのところ、ISOイメージの頒布を考えているが、やはりCDメディアがあると「買いました感」もあって、わりとこれ無視できない感覚だから、いろいろ悩ましい。別のところにリソース配分することで、満足感を上げたいんだけど。耐用年数5年で、企画・設計している。「だいたい9~10年後まで使える設計思想」を基本に開発がはじまる。(企画開発1年+販売期間3年+終売ギリギリに買ってから5年)販売終了後のサポート期間を原則1年に設定しているが、これは終売から5年持たせるための補強期間としての意味合いも含んでいる。元となる考え方は、企業会計と税務における「ソフトウェアの原価償却期間」である。製造元の原版の償却期間が3年であることはいうまでもなく、続編を作る前提であれば、3年ごとに新作を作っていくことになる。利用者にとって、DAブラックホールは高くて6万円ぐらいなので、すでに持ってるPCにインストールして組み上げる個人事業者さんなら、経費か一括償却になっていると思う。法人さんになるとシステムとして予算を組んで構成することもあるので、ソフトウェア部分については5年の耐用年数で定額法を採用している法人もあると思う。このため、DAブラックホールの耐用年数は5年を想定することになる。企業会計上および税務上の減価償却期間によって、製品ライフサイクル(≒寿命)が決まっているともいえる。WindowsXP/Vistaで動作中という状況なので。1.5にアップグレードして使用できているので、寿命は来ていない。性能的な寿命は、1.6および1.5は現役稼働中の方が多く、1.3(SIP2.0を含む)についても、ライセンス認証のログを見ると、まだ継続認証をしている方が複数いらっしゃるので、稼働中といえるだろう。(11~16年経過)おそらくSIP2.0は、PSTN網がなくなってもOSが動く限り実用に耐えうるんじゃなかろうか。ログを見る限りでは、2011年ごろを最後に途絶えているようだが、こちらは約10年使用されたと推定している。「耐用年数は5年」だけど「だいたい10年以上は使ってもらっている」と考えており、おおむね企画時の設計寿命は越えて稼働していると受け止めている。使えるいっぱい使ってほしいと思っている。細かな部分やキャリアごとに、ムリがでてくる部分はある。使い続けてくれるユーザーさんにはそういった内外の要因変化を考慮してリプレース計画をたててほしいとも思っている。Windows2000環境を想定したバージョン(~1.3)では、事実上OSがTLSに対応していないので、すでにソフトウェア単体によるライセンス認証はできなくなっている。1.5にアップグレードしてWindowsXP/Vistaで用いることが推奨されている。この日を過ぎると警告が表示されるようになる。したがってDAブラックホール1.5および1.6を組み込み(またはラッピング)で使用している場合は、この日が限界ということになるかもしれない。キャリア情勢の変化も考慮しておく必要がある。PHS勢の一角であったNTTパーソナルがサービス終了した際は、対象ユーザーについてDAブラックホール1.6への交換を、最低限の事務手数料¥2,000(当時)のみで行った。2017年現在、旧ウィルコム・現ワイモバイルはPHSサービスの新規加入を2018年度には停止することを表明しているので、今後3~5年程度で停波する可能性がある。その場合は、同様の配慮措置を検討することにしている。各交換網)のIP網置き換えを2020年をめどに開始してゆくことを発表している。こちらについてはNTT側の技術的な課題が大きすぎるため、この目標には懐疑的な見方が少なくない。いえ将来のいずれかの時点でPSTN網が終了することはまちがいないと思われる。いますこし長く生き残ると考えられるので、DAブラックホール1.x系列は、最終的に3Gに収れんされて、その役割を終えることになるのだろう、と考えている。1.8では、解析エンジンが独立しており、ユーザー自身で設計したエンジンを組み込めるようになっているので、独自にIP網用の改修を行う人も出てくるのではないかと思っている。先のことになるだろう。手続きライセンスカードの紛失(亡失)では、こういうケースがよくある。3年前にDAブラックホールを会社で購入して使っていたが、先日、パソコンが壊れてしまい、あたらしいパソコンに再インストールしようとしたが、プロダクトキーが見つからない。当時の担当者は退職しており、ライセンスカードの所在も不明である。購入したときの振込明細書は残っているので、会社宛てにライセンスカードを再発行してほしい。わかるし気の毒だと思うけど、再発行はできない。(例外あり※1)控えがないので物理的に再発行ができない※2というのもあるが、それとは別に、根本的な理由がある。市販ソフトウェアのライセンスは、使用する「権利」を条件付きで得るケースが多い。DAブラックホールもそのひとつである。その「使用する権利」が移転可能であれば、ライセンスを手放した時点で、権利は移転・または消滅する。そのままを残された紛失したと思っていたが、同じ会社の他の部門で使用されていたそもそも購入した事実がなく、振込明細書は別の製品だったなどなどの事例がある。それらは違法性のない(または小さな)「きれいな例」「かんちがい」である。詳しく紐解けば、担当者が退職時に意図的に売却したり廃棄処分したりというドロっとした話もないではない。「ライセンスカードを持っている人に使用権があるので、失くしてしまうと使用権も失います」という説明をする。購入から1年以内であればなんとかなることもある。ライセンスカードの控えは当社にはなく、あるのは不可逆にハッシュ化された暗号文がデータベースに載っている状態なので、聞かれてもわからない。亡失理由が公的機関によって証明される場合は別である。罹災証明書や盗難届の写し(遺失届や紛失届は不可)により失くしたことが証明できる場合は、一定の条件で「補助ライセンスカード」を作成し提供する。「補助ライセンスカード」は記名式のため譲渡はできないが、失くしたライセンスカードがみつかるまでの間、使用することができる。この措置は、再発行ではなく、補助ライセンスカードの「新規発行」という便宜的な対応である。ユーザーの権利として存在するものではない。ライセンスカードを失くしたら使用できない?ソフトウェアベンダーによっては、ライセンスカードを失くすと、ライセンス認証ができないばかりか、インストール済みのソフトウェアも使っちゃいけない状態になるソフトウェア許諾契約もあるけど、当社の場合は、みつかるまでの間は使ってよい。あらたなライセンス認証はできない。ライセンスカードを失くしたときに困る。ライセンスカードによる使用権ではなく、個人・法人への恒久的な使用資格にすることはできないか?という要望もある。使用資格というわけではないが、ライセンスカードに記名(自署)すれば、それに近い効力が発生する。団体なら組織名・社印をそれぞれ記述し、「譲渡無効」と書いておく。不正な転売や持ち出しが発覚したときは、原本を当社に提出して失効させることもできる。手続きDAブラックホールは、一定要件を満たせば(学生ライセンス等の特殊なライセンスを除けば)、譲渡可能なライセンスなので、ネットオークションやSNS、企業間での譲受・譲渡ができる。※ソフトウェア利用許諾契約では、弊社の承諾なく譲渡はできないことになっているが、一定要件を満たしてる場合は承諾しているのでOKそれぞれの取引について、ダイアモンドアプリコットは関知しないのだけれど、詐欺まがいな取引に引っかかって気の毒なことになっている例が散見されるので、デベロッパー(メーカー)として中古の当社ソフトウェアを譲り受けるときに必ずしておくべきことを助言として述べる。相手からライセンスカード(原本)を受け取ることライセンスカード譲り受けるときは、かならず「ライセンスカード(原本)」を受け取ること。これがなければ、そのほかの物・たとえばインストールメディア(CD)や包装パッケージ、購入時の領収証などがあったとしても、それはゴミでしかない。プロダクトキーをプリントした紙や、ライセンスカードをコピーした紙をもらったとしても、それらは「ライセンスカードの原本の提示」によって、いともたやすく無効化させられる。実際に、プロダクトキーだけをネットで中古で購入したものの、その売主が、原本のライセンスカードを別の人に譲渡し、その買い取り先がプロダクトキーを無効化してしまって、大量のクライアントが失効してしまったという例もある。ライセンスを譲り受けるときは、必ず事前に「ライセンスカード(原本)」の存在と有効性を相手に確かめ、その原本を受け取るようにしてほしい。そのやりとりは保存しておくことが望ましい。ユーザー登録を変更することライセンスカードを受け取ったら、そこに書かれているプロダクトキーを使って、すみやかにユーザー登録(メールアドレス)を変更すること。ネットだけでできるし、無料である。これをしないとサポートが受けられない。当社のユーザー登録はメールアドレスだけで、名前や住所・電話番号等は不要であるから、かならず変更の手続きを行うようにしてほしい。ユーザー(利用者)登録変更https://customer.nda.jp/acs_out/mailnew.phpライセンスカードを失効させ作り直す元の持ち主の信頼性によるし、手数料もかかるので、これは「推奨」の範囲ではあるが、以下に述べる背景があるので「ライセンスカードを失効させ」「作り直すこと」については、よく検討してほしい。ライセンスカードの原本が手元にあったとしても、元の持ち主がコピーを持っていて、それを誤ってライセンス認証に使ってしまったとする。すると、あなたのPCにインストールされたDAブラックホールの認証が解除されることがあるのだ。(許諾クライアント数を超えてしまう場合などで)あるいはライセンスカードの原本の譲渡を受けたときに、元の所有者の手元にもライセンス認証済みのクライアントが残っていたとする。元の所有者がそのことに気づかず、そのクライアントを起動したら、タイミングによってはあなたのPCにインストールされているDAブラックホールの認証が解除されてしまうことがある。いずれもソフトウェア使用許諾上の違反ではあるのだけど、故意か過失かの判断は客観的にはつかない。ライセンスカードの原本保有者から求めがあった場合にだけ、プロバイダ責任制限法の手続きに準拠して解除原因となったIPアドレスを開示することにはしている。正規の所有者にとっては、かなりめんどくさい事態になっていることには違いない。このような事故を防ぐには、譲り受けたライセンスカードを一度失効させ、別のプロダクトキーで作り直すことが有効である。600円~からできるので、話し合いが難しそうな(連絡の取りにくい)相手からライセンスを譲り受けた場合は、ライセンスカードの作り直しを是非かんがえてほしい。手続きはユーザーサポートで簡単に行える。DAブラックホールソフトウェアで「最新版アップデート」を実施すると、現在の実行ファイル群はロールバック用のフォルダに保管され、サーバーから最新の実行ファイル群をダウンロードしてシステムの再構成が行われる。Updater)が行っているが、この実行ファイルは「ソフトウェアの復元」の機能(GUI)がある。この機能を使って、アップデートしたDAブラックホールを元に戻すことができる。daupdate.exeコマンドライン(CUI)での構文とパラメーターは次の通り。指定している場合は、ただちにアップデートを行う。あるフォルダに展開される。指定している場合は、「ソフトウェアの復元」画面が開かれる。両方を省略した場合は、マニフェスト情報の入力画面が開かれる。実行して、後からパラメーターを入力することもできる。ダブルクリックして起動する。