小売業界トレンドツイート引用:Wisebreadさて、今年もクリスマスがやってきたが、皆さまいかがおすごしだろうか。年末、特にクリスマスは多くの小売業にとって1年で最も重要な勝負の時期だ。子ども向けのおもちゃやゲームは年間売上の約半数がこの時期に売れると言われている。アメリカでも店舗が特に賑わうこの時期に数多くの小売関連のレポートや速報が発表され、小売関係者は一喜一憂している。今回は、2015年のアメリカ年末商戦から、小売業界の変化について考えてみたい。Nation全米小売業協会(NRF)は、今年の年末商戦における米国小売売上高(自動車・ガソリン・外食を除く)は前年比3.7%増となる見込みだと10月に発表した。雇用や賃金の伸び悩むなどが影響しており、前年の4.1.%から0.4ポイント縮小した形だ。NRFは今年の年末商戦の小売売上高を6305億ドル(約75兆6600億円)と予想しており、この数値は年間売上高の20%近くを占めている。米経済はゆるやかな回復基調を見せているものの、まだ消費には反映されきっていないようだ。増加するEC経由のプレゼント引用:Macgasm近年の傾向として、プレゼントをインターネットで購入するという流れが徐々に増えている。ロイター紙の発表によると、今年のクリスマスのEC小売の売上高は1050億ドル(12兆9150億ドル)と予想されており、前年から6~8%増の大躍進が期待されている。先日のフランスのテロの影響もあり、前年よりも多くの消費者がインターネット経由での買い物で済ませると予想を押し上げているようだ。物流大手のフェデックスが年末商戦で遅配との報道により株価を大きく落とすなど、ECならではの課題も拭いされていないことが見て取れる。Japan日本のクリスマス商戦についてまだ主だった統計などは出ていないが、年末年始に向けて小売各社は既に動き始めている。特徴的だったのは今年の年末商戦の店舗販促では実店舗の約7割がO2O施策を行っており、紙媒体利用は一割にとどまった点だ。紙媒体からWebへのシフトが鮮明に表す形となった。まとめいかがだったろうか?以上を踏まえてみると、アメリカ・日本ともに今年の年末商戦はオンライン・デジタルの存在感が更に増したことが分かる。年末商戦は小売企業にとって最も重要な戦いの場であるため、小売の未来を占う上で重要な示唆となる。今後も、目が離せない。