コメントを受け付けていません。計3314名のうち、学術的利用や発表に同意した2905名を分析の対象としています。学術的分析(*2)の結果、ストレスチェックで測定される「仕事のストレス」と「周囲のサポート」の問題は、睡眠の問題や心身のストレス反応を引き起こし、それを介して生産性を低下させていることが示されました。睡眠の問題の方が、仕事のストレスや周囲にサポートよりも、生産性に与える影響が大きいことが示されました。このことから、労働者のストレスケアを行うと同時に睡眠の問題を評価し、解決することが、公衆衛生上、また、社会経済的にも重要であり有益であると考えられます。株式会社こどもみらいでは今後も、大学との協働など「科学的根拠のある健康経営」を支援するための活動を進め、ストレスチェック「STRESCOPE」や睡眠改善プログラム「eSLEEP」などのサービス改善に努めて参ります。生産性(WLQ)、睡眠の問題(PSQI)、職業性ストレス簡易調査票の各項目の相互の影響をパス解析(共分散構造分析)により評価した。演題番号:P3-50株式会社こどもみらいについて株式会社こどもみらい(https://cfltd.co.jp/)は、科学的根拠に基づいた健康経営を推進するプロフェッショナルチームです。睡眠と健康に関する研究「Sleep&HealthResearch」、睡眠改善プログラム「eSLEEP」、多面的なストレス対策の要となるストレスチェック「STRESCOPE」などを提供しています。STRESCOPEについてSTRESCOPE(https://strescope.jp)は、株式会社こどもみらいが提供する、医学的根拠に基づいた具体的な提案によりストレス改善を目指すためのストレスチェックサービスです。含むプロフェッショナルチームにより運営されています。コメントを受け付けていません。コーヒーを飲むとぐっすり眠れなくなる!?コーヒー文化は、江戸時代にオランダ商人が長崎の出島に持ち込んだものと言われています。それから約200年、コーヒー文化は定着し、いまや中高生からビジネスマン、お年寄りまで毎日の生活にコーヒーを欠かせない方が多いのではないでしょうか。その一方で、コーヒーを飲んだらぐっすり眠れなかった、なんて経験がある方もいるのではないでしょうか。今回は、睡眠とコーヒーに含まれるカフェインについて、お話ししていきたいと思います。カフェインってどんなもの?コーヒーには眠気覚ましの効果があるため、試験勉強の最中や重要な会議の前にコーヒーを飲むという習慣がある人も多いでしょう。眠気覚ましの効果があるのは、コーヒーに含まれるカフェインの影響です。カフェインには、中枢神経を覚醒させ、眠気や疲労感を軽減する作用があります。コントロールを向上させる効果があることも明らかになっています。以下の表1をご覧いただけるとわかるように、コーヒーのみならず、お茶、栄養ドリンク、チョコレート、ココアにもカフェインが含まれています。表1カフェイン摂取の弊害カフェイン摂取には、上記のように眠気や疲労の軽減というメリットがありますが、摂取のタイミングや量を誤ると、寝つきや睡眠の質を悪化させてしまうという弊害があります。このことは多くの学術論文にも掲載されています。就寝1時間前と3時間前にコーヒーを1杯ずつ飲んだ場合、睡眠潜時(入眠するまでにかかる時間)の延長、睡眠時間の短縮、睡眠の質の悪化がみられることが明らかにされています(表2)。表2さらには、就寝6時間前(多くの場合夕方)であっても、400mgのカフェインを摂取すると睡眠の質が悪化することが解明されています。夕食後にコーヒーやエナジードリングを飲むと睡眠に悪影響が及んでしまうのです。11カフェイン摂取のタイミングと量に注意!上記で説明してきたように、寝つきの良さを保ち、睡眠の質・量を確保するためには、カフェイン摂取のタイミングと量に留意する必要があります。摂取したカフェインの血中濃度が半分になるまでにかかる時間(半減期)は、3~7時間です。このため、カフェイン量を多く含むコーヒーは、昼過ぎ以降は飲まない方がよいでしょう。緑茶やウーロン茶であっても、夕食後は控えることが理想的です。最近は、美味しいカフェインレスコーヒーが比較的手軽に入手できるようになってきました。ハーブティーや麦茶、ごぼう茶など、茶葉を含まないお茶であればカフェインを含みませんので、寝る前のリラックスタイムにお薦めです。コメントを受け付けていません。産業医の選任は法律義務の遵守が目的であって、産業医を選任することのメリットを理解できていないという企業も多いかと思います。産業医はその活用法によっては、企業にとって重要な経営戦略となり得ます。強化について説明していきたいと思います。産業医とは産業医とは、事業場において労働者の健康管理等について、専門的な立場から指導・助言を行う医師を言います。従業員のこころやからだの健康を守り、事故や疾患を未然に予防すること、また、従業員の心身の健康相談に応じたり、就労の適否や必要な配慮を判断したりすることがメインの業務になります。労働安全衛生法により、一定の規模の事業場には産業医の選任が義務付けられています。具体的には50人以上の事業所には、1名以上の産業医を置くことが必要になります。14条第1項に規定されており、具体的には次の事項で、「医学に関する専門的知識を必要とするもの」と定められています。その他労働者の健康の保持増進を図るための措置に関すること衛生教育に関すること労働者の健康障害の原因の調査及び再発防止のための措置に関すること上記のように産業医の業務は、従業員の健康管理のみならず、職場環境の整備も含まれ、企業経営に関して多岐にわたるのが通常です。産業医は、従業員の健康を守るだけでなく、リスクマネジメントの視点から経営者もお守りするのです。リスクマネジメントとして、職場環境の顕在的・潜在的な問題点をあぶり出し、それを除去・コントロールすることの重要性を指摘する、それも産業医の役割で、経営リスクを低減することが可能となります。産業医はただのコストではなく、経営戦略の一つとして位置づけられるのです。勧告、産業医等による健康相談、産業医の職務内容等の周知徹底に関してなされています。以下において具体的にみていきましょう。産業医に対して、労働者の労働時間に関する情報や労働者の健康管理等を適切に行うために必要な情報を提供しなければならない、という内容が追加されました。これに伴い、事業者は労働者の健康情報の収集や保管・使用・管理についてルールを定め、適正に取り扱わなければなりません。産業医は、「労働者の健康を確保するため必要があると認めるときは、事業者に対し、労働者の健康管理等について必要な勧告をすることができる」とされました。これにより、事業者は、産業医から労働者の健康管理等について勧告を受けた場合、事業所の労働者や産業医で構成する衛生委員会などに報告義務が発生します。従来は、勧告を受けてもその内容を尊重しなければいけないという程度であったため、この点は法律改正によって大きく変更された点になります。産業医が労働者からの健康相談に応じ、適切に対応するために必要な体制の整備その他の必要な措置を講ずるように努めなければならない、との定めが新設されました。事業者の中にはこれまでにも労働者の健康相談を精力的に実施してきたところもありますが、近年の過労死問題なども踏まえ、体制を整備して産業医等による健康相談の機会をさらに増やそうという目的です。上記に関連し、事業者は、その事業場における産業医の業務内容その他の産業医の業務に関する事項を、常時各作業場の見やすい場所に掲示し、または備え付けることにより、労働者に周知されなければならない、とされました。いつ産業医が来るのか、どのようにすれば相談を申し込めるのかなどを、社内のイントラネットに掲示する、などの取り組みが今後は必要です。上記のうちで、特に注意しなければならないポイントとしては、産業医への情報提供義務です。義務の対象とされている内容は、いずれも労働者に心身の不調が生じていること、またはその可能性が高いことをうかがわせる事情です。なるリスクがあります。心身の不調が生じている労働者の情報を適時適切に吸い上げ、産業医に伝えるという仕組み作りをしましょう。そのうえで、心身の不調が生じた労働者に対して、たとえば残業時間の削減など、産業医の意見を受けて事業者が何らかの具体的な対応を行うことがポイントです。これに関してはエビデンスを残しておくのがよいでしょう。コメントを受け付けていません。株式会社こどもみらい(本社:東京都世田谷区)学術部が参加した研究により、睡眠の量・質・リズムの問題で離職リスクが有意に高まることが判明しました。この研究は、2016年にストレスチェックや睡眠に関する問診など(*1)を実施したIT系企業の従業員のうち、学術的利用や発表に同意した574名をその後24ヶ月追跡したもので、この期間に12.9%にあたる74名が離職していました。学術的分析(*2)の結果、仕事のストレス要因や周囲のサポートなどの職務要因とは独立して、睡眠および睡眠リズムの問題は離職リスクを有意に高める要因であることがわかりました。このことから、睡眠の評価とその改善は健康対策のみならず、企業経営上も重要である可能性が示されました。今回の研究結果は以下の技術にも反映されています。お知らせ~(2018年10月11日発表)株式会社こどもみらいでは、今後も「科学的根拠のある健康経営」を支援するための活動を進め、ストレスチェック「STRESCOPE」や睡眠改善プログラム「eSLEEP」などのサービス改善に努めて参ります。単変量および多変量のCOX回帰分析を実施し、離職に与える睡眠関連パラメータの影響を分析した。離職の理由は問うておらず、all-causeretirementが測定されている。こどもみらい学術部)演題名:睡眠および睡眠リズムの問題は職務要因とは独立した有意な離職リスク因子である演題番号:O38-02株式会社こどもみらいについて株式会社こどもみらい(https://cfltd.co.jp/)は、科学的根拠に基づいた健康経営を推進するプロフェッショナルチームです。睡眠と健康に関する研究「Sleep&HealthResearch」、睡眠改善プログラム「eSLEEP」、多面的なストレス対策の要となるストレスチェック「STRESCOPE」などを提供しています。STRESCOPEについてSTRESCOPE(https://strescope.jp)は、株式会社こどもみらいが提供する、医学的根拠に基づいた具体的な提案によりストレス改善を目指すためのストレスチェックサービスです。含むプロフェッショナルチームにより運営されています。