未型別は11であった。2015年は、H1型が1(中国への渡航歴あり)、D8型が2(うち1例はインドネシアへの渡航歴あり)報告されている(図4)(2015年3月31日現在)。全例に検査の実施を求めている。医療機関は麻疹と臨床診断した時点で、可能な限り24時間以内に最寄りの保健所に届出を行い、民間の検査センター等で麻疹抗体価の測定を実施している(健康保険適用)。保健所は医療機関と連携して急性期の臨床検体(発疹出現後1週間以内のEDTA加血液、咽頭ぬぐい液、尿の3点セット)を地衛研へ搬送できるように調整し、地衛研は麻疹ウイルス遺伝子の検出あるいは麻疹ウイルスの分離を実施し、検出(あるいは分離)がなされた場合は麻疹ウイルスの塩基配列解析を行っている。臨床診断例は、症状とウイルス学的な検査所見から麻疹と確定すれば検査診断例に変更され、また、検査で否定されれば届出は取り下げられる。2008年に約38%であった検査診断例の届出は2014年には90%以上となった。2014年は全報告数の約78%でPCR検査が陽性となり、地衛研でウイルスの塩基配列の解析が行われた(本号9ページ)。その解析結果が12カ月間以上伝播を継続した麻疹ウイルス株がないことを証明する有力な証拠となった。:2014年度は23都道府県の地衛研で、6,785件の血清検体から麻疹ゼラチン粒子凝集(PA)抗体測定が実施された(本号10ページ)。採血の対象は献血や定期検査などを受診した健常人等が中心である。全体のPA抗体陽性率(PA抗体価1:16以上)は、2011年度以降4年連続で95%以上であった。年齢別の抗体保有率は、0~5か月児では73%(母親からの移行抗体)、6~11か月児では12%、1歳児になると定期の予防接種により抗体保有率は上昇し、2歳以上のすべての年齢/年齢群で95%以上となった(図5)。ワクチン接種率:2006年度にMRワクチンを用いた第1期(1歳児)、第2期(小学校就学前の1年間の幼児)の2回接種が開始され、現在も定期接種として継続中である。2008~2012年度は、10代への免疫強化のために、中学1年生(第3期)および高校3年生相当年齢の者(第4期)を対象にMRワクチンの接種が行われた。第1期においては2010~2013年度まで4年連続して接種率95%以上を達成した(本号12ページ)。第2期における接種率は、2013年度は93%であり、目標の95%に近づいているがまだ達していない。第1期・第2期ともに2013年度の接種率が2012年度より下がっていることから、第1期は1歳になったらなるべく早く、第2期はできる限り対象年度初めの4~6月に接種することが重要である。今後の対策:指針に基づいて、国内の麻疹排除状態を維持するためには、12回の定期予防接種率をそれぞれ95%以上に上げて、麻疹ウイルスが輸入されても広がらないような高い抗体保有率を維持しておく、2海外では未だ麻疹が流行している国が多いことから(本号18&20ページ)、流行国への渡航前には必要な予防接種を徹底すること、3サーベイランスを強化し、1例でも発生したら迅速な積極的疫学調査を実施し、適切な感染拡大予防策を講じることが重要である。このため、都道府県において患者を迅速に把握する必要があることから、昨(2014)年の法改正において、厚生労働省令において定める医師の届出方法について、患者の氏名・住所等を直ちに届け出をしていただくよう変更し、2015年5月21日から施行する予定である。