娯楽を選ぶようになる。人付き合いもそれが露骨に反映されてしまう。小学生の時は親の影響もあるが、中学生の頃になると自分で選ぶようになる。趣味が「遺伝」した場合はそのまま没頭する。サーファーならサーフィンにひたすらハマるし、ギダーをやる人間はギター仲間を作るようになる。同じ趣味の仲間と群れる⇒同じ趣味の話ばかりが増える⇒趣味を通じて親睦が深まり、プライベートなどそれ以外の話題もするようになる⇒類友ばかりで固まっているうちに、それ以外の集団とは喩え同級生でも他人状態になってしまうという流れが形成されるのだ。したクラスター化が分散するほど、テレビは蚊帳の外のメディアとなってしまうのだ。テレビを見るより仲間と親睦を深め、自分の娯楽に打ち込み、余暇のための情報源は専門的なものばかりになると、テレビを付けるタイミングが地震速報や金曜ロードショーのジブリ映画かサッカー日本の代表を見るときかゲームをするときくらいしかなくなるのだ。逆に地方都市の場合、人口が多いくせに娯楽が少ない。東北に行けばよくわかる。すると一部のオタクグループやヤンキーグループが形成される以外は、その他はみんなが「中庸的な子たち」となり、そういう塊がいくつもできる。先祖代々地元民なわけで方言も完璧に喋れるし、休日には家族で同じようにイオンに行く。部活に汗を流すなど、共通の体験もとにかく多い。するとテレビへの依存度はむしろ高まる。地域で共有される情報がそもそも少なく、検索しようにも知らないことならキーワードも思いつきようもないため、手っ取り早い情報手段としてテレビは重宝される。すると、テレビを見ないとハブられるようになる。2000年代後半以降のテレビ番組は「国道沿いの外食チェーンの食べ比べ企画」のような番組がとにかく多い。これは、概して人口5万人程度の地方都市なら地元に必ずあるか、近隣の自治体にあるものばかりだ。得た情報は翌日には実践できる。いうチェーン店って都会はむしろ進出率が低く、都心ほど存在してない場合が多いため、知らない店の特集番組を見ると都市部の若者はテレビにハブられていると思うようになる。関東キー局ではかつてダイクマや石丸電気などの首都圏(特に東京・神奈川)ローカルチェーンのCMが多かった。いまはラウンドワンやパチンコダイナムなどの、むしろ北関東などの「地方のキー局視聴エリア」に出店率の多い店のCMが主流になっている。このメディアは俺たちを見捨てているんだなあ、としみじみ感じるものだ。新聞の購買数は年々減少していますが、新聞を読んでいる層の「新聞を読む理由」と、逆に新聞を読んでいない層の「新聞を読まない理由」に着目して調査しました。約1年前のデータですが、新聞を読んでいる層の「新聞を読む理由」と、新聞を読んでいない層の「新聞を読まない理由」をリサーチしているサイトがあったので紹介します。NEWS.com(リンク)より引用。----------------------------------------------------------------------------ライフメディアのリサーチバンクが2013年10月16日付で発表した「新聞に関する調査結果」によると、紙媒体の新聞購読者における購読理由としてもっとも多くの人が挙げたのは「様々な情報・話題が読める」とするものだった。3/4近くの人が同意を示している。他方、非購読者が挙げた最大理由は「インターネットのニュースサイトで十分」とするもので、同意見者は過半数に達していた(【発表リリース:新聞に関する調査】)。今調査は2013年10月4日から9日に渡って、10代から60代の男女を対象にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1200件。男女比・10歳区切りで世代構成比は均等割り当て。約2/3の人が紙媒体の新聞を読んでいる結果が出ている。それぞれどのような理由で、新聞に対する自分のポジションを決定づけたのだろうか。調査対象母集団の2/3を占める新聞購読者の購読理由。2.1%7割を超える回答率で最上位を示したのは「様々な情報・話題が読める」。スポーツその他諸々、ざっくばらんではあるが把握することができる。大きな印刷面を対象にパラパラとめくりながら流し読みが出来るという点は、新聞をはじめとする紙媒体ならではのメリットに他ならない。多い意見は「自分のペースで読める」で4割強。インターネットなどのデジタルメディアでは情報の流れが速すぎて、自分のペースに合わないという人も多い。情報取得そのものよりも熟読・読み物として新聞を好む人には、紙媒体の方が良いのだろう。紙媒体・デジタル媒体を問わず、新聞そのものの本質として「仕事や生活に役立つ」「情報や解説が詳しい、分かりやすい」「情報や解説が正確」「報道が正確」などを挙げる人も少なくない。「正確」関連の回答率が低く、「詳しい、分かりやすい」も3割を切っているあたり、新聞としての立ち位置について問題提起が必要かもしれない。少なくとも読者からはそのレベルでしか思われていない、それをメリットとして実感している人はその程度しかいないということだからだ。他方、新聞を読まない人の理由はもっとストレートな意見でまとまっている。2.5%トップは「インターネットのニュースサイトで十分」で50.3%。他の選択肢、特に「インターネット(電子版)新聞を読んでいる」を見るに、これは非新聞社系のニュースサイト、個人のニュースサイト以外に、新聞社が運営しているダイジェスト的なニュースサイトも含まれると考えて良い。次点の「テレビのニュースで十分」も含め、代替するニュースソースがあるので、紙媒体の新聞は買うのに至らないというものだ。多いのは「価格・購読料が高い」で37.2%。単純に金額的な購読料の高さはもちろんだが、上記にある代替手段の存在で回答者内でのコストパフォーマンスが下がり、割の合う試算対価と比べたら高いという判断も十分にありうる。「多くのニュースはネットやテレビで手に入るから、紙の新聞を買うとしたら月1000円位が限度。実額で3000円もするのでは手が出せない」という次第である。興味深いのは「新聞を読む習慣がない」とする意見が1/3以上もいること。世代別区分がデータとして公開されていないのが残念だが、多分に幼い時から紙の新聞を定期的に読む機会が無く、情報はインターネットなど他のメディアから取得するのが日常となり、習慣として新聞を読むこと自体がほとんど無かったものと考えられる。スマートフォンやタブレット機などのデジタルメディアが、今後さらに若年層に浸透していくに連れ、この「新聞を読む習慣が無い」を理由に紙媒体の新聞を買わない人は、漸次増えていくのだろう。実際、2年前の同様の調査では、この項目の回答率は31.3%で、それから3.9%ポイント増加しているのが確認できる。来年のこの季節に行われるはずの、同じような調査でどのような結果が出るのか気になるところだ。自分たちの手で社会を守っていくしかない。>史上最強クラス900ヘクトパスカルの台風19号「ヴォンフォン」(意味はスズメバチ)ですが、本当に900ヘクトパスカル??リンク>スーパー台風19号「ヴォンフォン」の衛星画像は偽物!?雨雲と全然合いませんよ。衛星画像見ると、関東あたりでも台風の外周の雲がかかっていて、通常なら雨降ってもおかしくないはずなんですが、全然降りませんね。釣りしてましたが、夕焼けでしたよ。衛星画像だと、思いっきり雲の中ですけど雨雲重ねて見てください。リンク台風の中心で雨雲が無い場所が沢山あります。衛星画像の台風本体の雲の中の3分の一くらいしか雨雲では無い台風って、一体何??雨雲を台風と考えると、960hp~970hpとか、それくらいの台風のように見えますね。本当は、もっと小さいのでは??リンクと出ていますが、気象庁の雨雲見ると、沖縄には、既に台風本体の雨雲がかかっています。雨雲を見る限り、小型で弱い台風そのものです。衛星画像を捏造したんですね。皆様におかれましては、情報操作に存分な警戒をしてくださいませ。他事業を行うことは新聞社から規制はされていないII:新聞販売所の収入は、【新聞発行部数(架空の数字も含めた)】に基づいた、新聞購読料50%、折込チラシ40%、補助金10%という凡その収入構造ということが俯瞰される。端的に言えば、日本の新聞業界の構造上、お上(新聞社)と上位制度にぶら下がるだけで生き残ってこれたいわゆる「ゾンビ」として存在してきたのだろう。機を迎えた新聞(2):新聞社と新聞販売店』(リンク)より引用**********************************************************9問題は、この先である。して、努力した結果、実際の購読者数が増えてゆけば、予備紙が減り、販売店での「押し紙」廃棄ロスも減るので、利益も増えてゆく、という好循環になってゆく。この好循環が続いたのは高度成長からバブル崩壊前夜までであり、その頃は、新聞社にとっても、販売店にとっても「古き良き時代」だったのである。10ところが、実際の購読者数が増えない、あるいは、逆に減ってしまった、という場合には、増えた予備紙は、販売店での「押し紙」廃棄ロスを増やす事となり、結局は、販売店を赤字に転落させてしまう事もありうる。(後略)**********************************************************とあるように、時代の転換と共に、従来の枠だけでは生き残れない状況になっている。冒頭にたてた疑問に戻るならば、こうした状況にありながら、転換を図れない事業者はおそらくこの眼前に跨る現実を追求しきれていないからだとも言えるのではないか。都市部の市場競争に囃し立てられた独楽鼠のように既存のレールに乗っている限りは先がないことがよくわかる。今後の生き残りをかけた闘いでは、この先の次代を読み解き、確かな認識力を持って社会に役に立つ事業を常に先進的に取り組んでいく事業が活躍する時代だと再認識させられる。2014』(リンク)より引用**********************************************************新聞販売店は新聞の販売と配達において重要な役割を担っているが、店数は毎年減少傾向にある。割以上の減収になっている。生き残りをかけ、各販売店では独自の宅配網を活かし、地域貢献に取り組む動きが各地でみられる。新聞配達時に高齢者世帯の安否確認を行なうサービスや地域のパトロール等が行なわれている。現行のサービスは顧客の獲得や顧客へのサービス向上を目指して販売店が独自に行なう場合が多い。沖縄タイムスは全社的な取組みとして、販売店が買物代行サービスを行なっているが、新聞社が事業の一環として販売店と提携し、地域貢献を行なう動きは非常に珍しい。既存読者の維持と新規読者獲得のためにも、新聞社と新聞販売店の協力が課題である。@大手新聞社のドイツ人編集者がマスメディアがコントロールされていることを証言ドイツの大手新聞社の元編集者ウド・ウルフコット氏が、自分や仲間のジャーナリスト達が諜報機関によって買収され、コントロールされていると立証しました。真実のためなら自分が捕まってもよいとの覚悟を持っての証言です。このような勇気ある行動を支持し、金貸しによるマスコミ支配の構造を全世界中に明らかにしなければなりません。リンクより転載します。---------------------------------約25年の間、私はジャーナリストとして歩んできましたが、一般大衆に対して嘘をつき、裏切り、真実を報道しないように教育されてきました。ドイツとアメリカのメディアは、ヨーロッパの人々にロシアとの戦争をもたらそうとしています。あとへは引けない段階に達しており、私は勇気を出して言うことを決意しました。私が過去にした人々の誘導やロシアに対するプロパガンダは間違っています。同様に、私の同僚らが過去及び現在にわたってしていることも間違っています。彼らは賄賂を受け取ってドイツだけでなくヨーロッパ中の人々を騙しているからです。私はヨーロッパでの新たな戦争を非常に恐れています。そのような状況を迎えたくありません。戦争というものは、それ自体からは決して発生しません。戦争を推進する人々が常にいて、それは政治家だけでなく、ジャーナリストもそうなのです。私たちは、ただ戦争を推進するために読者を裏切ってきました。私は、これ以上、関わることを望みません。このプロパガンダにうんざりしているのです。参照)に生きているのです。ドイツのメディア、特に私の同僚らが日に日に、ロシア人について悪し様に書き立てています。彼らは、欧米の何らかの組織に属し、アメリカ(CIA)によって支援されています。私は'オクラホマ州の名誉市民'になりました...なぜだと思いますか?私が米国とその政策を支持する内容を書いていたからです。私は中央情報局、つまりCIAによって支援されていました。思いますか?私が親米主義者だからです。私はそれにあきあきしています。私は、これ以上、そんなことを続けたくはありません。私はちょうど本を書いたところです。それはお金を儲けるためではありません、いや、逆にそれは私に多くの問題を引き起こすでしょう。祖国ドイツやヨーロッパ、世界中の人々に対して、閉じられたドアの向こうで起きていることを理解していただくための一助として、私はこの本を書きました。それがヨーロッパ人であろうとアメリカ人であろうと、あなた方が見かける外国人ジャーナリストの大半は、過去の私のようないわゆる非公式の諜報員です。大衆が、あなたがジャーナリストであるだけではなく、スパイでもあると発覚したとき、CIAは、あなたのことを自分達の仲間であるとは決して言わないでしょう。それで、私はいくつかの状況で彼らを助けたことがあります。私はそのことを恥じています。真実を正確にレポートしないように億万長者やアメリカ人によって買収されたことを恥じています。私がフランクフルター・アルゲマイネ社で親ロシアの記事を書いたなら何が起こったであろうかと、このインタビューに向かう道中、車の中で想像していました。私たちは皆、親欧主義や親米主義的に書くよう、しかし親露主義的には書かないように訓練されました。これは私が理解している民主主義や報道の自由の在り方ではありません。私はそのことについてお詫び致します。ドイツはまだアメリカのある種の植民地です。あなた方は多くの点においてそれが見てとれるでしょう。ドイツ人の大多数は自国の中に核兵器を所有したくありませんが、米軍の核兵器は未だにあります。私たちはまだある種のアメリカの植民地であり、それ故に(ここは非常に重要なところですが)欧米の組織を通して若いジャーナリストに近づくのは、非常に簡単なことなのです。ドイツ大手一流の新聞社、雑誌、ラジオ局、テレビ局の全てのジャーナリストが、欧米の組織のメンバーか協力者であり、親米主義に染まるようにアプローチされ、アメリカに招待され、全費用を支給されるのです。やって、記者は買収され、ますます汚職に染まります。組織は良いコネを提供するからです。記者は彼らと仲良くなり、自分の友人であるように考え、彼らに協力してしまうのです。「この手助けをしてくれませんか?」「あの手助けをしてくれませんか」と彼らは記者に頼んできます。やって記者の頭はますます洗脳されていくのです。これがドイツ人ジャーナリストだけに当てはまるでしょうか?いいえ。これは特にイギリス人ジャーナリストに当てはまると思います。彼らにははるかに親密な関係があるからです。イスラエル人ジャーナリストにも特に当てはまります。フランス人ジャーナリストにも。オーストラリア、ニュージーランド、台湾、あるいはヨルダンのような多くの国のジャーナリストにも当てはまります。時には諜報機関の人間が、オフィスに来て、特定の記事を書くことを望んできます。ドイツの外国諜報機関(連邦情報局:CIAの姉妹組織でCIAによって設立された)が、私のオフィスに来て、彼らが私にリビアとカダフィー大佐に関する記事を書くことを要望したことを覚えています。彼らはすべての機密情報を私にもたらし、その記事に私の署名を付け足すことを要求しました。それはフランクフルター・アルゲマイネ紙に掲載されました。カダフィー大佐がどのようにして秘かに毒ガス工場を建設しようとしたかに関してでしたが、それは何日か後に世界中で転載された話でした。私はその情報を全く持っていなかったのです。[CIAがそれを書いたのです]。次は、もしCIAに「No」といえば何が起こるのかの非常に良い例をあげましょう。「No」と言ったあるマスコミ関係者は、仕事を失ってしまいました。私の家は6回、家宅捜索され、3度、心臓発作を起こしました。真実のために刑務所送りになったとしても構いません。@新聞広告のタブー~新聞広告の効果について様々なテレビ番組や雑誌などでもお馴染みの購買/調達コンサルタント・坂口孝則氏の記事を紹介します。朝日と日経以外は効果ゼロ?新聞広告のタブー(リンク)についてです。会社をやりはじめてから、さまざまな電話がかかってくる。その多くが売り込みで、宣伝広告の勧誘だ。広告なんだかわからないことも多い。「注目の企業」としてインタビューします、というから話を聞いていると、「ご料金は20万円」だと。そんなお金はありませんと断ると「じゃあ、10万円で」と。正規料金は何の為に存在するのか不思議だ。(中略)私的経験では、地方紙に宣伝を載せてもほとんど効果はない。「宣伝効果を定量的に教えていただければ検討します」というと、誰もが口をつぐむ。結局は費用対効果として、宣伝効果がないといっているようなものだ。ちなみに、私は書籍を21冊上梓している。その経験でいえば、朝日新聞と日経新聞に出版社から広告を載せれば、多少は売上に好影響がある。それ以外の新聞であれば、広告を載せてもほとんど影響がない。これは多くの出版人の共通の感想だろう。このことをあまり大声でいう人はいない。新聞は終わった、といわれる。オワコンというやつだ。ちなみに、私は新聞が終わったと思ってはいない。あれほど多くのビジネスマンが毎朝のように目を通している媒体だ。工夫次第ではいくらでも活路はある。私が思うに、おそらく新たな読者層を取り込もうと思えば、「新聞の横文字化」と「社説の廃止」くらいはできるだろう。デジタル化のいま、新聞が縦文字である理由はほとんどない。なにより事実やデータが必要とされているいま、社説という「意見」を聞く必要はほとんどない。意見はブロガーで十分だ。(中略)ところで、みなさんは全国紙がどれだけ売れているかご存じだろうか?朝刊の販売部数でいうと、次のとおりだ。・産経新聞:1,607,577部(上記は2011年7月~12月の一日平均)確かに、1000万部に近い読売新聞は、1000万部を切ったとはいえ、圧倒的な部数を誇っている。ここでは、押し紙などの、新聞各社の販売上の問題点についてはふれない。数字を追っていきたい。そこで、注目したいのは全国紙の地方における影響力だ。ここでクイズを出したい。私の周囲に聞いてみたところ「10万部くらい」と言っていた。どの全国紙でも、10万部以上販売できている県は少数にすぎない。この答えだが、たった1,033部にすぎない。・佐賀県:443部しかない。沖縄県では278部のみだ。沖縄は全国紙の影響力が低く、世帯数に占める各紙の購読比率は、次のとおりだ。いわゆる地方部では、全国紙を購読している比率はきわめて少ない。●全国紙の影響力幻想いや、むしろ逆なのだ。都会部の人びとは、巨大メディアが全国を支配している幻想にとらわれる。地方在住者からすれば、「全国紙など読んだことがない」状況が一般的なのであり、全国紙の論調が世の中を動かしているなど、とても信じられない。ちなみに著者は佐賀県出身だが、「朝日新聞が世論を誘導する」だの、「読売新聞の世論迎合」だのという意味がそもそもわからなかった。全国紙を購読している地方の家庭であっても、たいていは父親が新聞を読み――といっても時間がないので1面だけしっかり読むものの、社説を飛ばしてあとは斜め読みし――母親がテレビ欄以外は捨てて、チラシだけを保管する。これが普通ではないか。(中略)ビジネスの観点からすれば、都会部のひとたちが地方に新聞広告を出すときには、その効果について冷静になったほうがよい。新聞メディアは、購読者数以上の効果を期待することはできない。安価に出稿できるからといって、購読者数の確認くらいは必須だ。それによって、一人あたり潜在顧客獲得コストの優劣が判断できるはずだ。実コストで考えると、むしろ都会部のほうが顧客獲得コストはまだ安価なこともある。そもそも沖縄県は世帯当たり新聞部数が0.62部と鹿児島県に次いで全国で2番目に少ないところで、北海道も0.74部と低い。ちなみに東京は0.80部で大阪は0.88部となっている。2013年10月データ)必ずしも高齢化とリンクしておらず、地域文化と新聞の係わりの歴史が関係してそうだ。@マスメディアの歴史(その2)(その1)の続きです。・江戸時代のメディアは、瓦版という新聞のような一枚刷り(木版)の雑誌のようなもの。英字新聞をわずかに発行。幕府は外国船が運んだ海外の新聞を翻訳させた“翻訳新聞”を読むことで情報収集を行う。日本語新聞は幕府が出版物を厳重に規制。発布し、検閲を受けることを条件に、許可を得た新聞の発行を認める。新聞・雑誌の反政府的言論活動を封ずるための「新聞紙条例」を制定。(明治27年-)と日露戦争(明治37年-)における戦争報道は、人々の興味を引き、その結果、発行部数を飛躍的に伸ばす。これを機に新聞は、社会的地位を一気に上げ、マスメディアとしての地位を獲得。・敗戦後は、武器を持ったアメリカの進駐軍が日本全土に駐留し、治安の維持を確保。当時のテレビシステムは、すべてアメリカ式のものが流用。意図的に報道していない読売新聞は、部数がどんどん減っており、なんと今年だけで72万部も減少しているようです。72万という数字はなんと鳥取県や島根県の人口を超えます(参考:リンク)。1県がなくなってしまうほどの急激な部数減少を見せる新聞業界。大衆の事実追求の気運が高まっていると感じると共に、現在の偏向報道にNOを突きつけ続ける必要があると感じます。作家の大江健三郎氏らが呼びかけた「川内(せんだい)原発再稼働阻止」などを掲げる脱原発集会が昨日9月23日に開かれ、主催者発表で約1万6千人が参加した、と本日の朝日新聞朝刊が伝えています。読売新聞はこの集会に関する記事は1行も掲載せず、意識的に完全無視しました。原発推進をシャロンとする読売」は、反原発の動きは知られたくないのです。安倍政権と一体となって抑え込みたいのです。今回の集会会場は、昨年と同様代々木公園を予定していました。デング熱の蚊が見つかった」と、テレビ、新聞が大騒ぎになりました。昨年も200人を超える患者が発生したにもかかわらず、まったく騒ぎにならなかったものです。今年に限って患者第1号から「大変だ、大変だ」と悪性伝染病が突発したかのような騒ぎが作られました。代々木公園に人が集まらないようにしたい勢力がいたのでしょう。そこでは9月23日に「脱原発大集会」が開かれる予定でした。昨年は10数万人が集結したと伝えられ、今年は何としても阻止したかった。当面の最大の課題は原発再稼働であり、具体的に九州電力の川内原発が原子力委員会から「基準に合格」のサインをやっと得たところです。再稼働第1号をスムーズに実現したい。そのためには昨年並みの「大動員」は失敗させなければならない。デング熱さまがご登場になられた。原子力ムラはさまざまな手をお持ちです。それにしても読売新聞の事実をなかったことにしてしまうような編集のやり方は、自分たちの陣営にとってもマイナスということが分からない”三流新聞”のやることです。社会の動きを事実は事実として伝える方が、自分の陣営が判断するうえでもプラスになるはずです。偏った情報で洗脳することを優先させようとするから、おかしな紙面になる。読売新聞がサンケイに対するのと同じように偏向著しい”三流新聞”という認識が広まっているようです。新聞業界が客観的に部数を管理し公表する機関として設けたABC調査によると、読売の販売部数は最新の数字で927万9千部(2014年6月)で、昨年11月の1000万7千部からは72万部も急減しました。それほど遠くないうちに、900万部の大台も割り込むことになるのではないでしょうか。朝日新聞の従軍慰安婦問題や福島原発の吉田証言問題での「誤報事件」を契機に、読売はここぞと朝日の読者奪取に乗り出しています。死にもの狂いの朝日攻撃と読者獲得作戦にもかかわらず、読者はむしろ減り続けている。新聞業界に起こっているのは、「新聞離れ」現象です。新聞業界全体の沈没現象です。その沈没現象は、日本の情報空間の劣化という結果に直結しています。ここから立ち直るには、新聞が事実を事実として伝える「社会の公器」としての努力であり、できるだけ正しい判断ができるように良質の材料を提供する努力です。読売は、ナベツネというドンが君臨し続ける限りムリです。安倍政権の広報機関化するばかりでしょう。その意味では、読売の衰退は、やむを得ない。私たちは、メディアが提供する材料を自分の頭で判断するメディア・リテラシーのレベルアップが欠かせない時代に生きています。@戦争を正当化するためのプロパガンダやらせ動画をねつ造する戦争屋たちリンクから引用です。----------------------スタジオで首切りインチキビデオを撮って砂漠の背景と合成し、「ISISのイギリス人殺害」だと騒いで、英国の空爆参加を正当化する。あのー馬鹿ですか?じゃなくて、完全な馬鹿ですよね。こんな手口がネット時代に通用すると思っていますか?こんな汚い手口に怒った内部関係者が、捏造作業を盗撮して流出させる。