4名が、バリュエーション、投資機会、リスクなど、足元の市場に関し考慮すべき5つの論点について語ります。最高投資責任者):市場のバリュエーションが現在高水準にあるのは、もっぱらディフェンシブな銘柄、低ボラティリティ銘柄、高配当銘柄などが大きく買われた結果だ。S&P500指数全体を購入すると、こうした割高な銘柄も買ってしまうことになる。現在の米国株式のバリュエーションが歴史的に見て高いのは確かだが、それでも米国債と比較すれば依然として魅力的だと言える。優れたアクティブ運用であれば、現状の市場においても投資機会を見出すことが出来る。高クオリティ成長株は、その良好な財務状態が価格に織り込まれてプレミアムが乗った価格で取引されることが多いが、現在は市場全体並みのバリュエーションで購入できるものもそれなりにある。最高投資責任者):市場の調整はいつでも起こり得るが、株式は今回の8年間におよぶ上昇相場を通じ、一貫して債券市場と比べて魅力的なバリュエーションだった。確かにここ2~3年は、株価が実際の企業収益を上回るペースで上昇したことによりバリュエーションが上昇した。含む政府の成長戦略への期待など、幾つかの要因によって企業業績には追い風が吹いている。信用スプレッドの拡大や強引な株式発行など、行き過ぎを感じさせるような兆候は見られない。信用スプレッドは落ち着いており、上場企業の発行済み株式数は自社株買いなどにより減少している。ポートフォリオ・マネージャー):企業業績は一時的な不振を乗り越えて世界的に改善しており、収益見通しも急速に上方修正されている。広範なリフレ政策と名目成長率の大幅な伸びが強力に株式市場を支えており、高水準のバリュエーションを正当化している。局所的な投資機会は引き続き潤沢カルーソ:米国市場は多様であるため、どのような局面であっても相対的に魅力的な投資機会は見つけられる。現在の市場においても、長期にわたり価値を創造し、短期的な市場変動の影響を受けにくい成長企業を見つけ出すことは可能だ。今後5年間の予想成長率とバリュエーションを対比してみると、ヘルスケアおよびテクノロジー・セクターは通信や公益などのセクターよりも魅力的だ。フォイヤーマン:金融および一部の安定成長銘柄に魅力的な投資機会があると見ている。高い実効税率が課せられている企業は、減税の恩恵を受ける可能性がある。ファンダメンタルズが強固で、海外からの資金還流に関するトランプ政権の優遇措置によって恩恵が生じるようなテクノロジー銘柄も魅力的だ。(FRB)による金融政策の正常化により利ざや改善や、政府による規制緩和が進めば、金融セクターは恩恵を受けると見ている。消費財セクターは、国境税導入への懸念が重石となっているものの、全ての企業が等しく影響を受ける訳ではないので、個別銘柄ベースの投資機会を見つけることは可能だ。セクターが大幅に上昇し、比較的割高になった。事業が長期的な成長トレンドにある企業の中にもこれまで過小評価されてきたものがあり、今の水準でも大変魅力的だと考えている。2016年に低迷していたヘルスケア・セクターなどは大変興味深い。そのお蔭でヘルスケア・セクターの重石となっていた不透明感は目下のところ後退している。過信が一番の懸念材料フォイヤーマン:市場で投資家の楽観論が高まっていることは、心配している。個人投資家は近年になく株式投資に積極的な様子だが、「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数が大幅に落ち込んでいる足元の低ボラティリティ環境は強気のサインではない。簡単に言えば、この上昇相場で投資家はずっと警戒感を維持してきたのに、最近になって警戒感が薄れてきたということだ。ティアニー:VIX指数が示す市場心理には要注意という点は同感だ。昨年の英国によるEU離脱(Brexit)決定やトランプ大統領選出のような大きなイベントですら市場のボラティリティを上げることはなかった。この点は注視に値する。貿易戦争が市場に与える悪影響ハーギス:通商問題が貿易戦争へと拡大する可能性を注意深く見守っている。米ドル高などの要因が、ようやく回復し始めた成長の勢いを鈍らせ、過去数十年にわたるグローバリゼーションの恩恵に浴してきた市場の一部を脅かすリスクがある。保護主義的政策が賃金の上昇と原油価格の上昇と相まってインフレを煽りたてるかも知れない。金利上昇局面では経済成長も加速することが多いため、株式市場も一般的に上昇する。FRBの利上げペースに遅れが感じ取れれば、株式市場にはリスクにさらされる部分も出てくるだろう。政治リスクによる混乱は投資機会をもたらすこともカルーソ:トランプ大統領の在任期間中ずっと、株式市場が上昇し続けると思い込むのは危険だ。少なくとも、トランプ大統領の予測不能なやり方は市場にボラティリティをもたらすだろう。3月にはオバマケア撤廃を巡る議会での失敗を受けて米国株式は下落しており、市場ではトランプ大統領が経済政策に関する公約を実現できるかどうか懸念する声が高まっている。フォイヤーマン:共和党の掲げる成長戦略路線は成功すると考えるものの、税制改革法案の成立は予断を許さない。共和党保守派は、どのような形であれ、歳入全体に影響を及ぼさない税制改革を望んでいると見られ、国境調整税の導入によって減税による減収を補うことを求めるかもしれない。税制改革の論議がどのように展開していくのか、注意深く見守る必要がある。トランプ大統領は民主党中道派の支持を求めるだろうか?ティアニー:米国のみならず世界各地で政治的リスクはくすぶり続け、しばしば市場の混乱を呼ぶだろう。そのようにボラティリティが高まった局面は、アクティブ運用にとっては、政治的リスクに左右されない強固なファンダメンタルズや優れた事業内容を持つ銘柄を購入する好機となり得る。当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。なく、必ずしもABポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。当資料は、2017年5月2日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@abglobal.comまでお寄せください。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。投資信託のリスクについてアライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。上限3.3%(税抜3.0%)です。上限2.068%(税抜1.880%)です。その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。ご注意アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。RESERVED.このサイトにある記事・写真および全てのデータに係る一切の知的財産権は、アライアンス・バーンスタイン株式会社に帰属します。