比べると、いろいろなメリットがあります。何といっても、東証で日本円で売買できるというのは日本の投資家にとってメリットでしょう。ドル/円の為替レートの影響はあるにせよ、今まで高い手数料を払ってドルに両替し、購入時にも割高の手数料を払っていた人にとっては、朗報になります。売買しているので、特に日本円で購入したいということはありません。ようすをみることにします。|この記事へのコメント>実際は、人気やら各種事件やら何やらである程度価格が変動すると思いますが、そのような価格変動は本来あってはいけないはずのものです。(これを利用した裁定取引が行われる可能性もあります。本文中の言い方は変でした。いいたかったことは、時間のズレなどを利用した異常な(一部の人だけが儲ける形での)裁定取引がありうるということでした。ご指摘、ありがとうございました。08:38いちばんの問題は流動性の問題かも知れません。取引できれば将来のコストを心配する必要が有りません(単純に分離課税20%だけで済む大きなメリットが有ります)。確かに信託報酬はDIAに比べて高めですが、楽天証券では源泉徴収源泉有りが使えない為、将来、コストが割高になる人も出てきます。コストは信託報酬だけではなくて、様々な外部コストまで考えないと外部コストでやられます。外部コストが高い典型的な例はFXスワップ狙いの場合で、国民健康保険のグループです。DIAも国民健康保険のグループはコストが高くなります。今回の東証上場ETFとDIAは人によってコストが大きく変動し、信託報酬だけではコストを正確に計算はできません。ありでない場合、どんなコストがかかってくるのですか。よろしければお教えください。FXスワップの話と国民健康保険の話も理解できませんでした。詳しく教えてくださいませんか。料率は今年の葛飾区の料率を前提に計算します。FXスワップポイント年間0円の場合と30万円の場合のコスト比較で、控除は基礎控除のみとします。料率は今年の葛飾区の料率を前提に計算します。一般口座での売買での海外ETF売却利益年間0円の場合と30万円の場合のコスト比較で、控除は基礎控除のみとします(分離課税20%適用)。国保+介護:147850円→164350円コスト合計:76500円コスト率=76500円/300000円=25.5%ちなみに、源泉徴収有りの場合は国保と介護のコストは上がりませんから、海外ETFではコストは20%で済みます。社会保険のグループは計算方法の違いからコストは20%と安いですが、自分がリタイヤした時に国保に切り替わる時にコストが上昇する恐れが有る点に注意してください。FXの場合は源泉徴収有りが使えないため、確実に国保と介護が上昇しますが、社会保険のグループはコストは上がりませんから、この場合は15%のコストになります。国民健康保険グループのFXスワップ狙いの場合は全ての所得の合算額が上がると所得税も上昇するので、国保と介護の上昇まで含めるとかなり高コストになります。現在は非正規雇用が労働人口の35%と無視できなくなっています。インデックス投資を考える上では特定口座源泉有りを使うことが非常に有利になると考えています。22:18それから、水瀬さんのブログでもコメントしていますので、こちらも見てください。22:31タカちゃん様2通のコメント、ありがとうございました。乙は、毎年確定申告していますので、(もう数十年継続しています)確定申告しないことでメリットがあるという話はまったく意識していませんでした。これからもずっと確定申告は継続することになると思います。コストになってきますね。コストになるというのは驚きでした。確かに、2割の源泉徴収とは大きな差です。いうことでは、老後の生活を考え直さなければならないかもしれません。[必須入力]※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。15年後に退職予定です。今から、毎年、年平均7%のリターンを上げ、それを15年継続します。15年後には、ハッピーリタイアメントが待っているはずです。そのために、今、考えていることを語るブログです。(2006年1月現在)などと書いてしまいましたが、15年7%は達成不可能なようです。その場合はコメント欄を利用して、(はじめに「非公開で」と明記して)ご連絡ください。この本は役に立ちました。(10/09)最近のトラックバックニュージーランド・ドル建債券は、最終的に損失が確定しました。