2018年5月20日リップルがXpringを発表しました。公式ツイッターですでにアナウンスされています。Xpringは企業への投資プロジェクトで、送金以外での初めての主力なプロジェクトとも言えるでしょう。公式のツイッターでのアナウンスがこちらです。Yoshikawa氏もこのことについてツイートしています。(スプリング)という新たなイニシアチブが発表されました!送金以外のユースケースについても幅広くカバーし、XRP全体のエコシステムを拡大するために中心的な機能を担います。2018Xpringとは?Xpringは企業の投資を支援するプロジェクトのようです。読みは「スプリング」と読みます。要するに、リップルの技術・XRPを利用したいスタートアップ企業にリップル社が投資をするということですね!すでにXpringには多くの企業からオファーが届いているとのことです。Xpringのサポート受けている企業例すでにXspringでサポートをうけている企業があるようです。BraunXRPを利用して、アーティストが自身の作品を収益できるのを目指す。coilWebサービスに対しての支払い手段でリップルの送金システムを利用する。コンテンツ製作者に簡単に代価を支払うことを実現。現段階で判明している範囲ですが、このようにXpringを利用したら企業は簡単にリップルのシステム・XRPを利用することができるようになります。まとめ・ニュースポイントこのニュースはリップル社にとって、またXRPホルダーにとっては大変大きなニュースと言えるのではないでしょうか。理由は以下の2点です。1リップル社が提供する初の送金以外のサービスである2Xprigを利用することにより、XRPの取引高と認知が増える今までのプロダクトとの違いリップルはご存知の通り、多くの企業・銀行と提携を結んできました。それらはリップル社の根幹にあるxCurrent、xRapid、xViaという3つのプロダクトです。これらは全ておもに送金・決済のプロダクトでした。企業がこの3つのどれかを利用することにより、送金を素早く行えるというものですね。価値のインターネットの実現に近づくリップルはもともと「価値のインターネット」を目指しています。「良いコンテンツがあったからお金を払いたい」と思ったら数秒後に対価を支払えるようなシステムです。価値の移動がインターネットのように駆け巡るという意味です。今回、Xprigにサポートされた企業をみると、まさにそれを目指すような企業があるのがわかるでしょう。今まで多くの企業との提携で価格が上昇したこともあるXRPですが、今後もXsprigの導入により、新しい注目スタートアップとの提携が発表されるのは間違いありません。XRPとリップルの可能性がひろがったのではないでしょうか。今後のリップル・XRPには十分期待できそうです。リップルを取引するならbitbankはこれからリップルを取引する人におすすめしたい取引所です。取引手数料0円・スプレッドは低いので、実質手数料無料で取引できます。キャンペーンは6月までとなっています。取引所で手数料が無料なのは「今後ない」といってもいいほど珍しいチャンス。同系列のbitbanktradeでは、国内唯一追証なし・レバレッジ20倍の取引も可能。先月はXRPの取引高が世界1位を記録し、今後注目度がますます上がる取引所なのは間違いないでしょう。アルトコインをお得に買えるのは有名で、他の仮想通貨も多くの顧客を抱え、高い流動性によりお得に売買することができます。コンセンサスを控え価格が少し下がった今、仕込んでおくのをおすすめします。欧米では絶大な人気を誇っています。予想に自信がある方は特技を生かす「チャンス」です。自分の知識、センス、分析力を発揮すれば大きな「チャンス」を掴み続けられるかもしれません!今回の機会を、「逃さないように」ご注意ください。Bitcasino.io"ライブカジノ"が熱い!【仮想通貨活用】2【スマホ完全対応】ビットコインカジノが進化しすぎたのでガチ実践しましたを寄稿頂きました。【沖●キ?】3億トレーダーと同じ売買!?INSTANTRADE(インスタントレード)はフォローして放置するだけの楽々投資!4ビットコイン×スポーツ観戦で5倍楽しくなる方法「ブックメーカー」ご存知ですか?5【人気記事】猫でもわかるビットコインカジノのはじめ方-仮想通貨ニュース-ripple(リップル)authorPREVXRP(リップル)がロゴを作成!?リップル=XRPのイメージを払拭できるのかNEXT米サークル社が米ドル連動通貨「USDC」を発行へ!121億円の調達!ブロックチェーン普及が加速する?過去7日の人気記事2025年にリップルは仮想通貨のAmazonに!?リップルCEOが語るビットコインの調整はいつ終わるのか?再び暴落を起こすビットコインの需要拡大か?中国で緊急時に個人資産を没収する制度を立法やはりFCoinは出口詐欺だったか。