水曜日<<前回の第7弾の記事では、『働き方改革』におけるICTの役割と留意点をお伝えした。『働き方改革』は大半のケースにおいて業務改革の一種である。木曜日<<前回の第6弾の記事では、『働き方改革』には3つほどの異なる狙いがあり、自社の課題や取り組み成熟度によって、どれが最も重要視されるべきかが異なることをお伝えした。今回は、『働き方改革』におけるICTの役割と留意すべき点をお伝えしたい。金曜日すっかり忘年会シーズンですね。Show”=無断キャンセルだそうです。現実には当日キャンセルも飲食店にとってはかなりの痛手ですが、少なくとも当日開店時に分かっていれば、当日の来客をフルに受け入れることができるだけマシです。無断キャンセルはさらに悪質です。水曜日<<「オフィスにおける労働生産性を向上させるために必要なこと」シリーズの第6弾。3つの異なる狙いがあり得る。先日、あるパーティでの話です。乾杯のスピーチをされた方はその会の長老的な存在で、すでに90の坂を超えています。ご自分でも「最近は体力も記憶力もなくなっている」といった趣旨のことを話されていました。ご老人ばかりの会合だとこの手の話が数10分も続くのですが、さすがにその会の平均年齢は30後半から40代程度なので、しばらくするとその話題は終わりました。大企業の場合、「会議の基本」を押さえるだけでオフィスにおける生産性を10%超ほど上げることは難しくない。オフィスワーカーの仕事の半分以上は会議とそのための資料作成だから。水曜日<<会議に臨むメンバーは「宿題」を果たすのは当たり前、必ず事前にその内容を参加メンバー間でシェアする必要がある。これだけのことで、会議は活性化して会議回数は減る。弊社が会議を仕切る場合(といっても弊社が関与する仕事の大半がそうなのだが)、会議に臨む参加者には2つのことを強くお願いしている。水曜日<<付加価値に直結するような「集中思考」を要するクリエイティブな要素が強い仕事の場合、「兼務」のタスクが増えるほどパフォーマンスは落ちるのは当たり前。新規事業の企画・開発を支援する幣社の仕事のやり方は、顧問方式ではなくプロジェクトベースだ。木曜日<<「オフィスにおける労働生産性を向上させるために必要なこと」シリーズ。前回は経営者/管理者側からも従業員側からも共通して意識すべき点として、直面する仕事が「本当に付加価値を生んでいるのか」についてよく考えるべきと述べた。