Journal2019年9月12日デジタルトランスフォーメーション(DX)ブロックチェーンIoTクラウドインターネット・サービスプロバイダーのゼン・インターネットによる最新レポートによると、建設業界におけるテクノロジー改革は一部で大きな進展を見せているとはいえ、伝統的な文化が変わることへの抵抗感が、今なお全面的に受け入れるうえでのハードルになっているとのことです。この重要な報告は、建設業のさまざまな分野で活躍するIT部門の意思決定者約100人を対象に行われた聞き取り調査に基づいてまとめられました。レポートのタイトルは「ブロック、モルタルとデジタルトランスフォーメーション(DX)」というもので、その中には、AI利用の強力な推進に関する話題も含まれています。AIの導入については、それを何らかの形で導入した組織の割合が、大手の建設会社では55%と半数をわずかに上回ったことや、中小規模の建設会社では28%と3分の1以下に留まったことが、このレポートでわかりました。2020年以降の建設業におけるテクノロジートレンド同調査では、建設業のIT部門のリーダーに対し、今後数年以内に必要になると思われるテクノロジーの種類についても質問しています。この質問の結果から、その第一候補は28%の企業が挙げた「VR」であることが明らかとなりました。その後は、24%の「クラウドコンピューティング」、20%の「SDN」こと「ソフトウェア・デファインド・ネットワーキング」、つまり単一のソフトウェアによってネットワーク機器を集中的に制御しネットワーク構成や設定などを柔軟かつ動的に変更する技術が並び、さらに、19%の「ブロックチェーン」や17%の「IoT」が続いています。これらはそれぞれ、建設業界の今後の発展に必要であると位置付けられており、特に大手企業では注目度が高まっているものです。建設会社がDXから期待する効果については、「プロセスの合理化」、「業務の効率化」、「コラボレーションの強化」、「モビリティの向上」が挙げられました。文化的障壁しかし、これらの目標の実現にあたっては乗り越えるべき壁があり、最も顕著なものとしては、変化への抵抗を中心とする、現場の文化的な背景があります。同調査では、建設会社の約半数にあたる51%が、各種DXプロジェクトの導入に際して「文化の変容」がハードルになると答えました。各社とも、この分野の進展を妨げる可能性のある要因として、「従業員にDXの重要性を伝える」うえで問題が生じるとしています。中でも弱点として明らかになったのは、他のあらゆる企業や業界では、改革を推進する際に各部門の最高責任者からのトップダウンアプローチが必要とされることが多いのに対して、同じやり方が建設業界では必ずしも有効でないということでした。このことは、建設という競争の激しい分野でビジネスを続けていきたいならば、特に克服すべき問題だといえるでしょう。コンサルティング企業のキャスト・コンサルタンシーによる「近代化か、死か」と題されたイギリスの建設業に関するレポートも、「特に他の分野に比べて後れを取っている企業が多い建設業界でイノベーションに失敗すれば、深刻な脅威にさらされるだろう」と警告しています。前述のゼン・インターネットのネットワークおよびコミュニケーション担当ゼネラルマネージャであるジェームズ・アルバイジェズ氏は、建設分野の専門メディアであるBIMトゥデイの取材に応じ、文化的障壁を打ち破る方法について次のようにアドバイスしています。「社内で企業文化の改革に取り組むには、スタッフに対するトレーニングやスキルアップなどの活動を通じて啓蒙することが有効です。それを明確な目標と戦略に基づいて進めていくことが、DXプロジェクトを成功に導くための近道だといえるでしょう。NewsCredパブリッシャーネットワークを通じてライセンスされたものです。ライセンスに関するお問い合わせはlegal@newscred.comにお願い致します。Forum」で見た“DX”テクノロジーで描く未来構想デジタルトランスフォーメーション(DX)デジタルトランスフォーメーション(DX)富士通の強みであるAIやIoT、5G、セキュリティなどのテクノロジーと、業種業務ノウハウを活かして、お客様、社会が求める価値を実現するデジタルトランスフォーメーション(DX)を紹介します。