10年以上していて、本業の年収が700万円を超え始めたので本格的に参入しました。́ω`)ビットコインは2017年の年末に220万円になり2018年は下がり続けました。2019年は40万円から150万円まで急上昇してきました。́ω`)そして日本も含めて世界中の企業が参入していて色丹単と投資をしている状況です。今から仕込めれば企業と同じタイミングで投資することになるので相当な利回りが期待できる可能性があります。※諸説あり実際に日本企業で仮想通貨へ投資している企業がこちらになります。業務提携なども含めると電通やJRなど莫大な数になるので取引所を運営している企業にしました。企業が取引所をオープンするのは取引が増える時です。取引が増えるのはその取引対象物の価格が上がるときなので、こういった企業は今後、仮想通貨が上がる事を見越していると考えられます。価格の上昇に伴いハッキングするハッカーの需要も増えるので注意しましょう。最近はある程度の期間が経過した後に返金されるので安心できますが、マウントゴックスのように返金されない場合があるので注意が必要です。仮想通貨が詐欺だと言われることがありますが裏では着々と準備が進んでいて、ドルや円などの送金で利用されている団体、SWIFTの仮想通貨版の団体の創設が正式に金融庁主導で進められているようです。なんの通貨が利用されるかが分かりませんが仮想通貨の地位向上に一役買いそうです。次に、仮想通貨に注目しているのは日本だけなのかというとそうではなくアメリカでも密かに熱狂しています。機関投資家と呼ばれる人たちの2割が仮想通貨を保有していると、フィデリティという伝統的な資産運用会社が実施したアンケートで回答しています。スマートフォンも、大体15%を超えるあたりからブームが起きたことからここから1年ほどで劇的な仮想通貨投資ブームが巻き起こるきがしています。【まとめ】こんな感じで仮想通貨の爆発的な流行が目の前に迫っていると考えています。こちから仮想通貨を購入しようとしている方は口座開設方法についてまとめたのでご覧ください。自分が仮想通貨を初めて購入したのは2017年8月になります。年末にバブルを迎え去年1年間は停滞していました。最近になり反転の兆しを見せています。以前書いたチャート分析はこちら仮想通貨を始めるには取引所で口座開設することが必要です。自分は仮想通貨の取引所には5か所ほど登録していています。場所によって手数料や扱っている通貨が違ったり今後の市場が大きくなっていったときに利用できるサービスも差別化していくはずだからです。ある程度の規模があり金融庁の承認を取得しているところを利用したしたいですね。取り扱い通貨はビットコイン(BTC)イーサリアム(ETH)リップル(XRP)ビットコインキャッシュ(BCH)ライトコイン(LTC)で基本的にこれ以上マイナーなコインだとリスクも大きくなります。1.簡単口座開設(無料)はこちらからを選択GMOインターネットグループの【GMOコイン】2.ログインする際に使用したいメールアドレスを入力3.ログインする際に使用したいパスワードを入力4.登録する電話番号を入力5.先ほどの番号に届いた認証コードを入力6.開設申し込みへ進む7.必須項目を入力8.好きな方の本人確認を選択する本人確認が完了した後は入金し購入しましょう(^^)申し込みが混雑していると数か月かかる場合があります。ヤフー買収から見る仮想通貨戦略5月8日18時に気になるニュースが出ましたソフトバンクはヤフーを連結子会社にすると発表。4565億円を投じ、出資比率を現在の12%から44%に引き上げ。子会社化によりスマホ決済など両社が共同で手掛けるサービスの開発、相乗効果を引き出す。Yahoo!といえば先日の記事で取り上げた仮想通貨取引所TAOTAOの出資者です以前にこちらの記事に年末に開始されたPayPayとも無関係とは思えませんと書いたことが確信に変わりましたPayPayはソフトバンクとヤフーに出資されておりソフトバンクは以前から投資していましたが、子会社化にするとのことで力の入れようが分かります。コメントにもあるように「子会社化によりスマホ決済など両社が共同で手掛けるサービスの開発、相乗効果を引き出す。」とのことでTAOTAOを全力で押していくことになる気がします。続いてはのニュースはこちらソフトバンク孫社長、仮想通貨ビットコイン投資で145億円超の損失:WSJ「忍耐強い投資家という評判に傷ついた」TAOTAOをオープンする前にご自分で取引をしていたようですね。このニュース1つだけだと大したことないのでしょうがすべてがつながっているように感じます。最後にこちらの記事【ビットコインの買い方】にも書いたように今年は企業間でサービスの差別化が起こるはずです。2017年はどこも同じ取引所の機能しかありませんでしたが現在はどこの企業も決済プラットフォームやSTOなど独自サービスを準備しています。2017年と同じですね。ある企業の社長が2017年は仮想通貨元年になると言ってたときと同じ空気です。