(月)貿易大学タム先生の来学ベトナムの貿易大学のタム先生が流通科学大学を訪問された。貿易大学は流通科学大学の提携校であるが、その提携協定の締結においてもタム先生にお世話になった。タム先生と私の交際も長い。拙宅に宿泊していただいたこともある。博士課程に在学中である。タム先生のご夫君はハノイ国家大学の学長である。日本で言えば、東京大学総長に匹敵する。昨年にもご夫婦と一緒にハノイで食事をしたが、その人柄には感服させられた。気さくで権威主義的なところがない。人間として尊敬できるご家族である。自慢ではないが、タム先生のご家族とつきあい始めたのは、ご家族が「無名」の時からであった。それだからこそ、現在も親しくおつきあいをして頂いていると思う。いう人間関係の妙味は、日本だけでなくベトナムでも世界でも通用すると言えるのではないか。(日)箕面船場ライオンズクラブ創立30周年記念式典5月26日(水)に箕面船場ライオンズクラブの創立30周年記念式典が千里阪急ホテルで開催された。ご来賓の方々の臨席を賜り、さらに姉妹クラブとして台湾から台北松山のライオンズクラブからのご出席も頂戴した。総勢200名に近い大きなパーティーであった。私は、所属する箕面船場ライオンズクラブから会員表彰として「功労賞」を受けた。その理由は、ラオス清掃ボランティア活動を2003年から継続していることである。同クラブからは2005年の私の入会当初から支援を賜っている。支援を頂戴しながら、さらに表彰をしていただけることは恐縮である。昨年は、ラオスの国際ライオンズクラブ会長と箕面船場ライオンズクラブ伊原会長との面談にも貢献できた。このラオス清掃ボランティア活動は今年も実施予定であり、8回目となる。(株)ダイエー創業者)と私の約束は、最短でも10回の継続である。継続することが影響を拡大・浸透させる「決め手」という中内の考えには納得させられる。同じライオンズの会員の皆様の協力を頂戴しながら、このラオスの清掃活動を今年も継続したいと静かに決意を固めることができた。すべての皆さんに感謝である。ありがとう、ございました。写真の人物?は、大阪府箕面市のマスコットである「たきのみち・ゆずる」君である。「たきのみち」は箕面川の滝に向かう道の意味である。「ゆずる」は箕面市の特産物に柚子(ゆず)があることから命名された。会場の余興で「餅つき」をしたが、そこで登場であった。(土)ゼミ学生の募集結果2年生後期から始まるゼミ学生の募集結果が判明した。全部で10名の応募があった。その中の3名が中国人留学生である。最低のゼミ生の人数が12名となっているから、追加募集を2名する予定である。これまでにも中国人・韓国人・ベトナム人のゼミ学生はいたが、3名は初めてである。3名いれば、いろいろな「実学」の実践ができる。今年の卒業式で商学部経営学科の総代となった王旭さんとは、今でもビジネス情報を提供してもらっている。このビジネスの適当な仕事を留学生3名に指示を与えながら任せてみようと思っている。日本の会社として私が代表社員である合同会社TET(テト)を活用する予定である。アジアで「実学」を追究する。この目標に向けて、自然体で無理しないで着実に歩みを進めようと思っている。ゼミ生の応募に感謝したい。私は主に2年生向けの「経営学入門」の講義を担当している。28日は中間試験を実施した。その問題の一部を以下で紹介する。問題4.次の問題に解答しなさい(マークシート方式)。(1点×5カ所×2問=10点満点)(1)M.E.ポーターの競争戦略について、(41)~(45)に該当する最も適当な言葉を1~4の中から選択して解答欄にマークしなさい。ポーターは、企業が他社に対して(41)を獲得するための競争戦略の体系を示した。ポーターは、次の5つの競争要因(新規参入の脅威、供給業者と買い手、代替品・サービスの脅威、(42)、業界内のポジション争い)の観点から、その業界の特徴や業界内の自社のポジショニングを分析する。特定の狭い(43)に焦点を当て、その中でコストや(44)の面で優位に立とうとする(45)を主張した。組織戦略このようなマークシート方式の問題は、その作成には手間取るが採点は簡単である。本来は論述式が大学生の問題として適当であると思うが、そうなると多数の知識習得の確認は難しい。いった問題を50問出題して試験時間は60分である。ほとんどの学生は30分程度で回答できる。そこでマークシートの裏側に講義の感想を記述式で書かせることにしている。試験を受ける方も大変だろうが、その問題を出す方も同様以上に苦労しているのである。(木)二者択一の姦計:これが小沢戦略か?民主党が同じ選挙区に複数の立候補者を立てると言う。いわゆる「票割り」の集票だけから考えると、これは民主党には不利になる。今まで1人が集めた票を2人で分けるからである。民主党の支持団体の固定票を候補者2人に割り振る。選挙運動の地域を2人に分割する。知名度のある候補者は浮動票に期待し、現職の候補者は支持団体の固定票を確保する。複数候補の選挙活動の場合は、このような方法が一般的であろう。無党派からの得票を期待する場合は、二者択一を有権者に意識させることができれば、その状況は変わる。「民主党からは2人の立候補者がいます。それぞれ魅力があります。どちらかを選んで下さい」という趣旨で選挙公報する。このような広報が成功し、有権者が二者択一の意識になれば、民主党以外の野党の候補者は有権者の視野に入らなくなる。これは民主党にとって当然有利である。これは二大政党制の選挙も同様である。有権者に「政権選択」という二者択一の意識が強まれば、第3の政党は選択肢の対象にならなくなる。同一選挙区に2人を立候補させて2人ともに当選させるためには、以上のような戦術が必要であると思う。これは商品販売にも活用できる。パソコンを買いに行く。さまざまなメーカーがあり、そこから選択することになる。1つの製品を販売員は進めるのではなく、同じパナソニックならパナソニックの製品を2種類勧めて、その2つから1つを選択するように顧客を誘導する。これが成功すれば、顧客はNECや東芝やソニーの製品は眼中から消える。パナソニックの製品を二者択一することになる。顧客は自分の判断で製品を選択して購入したという満足感があり、パナソニックにすれば、どちらの製品が売れても売り上げは伸びる。いった二者択一の戦術が成功するためには、いくつかの前提条件が必要であろう。時間があれば、ぜひ検討したいテーマである。Zmico)が合弁の証券会社設立の協定に調印した。出資比率はラオス側が70%、タイ側が30%である。この記事によれば、ラオスの証券取引所の開設は本年度末となっている。この記事の詳細は、次回の岩井証券HPのレポートを参照されたい。この調印式はラオスのビエンチャンで行われたが、その前にタイのバンコックでも調印式が行われている。そこでは、本ブログで既報の通り、取引所の開設は2011年1月11日と発表されている。いずれにせよ、当初の開所予定である2010年10月10日からの延期は確実である。このような開所の延期はラオス当局の不透明感や優柔不断を示している。今回の証券会社の設立は、民間ビジネスレベルでラオス証券市場に向けた地歩を確実に進めたことを意味している。現在、2年生のゼミ募集をしている。個別面談の最終日が26日(水)である。そこでブログ上で私のゼミ活動の方針を説明しておきたいと思う。自分のやりたいことが決まっている人を応援したい。次のような人は歓迎である。それに対する指導例は⇒である。(1)部活に専念したい⇒就職活動を考えて最低限の時事問題や常識を学ぶ。リーダーシップ論など部活にも活用できることを学ぶ。(2)大学院を受験したい⇒受験勉強を指導する。(3)資格を取得したい⇒社会常識を学ぶ。それ以外は資格取得に集中する。(4)留学して語学を学びたい⇒英語で専門書を読みます。(5)アジアビジネスを勉強したい⇒夏休みと春休みに私の「カバン持ち」をする。そのための準備をする。(6)家業を継承したい⇒ビジネス拡大の可能性を探る研究を指導します。比較的長期のインターンシップを考えてもよいです。協調性やチームワークは大事ですが、群れる人は嫌いです。自分一人でも行動する人はかっこいいと思います。正規軍の歩兵よりもゲリラ兵や狙撃兵を養成したい。一人でも生き残って戦う兵士を応援したい。週に1回のゼミでは共通の教科書を読みますが、そのための準備は特に不要です。その場で読んでその場で考える。ある意味で緊張と実戦の時間です。それ以外は、自分の技能や力量を高めるために勉強・努力する。それができない人は、将来の社会人として仕事を続けることができるかどうか。それ以前の問題として社会人になれるかどうか。以上の方針や考え方でゼミの指導をしたいと思います。大学卒業後に就職できなくても、ともかく社会人になる決意が必要です。いう気持ちもゼミで醸成したいと考えています。本日、カンボジア投資セミナーが、大阪国際交流センターで開催された。東京では、5月26日(水)にザ・プリンスパークタワー東京で開催される。(JETRO)、経済産業省、カンボジア開発評議会(CDC)。(UNIDO)、外務省、駐日カンボジア大使館。セミナーの内容は以下の通りであり、まさにカンボジア投資促進のオールスターの登場であった。非常に厳格なタイムスケジュールの執行に感心させられた。JICAとJETROという外国の活動を中心とする独立行政法人がセミナーを共催するということも異例ではないかと思われる。これは、セミナーで指摘されていたが、日本企業のカンボジア投資促進のために「オールジャパン」で取り組むことが、すべての日本の企業・機関で求められていることの証左である。スン=チャントル上級大臣(上記の写真)の謙虚な姿勢に感服した。休憩時間に参加の日本人に積極的に話しかけられて、大臣ご自身から名刺を交換されていた。この低姿勢と積極性は注目されてよい。大臣が自ら「よろしくお願いします」とセミナー出席の日本人に対して声をかけられていた。これは初めての経験である。投資を誘致に来たことを態度で示されている。上記の講演者である今村さんは「ベトナム=プラス=ワン」としてカンボジア投資を特徴づけられていた。カンボジアの時代である。「チャイナ=プラス=ワン」としてのベトナムと同様にカンボジアにも独自の経済成長戦略があって当然である。私見では、それが農業開発ではないかと思われる。日曜日に少し前の日本経済新聞を読んだ。同紙(2010年4月29日)に米国大手投資銀行ゴールドマン・サックス幹部による米国上院での公聴会の様子が紹介されている。古くなるが、私見を述べる。その中でゴールドマン・サックス幹部が、「社内で「くず」と呼び、下落を確信していた証券を客に売った」と上院から批判されている。この「くず」とは、いわゆる高リスクの住宅ローン証券のことである。コンプライアンス(法令遵守)、企業倫理、企業の社会的責任(CSR)が重要と言われ続けて、その理論や経験を米国から学ぶ。いったことが無意味というか、欺瞞というか、絵空事であることが証明されたような公聴会であった。MBA(経営学修士)以上の学歴をもった名門投資銀行のエリートが、優秀な頭脳で理路整然と「建前」を述べながら、実際の「本音」では私利私欲、我欲の亡者となっている。富=お金や地位に対する人間の執着は理解できるが、その問題と企業倫理はどのように整合性をもたせることができるのか。企業倫理は組織の倫理観であるが、個人としての倫理観はどうなのか。経営学における企業倫理を理論的に学ぶというよりも、自分の内面的な倫理観の問題として考えることが、より教育的であるかもしれない。多くの「建前」を学んでも、それが「絵に描いた餅」では、その学ぶ時間がムダと思われるからである。(土)アジアの時代:進藤榮一『東アジア共同体をどうつくるか』(1)進藤榮一『東アジア共同体をどうつくるか』(ちくま新書、2007年)を読んだ。最近、鳩山首相が提唱する「東アジア共同体」構想の具体的な進展は寡聞であるが、そのような日本の取り組みについて私は賛成である。アジアの経済成長力を日本に取り込むためには、それなりの政治的な構想が必要と思われるからである。)は、このような構想を推進する立場であるが、それに反してアジアよりも日米同盟を優先するという立場の論者も有力である。日米同盟の優先論者には、「中国脅威論」や「テロ国家・北朝鮮」という認識が念頭にあり、それに対抗するために米国との関係を優先させるという主張である。簡単に言って私見では、日米同盟の論者は古いパラダイムから脱却していないように思われる。現在は、米国が中国との関係を深める時代である。最大の脅威と考えられる国との友好を深めることが、最善の安全対策とみなされる。これが、外交上のコミュニケーション能力発揮の要諦ではないのか。米国が日本よりも中国を重視するように見えることには、このような意味がある。次回から、この進藤教授の著書を紹介しながら、いくつかの私見を述べることにする。カンボジア元マルハンジャパン銀行頭取の宮内敬司さんをお招きした。200名を超える学生にとってカンボジアの話題は新鮮であったと思う。ゼミの学生にとって外国に目を向ける好機になった。宮内さんのご講義に関連して、私はゼミ学生に就職活動について次のように話した。プロ野球の選手になるために「ドラフト会議」がある。ドラフト1位でも4位でも、またドラフト以外であっても、どこかのプロ野球球団に入団さえすれば、それからはアマチュアではなくプロとなる。野球人生のスタートである。就職も同じで、ともかく企業に就職さえすれば、そこからが社会人のスタートである。この決意と準備と粘りが不可欠である。大リーガーのイチローでも、日本のプロ野球のドラフトでは第1位指名ではなかったはずである。この時にイチローは、第1位指名でないから指名は受けないとか、希望する球団ではないから翌年のドラフト会議まで待つといったことは考えなかったと思われる。プロ野球の選手なれば、その後は実力に応じて成長できる。就職活動を前にして、こういったプロ意識(=社会人になるための自覚)を醸成しなければならない。修了の1ヶ月前まで就職はなかったし、最後の最後まで就職をあきらめなかった。それほどの悲壮感もなかった。宮内さんについては、北海道拓殖銀行が1997年に経営破綻。その後はカンボジアで銀行頭取にまでなられた。今、カンボジアの投資や農業開発について自由に仕事をされている。さまざまに仕事は変遷するが、自分の人生は自分で責任をもつということである。今後の日本の閉塞感から脱却するためには、経済成長するアジアに目を向けるしかない。これが宮内さんと私の共通した認識である。いう思いが学生に伝わったであろうか。(木)誕生日に思うこと今日は55回目の私の誕生日。55歳と言えば、少し前までは定年退職の年齢である。現在の大学の退職年齢は68歳である。大学によって63歳とか65歳とかいろいろである。通常の企業の退職年齢が60歳とすれば、大学の定年は長いと言われる。いう場合、その理由は次のように説明される。大学教員は大学院を修了することが一般的である。修士課程が2年、博士課程が3年である。この5年間、同年齢の大学卒業者は企業で働いている。したがって職業人のスタートが遅い5年間だけ、そのゴール(エンディング)も延長されて当然である。以上のように私は教えられてきたが、最近は企業で働いていた人が大学教員に転職してくる場合がある。勤務年数からみれば、これは最も幸福な人である。幸福な人は定年退職のない人であろう。自分の意志で仕事を辞めることができる人である。人生いろいろ、仕事もいろいろ。すべて自己の選択と責任である。それを自覚して今を生きるしかない。人生とは難しいように思われるが、意外と簡単なのかもしれない。要するに各自の好きにすればよいのである。表題は、ラオスの消息筋からの情報である。前の予定日が、2010・10・10。今度が、2011・01・11.もし、さらに延期となれば、自然に予想がつく。2011・11・11。いずれにせよ、ラオス証券取引所の開設は来年の1月11日である。(水)ラオス証券市場の開設遅延について推論ラオス証券市場の開設について、その進捗状況は岩井証券のHP(ホームページ)「上田義朗ベトナムレポート」で紹介した通りである。私が5月1日時点でビエンチャンで調査・取材した限りでは、2010年10月10日の開設という政府の公式予定に変更はなかった。岩井証券が主催する「ベトナム株取り扱い1周年記念セミナー」(5月11日)では、会場の参加者の方からラオスの証券市場の開設が遅延するのではないかという質問があった。ベトナム株のセミナーであるが、この質問は当然である。その理由の第1に、ベトナム株の動向は、隣国のラオスやカンボジアの株式市場の開設や株価変動に影響を受ける。第2に、岩井証券が発売する投資信託「メコンのめぐみ」の投資対象国にはベトナムのみならずラオスとカンボジアが含まれている。第3に、ベトナム企業がラオスやカンボジアに投資しているから、ベトナム企業の成長にとって隣国2国の動向は無視されえない。セミナーでの私の回答は、前述のように5月1日時点で変更なしということであった。ラオスでの開設が遅延するとすれば、それはタイの政情不安が原因のひとつであると思う。ラオスの証券会社は3社が予定されていると指摘したが、その1社はタイの証券会社との合弁企業、もう1社はタイの証券会社である(詳細は冒頭の岩井証券のHP参照)。3社中の2社がタイの証券会社である。タイの政情不安のために少なくともラオスからタイに対する「人の動き」は遅延していると想像される。それがラオス証券市場の開設にも影響を及ぼした。これが私の推理である。一般に最近の大学生は「受け身」である。その典型は、「あなたはどう思いますか」と質問しているのに、教科書で答えを探そうとする学生が多い。この傾向は、高校時代の受験勉強の弊害として広く指摘されている。私は学生に対して「答えは頭の中にある」・「教科書には書いてない」・「探すのではなく考える」などと叱咤激励している。「わかりません」と素直に答える学生も多いが、それも私の講義では容認しがたい事態である。「わかりません」で思考停止になるからである。いう学生には「就職活動の「圧迫面接」の練習のつもりで」と断りながら、ヒントを出しながら追求型の質問を繰り返す。すると、何らかの答えが出てくるものである。今日の「経営学入門」の講義では、教科書を5分間読ませた上で、教科書なしで白板(流通科学大学に黒板はない)にPPM(プロダクト=ポートフォリオ=マネジメント)の図を書いてみなさい。だれか書いてください。このような問題を出した。だれも手を上げないので、「手を上げるのが恥ずかしいんやね。そんなら、私は部屋を5分間出るので、だれか書いておいて」と言って退室した。その後に戻ってみると、ちゃんと白板にPPMの図が書かれていた。立派なものであるが、それは女子学生が書いたのものであった。いう非効率的な講義をして何の意味があるのかという指摘はもっともだが、少なくともPPMについては強い印象を学生に与えたはずである。3分間で済む講義内容に15分以上の時間をかけた。以上、大学の講義現場の実態である。私の講義では各自が名札を用意しており、名前を呼ぶことにしている。講義中に発言した学生には、その名札にポイントを与える。ポイントは成績に反映する。いったインセンティブも考えなければ、なかなか学生は積極的に発言しない。それでも上述のような現状である。このポイントは出席点ではない。出席して講義を聴いている学生は、あまり歓迎しない。高度経済成長時代に「サラリーマンは気楽な稼業ときたもんだ」という植木等の歌があったが、それと似たような大学生は社会人になっても苦労するだろうし、おそらく就活の面接試験で失敗するであろう。上記の女子学生に「ダブルポイント」を与えたことは言うまでもない。腰痛さらに首筋にも「違和感」がある。そこで今日は、自宅に近い整骨医院で治療を受けた。腰痛の理由は、日曜日に重い荷物を持ったためと明確である。4月の健康診断で身長が低くなっていることから、背骨や腰に対する日常の負荷も理由であろう。首筋の違和感は原因不明である。20数年前の自動車事故の影響かもしれないが、それほど長期の時差があるとは普通は考えられない。この事故は私が「追突」された被害者であった。満身創痍などと大げさなことは言わないが、年齢に応じた健康管理が必要であると痛感している。今日の整骨医院は、柔らかいマッサージと電気療法で痛みを緩和してくれる。確かに素人療法とは異なり、かなり良好な効果があった。私が期待していた効果は、コミック『北斗の拳』のようにボキボキと骨に言わせて、身長が3cmほど伸びて、身体がシャキッとすることである。これは整体の領域に属するのであろう。今後、いろいろ試してみたい。土曜日と日曜日に甲南大学と関西大学の「教育懇談会」に父兄として出席した。私立大学に子ども2人を通学させる親の「生活苦」を日頃実感しているが、こういう機会があると費用対効果を評価できる。両大学ともに熱心な教育姿勢は十分に理解できた。私の勤務先の流通科学大学も、けっして負けていないということも確認できた。各大学が多様な方針と方法で教育に取り組んでいるのである。関西大学の就職状況の説明では、就職に不可欠な能力として次のように「コミュニケーション能力」が指摘されていた。「企業が最も重視する・・・企業が求める「コミュニケーション能力」とは、似たような価値観を持った友だちと仲良くやれるというだけではだめで、異なる年齢の人、考え方の異なる人と緊張感のある場面で、ちゃんとコミュニケーションがとれるというもの」。この「コミュニケーション能力」の定義に私は納得できるが、それが日本の政治や外交の場面では欠落していると先日に指摘したとおりである。教育懇談会の注目される話題として就職状況を示す場合、内定率と就職率という2つの指標があることに注意しなければならない。