版元サイトすべての取次への出荷が可能です。FAX、電話またはE-mailにて御注文ください。本書は、農業経営者またはJAなどの生産者団体の経営者がJGAPを導入し、活用するためのノウハウを解説しています。食の安全を確保し、環境保全型農業を実践し、農業現場の労働安全を確保することは誰にも異論がない重要な取り組みです。これらの取り組みを継続的に実行可能なコストで農業経営者が実践することが今求められています。本書は、21世紀になって世界で普及が進み始めたGAPという新しい農業管理の手法について解説しています。目指すものであります。そのため、本書は食にかかわるすべての人に向けて書かれています。■特集:<日本のGAPの今>農産物の生産管理手法GAP。食の安全性に対する消費者ニーズは当然高いが、その保証となるGAPはまだまだ普及途上にある。GAPの動向をさぐるとともに、使いこなすために役立ててほしい。「減反廃止」後、わたしの水田経営1970年から続いてきた「減反」が、2018年いよいよ廃止される。水田農業の枠を越え、日本農業を大きく歪めてきたといえる。不明な点も残されている。「補助金バラマキ農政」が今後も継続される可能性もある。そんななかで、これからの水田経営を考えてみた。TPPを活用するには、FTAの理解がその第一歩である。EPA」「RCEP」と3つのメガFTAのメリットがわかる。食・農業事業者の活用はすでに始まっている。⇒やがて来る農政大転換に備え、先を読んだ経営判断が求められる⇒養豚業を発展させるための基本条件は、さしの多い肉と生産コストの引き下げ⇒オールマイティーな経営ではなく、農業の分業化で得意な分野に力を注ぐ⇒農家の魂はボーダーレス。規格自体が世界への穀物流通の営業ツール。官か民かという問題は超越。⇒競争力をつけるコメの検査IT機器活用でスピーディーに。目視鑑定から画像判定への転換は何をもたらすか。全豆連推奨マークのインパクト。低価格競争を脱して品質をユーザーにアピール。JA全中が合意した農協改革の骨子について、各方面でさまざまに語られている。要は、准組合員問題を先送りにした農協救済策に過ぎない。日本農政のアナリストや農業ジャーナリスト三氏に切り込んでもらった。都心のコンビニエンスストアのカット野菜がヒットしてから久しい。一方で野菜や果物を選び、家庭で料理し、より良い食事をとろうとする人々もいる。そのような人々の期待に応え、本来のおいしさを持つ青果を顧客に届けようと、こだわりを持ち続ける小売業の取り組みを紹介する。■特集:待ってました日本農業の夜明け!イノベーションに挑む経営者の時代。年の初めに言ってしまいます——何よりも自分に、そして時代に、同伴者たちに!⇒子実トウモロコシのことは私たちに任せろ⇒農家から農業ベンチャーへさらに真の農業経営者へ。誇れる農業の仕組みと伝説を私たちが作っていく⇒共に歩む仲間がいるから知恵が出る、笑顔が出る地域も業種も超えて知恵と勇気を分かち合う⇒集落単位で経営を装う時代は本当に終わりその農村を楽しく盛り上げるのは私たちだ⇒気象災害はもうまっぴら。■特集:待ってました日本農業の夜明け!イノベーションに挑む経営者の時代。年の初めに言ってしまいます——何よりも自分に、そして時代に、同伴者たちに!⇒米価崩壊!私たちはそれを恐れていたのではない。自由に考え、試される日が来るのを待っていたのだ。⇒気象災害はもうまっぴら。そんなことでへこんでいる時間も大人しさも持ち合わせてはいない!⇒集落単位で経営を装う時代は本当に終わり、その農村を楽しく盛り上げるのは私たちだ。⇒農家から農業ベンチャーへ。誇れる農業の仕組みと伝説を私たちが作ってゆく。⇒共に歩む仲間がいるから知恵が出る、笑顔が出る。地域も業種も超えて知恵と勇気を分かち合う。農業界においてもフェイスブックで仲間をつくり、経営を向上させる新たな試みが始まっている。先行例を見ながら、農業におけるフェイスブックの可能性を考えてみよう。農業での雇用を考える雇用とは難しい問題である。農業には多様な現場があり、一般的な方法論はそれこそ通用しないだろう。読者にアンケートを取り、取材もした。どれが正解という判断はできるものではない。そこで今回、それらのありのままの情報を紹介することにした。何か一つでも役立つものがあればと願うところである。農業、いまどきの女たちが考えること農業というと男性の職業というイメージが強いせいか、その世界に入ったというだけで女性たちは世間から注目されてしまいがちだ。それを自分の仕事とし、経営を築き上るということにおいて性別は関係ない。確かに出産や育児というハンディはあるが、逆に男性にはない才能も備えている。した点について、彼女たちはどう考えているのか。そもそもどうして農業の道を選ぶのか。いまどきの女たちの実像を追った。基肥一発型から追肥主義の施肥体系へ本誌では、かねて過剰施肥を戒める特集を続けてきた。今回、改めて追肥主義の施肥体系を呼びかける理由は、言うまでもなく農産物の品質安定とコストダウンのためである。各段階で、約40%程度が廃棄されていると言われている。夏場の高原野菜産地から2〜3日程度で加工業者に渡る野菜の歩留まりが、船でカリフォルニアから運ばれてくる野菜より悪いというのである。日本産地の野菜は腐れが多いということを示している。その一番大きな理由は、我が国の生産過程の過剰施肥による品質劣化である。日本の野菜が価格ではなく品質においてカリフォルニア産に比べて見劣りし、需要者に敬遠されかねない状況なのだ。我が国の施肥のあり方が高コスト構造だけでなく、品質や収量へも影響していることを看過してきたことを省みてはどうだろうか。きらびやかな政策目標が並ぶが、果たして実現可能なのだろうか。そもそも農業経営者にとって意味のある内容になっているのか。2011/2バックナンバーもご注文いただけます出版社リストへ戻る。