家系図の調査で頼りになるのがお寺の過去帳や墓石の記録。近年、そのお寺をとりまく環境が大きく変化しています。日本には約77,000ものお寺があります(2016年文化庁調査)。経済基盤の弱体化や後継者不足により、実態としてその2割は廃寺状態ともいわれますが、それでも、コンビニエンスストアの全国店舗数約57,000(2017年日本フランチャイズチェーン協会統計)を上回る数字です。【お寺は教育・福祉・文化の拠点だった】お寺というと「葬儀や法事を行うところ」といったイメージがありますが、もともとは葬祭や布教の場であるだけでなく、地域における教育や福祉、文化の拠点としての役割を担っていました。江戸時代に生まれた「檀家制度」と呼ばれる仕組みによって、お寺は行政機関の役割をも担うようになり、お寺と地域住民の生活は強く結びついていました。檀家制度は、他の仏教国には例をみない日本独特のシステムです。檀家とは、特定の寺が葬祭供養を執り行う代わりに、財施(ざいせ。お金や物品の施し)によりお寺を扶助する仏教信者の家を指します。檀家制度(寺請制度)の始まりは1638年(寛永15年)。キリシタン禁制の宗教統制政策を打ち出した江戸幕府は、誰もが必ずどこかの仏教寺院に信者として帰属することを義務づけ、現在の戸籍にあたる宗門人別改帳(しゅうもんにんべつあらためちょう)に各家の宗旨と菩提寺(信者の帰属寺院)名を記載して、その内容を寺院に保証させました。寺の「檀家」となることで、反体制的キリシタンではないとの身分保証を受けたことになります。した政治上の理由により生まれた檀家制度は、お寺にとって安定した収益構造となりました。近年、核家族化や親族付き合いの希薄化、都市部への人口流出等によって、お寺をとりまく環境は大きく変化しています。よると、伝統仏教の檀信徒数は、ここ20年で約2,000万人も減少しています。檀家の寺離れの背景にあるのは、生活習慣や宗教意識の変化、お寺との永続的な付き合いを通じて寺院経営を支えることが人々にとって経済的に重荷となっている点が挙げられます。以前、京都の歴史ある禅寺の和尚さんから「檀家頼みだけではもうやっていけないので、修学旅行生や観光客にたくさん来てもらえるように工夫したよ」というお話を伺ったことがあります。拠点として、地域に不可欠な存在となっていくことがお寺のこれからにとって大切なのではないでしょうか。