家を買う前に絶対確認すべき5つのポイント。家を買う前に絶対確認すべき5つのポイント。restate-media.com家を買う前に絶対確認すべき5つのポイント。3耐震性:マンションは新耐震、戸建ては2000年基準。中古戸建てなら耐震診断をした方がいい。セットバックや接道状況もチェック。SelFinはあくまで注意喚起。家を買う前に不動産屋の営業マンに聞く!ネットの物件情報、肝心なリスク情報が隠されている!その確認方法は?家探しをしようと、物件をインターネットで調べてみるとビックリするくらい物件情報が出てきます。写真が綺麗に撮られていてテンションが上がりますよね。「駅から3分で便利!浴室暖房もついてます!」なんて不動産営業担当者のコメントも載せられていて、いい気分になります。多くの物件がこの調子で、どうしても目移りしてしまいます。実をいうと、物件情報サイトに載っている情報は大事な部分が隠されています。不動産会社から貰う資料を見ても肝心なことが抜けています。それは悪い点やリスクなどネガティブな情報です。そりゃそうですね、その物件を買ってもらいたいと思っていますから。物件情報サイトなどでは、「事実」は分かりますが、本当に読み取らなくてはならない「意味」が分からないようになっているのですね。AIに判断させる「本当に買ってもいいマイホームなのか」ということを確認するとても大事なことで、これを見抜かなければなりません。ここでは、マイホームを買う時、絶対にチェックしておきたい5つのポイントをご説明します。不動産取引に普段接することのない人がチェックしようと思っても難しい部分もあります。それを調べるのは不動産屋さんの仕事です。そのためには、物件を選ぶ前に、優秀な不動産の営業担当者(エージェント)を選んで、安全な取引をしてくださいね。【7つの方法】良い不動産屋の見分け方・選び方(住宅購入編)2018-01-10または、これらポイントをAI(人工知能)によって一瞬で判断することもできます。自分一人でチェックできる便利アプリ、それが後述する「SelFin」です。(先に読みたい方はこちら!)1価格の妥当性:家の本当の状態も分かる!欠陥住宅を買わされてない?まずは何と言っても物件金額が適正かどうか?ということを知らないといけません。マイホームは何千万円もします。相場より高い家を買ってしまっては、100万円単位でお金を損してしまいます。逆の場合もあり得ます。相場よりあまりに安い物件だからと言って良い物件というわけではありません。基本的に不動産は、良い点も悪い点もすべて価格に集約されます。安い物件にも安い物件なりの理由が必ずあります。したら欠陥住宅を買わされているかもしれません...。中古住宅の場合、たまに売主の個人的な事情で「さっさと自宅を売り払って換金したい」という場合もありそのケースはお買い得といえます。いずれにせよ「価格の妥当性」を知るということは、土地・建物の本当の姿をあぶり出す行為といえ、安全に不動産取引を行う鉄則です。路線価など、固定資産税や相続税といった税金を徴収するための価格というのもあり、一物四価(1つの物件に少なくとも4つの価格がある)ともいわれます。調べ方としては、手っ取り早いのはインターネットの相場情報サイトです。相場」などで検索すればたくさん出てきますので、いろんな視点からみてみましょう。不動産営業マンに「この物件はなぜこの価格なのですか?」ということを聞いてみることもおすすめします。周辺の近隣相場などの実際の取引データを使いながら客観的に説明してくれるところは信頼できます。逆に、「まあだいたいこんなもんですよ」と漠然とザックリ説明するならその不動産屋さんは危険かもしれません。あなたが買いたいと思っている物件は、どの不動産屋さんでも取引できます。価格の妥当性を検証してくれる不動産会社を選び、価格の妥当性を確認しましょう!不動産価格の相場情報サイトは適正価格が高めに出る?多くの相場情報サイトが、現在売り出されている「売出価格」を基に算定していることが少なくありません。売り出し価格というのは売主が「これくらいで売れたらいいな~」と思っている「希望価格」に過ぎず、実際より高めにでる可能性があります。補正をかけたり実際の価格に近付けるための工夫はなされていますし、今後も改良が続くでしょう。いう可能性があることは知っておいてくださいね。マンションなら、賃貸相場から逆算する投資家目線の評価も知っておく住宅の相場を知るというと、売買金額を比較したくなるものです。マイホームを買った後に、一時的に転勤になるということはよくある話です。家族みんなで引っ越すケースであれば、家を貸す世帯も多いです。すると、賃貸相場(部屋を貸す時にいくらの賃料が取れるか?)という視点からマイホームの妥当な価格を知っておくことも大切です。分譲マンションは部屋の質も高く、また駅から近い距離に立地していることが多いので貸しやすいです。このように、想定賃料(家を貸したらどれくらいの家賃が取れるか?)から逆算してマンション価格を算出する方法もあります。これは不動産投資では当たり前に行われていることで「収益還元法」といいます。簡単に確認できるツールがあります。それが、売主の希望販売価格である「売出価格」によらず、投資家目線で価格の妥当性を算出する無料アプリ「SelFin」です。難しいことは考えずに、物件情報サイトのURLをコピペするだけで、AI(人工知能)がビッグデータを使って一瞬で適正と思われる価格帯を出してくれます。マイホームを「資産」ととらえ、資産価値のある家を買おうと思う人はチェックしてみましょう。住み替えが増える自宅を手に入れて終わりではありません。不動産先進国アメリカでは、「買う時に売ることを考える」と言われますが、家は最終的に手放す時が来ます。売るか相続するかですね。寿命リスクという言葉が出てくるほど、老後は長くなっています。年老いて動きづらくなった時、郊外の住宅地では大型スーパーや商業施設、病院が撤退し、交通機関も統廃合されたらどうでしょう。事実、こういった周辺環境の悪化はすでに始まっています。今後は住み替える社会がくるといわれています。老後、利便性の高い都心部のマンションなどに住み替えるのですね。昔は、一度家を買ったらずっと住み続けるという時代もありましたが、今やマイホーム購入は一生に一度ではないのです。何度売買を繰り返してもいいのです(欧米では当たり前に行われています)。すると、少なくとも老後に家がちゃんと売れないと、次の家を買う(または借りる)ためのお金が生み出しづらいですね。「買う時に売ることを考える」ということをそろそろ本気で考えておかないとマズイ時代といえます。超少子高齢社会の日本では地方の空き家が急増しています。売れない家を買ってしまっては、将来、土地に縛られて不便な老後を強いられるかもしれません。買おうとしている家が売りやすいか(「流動性」といいます)ということも確認しましょう。資産価値に大きな影響を与えるのは「立地」です。建物は、後からリフォーム・リノベーションできますが、土地は動かせません。文字通り「不動」産ですからね。「立地」という言葉をもう少しかみ砕くと、資産価値のある不動産は「人が集まるエリアにある物件」ということに尽きます。今後、発展する街かどうかですね。そのためには、買おうとしている地域の人口推移や世帯数・年齢層などの人口動態をみていく必要があります。犯罪発生率などの統計状況も確認しておきたいところです。液状化するリスクが高い土地や、活断層近くにあって地震の揺れが大きいところ、洪水の際に浸水被害想定(何mまで水が入ってくるのか?)など危険な土地は今後ますます避けられるでしょう。これらは少し専門的に調査になりますが、情報整備は進んでおり不動産会社であればこういった検証業務はできます。いうより、そういう調査・検証ができる不動産屋さんを選ぶべきですね。駅からの距離の近さ(アクセスの良さ)も大事です。好立地のエリアの中だといっても、駅から徒歩30分も歩く...なんてところは不便ですからね。「家を買う」ということは「その街に投資する」ということといえます。その街が今後活性化していくイメージが湧くかどうかということを考えましょう。発展する街であれば、将来、「その街に住みたい」と思う人が多いということです。売れる家かどうかということは、数十年後にあなた自身にとって大きな問題になります。適正な価格で売りやすいエリアにある家かどうかを必ず確認しておきましょう。