日経平均は4日ぶり大幅反発。6日の米国市場でNYダウは反発し、68ドル高となった。中東情勢悪化への警戒感から一時200ドル超下落したが、引けにかけて上昇へ転じた。円相場は一時1ドル=108円半ばまで下落し、前日に450円超下落した日経平均も本日は米株高や円安を受けて115円高からスタート。株価指数先物に海外投資家の断続的な買い戻しが入り、日経平均は後場に23577.44円(前日比372.58円高)まで上昇する場面があったが、現物株の売買はやや盛り上がりに欠けた。大引けの日経平均は前日比370.86円高の23575.72円となった。東証1部の売買高は11億5795万株、売買代金は2兆1251億円だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の91%、対して値下がり銘柄は7%となった。個別では、ソニー<6758>が売買代金トップで3%の上昇。米見本市に先立ち自動運転車を発表している。米ゼロックスとの提携解消が評価された富士フイルム<4901>は5%超上昇し、一部証券会社の目標株価引き上げが観測されたHOYA<7741>は4%超上昇した。その他売買代金上位もソフトバンクG<9984>、トヨタ自<7203>など全般堅調。任天堂<7974>やファーストリテ<9983>はやや伸び悩んだ。SUMCO<3436>が逆行安。第一三共<4568>も小安く引けた。豊和工<6203>や石川製<6208>といった防衛関連銘柄、ランニングシューズの競合懸念から売りが続くアシックス<7936>、決算が嫌気されたマルマエ<6264>は東証1部下落率上位に顔を出した。「証券アナリストの調査手法とこだわり」(全6回)証券アナリストの行動パターンをご紹介!個人投資家のリスク回避術を学ぼう。