省エネ義務化を追い風に今年4月から、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」(建築物省エネ法)に伴って省エネ基準の適合義務や届け出などの規制的措置が始まった。スタート時の対象は延べ面積2000m2以上の非住宅建築物だが、2020年までを目標に、住宅を含めて対象は段階的に拡大する。設計者の目にはともすると、省エネを巡る制度動向が一種の“制約”と映りがち。国策としてだけでなく、住宅建て主の省エネ性能に関するニーズは着実に高まっている。「省エネ」を制約ではなく、一歩先んじて住宅設計の可能性を広げる道しるべとして捉える――。した視点から、先進的な取り組みに挑む設計者の事例などを紹介する。「バブル建築」とひとくくりにされ、見て見ぬふりされているポストモダン建築。