注目材料を取り上げつつ、表面的な現象の底流にある世界経済の構造変化を多角的にとらえ、これを分かりやすく記述します。トランプ米大統領は自己顕示欲が強く、負けず嫌いな性格です。そのため、11月の大統領選で再選を果たすべく、最も得策と思われる戦略をとるに違いありません。米大統領選に向けたプロセスは、恐ろしいほどに長丁場です。本選の投開票日9か月前となった2月、予備選や党員集会が早くも始まりました。]恐怖のウイルス降臨?:新型肺炎について、いま言えることしんきん投信「トピックス」2020/02/04コロナウイルスによる新型肺炎に関し危惧されるのは、何より生命や健康、自由への影響です。マレーシアについては、鮮烈なイメージが浮かばないかもしれません。これは、同国にとり不名誉なことではありません。過去にしがみついている人は、東南アジアは日本よりも格下、と思っています。そんな人も、シンガポールは別格、と認めるはずです。データは客観的ですが、質の良し悪しを表しません。報道は便利ですが、中立性を欠きます。よって、ある国の真実を知るには、現地に行くのが一番です。昨年は、多くの人の予想に反し日米の株価が20%前後も上昇するなど、投資家の視点で言えば幸運な1年になりました。]今年の10大ニュース:対立や混乱にも負けず、株価は大幅上昇しんきん投信「トピックス」2019/12/24昨年の12月24日は米国株などが急落し、この点に限れば、ひどいクリスマスになりました。これに対し今年は、多くの投資家も、良い気分でクリスマスを楽しめるでしょう。東南アジアや中国へ行くと、希望や元気が与えられます。国が年々発展し、人々が豊かになっていく様子を、目の当たりにすることができるからです。安倍首相の在任期間が歴代最長(通算2887日)に達したのは、「幸運」による面もあります。米中貿易摩擦は、生産や消費、投資など経済活動に携わる人(つまりほとんどの人)にとって迷惑であるはずです。米国と英国が似ているのは、文化や言語だけではありません。経済や社会の長所・短所も相当似ています。経済情勢は短期間で変わり得ます。この1年で最も大きく変わったことと言えば、米国の金融政策でしょう。これに伴い、金融市場の動きも顕著に変化しました。カナダは絶景などで有名ですが、人口や経済規模は日本の3分の1程度です。隣の超大国・米国の陰に隠れがちです。米大統領の「ツイート(インターネット上の投稿)」を点検するのが、金融市場参加者の日課となっています。この奇妙な日常は、あと1年で終わるのでしょうか。将来への不安は、主に取り越し苦労から生まれます。連想が連想を呼び、悪い方向へ際限なく想像が膨らんでいくのです。(新中国)が成立しました。主導したのは、激しい内戦を制した共産党です。人間も自然の一部です。そのため、自分の属する環境に異変が起こっていることは、感覚的に、あるいは本能的にわかります。国々の敵意と激烈な宗派争いが絡み合う中東情勢は、世界一危険なものです。日本人に国民性というものがあるとすれば、それは「ムードに染まりやすいこと」です。•日本興業銀行(現みずほ銀行)入行。シティバンク銀行勤務を経て、スタンダードチャータード銀行のシニアインベストメントストラテジストとして経済・為替市場の調査・分析等に従事。2013年しんきんアセットマネジメント投信入社、現在に至る。誠★相場の見立て2020/02/072資生堂<4911>は6年で約10倍の暴騰。次のステージの上昇の可能性あり。国内感染者数が増加すれば危機モードが...TIWマガジン「投資の眼」2020/02/1810東映アニメーション(4816)の中間決算は、国内外でアプリゲームを中心としたゲーム化権販売が好調。お問合せ本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。本情報は、情報の提供のみを目的としており、金融商品の販売又は勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっての最終決定は利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本情報に基づいて行われる判断について、株式会社アイフィスジャパンは一切の責任を負いません。本情報の著作権は、株式会社アイフィスジャパン及び情報提供者に帰属します。一切を固く禁じております。