放送センターツイート「ぱくたそ」より日本のテレビ放送の代名詞・NHKの「一人勝ち」を「週刊FLASH」(光文社)が伝えている。同誌によれば、NHKの売上高は民放の倍近くに上るとか、社員が広尾にあるマンションに2~3万円近くで住むなど福利厚生がかなり手厚いなどの情報とか、NHKの「金」にまつわる内容が中心だ。基本的に高給とされる民放でも、NHKの充実ぶりに追いつくことは到底不可能だという。当然ながら、これに対しネットは過敏に反応。「読んでるだけで腹立ってくる」「民営化して」「受信料払いたくない」といった辛辣な意見が多数を占めた。これまでもNHKの受信料への文句や民営化を推進する声は多くあった。NHKは決して視聴者側を見てはいないようだ。2014年、NHKが15年度から17年度までの3年間で約1,000億円の増収を見込んでいると発表した際も、増収分の一部が放送センターの建て替えに充てられる計画ということで、バッシングの嵐を浴びた。センター建て替えの費用が3,400億円(さらに増える可能性も)と、民放の3倍近くの費用を見積もっている点も非難の対象となった。視聴者からの意見は、何も受信料そのものに対してだけではない。センター建て替え以前に「マシな番組作れ」「番組制作の無駄遣いをやめて」など、NHK自体に努力が足りないことを訴える声も非常に多い。NHKを象徴する番組である年末の『NHK紅白歌合戦』は年を経るごとに視聴率が下落。昨年は歴代最低を記録し、視聴者満足も低い状況。テレビ離れの加速という点もあるのだろうが、それでも見てくれている視聴者が多分に「マンネリ」を感じているというのだから深刻である。「長期政権はよくない」という言葉はよく言われることではあるが、NHKは「生まれながらの天下」だったといえる。テレビ業界が国内の情報発信の花形だった頃は、特に疑問も出なかったのかもしれない。その強い地盤がなくなりつつある今、こうした文句が出るのも当然である。NHKに対する世間の風当たりは、そのままテレビ全体の現状を表していると言えるのかもしれない。世間の風当たりはテレビ業界の現状そのもの!?のページです。放送センターの最新ニュースをファンにいち早くお届けします。クリックしてプッシュ通知を停止する。