「うちの部長、心臓病で手術して、治療費が500万円近くになったらしいね。日本には、世界的に見ても優れた国民皆保険制度があり、誰もが国民健康保険や職場の健康保険など、何らかの公的医療保険に加入しています。それでも、「もしも」の場合に、高額な医療費負担に耐えられるかどうかが不安で、民間の医療保険に加入したいという人は少なくないようです。保険会社は、単独の医療保険商品や、生命保険に付随した様々な医療の特約を揃えています。冷静に考えてみる必要がありそうです。民間の医療保険の手厚い給付は本当に不可欠?大病をすると一気に医療費が家計を圧迫するが...。公的医療保険で認められている医療行為であれば、3割の自己負担(*1)で受けることができます。抗がん剤投与に年間3500万円...」)。仮にひと月の医療費総額が100万円だったとしても、健保には高額療養費制度がありますから、30万円も自己負担する必要はありません。加入している健康保険組合に付加給付がある場合には、さらに自己負担額は低く済みます。世界的にも長い傾向があった入院期間が是正されるようになって、最近は長期入院はまれになりました。厚生労働省の平成26年(2014年)患者調査によれば、退院患者の平均在院日数は31.9日です。圧倒的多数の患者の入院期間は1週間程度で、病気の種類にもよりますが、1日の入院費の平均はおおむね1万円前後で済むようです。いわゆる差額ベッドなどの選定療養(関連記事「保険が利かない治療の自己負担を少なくするには?」)には、健康保険は用いることができませんが、もし、救急で搬送されて大部屋に空きがなく、やむを得ず個室に入院したという場合、医療機関は本来は患者に差額ベッド料を請求できないことになっています。患者自身が快適な入院生活のために個室を望む場合でも、仮に1日1万円の個室であれば1週間で7万円で、これぐらいなら貯金で賄えるという人も多いのではないでしょうか。先進医療のように、最先端の治療も保険外となります。公的医療保険だけでは、例えば、がんの重粒子線治療や陽子線治療のように、有用な治療が受けられないのではないかという不安を持つ人もいるでしょう。そもそもこれらの治療が、すべてのがんに対して効果が認められているわけではありません。自身が受けることになる確率はそう高いとはいえませんから、そのリスクを重視するには及ばないという考え方もできます。会社員などの勤め人が加入する健康保険には、病気やけがによる欠勤の場合、最長で1年6カ月間、傷病手当金として、休業前の給料の3分の2程度が支給される仕組みもあり、収入を気にすることなく、療養に専念できる仕組みは充実しています。小学生~70歳未満、および70歳以上の現役並み所得者の場合。続きは「日経Goodayマイドクター会員(有料)」の方のみ、ご利用いただけます。「ひと駅前で降りて歩く」「テレビを見ながら軽い筋トレをする」...これをもって「運動習慣がある」と思っている人は意外と多い。フィジカルトレーナーの中野ジェームズ修一さんは「強度の低い運動、筋肉がつかないような運動は、いくら続けても十分な成果が得られません」と断言する。健康診断で引っかかった数値を改善したり、カロリーを消費して減量したり、病気を予防するといった目的を達成するためには、どのような運動をすればいいのだろうか?認知症のリスクを下げる食事のポイントは?近年の研究から、認知症リスクは生活習慣によって大きく変わることが分かってきた。中でも重要なのが食生活だ。米国の最新食事法をきちんと実践した人は、認知症の発症リスクが最大53%低かったという驚きの結果も出ている。具体的にどのような食生活にすればいいのだろうか。今回のテーマ別特集では、最新研究に基づいた「認知症を遠ざける食事」のポイントを紹介しよう。年末年始や年度の変わり目など、宴会が増える季節に、楽しくお酒を飲みながらふと頭をよぎるのが、「体重の増加」と「気になる検査値への影響」ではないだろうか。暴飲暴食が続くとさまざまな検査値に影響が及ぶ。上げないための、宴会での上手な飲み方・食べ方のコツをまとめた。