僕も統計を学んできているので、なぜ環境教育業界ではこういった捉え方をしないんだろう。不思議に思っていたのですが今わかりました。しないのではなくて、こういった考え方の存在に気づいてないということですね。分けて考えるということをしないんですね。やってもらうには伝え方って大事なんだなって今本当にわかりました。やったら育ったって分かるんでしょうか。参加前と参加後のプレポストは大事ですね。そのため、参加することを継続することも、調査を継続することも大事ですね。個で活動している人は、あまり悩んでいないかもしれません。自分の目には効果が見えるから。業界の発展を考えた時に必要だよねと思うはずだから、率先して言語化してほしいですね。省庁も私たちもそこが知りたいですし、そこが明らかになれば色々なアピールができると思います。一つずつでも日々ピックアップしていくことですね。最初はKJ法(※2)でカテゴリーができてきて、幾つかに分類されたとなると、それを業界として掲げられたらいいな。抽出されたカテゴリーの中にはきっと新しい学習指導要領と噛み合わせのいい力が含まれているはずです。したら後々、学校での勉強や普段の学習態度等におよぼす良い影響も明らかになると思います。環境教育ではこの力が養われて、それは学習指導要領のここを下支えするものだから、学習意欲も伸びますよと言える。文化人類学者である川喜田二郎が考案したデータ集約のための手法。自由記述をカード化し、それをグループごとにまとめてカテゴリー化することによって、自由記述をデータ化することができる。1枚のカードには1つのデータだけを記述し、複数の文章がある場合はそれぞれ別のカードを作る。カードの中から似たものを小さなグループにまとめ、それぞれのグループに見出しをつける。近い小グループどうしをまとめて大きなグループを作り見出しをつける。今のアンケート調査(評価シート)がまずい点は主に2つあって、1つは事後の1回だけで取ってるから変化が見られないということ。2つ目は、何を測定したいかわからないから、何を聞けばいいかわからなくて、3点数が上がろうが意味がないという結果に。それに子供だって気を利かせますよ。大人が何を求めているかわかります。このレベルだと効果があるという共感は得られません。いえむしろ、共感を得てしまっているから問題なのではないでしょうか。思っていたら前に進みません。そのアンケートが本当に意味のあるものなのか、正しく判断できなくてはなりません。その質問で、本当に自分たちが示したい「教育効果」が測れているのか、例えば3点と4点のその1点の差が意味するのは具体的にどのような「効果」なのか、そこまで吟味した上でその1点の差から「教育効果」が上がったと言えるのか。これまでのやり方をただただ踏襲するのではなく、疑ってみることも必要です。一つは行動観察を複数人で行う、ビデオ取りですね。それでも結局クラスターが必要ですし、何を測定したいかを言語化できないと行動観察すらできないということになります。概念を言語化することが全ての始まりだと思います。何が知りたいのか挙げないから、方法が決められないんですね。何が知りたいのか決めることができれば、それに見合った方法を考えられます。領域固有と共通概念の二つでもいいと思いますので、皆さん自身のプログラムを図1に当てはめて、言語化することを心がけていただけると良いと思います。経て,現在,同大学グローバルエデュケーションセンター助教。