12:00これからの「大企業」は、人々の意志をつなぐプラットフォームになるのかもしれない仕事のあり方も働き方も多様化している現在、20代の若者から「大企業」が敬遠されることも少なくない。いま「大企業」はどんな価値を生み出せるのか。Note9」で独自のセッションを実施した。壇上に現れた入社3年目のNEC社員と『WIRED』日本版編集長との対話からは、大企業だからこそつくり出せる未来の姿が見えてきた。ISHIGAMITweetNECの石垣亜純(右)と『WIRED』日本版編集長の松島倫明。松島も昨年はNEC未来創造会議に参加していた。NISHIDA働き方も仕事のあり方も多様化し、フリーランスで働く人々の数は年々増加している。個人がエンパワーされていく時代にあって、「大企業」は批判の対象となりがちだ。たしかに旧来的な考え方を引きずりイノヴェイションを阻害している大企業が多いのも事実。ミレニアルズやGenZといった若い世代から敬遠される大企業も少なくない。総従業員数10万人を誇る日本有数の「大企業」でもあるNECは、そう考えた。2018」で独自のセッションを実施。対談を通じ、いま大企業で働く意味を問い直した。GENERATION」の姿を目撃すべく多くの人々が集まっていた。会場が熱気に包まれるなか壇上に現れたのは、石垣亜純、26歳。主たる顧客とする営業部隊に所属し、日々業務に勤しんでいるのだという。ここまで聞けば普通の若手社員に思えてしまうが、石垣が特異なのは「NEC未来創造会議」を支えるNECの全社横断の試み「未来創造プロジェクト」に参画していることだ。NEC未来創造会議は、テクノロジーの進化が社会を変えていくなか技術と人間の関係を見直すべく2017年に始動したもの。塩沼亮潤など多彩かつ豪華なメンバーが名を連ねている。2016年に入社したばかりの石垣は、NECが考える未来像を提起する未来創造プロジェクトのメンバーのひとりなのだ。石垣は2016年に入社したばかり。大学生時代は足繁く海外を訪れ、あまり熱心に就職活動を行なっていなかったことを明かした。いうスタート「NEC未来創造会議には錚々たる方々が参加されてますよね。松島がそう尋ねると、石垣は「そういう部分もなきにしもあらずなのですが」と苦笑しながら、次のように語る。「未来創造プロジェクトは2050年の世界がどうなっていくのか、そのときNECがどうあるべき考える取り組みなのですが、2050年っていまから32年後ですよね。未来創造プロジェクトには石垣をふくむ計10人のNEC社員が参加しているが、当初の想定以上に社内から応募があったため「オーディション」によって選抜が行なわれたのだという。社員のプロジェクト参加は、今年から始まった取り組みだ。未来像を提示するのではなくNEC内部での取り組みを加速させるべく、有識者による議論と並行しながらNECがこれから何をしていくべきなのか議論が重ねられていった。「NECとして描きたい未来像を何度も提出し、有識者の方々からご意見をいただいてアップデートしていきました。自分たちの意志や思いが周りの人と共鳴し、それが新しい動きにつながっていく。人々の思いと動きが連鎖していくことで社会がよくなっていくようなイメージを描いているんです」そう石垣は語り、いまNECが目指そうとする方向について説明した。「でも、これがゴールというわけではありません」と彼女は続ける。「むしろこれからがスタートなんじゃないかなと。これからは議論するだけではなくて動いていくことも必要だなと思っています」ひとくちに議論を重ねるといっても、幅広い知識と深い洞察力をもつNEC未来創造会議メンバーと入社3年目の石垣が議論を広げるのはそう容易なことではない。「こういう会議は結果的に意見が丸くなっていくことが多いと思うんですけど、当初もっていたパッションは最後まで維持できましたか?」と松島が尋ねると、「自分の思いは出せたとは思うんですけど、それをきちんと伝えられたかは別かなと。思いが詰まりすぎてうまく説明できなかったところもあって」と石垣は苦笑する。未来創造プロジェクトを通じて新たな経験を詰んだ彼女の表情はどこか晴れやかだ。2018」は『WIRED』日本版による1Dayフェスティヴァル。GENERATION」を国内外から招聘し、複数フロアでいくつも活発な議論が交わされた。NISHIDA集団であること、個であること領域を超えたメンバーとともにオルタナティヴな未来を模索する未来創造プロジェクトは確かに野心的な取り組みだが、単にチャレンジングなことをしたいのであればいまの若者はヴェンチャー企業への就職や起業の道を選ぶかもしれない。大企業で働くことは石垣はどう捉えているのだろうか。「会社に入る前は大企業ってチームで動くことが求められるイメージがあったんです」と石垣は語る。ソーシャルビジネスに関心があった石垣は学生時代に世界の国々を訪れ、海外の環境団体へインターンとして参加したこともあった。就職活動時はヴェンチャー起業の説明会にも行った石垣だったが、より広くビジネススキルを身につけ社会に大きなインパクトを与えるためにNECに入ることを決意したのだという。「でも、わたしが今回携わっていた未来創造プロジェクトでは、『個』を求められる気がしているんです。石垣の発言を聞いた松島は「でも大きな組織って難しいですよね。ひとりやふたりで動いていると自分が動くことで物事が動く。大きな組織だと誰かが動かしてくれることがある一方で、動きが見えなくなる部分もありますから」と語る。たしかに松島が言うように、しばしば大企業は年功序列のシステムや煩雑な意思決定プロセスなど硬直している部分が多いと批判を受けているのも事実だろう。石垣はむしろ会社を柔軟な存在と捉えているようだ。「30年も先のことなんて考えなくても会社は続くかもしれないけれど、だからこそ自分たちが動かないといけないんだと思っています。個人的には社外の人も巻き込んで色々なことをやっていきたいし、いい人が見つかったら会社もいいと言ってくれそうな気がしています。いうか、会社からいいと言ってもらえるようにするんです(笑)」いま就職する人々にとって、もはや「会社」という枠組みは強固なものではないのかもしれない。仕事のあり方の変化や、フリーランサーの増加、副業の奨励などさまざまな社会的な動きが「会社」に揺さぶりをかけ、その存在をより柔らかくしているのだろう。石垣はNECの社員のひとりとして営業の業務や未来創造プロジェクトに携わりつつも、自分のやりたいことをNECのなかで実現できる可能性を感じているのかもしれない。「未来に正解ってないじゃないですか。自分のアイデアを出すしかないし、そのアイデアは自分の経験からしか出てこない。社会人としてやろうとしていることもある意味では自分の思い描いていることと間接的につながっている気がしていて。渋谷ストリームのメインホールは超満員。登壇者と同世代の若者のみならず、大学生からビジネスパーソンまで、さまざまな人々が会場には集まった。2018」には数多くの学生やフリーランサー、クリエイターが集まっていたが、一方では「大企業」に勤める人々も少なくない。そのなかには「大企業で働いていてよかった」と考える者もいる。26歳のとある来場者は次のように語る。「うちの会社は6,000人ほどの規模なんですが、経営者がヴィジョナリーでわたしたちのような若手の意見をきちんと聞いてくれるし、社内には面白い人がたくさんいるんです。石垣もその発言にうなずきつつ、「わたしもそう思いますね。NECでは有志で面白い人やアイデアをもっている人をつなげていこうという動きも起きています」と語る。多数の社員がいることは、見方を変えれば多数の才能を抱えていることでもある。いまはまだ埋もれている才能をうまく掘り出して社内のネットワークに組み込めれば、才能の連鎖反応を起こすことで個人では決して生み出せないクリエイティヴィティを発揮することだって可能だ。ほかにも会場からは大企業のメリットを語る声があがる。GENERATION」の登壇者のひとり、高橋鴻介だろう。高橋は広告代理店に勤める傍ら、自身のプロジェクトにも積極的に取り組んでいる。客席から発言した高橋鴻介。高橋は本イヴェント登壇者のひとりでもあり、点字と墨字を重ね合わせた誰でも「読める」新しい点字を開発したことで注目されている。NISHIDA「スタートアップや新しいものを立ち上げるときは勇気がいると思うんですが、会社に勤めているとある種試せる期間があるというか。好奇心ファーストでまず動けるのがいいですよね。それにもしかしたら自分のプロジェクトが会社のプロジェクトになるかもしれないと考えながら動けるのもバランスがいいなと感じます」そう高橋は語るが、同じく石垣にも「好奇心ファースト」で動ける環境が用意されているといえよう。「わたしはあまりバランスを考えていなかったんですが(笑)、とりあえず機会を見つけたら常に飛び込んでみることにしています。大企業っていきなりお金の話になりがちですが、まずやってみることを増やしていけたらいいなと思うんです」テクノロジーの進化によって経済・社会・文化のシステムのありようが変わっている現在、もはや大企業/個人・スタートアップのように単純な対立構造は有効ではない。企業に所属せず個人で次々と新たなプロジェクトを立ち上げる者もいれば、大企業ならではのネットワークやシステムを活用することで自分が目指す世界をつくり出そうとする者もいる。それは相反する存在ではなく、むしろ協働すべき存在なのだ。既存の領域や枠組みがもはや無効化された世界にあって、人々をつなぐのは「意志」にほかならない。わたしたちはどんな社会に向かうべきで、そのために何をすべきなのか。意志をともにした人々が垣根を超えて集まり、社会を変えうる大きな動きを生み出していく。そのとき大企業は、意志をつなぐための「プラットフォーム」となりうるのかもしれない。