目論見書(2,680KB)※上記分配金は税引前1万口あたりの金額です。※上記分配金は過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。※分配対象額が少額な場合等には、委託会社の判断で分配を行わないことがあります。2018』及び『R&Iファンド大賞2018』受賞ファンドを受賞履歴に掲載いたしました。レポートファンドの特色カナダ株式を実質的な投資対象とし、主に配当利回りに着目した銘柄選定により信託財産の中長期的な成長を目指します。Class)」と国内籍の親投資信託「キャッシュ・マネジメント・マザーファンド」に投資するファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。おける株式の運用は、プリンシパル・グローバル・インベスターズLLCが行います。ツインαクラス」への投資比率は、原則として高位を保ちます。ついては、原則として為替ヘッジを行いません。Market上場の総合金融機関プリンシパル・ファイナンシャル・グループの資産運用会社です。傘下にもち(マルチブティック戦略)、世界の幅広い投資家に対して、多様な運用戦略を提供しています。株式への投資に加え、ツインα戦略を行うことで、オプションプレミアム*1の確保を目指します。当ファンドのツインα戦略とは、株式カバードコール戦略と通貨カバードコール戦略の組み合わせのことをいいます。株式カバードコール戦略は、カナダ株価指数(原則としてS&Pトロント60指数とします。)のコールオプション*2の売りを行うことでオプションプレミアムの確保を目指す戦略です。通貨カバードコール戦略は、円に対するカナダドルのコールオプション*2の売りを行うことでオプションプレミアムの確保を目指す戦略です。各カバードコール戦略は、保有するカナダドル建て資産の評価額の50%程度とします。原則として、権利行使が満期日のみに限定されているオプションを利用することを基本とします。※各カバードコール戦略の比率は、運用環境等により50%から大きくかい離する場合があります。今後この比率を見直すこともあります。*1「オプションプレミアム」とは、オプションの買い手が売り手に支払う対価をいいます。*2「コールオプション」とは、対象資産(株式など)を特定の価格(権利行使価格)で特定の日(満期日)に買うことができる権利をいいます。毎月の決算日に、原則として分配を目指します。決算日は、毎月17日(休業日の場合は翌営業日)とします。分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。勘案して、委託会社が決定します。分配対象額が少額な場合等には、分配を行わないことがあります。よっては、上記のような運用ができない場合があります。当ファンドは、カナダの高配当株式への投資に加え、株式カバードコール戦略と通貨カバードコール戦略のふたつのカバードコール戦略(ツインα戦略)を組み合わせることで、高水準のインカムゲインとオプションプレミアムの確保、ならびに中長期的な信託財産の成長を目指します。ETF等に投資する場合があります。※株式カバードコール戦略では、カナダ株価指数(原則としてS&Pトロント60指数とします。)のコールオプションの売りを行います。※通貨カバードコール戦略では、円に対するカナダドルのコールオプションの売りを行います。※各カバードコール戦略の比率は、運用環境等により50%から大きくかい離する場合があります。今後この比率を見直すこともあります。※配当利回りおよびオプションプレミアムは市場環境等により大きく変動する場合があります。将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。※ツインα戦略によってオプションプレミアムの確保が期待される一方で、株価が下落した場合や対円でカナダドルが下落(円高)した場合には、下落幅に応じた損失を被ることとなります。カナダ高配当株式の運用において、常に株価指数に対して超過収益の獲得を保証するものではありません。(注)上記は、当ファンドの収益の要因を示したイメージであり、当ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの仕組み※当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券では、クレディ・スイス・インターナショナルを相手方とするスワップ取引を通じて、株価指数オプション取引および通貨オプション取引の損益を享受します。<クレディ・スイス・インターナショナルの概要>クレディ・スイス・インターナショナルは、チューリッヒに本拠をおく世界有数の金融グループであるクレディ・スイス・グループの一員で、イギリスおよびウェールズの会社法に基づき1990年に設立・登録されました。コモディティ、およびクレジット商品にリンクしたデリバティブ商品の取引を含む銀行業です。クレディ・スイス・グループは世界50カ国以上に拠点を持ち、世界中の法人および富裕層個人顧客、またスイス国内の一般個人顧客に多彩な金融サービスを提供しています。カバードコール戦略を用いた場合の値動きの特徴について原資産(株価指数など)および原資産に対するカバー率を50%とした場合のカバードコール戦略(以下、当戦略)の値動きの特徴として、主に3つのケースをあげることができます。原資産価格が上昇・下落を繰り返すケース(3のケース)において、原資産価格が横ばい圏で推移したとしても当戦略の価格が下落(時間の経過とともに下落幅が拡大)する可能性があることは留意すべき特徴の一つと言えます。*「カバー率」とは、原資産に対するオプションのポジションの割合をいいます。※カバードコール戦略とは、オプションの権利行使価格を上回る原資産(株価指数など)の値上がり益を放棄するかわりに、オプションプレミアムの確保を目指す投資戦略です。※上図の横軸(時間(期間))の目盛りは、カバードコール戦略におけるオプションの権利行使期間を表します。ヵ月程度が一般的です。※上記は、原資産および原資産に対するカバー率を50%とし各期初にカバードコール戦略を構築したと仮定した場合のカバードコール戦略の値動きのイメージであり、カバードコール戦略に対する説明のすべてを網羅したものではありません。※当資料はファンドの商品性格や運用状況等をお知らせするために三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料であり、法令に基づく開示資料ではありません。(交付目論見書)は販売会社の店頭等でご用意しております。※投資信託は株式・債券のほか値動きのある有価証券等に投資します(外貨建資産には為替変動による影響もあります。)ので基準価額は変動します。したがって元本が保証されるものではありません。※投資信託の運用による損益は受益者の皆さまに帰属します。※当資料内の運用実績等に関するグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。※当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。※当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。※投資信託は預金、保険契約ではありません。保護の対象ではありません。※銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。