現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。Explorerのアップデートについて日本政府観光局(JNTO)発表による2019年1年間の訪日外国人数(推計)を豪州、米国、英国でみると、いずれも年間合計人数の過去最高を更新した。米国は前年比12.9%増の172万3900人、豪州が12.6%増の62万1800人。英国は27.0%増の42万4200人。年間約9万人増加した。今回の年計は2019年12月の推計値発表に伴うもの。2019年12月は、米国は13.9%増の14万4500人、豪州が14.3%増の7万2700人、英国が21.0%増の2万7700人。ラグビーW杯日本大会が開催された9月と10月の英国は前年比8割増以上の大幅増を記録し、その後11月は約4割増、12月は約2割増になっている。JNTOによると、2019年通年の状況として、米国はすべての月で同月過去最高を更新し、初めて年計170万人を突破。米国でのアウトバウンド市場が堅調に推移するなか、桜の季節に合わせた訪日需要が高まった3月は単月最高の17万6564名を記録。メディアに向けた取り組みを積極展開することで、訪日意欲の喚起につなげた。豪州もすべての月で同月最高を記録し、年計で初めて60万人超えを達成。シドニー/関西線の増便、パース/成田線の新規就航などが訪日旅行需要につながったほか、ラグビーW杯を契機とする旅行者も増加。学校休暇やスキー目的での旅行需要が高まる1月は単月過去最高の8万1063人を記録した。英国は、ロンドン/関西線の就航などによる航空座席供給量の増加に加え、ラグビーW杯の開催に合わせた訪日需要が拡大。旅行先としての日本への関心の高まりがみられた。