「食事バランスガイド」のコマに表された一日の食事で食料自給率を試算した場合、全体の食料自給率は52.0%(※)であるというデータがあるように、「食事バランスガイド」の考え方で、実は食料自給率も上がります。主食であるごはんを、しっかり食べることを推奨。「地産地消」のように、地域でとれた新鮮な食材を取り入れるとよいでしょう。研究結果を基に「クッキング自給率(料理自給率計算ソフト)21年度版」(農林水産省)によりデータを更新したもの。昭和50年代頃の日本人の食事は、栄養バランスがとれた望ましい食生活であると、国際社会からも評価されていました。当時は、ごはんを中心にした主食、そして魚・野菜・大豆などの伝統的な食べものに、適量の肉や油脂なども加わったものでした。その後、米の消費量が減少する一方で、畜産物や加工品の消費が増え、食料自給率そのものが徐々に低下していきました。畜産物や加工品の消費が増え、食料自給率そのものが徐々に低下していきました。これを「食事バランスガイド」に当てはめて考えると、現代の食生活はごはんなどの「主食」と、野菜などの「副菜」が不足していることがわかります。その一方で、肉料理などの「主菜」や「ヒモ」として表されている菓子や嗜好飲料は、逆にとりすぎていることもわかります。ごはんは食料自給率100%。米を主食にするだけで、食料自給率がアップします。偏りなく食べることができ、油を使わない料理と組み合わせしやすいため、適正な(※)脂肪エネルギー比率に抑えることも容易で、栄養のバランスがとりやすく、メタボリックシンドロームや生活習慣病の予防にも役立ちます。(※食事摂取基準2010年版では、脂質の総エネルギーに占める割合(脂肪エネルギー比率)の目標量は、1~29歳は20%以上30%未満、30歳以降20%以上25%未満としている)四季の移り変わりを楽しむ食卓や、地域の産物を生かした郷土料理は、次世代に継承したい日本の食文化です。豆類などを使ったいろいろな食品を組み合わせる「日本型食生活」を提案しましょう。旬の魚は味がよく、栄養価も高くなります。新鮮な魚なら、焼き魚や刺身といったシンプルな料理もおいしく食べられます。地域でとれる農産物も旬ならではのおいしさがあります。した地域の食材を活用する「地産地消」は、食料自給率の向上に役立つだけでなく、遠隔地に輸送するための燃料も少なくすむことから環境にもやさしく、また地元の農業や漁業の振興に役立ち、地域経済の発展にもつながります。新鮮でおいしい地域の食材を、主菜や副菜に積極的に取り入れるよう消費者に情報提供しましょう。その土地でとれたものを、その土地で消費する。いわゆる「地産地消」の取り組みは、地元の食文化そのものを後世に継承するという大きな役割があります。鮮度のよい食べものを産地の近くで消費すれば、新鮮でおいしい上に、栄養素の損失も少ないというメリットもあります。地域でとれた野菜が持つ味わいを大切にすることで食料自給率の向上にもつながることを、消費者にも啓発しましょう。