関する最新の情報をお知らせする、国立国会図書館のサイトです。:藤田千紘(ふじたちひろ)はじめに図書館のレファレンスサービスは、利用者からの求めに応じて情報提供や利用案内を行う直接レファレンスと、レファレンス情報源の整備や管理等を行う間接レファレンスに大別される(1)。ICT(情報通信技術)を用いたレファレンスサービス(=デジタルレファレンスサービス)が進展した今日、間接レファレンスもまたその例外ではない。過去に本誌に掲載された、デジタルレファレンスサービスの動向を扱う記事(CA1437、CA1895参照)においても、情報源の整備は重要な領域として言及されてきた。本稿では図書館が間接レファレンスのために整備する情報源のうち、特にウェブ上で提供される「調べ方案内」を取り上げ、この分野における実践が進んでいる米国の事例を中心に、近年の特徴的な動向を概観する。“pathfinder”等、複数の語が用いられる。各々の語はそれぞれ異なる内容を指して使い分けられる場合もあるが、その定義は使用者によって異なり、一意に定めがたい。そのため本稿では便宜的に「調べ方案内」を用いる(文脈上、特定の呼称を用いるのがふさわしいと判断される場合を除く)。(第4版)における「パスファインダー」の項の記述に従い、「利用者に対して,特定の主題に関する各種情報資源や探索方法を紹介・提供する初歩的なツール」(2)及びそれに類するものとする。ウェブ上における調べ方案内の展開は多岐にわたるが、それらの共通点として、調べ方案内がさまざまな意味合いにおいて「つながる」ツールとしての性格を強めている、ということがあるように思われる。そのような観点を軸に事例の紹介を試みたい。本稿の分析・意見にあたる部分はすべて筆者の個人的見解である。調べ方案内のウェブ化までまずは、調べ方案内がたどってきた道のりを簡単に振り返る。特定の主題に関する資料のリストや書誌を紙にまとめたものは19世紀後半にはすでに使用されていたが、それらは調査を行うプロセスを案内するものではなかった(3)。Canfield)らによって「パスファインダー」のアイデアが提示された(4)。パスファインダーは「研究図書館で利用可能なさまざまな情報資源へと図書館利用者を導く、段階的な教育ツール」として機能するものとされ、その役割を果たすために必要な内容と形式が定義された(5)。1980年代後半から1990年代初頭にかけて図書館がウェブサイトを構築するようになり、調べ方案内もさまざまな形で(紙の調べ方案内のPDF化、HTMLでの調べ方案内の構築、双方向的なチュートリアルやマルチメディア表示等)オンライン化されていった(6)。tutorial”といった用語がより一般的なものとして用いられるようになった(7)。その後、調べ方案内のウェブ化が普及するにつれ、調べ方案内作成に利用できる商用またはオープンソースのソフトウェアも複数提供される状況となった(8)。一般にウェブ上の調べ方案内は紙のそれに比べ、インターネット情報や音声・映像等のより幅広い情報を提供でき、場所や時間の制限なくアクセス可能である。ウェブページは紙よりも更新が容易で、適宜更新が必要な調べ方案内に適している。一方で、ウェブページの作成・更新のためには、専門的な知識や技術を持った人員が必要となり、作業には一定の時間と労力がかかる。System=コンテンツ管理システム)として2007年にリリースされたのが、米国Springshare社のLibGuides(E1410参照)(9)であった。LibGuidesは、操作の容易さ、既存のガイドを再利用できること、関連するさまざまなツールをガイドへ付加できること等を特徴として、大学図書館をはじめ各機関で飛躍的に利用を増やし、現在、世界で大きなシェアを占めている(10)。LibGuidesで作成されたガイドでは、作成者である図書館員のプロフィールや顔写真が添えられ、「顔が見える」作りになっていることも特徴である。展開の諸相それでは、ウェブへ移行した調べ方案内はその後どのような展開を遂げたのか。いくつかの側面から事例を紹介する。図書館外へつながる:アウトリーチの試み展開の一つは、調べ方案内への図書館外部からのアクセスが容易になったことを活かし、図書館外の人々とつながろうとする試みである。米国のイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校及びジョージアサウスウエスタン州立大学の図書館では、ウェブ上の調べ方案内を「自館の資源やコレクションを売り込み、大学内の他機関や地域コミュニティとの結びつきを強めるアウトリーチのツール」として利用することを意図した試みを報告している(11)。この報告によれば、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校のミュージック・アンド・パフォーミングアーツ図書館(MPAL)は、学内のクラナートパフォーミングアーツセンター(KCPA)と協働して調べ方案内を構築し、KCPAで行われるパフォーマンスの演者やレパートリーについて知ることができる自館の所蔵資料を紹介した。ジョージアサウスウエスタン州立大学図書館は、地域のパフォーミングアーツ団体とパートナーシップを組み、地域のアートセンターのイベントやサービス、地元の劇場でのイベント等を図書館資料とともに紹介する調べ方案内を作成した。その他、大学図書館がキャンパスの所在する地域について情報を提供する「ローカルガイド」を作成する取り組みも複数行われている(12)。大学図書館を中心に、自館の特別コレクションをウェブ上の調べ方案内へ掲載する例も多くなっている(13)(14)。これは、学外の人々には存在が知られにくく「隠れた」状態に陥りがちな特別コレクションを見つけやすくすることを意図した取り組みであり、その意味でアウトリーチの試みの一つといえるかもしれない。System)との連携ウェブへ移行した調べ方案内が、その内容としてインターネット情報を含むようになることは自然な流れであった。そのことはすなわち、調べ方案内においてインターネット情報の選別や利用方法の案内がなされることを意味する。情報化社会の進展とともに教育課程における情報リテラシーの養成が求められるようになったことと軌を一にして、ウェブ上の調べ方案内も、情報リテラシー教育のためのツールという新たな役割を帯びることになった(15)。2001年の記事では、インターネット情報源を選別しその適切な利用法を示したパスファインダーを作成することによって、生徒を「間接的に教育する」ことが提案されている(16)。System=学習管理システム。講義資料や講義に関する情報の配信、テストの実施、成績管理等をオンラインで行うことができる、eラーニング実施のためのシステム)が高等教育課程で普及し始めると、LMSと図書館との連携が模索され、その一手段として、LMSと調べ方案内の連携が行われることになる。Learn(17))がLMSの主流となり、LibGuidesが調べ方案内において有力な位置を占めたことから、両者の連携が関係者にとって大きな関心事となった(18)。現在、LibGuidesはBlackboardをはじめ、さまざまなLMSとの連携を実現している(19)。shell(21)へ埋め込むという手法が実施されていることを紹介している。shell上に搭載している米国のカリフォルニア州立大学チコ校で2011年に学生を対象として行われた調査によれば、ガイドへのアクセスの容易さには好意的な意見が多く、有用性については約62%が「非常に役に立つ」、約24%が「まあまあ役に立つ」、約10%が「役に立たない」と答えている。調査課題を行うのに「図書館のガイドだけを使った」との回答が約63%となっている(22)。他の図書館とつながる:図書館員の協働とコミュニティ形成1.で触れたキャンフィールドらによる1973年の論文では、パスファインダーに関する協働プログラムの試みが説明されている(23)。所蔵場所を消去することで、特定の館に限定されないパスファインダーが出来上がり、そこに各館が自館の情報を書き加えることで自館用のパスファインダーを再生産できる、というものであった。各館がパスファインダーの主題選択における自律性や、自館の蔵書に合ったパスファインダーを作成することを優先したために、この試みは1975年には頓挫した(24)。これに一種通じるアイデアとしてLibGuidesが打ち出したのが、ガイドの再利用等にあたって図書館員が協働することによる省力化及びノウハウの共有、それによって実現される所属機関を超えた図書館員のコミュニティ形成である。ガイドの再利用機能は、LibGuides立ち上げと同年の2007年に追加された(25)。Lounge(26)が公開されている。LibGuides参加機関はこのページにログインすることで、他の参加機関と意見や質問等を交わすことができる。2011年に追加されたグループ機能では、館種や主題ごとのグループを作ることができ、そこに所属すると、グループ宛てのメッセージ送信や掲示板の利用、グループのメンバーとの一対一でのチャット等が可能になった(27)。調べ方案内がウェブ上にあることで、過去とは比較にならないほど広い範囲での協働が可能になったことは言うまでもない。Community(28)では、館種や国を超えて、全世界でLibGuidesを利用している機関が作成したガイドをまとめて検索することが可能になっている。テーマだけではなく機関や作成者からもガイドが検索できる他、登録されたガイドの中でSpringshare社がピックアップしたものの紹介も行われている。新たな展開が進んだ一方、ウェブ上の調べ方案内がそこにかかる費用・労力・時間に見合うほど利用されているかという点についても繰り返し調査がなされている(29)(30)(31)。その結果はさまざまだが、総じてあまり芳しいとはいえない。調べ方案内への外部からのアクセスに関してはどうだろうか。OCLCが米国・英国・カナダの14歳以上の人を対象に実施した2010年の調査で、米国に関しては、情報探索の際に図書館のウェブサイトから始めると回答した人は0%、また、情報探索の過程で図書館のウェブサイトを用いると回答した人は33%だったと報告されている(32)。図書館のウェブサイトまでたどり着いたとしても、調べ方案内が掲載されている箇所は機関によりまちまちであり、深い階層にある等、見つけにくい状況にあることも多い。これは各機関における調べ方案内の位置づけが異なっている(そもそも位置づけが確立されていない場合もある)ことと関連しているが、利用者を遠ざける原因となっている。ウェブ上にあればそれだけ多くの目に触れ利用が多くなる、と単純に考えることは楽観的に過ぎるだろう。ウェブ上の大量の情報に埋もれ、調べ方案内の存在が見えづらくなっている状況も想像される。おわりに本稿では米国の事例を紹介してきたが、現在は国内でも、多くの機関が調べ方案内をウェブ上で提供するようになってきている。国立国会図書館では調べもの支援サイト「リサーチ・ナビ」で調べ方案内を公開している(33)。大学図書館については、複数の機関がLibGuidesを用いてガイドを作成しており、九州大学(34)や慶應義塾大学(35)等で特に利用が進んでいる。九州大学では、さまざまなコンテンツが作成され、図書館で活動している人がイメージでき、結果として図書館のイメージアップにつながっているとの感触があるという(36)。共同したガイド構築の可能性も検討しているという(37)。国内における取り組みは、今後も発展の余地があるといえよう。調べ方案内はウェブへ移行することにより新たな展開を遂げ、「つながる」ツールとしての役割を強化した。動的な情報発信型ツールとなった、と言い換えてもよい。そこには、単なる形態の移行に留まらない根本的な変化がある。したウェブ上の調べ方案内の可能性を十分に活かすためには、上述の根本的な変化を明確に認識したうえで、他機関と協働しながら、対象とする利用者を明確にし、発信の在り方を工夫することが必要になる。情報が溢れる現代において、図書館が提供する調べ方案内が今後、より柔軟な広がりを見せて人々の情報探索活動に貢献することを期待したい。以下のページによれば、92か国5,398機関で44万1,875人の図書館員が参加し、69万4,042のガイドが作成されている。2019-07-22).また、国立図書館では米国議会図書館(LC)がLibGuidesを採用している。経緯は以下のページに記述されている。shellは、特定のコース(科目)に対応したLMS内のページ領域を指す。2019-07-03).慶應義塾大学におけるLibGuides導入の経緯については、以下のような文献がある。2018年3月に同大学図書館の担当者から対面でのヒアリングを行った結果に基づく。2019年7月に同大学図書館の担当者からメールでのヒアリングを行った結果に基づく。関連情報(レファレンス協同データベース)各地の図書館等の被災情報等について(外部リンク)saveMLAKTwitterでの情報提供を行っています。目次をRSSで配信しています。