2019」が5月27~30日、港区の東京ミッドタウンで開催された。各業界のプロフェッショナルによるセミナーやワークショップが行われる中、グローバルデジタルエージェンシーの電通アイソバーは5月30日、「知った人からビジネスが進化する。コマース・エクスペリエンスの真実」と題したセミナーを実施。コマース)が登壇してセッションを行った。冒頭、ミシュラ氏は、Eコマースの急激な成長を紹介。2018年には売上額が前年比18%増加し、世界のセールス全体の15.2%を占めたと述べるとともに(※1)、インターネットユーザーの60%以上がEコマースを利用しているとのデータを示した(※2)。成長の最大の要因は、世界のEコマースの50%を占めるオンラインモールやフリマアプリといったマーケットプレースであるとした上で、「マーケットプレースはブランドと消費者を結び、双方のコミュニケーションを円滑にし、取引に至る場所へと変わってきている。これにより1.8兆円規模のオンラインビジネス産業が生み出され、近い将来2.1兆円にまで成長していくだろう」と説明した(※3)。日本の消費者の行動はどのように変化しているのか?続けてフローレス氏は、日本のEコマース市場についてデータを元に解説した。「オンラインでの商品購入者の82%は事前にオンラインレビューを参考にしている」(※4)、「利便性の高さから、3人に1人はモバイルショッピングを利用。インターネットはその消費行動をナビゲートするガイドとしての役割を果たしている」(※5)などと現状を説明。Consumerの重要性を語り、日本市場では次の4点を考える必要があると述べた。オンラインでの消費とカテゴリーの拡大について人口は減少しているものの、1人当たりのオンライン消費は増加し続けるとみられる。近い将来起きるコマースの変化についてモバイルコマースは2021年までに、Eコマース全体の7%という現状から50%まで急速に拡大するとみられる(※6)。スピーディーなロジスティクスを可能にするために更なる投資が必要となる。オムニチャネルについて「どこででも購入できて、どこへでも発送できる」シームレスなオムニチャネルを実現する必要がある。顧客の期待値の高まりについて顧客の期待はこれまでになく高まっており、企業はあらゆるチャネルを通して、ユーザーが満足するサービスを提供する必要がある。オムニチャネルプラットフォームへの投資を提案ミシュラ氏は続いて、「コマースが提供し続ける大きな成長チャンス」「マーケットプレースが直面する『飽和状態』という課題」「日本の消費者の行動の変化」などの重要トレンドを踏まえ、CPG(一般消費財)やリテールを扱う企業がコマースの成長を達成し続けるためには、どう進むべきかを語った。Consumerのオムニチャネルプラットフォームへの投資を行うべきであると提案した。企業は消費者の行動をコントロールすることはできないが、各コンタクトポイントでの体験を提供することは可能だ。Consumerコマースによって、企業はブランドのポジショニングを成功させ、適正な商品価格を設定し、バリューを高めることができると述べた。Consumerのオムニチャネルコマースに投資することで、顧客の情報を全方位から見られるようになることにも言及。Consumerのアプローチならばそれぞれにユニークな体験を提供し、顧客に新たな発見をもたらす貴重な体験をつくり出せることを説明した。フローレス氏は、体験重視のコマースへと変化していくに当たり、コマースはこれからも成長を続ける。Consumerの導入でマーケットプレース以上の多様化を実現し、自社ブランドにとって良い選択をできるようになるべきだ。チャネルを持つだけではなく、顧客とダイレクトなつながりを持とうとする心構えが重要。全体像を見据えることで自分のブランドの価値を最大限に高めることを考える。いう五つのポイントを紹介し、セミナーを締めくくった。注目キーワードテクノロジーアイデアワークスタイル未来AIスタートアップイノベーションSDGs今週のおすすめ記事2020/02/06イノベーションの本質を、イノベートする。その方法論の一端を、公開します。彬2020/01/28オワコンだった“つけま”が復活。