公告方法は、電子公告としております。事故その他やむを得ない事由により電子公告をすることができないときは、日本経済新聞に掲載して行います。当社の公告掲載URLは次のとおりであります。該当事項はありません。センターにて当社は設立されました。System)を活用して、国内外の製薬企業との共同研究開発のもと、新しい医薬品候補物質の研究開発を行っています。companies.Q上場したのはいつですか?A2013年6月11日に、東京証券取引所マザーズ市場に上場しました。Exchanges.Q証券コードは何番ですか?A4587です。4587.Q決算の時期はいつですか?A毎年6月末日です。30.Q株式売買の単元株数は何株ですか?A1単元の株式数は100株です。までお問い合わせください。当社は、株主・投資家をはじめ広く社会の皆さまが当社の実態を認識できるよう、企業情報を積極的かつ公平に開示し、経営の透明性を高めていくことを基本方針としています。基本とした迅速な情報開示を行います。諸法令や適時開示規則に該当しない場合であっても、当社の理解に有効であると思われる情報については積極的な開示に努めます。関係者の権利を侵害することになる情報につきましては開示いたしません。適時開示規則の定める情報の開示は、同規則にしたがい東京証券取引所の提供する適時開示情報伝達システム(TDnet)を通じて行うとともに、同システムにより公開した後は、速やかに当社ホームページにも掲載します。適時開示規則に該当しない情報につきましても、当社の理解に有効であると思われる情報については積極的な開示に努めます。当社は、決算情報(四半期決算情報を含む。月)末日の翌日から各決算発表日までを沈黙期間としております。この期間中に業績予想が大きく変動する見込みが出てきた場合には、適時開示規則にしたがい、適宜情報開示を行います。開示情報(当サイトの掲載内容を含む。容を保証するものではありません。したがって、実際の業績等はこれらと異なる結果となる場合があることにご留意ください。開示情報(当サイトの掲載内容を含む。)は、当社の企業情報をご理解いただくための情報提供のみを目的としており、いかなる情報も投資勧誘を目的にしたものではありません。投資に関するご判断は、ご自身の責任において行われますよう、お願いいたします。いかなる保証致しません。ご了承頂きますようお願い申し上げます。されている個々の情報(文章、写真、イラスト、データ)は著作権の対象となっております。うお願い申し上げます。リンク本サイトには、第三者サイトへのリンクが含まれております。これはリンク先の内容を保証するものではありませんので、予めご了承頂きますようお願い申し上げます。