明けましておめでとうございます。本年もSPORTZ並びにHealthBizWatchをよろしくお願いいたします。Authorの大川耕平です。◆◇◆---------<テーマ>コミュニティの可能性2020年に徹底的に追求していきたいテーマの一つが「コミュニティ」です。(Author制)とした2015年7月から切り口を変えてコミュニティ論を7回配信してきました。今回はそれらを振り返ると同時に今後のコミュニティ・テックやメソッドの追求ポイントを考えていきます。・マーケティングとしての部活コミュニティhttp://www.healthbizwatch.com/mailmagazine/news/873.html-----------------------------------コミュニティの挑戦ポイント-----------------------------------ビジネスにおけるコミュニティの存在価値はデジタル以前から重要であったことは誰もが知っています。デジタルによる新たな顧客経験の創出はコミュニティ領域における価値創造の可能性を飛躍的に拡大していきます。・エコシステムチャネル・古くて新しいメディアコミュニティの価値向上は経験からの学びのアップデイト以外には方法はないと我々は考えています。ここに示したコミュニティ価値を具体化している事例を今年は注力して追いかけていく予定です。コミュニティの可能性を読者の皆様と共に学んでいきたいと考えています。「フィットネス業態の[デジタル化戦略]と施設計画資料集」https://www.sogo-unicom.co.jp/data/book/0520190901/◆◇◆---------【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード◆◇◆---------≫≫≫「極端のススメ」バランスからはイノベーションは生まれません。極端である必要があります。Pro」が購入可能に【PDF】https://corp.cocokarafine.co.jp/news/pdf/20191218_PR01.pdfhttps://corp.cocokarafine.co.jp/この検査によって腸内環境の状態が明らかになり、利用者は腸内細菌の変化に基づき、生活習慣病や消化器疾患との関係性を調べることができる。この度、ドラッグストア店舗のココカラファイン静岡伊勢丹店で取り扱いを開始。Technologies、ヘルスケア領域におけるAI関連特許「サーベイ」の特許権を取得https://company.finc.com/news/13178取得した特許群は、「FiNCウェルネスサーベイ」に関するもの。FiNCウェルネスサーベイは、組織や従業員の心身の健康状態を可視化し、健康経営への投資対効果や生産性を把握することができる3つの「サーベイ」特許を取得。(BMR)」の7項目が測定可能で、データはワイヤレスで専用アプリへ自動転送され、スマートフォンで確認できる。価格は3,980円(税抜)。(2019/12/19)[4]経済産業省、「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2020」を開催https://www.meti.go.jp/press/2019/12/20191219004/20191219004.html?from=mj開催日は1月23日(木)。本ビジネスコンテストは、ヘルスケア分野において社会的課題の解決に挑戦している優れた企業等の表彰を通して社会に周知することに加えて、ビジネスマッチングを促進することで、それら企業等の自立的な成長を促すことを目指すもの。(2019/12/19)[5]アプリ連携の糖尿病患者向け保険、狙うは国内300万人の巨大市場(日経デジタルヘルスより)https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/news/18/06743/?ST=ch_digitalhealthSOMPOひまわり生命保険は、スマートフォンのアプリと連携した糖尿病患者向けの医療保険「ブルー」を発売すると発表。アプリで治療の継続を支援して重症化を予防することで、糖尿病患者への医療保険の提供が可能になった。Fit」は、国内初のフィットネス向けシェアリングサービス。Fitを導入した各店舗では、1分単位の従量課金とビジター利用で、ジムエリアだけでなく、プールやプログラムレッスンなどの利用が可能になる。Vol.2」を公開https://www.itgr.co.jp/4214/スポーツシーンにおけるイベントと運動行動の関係性を分析。オリンピックをはじめとしたスポーツイベントはジョギング人口の増加にどう影響をしているのか。世の中の変遷を分析し、これからの市場がどうなるか動向予測をレポート、など。(2019/12/20)[8]asken、2019年もっとも食べられた市販食品ランキングを発表!https://www.asken.inc/news/2019/10/9/-media-mrk3h-mn78b-gac44-9329h食事管理アプリ「あすけん」において、2019年1月~10月末までに350万人のユーザーが登録した食事記録4.5億件から、もっとも多く食べられた市販食品を集計。ダイエッターも「筋肉」に注目、プロテイン飲料の人気が上昇。報告書を取りまとめましたhttps://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_08415.html「日本人の食事摂取基準」は、健康増進法第16条の2の規定に基づき、5年毎に改定を行っている。2020年版では、誰もがより長く元気に活躍できる社会を目指し、高齢者のフレイル予防のほか、若いうちからの生活習慣病予防に対応。(2019/12/24)[10]東大阪市と大阪商工会議所など、医療機器・ヘルスケアビジネスへの新規参入のための「経営者の心構えと経営上の注意点」http://www.osaka.cci.or.jp/event/seminar/201912/D23200115015.html開催日は1月15日(水)。自ら経営者として医療機器の開発、営業推進を行ってきた経験豊富なアドバイザーが、経営者として医療機器・ヘルスケア分野へ参入する際に必要な、心構え・事業環境の知識を含む基礎的な考え方や、経営者なら誰しもつまづく可能性のある経営上の注意点などを解説。2019Vol.13「『長生きリスク』の再定義を試みる」http://www.sompo-ri.co.jp/issue/topics/t201913.html12月20日(金)発行。「長生きリスク」とは、長生きにより老後資産が枯渇することをいい、高齢化の進展に伴い1990年代に使われた言葉。本稿では、その変化の背景を踏まえ、多様な「長生きリスク」を幅広く再定義し、民間企業による開発が期待される解決策(ビジネスモデル、商品)の方向性を検討する。SDK」に接触し、デバイス装着者の睡眠と活動のデータについてより具体的に調べられるようになっている。Starter』では、行動変容ステージの「関心期」の人達の動機を高め、自ら「禁煙したい」という気持ちに引き上げるプログラムです。Reserved.トップに戻る。