編集コミュニティシネマとは市民活動や地域が主体となり比較的商業ベースに乗りにくい映画作品を中心に上映する団体、もしくはそれらの団体が拠点としている映画館である[1]。映画祭、映画館の運営を行い映画の公共的な上映を行う。運営主体は地域の商店街やボランティア、NPO法人、従来からミニシアターを経営していた者、地方公共団体や第三セクター、映画館の場合は公設民営の場合もあるなど多岐にわたり[1]、鑑賞環境の地域格差の是正、メディア・リテラシーの向上、街づくりへの貢献などを目的として謳っている[2]。そのため、過去の名作や芸術性の高いと言われる作品など、いわゆるミニシアター系作品を上映することが多い。単純な上映に限らず、地域の映画コミュニティの交流イベントや、映画制作ワークショップなどを開催している団体、法人もある[1]。一方で地域貢献を重視し、オールジャンルを上映する映画館もある[3]。(エース・ジャパン)が1996年に公共的な映画上映活動に関わる関係者を一堂に会する場として「映画上映ネットワーク会議」を開催したことに始まる。この会議の結果、いずれの上映活動においても財政状況が厳しく映画振興制度が確立されていないことが問題となった。2003年度調査では日本での映画上映作品のうち東京では94%が公開されている一方、下関では僅か5%足らずであるなど、鑑賞環境の格差が問題になった[4]。一方で、1990年代になると日本では郊外型のショッピングセンターとそれに付随するシネマコンプレックスが隆盛となったため、地方都市の中心市街地が空洞化していった。空洞化を食い止めるため、中心市街地の街づくりと一体になり映画を上映しようとする取り組みも全国で散在していた。動きの中心となっていたのは空洞化に直面していた商店街や協力するボランティアなどである[5]。2003年の映画上映ネットワーク会議ではこうした動きの公的支援の受け皿としてのコミュニティシネマの概念が提唱された。この概念はドイツのコミナール・キノと言う非営利の公共上映団体を模範としている[4]。コミュニティシネマ支援センターを設立[1]。2009年4月には同法人から独立し、一般社団法人コミュニティシネマセンターを設立した[6]。2000年代半ばからは中心市街地で閉館した映画館をミニシアター系作品を中心に上映する映画館として再開させる流れが広まっていった[7][8]。商業ベースに乗りにくい作品を対象としていることから、コミュニティシネマの運営は経済的に厳しく、運営者の熱意によるところが多い[1]。近年では独立系の配給会社の一部作品がシネマコンプレックスで上映されるようになるなど、ミニシアター系作品の中でも比較的集客力のある作品がミニシアターからシネマコンプレックスに移行しつつある。そのため、地域間の鑑賞環境の格差は縮まる一方、環境格差を縮めるために活動していたコミュニティシネマの収益が益々悪化する皮肉な結果となっている[9]。上映設備のデジタル化に伴い有志や地方公共団体が支援を行なっているが、対応機器を導入する費用を捻出できない映画館は閉館に追い込まれつつある[10]。一方で、ミニシアター全体としてはスクリーン数を減らしておらず勢力を維持しているという調査結果もある[11]。劇場編集コミュニティシネマ活動が中心となり開館した映画館を以下に示す。Kino)と呼ばれる非営利上映組織が発達している[13]。Filmmuseum)となった[13]。ドイツ・キネマテーク=ベルリン映画博物館はドイツ有数の規模のアーカイヴであるが、地元のコミュナール映画館が発達したために独自の上映スペースを持つことなく同じ建物内に同居するに至っている[13]。2013年5月5日閲覧。