(1/2)“攻めの情シス”にチャレンジしたいという若手スタッフ4人が、いよいよPoC部隊になるためのトレーニングを開始。彼らにおそいかかる試練とは......。});今後、クラウド化が進んでサーバの保守に手がかからなくなったら、社内のIT部門を“攻め”と“守り”のバイモーダル体制にしたい——。そんな思いから、希望者を募ってPoC部隊を育てようとしているのがAGC旭硝子だ。マネージャー)が、基幹システムのクラウド化が完了する2年後を見越し、運用・保守が専門だった若手にシステム開発のスキルを身につけさせるという新たな取り組みを始めるまでをお伝えした。デジタル・イノベーショングループ)に、具体的なトレーニングの様子と立ちはだかったハードル、それを乗り越えるために取り組んだことを聞いた。情報システム部デジタル・イノベーショングループの久保田有紀氏やる気のあるメンバーが手を挙げ、実際に開発に挑戦してみるという活動に、2016年から参加している久保田氏。昨年(2016年)は完全に自学自習で取り組み、つまずくことばかりで辛かったという。それでも諦めず、浅沼氏には「とんでもコード」と評された(前回記事参照)ものの、最終的に動くものを作り上げたというのだから、相当ガッツがある若者だ。そんな久保田氏によれば、今年(2017年)は昨年と比較して、参加メンバーのモチベーションも、身につくスキルも大きく向上しているという。「去年は、『やらなきゃ』という切迫感みたいなものはあまりなかったんです。サボってもあまり影響がないと言いますか、あくまで本業の傍らでやるバイト感覚だったんですね。意識の変化の要因としては、毎週金曜日は必ずサーバーワークスのオフィスに出向き、8時間みっちりとトレーニングを受けるという仕組みができたこと、プログラミングや開発環境の基礎を学んだ後は、サーバーワークスの講師2人とAGC旭硝子のメンバー4人の体制で、実際の開発プロジェクトに取り組むというリアルな経験ができているという点が大きそうだ。技術や知識の習得の面でも、暗中模索だった昨年と比べ、その道のプロフェッショナルから体系的に学べるので非常に効率が良い。久保田さんは学ぶことの楽しさを大いに感じているようだ。「今回の取り組みが始まって1カ月くらいたった頃だと思いますが、よく言われる『点と点がつながる』感覚がありました。Web上で目にするいろんな情報も、これとこれがつながっているんだな......、という感じで。なれた理由の1つは、千葉さんと山中さんが僕らのレベルに合わせて教えてくれたから。初心者でもどんどん理解できるようになったのが大きいと思います。1つは、プログラミング言語だとか開発環境とかについてだけではなく、アジャイル的な開発プロジェクトの進め方、要件の考え方だったり、タスクの割り振りの仕方だったりという、“自分たちだけでは見えなかった領域”について教えてもらったこと。技術的なこととプロジェクトの管理手法という両輪で学べるのがとても大きいと思います」コード書きの基礎からプロジェクト管理までを一気に経験サーバーワークスの千葉氏と山中氏にとっても、取引先の社員を開発者に育てるというのは初めての挑戦だった。開発環境を作り、次にプログラミングの基礎を教え、それが終わったら実際にシステムを開発する時のプロセスを教え......、というカリキュラムを考え、丁寧に進めていったという。Concept:新しいコンセプトを実証するための試作)案件を1つ進めているところです。開発をするのではなく、開発をするためのプロジェクト管理はこういうふうにやりましょうとか、リポジトリをどういう風に使うかとか、例えばプロジェクトに合わせてブランチをどう切るか、といった考え方の部分を伝えるようにしています」(千葉氏)進行中のPoCは、AGC旭硝子の社内で実際に要望があったシステムを題材に取り組んでいるものだという。これは先に久保田氏が触れていた通り、「ただの勉強ではなく、実際の業務現場の案件」という責任感の醸成にもつながる上、“難しくても都合よく仕様を変えたりはできない”という点でも、勉強になっているようだ。AGC旭硝子のPoC部隊奮闘記(前編)クラウド化で時間に余裕ができる情シスをPoC部隊に育てよう——。そんな取り組みを始めたのがAGC旭硝子の浅沼勉氏。その行く手には何が待ち受けているのか......。PoC内製化を目指す旭硝子の挑戦われわれはバージョンアップ部隊ではなく、業務改革の担い手だ」——。そんな思いから、2015年にAWSへの移行に踏み切ったAGC旭硝子。サーバの保守運用から解放された同社の情シスはどうしているのか。旭硝子“攻めの情シス”その手法ガラス大手の旭硝子が、メインフレーム/オンプレミスベースの業務基盤をAWSでクラウド化した。「オンプレミスしか考えていなかった」と思い込んでいた同社が「クラウドにする」「バージョンアップ部隊ではなく、われわれこそが業務改革の担い手だ」と考えを一転した転機は何だったのか。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。