東芝が、ラグビーのチーム運営から撤退する検討に入ったことが1日、分かった。昨年12月に運営継続を表明したが、合理化徹底のため方針を転換した。バスケットボールに続き、運営費の負担が大きいラグビーも他社に運営権を譲る方向で調整する。野球も見直し対象となる可能性がある。複数の東芝関係者が明らかにした。東芝のラグビー部はトップリーグで5度の優勝を誇る名門。2019年にワールドカップ(W杯)日本大会を控えるほか、東芝の社長、会長を歴任した岡村正名誉顧問が日本ラグビー協会の会長を務めており、撤退時期は20年以降とみられる。車谷氏は東芝の高コスト経営を問題視しており、スポーツもリストラ対象の例外に認めない方向となった。11月8日に公表する中期経営計画には明記しない。東芝は昨年12月、アマチュアのラグビーと野球は継続すると説明し、社員の士気高揚を理由に挙げた。テレビや家電など消費者向け事業を相次いで売却し、ブランドをアピールするスポーツチームを持つ意味合いが薄れている。岡村氏は共同通信の取材に対し「続けるべきだと思うが、現経営陣が判断することだ」と語った。外国人らを除き多くの選手が社員契約で雇用面の配慮が欠かせず、撤退には曲折も予想される。東芝のラグビー部には日本代表のリーチ・マイケル主将らが所属する。野球部も多くのプロ野球選手を輩出している。プロのバスケットボールの運営権は7月にディー・エヌ・エー(DeNA)に譲った。Annexに掲載の記事・写真・カット等の転載を禁じます。すべての著作権はスポーツニッポン新聞社と情報提供者に帰属します。Annexに掲載の記事・写真・カット等の転載を禁じます。すべての著作権はスポーツニッポン新聞社と情報提供者に帰属します。