-あなたの愛読書は何ですか-本のレビューや書評、読書メモなど。折に触れ、何度も紐解く愛読書を求めて今日も本を貪り読む。何度も読み返したい本。【動機】−【所感】けっこうアベノミクスに厳しい見方。定期的に読みたい中原レポート。げで世界経済は遂に歴史的転換へ◎2016年、大転換する世界経済/◎米国利上げで世界経済に何が起こるのか/◎チャイナ・ショックに怯える欧州経済/◎中国経済の減速はこれから本格化する/◎円安トレンドが終わり、日本株は低迷する...etc.もっとも予測が当たると言われる経済アナリストによる最新の経済予測。私は、チャイナ・ショックにより暴落の憂き目にあった世界の株式市場よりも、米国の利上げによって世界の実体経済が大いに減速するのではないかと懸念しています。不謹慎な言い方をすれば、近年ほど世界的な金融緩和が行われたのは歴史上初めてであり、米国の利上げによってこれから何が起こるのか、壮大な経済実験が始まろうとしているとも思っています。(中略)米国の利上げによって、マネー経済の膨張と偏重という不均衡が修正に向かい、その影響が世界各国に連鎖波及していくことになるでしょう。実体経済と金融市場が大きな転換点を迎えることになるわけです。順調に拡大している理由は非常にわかりやすく、自動車販売と住宅販売の二つが好調さを維持しているからです。自動車や住宅の販売が消費や景気のバロメーターになっているのは、先進国や新興国では共通していることです。(p.36)☆アメリカのGDPの7割が個人消費。車と住宅が景気のバロメーター。●とくに米国の場合は、ガソリン価格に占める税金の割合が日本の40%台、ドイツの60%台に比べて、10%台と極端に少ない状況にあります。そのような理由で、原油価格の暴落により日本ではガソリン価格が2割程度しか下がっていないのに対して、米国では4割〜5割も下がっているわけなのです。(p.42)☆日本株は米国株の影響を大きく受ける。アメリカの消費が伸びたのは、原油安と金利安。原油が安いときに株を買っておくこと。合わせて1年間で6万659ドルが必要になるとされています。(p.60)☆ハーバードは4年間で3000万近くもするのか。世界経済の大きなリスクは、「中国経済の大原則」と「米国の利上げ」の2つになることが間違いない中で、(p.74)☆中国の暴落と米国の利上げ、この2つに注目しておく。それまでは一応、株は買えるということ。●冷静に経済の歴史に照らし合わせてみれば、米国では近い将来の利上げが確実視されていたので、消費増税前の日本と同じように、利上げ前に米国民による駆け込み消費が起きていると考えるのが自然ではないでしょうか。(p.75)☆金利上昇前のかけこみ需要。●チャイナ・ショックによって、利上げが2016年に先延ばしになる可能性はありますが、私の見立てでは、米国の消費の先食いはかなり進んでいるといえるのです。FRBは2015年12月に9年半ぶりの利上げに踏み切り、08年末から続いたゼロ金利政策を解除した。その直後の1月には世界同時株安に見舞われ、1年にわたって追加利上げを凍結することになったようだ。●FRBの金融政策を先読みするには、ニューヨーク連銀のダドリー総裁の発言に注目するだけで十分です。(p.79)☆ダドリー総裁の発言に注目しよう。●ユーロ安によって最大の恩恵を受けるのは、輸出競争力が高いドイツです。(p.99)☆ドイツが強いのは輸出国だから。ユーロ安と原油安の恩恵を受ける。自動車は中国人にたくさん売っていた。●ここで私たちは、EUの中でドイツを凌ぐ景気回復を達成している英国のケースを冷静に見る必要があるでしょう。(p.110)☆イギリスは、好調のドイツよりさらに景気がいいらしい。原油安とECBの金融緩和で、デフレに繋がって、それと同時に英国民の実質賃金が上昇に転じたから。●ギリシャの(EU)離脱による唯一の懸念は、ロシアや中国が接近していることにあります。地中海の軍事的な要衝に位置するギリシャがユーロ圏から離脱し、中ロへ接近すれば周辺地域での米国の影響力は低下することになります。トルコと並んでギリシャは地政学的に見て、きわめて重要な地域です。この地域でいま以上の混乱が引き起こされれば、世界経済よりも国際情勢にとってマイナス要因になることは避けられないでしょう。(p.116-117)☆ギリシャを守った一番の理由はこれかも。●中国大減速の元凶は、無謀な4兆元投資にあった(p.132)☆将来の需要を無視した過剰な投資により、製造業を中心に供給過剰が慢性化している。●経済活動をより正確に映すエネルギー消費量は、2015年1〜6月に0.7%しか伸びていませんし、粗鋼生産量やセメント生産量はそれぞれマイナス1.3%、マイナス5.3%と減少してしまっているのです。(p.138)☆エネルギー消費量を見れば経済活動がどのくらい活発化が分かる。●上海総合指数が最高値の6124を付けたのは、2007年10月のことです。ところが、株価のバブルはすぐに終焉し、その1年後には1600台まで急落したという憂き目にあっています。実に、その間の値下がり率は7割超にも達しています。(p.148)☆北京五輪の時に大暴落してたのか。いう本を買っていたが、読んですぐに買っていたら1500くらいから6000まで1年くらいで値上がりしていたのか。●中国の株式市場が特異なのは、米欧日などの先進国に比べて機関投資家が圧倒的に少なく、個人投資家が売買に占める割合が6〜8割と非常に高いということです。2015年時点の証券口座数は2億を超え、全人口の15%が株式投資を行っているといわれています。(中略)株式投資の経験が浅い中国の個人投資家は、経済状況や企業業績にはほとんど関心がありません。個人投資家の多くは、経済指標や企業業績を調べることはなく、政府の思惑と過去の値動きだけを見て売買しているのです。(p.151-152)☆中国株は機械投資家がいなく、素人ばかり。