官民データ活用に向けた地方豪族企業の役割について発表9月8日、島根大学松江キャンパスにおいて行われた2018年社会情報学会(SSI)学会大会で、地域SNS研究会事務局の庄司昌彦(国際大学GLOCOM准教授)が「官民データ活用に向けた『地方豪族企業」の考察』と題した研究発表を行いました。国内の地域SNSは157事例2018年度版の国内・海外地域SNS事例集を公開します。この地域SNS事例集は、2006年より継続的に調査を続けてきたものです。この調査では、毎年同じ集計方法に基づき、サイトが存続している地域SNSをリストアップします。国内・海外の地域SNS事例集を公開します。2017年2月時点での日本国内の地域SNSは175事例が確認されました。国内の地域SNSの数は、2010年を境にこれまで一貫して減少傾向にありました。今年も前年より20事例減りました。FILM)が公開されました。地域SNS研究の変遷2004年に登場したOrkutから広がり始め、mixi、gree、Twitter、facebook、LINE、Instagramなど次々と新しいサービスが登場したソーシャルメディアの流行は現在も進行中ですが、地域SNSにおいてはさまざまな変化がありました。事務局の庄司が2006年9月の市民メディアサミットで使用した発表資料です。Net」を提供しているLIBLOGが作成している利用マニュアルですeデモクラシーの展開から考える地域SNS事務局の庄司が『情報通信ジャーナル』(電気通信振興会)で発表した原稿です。「地域SNSの事例紹介」2006年1月27日に国際大学GLOCOMが後援して開催したセミナー「地域SNSを考える」で事務局の庄司昌彦(GLOCOM研究員)が発表した資料です。