データマネジメントはじめに2018年5月に欧州でGDPRが施行されたことに伴い、個人データの法的保護を強化する動きが世界的に広がっています。日本も例外ではなく、個人情報保護法の改正検討がリアルタイムで行われています。最近では「法律や規制を守るだけでは足りない」という声が大きくなっています。リクナビの「内定辞退率」の一件では、予測結果を購入した企業は「個人情報保護を軽視している」として、その倫理観を厳しく問われています。これからの時代、データを倫理的に取り扱うことが求められるのは間違いないでしょう。本稿ではデータを取り扱う際の倫理についてわかりやすく解説していきます。データマネジメントはじめに前回のブログではグラフデータベース(以下、グラフDB)が年々注目を集めいている理由について紹介しました。今回は、Web上に公開されているグラフDBの導入事例の中から約150件を調査し、導入ケースのトップ5をご紹介します。データマネジメントはじめにNoSQLの1つに分類されるグラフデータベース(以下、グラフDB)ですが、同じNoSQLに分類されるドキュメント型、キーバリュー型、ワイドカラム型などのデータベースに比べ国内の導入事例が少ないように思います。海外ではグラフDBの人気が年々高まっています。データマネジメントはじめに前回の記事ではデータマネジメントの資格「CDMP」についてご紹介しました。無料配布の弊社オリジナル問題も好評いただき、データマネジメントの資格に関心を持っている方が多くいらっしゃることを実感しました。Exam)』を筆者が実際に試験を受けた際の勉強方法を紹介するとともに、その感想をお伝えします。CDMPの受験を検討されている方のご参考になれば幸いです。データマネジメントはじめにデータマネジメント業務に係わる多くの方がDMBOKをお読みになったことがあるかと思います。DMBOKはデータマネジメントに関するあらゆる領域について体系的に書かれた良書です。多忙なビジネスパーソンにとって全672ページというボリュームは、手軽に読める量ではありません。そこで、DMBOKの内容について効率的に理解する良い方法はないか模索していたところ、CDMPというデータマネジメントに関する資格があることをEDW2019に参加した際に知りました。データマネジメントはじめにEDW2019にて、某大手投資銀行がサービス(機能)ごとにアプリケーションを作り、それを組み合わせてシステムを作成するマイクロサービスアーキテクチャ実現のための取り組みについて事例を発表していました。その際、日本ではあまり聞いたことがないワードが使われていました。Database)です。これら2つのワードは優れたマイクロサービス型システムを構築する上で重要なコンセプトです。マイクロサービスが今後のスタンダードになることを想定し、これら2つのワードが日本でもっと認知され、皆様がシステム構造を検討する際の参考となるようにご紹介します。データマネジメントはじめに前回はGDPRが適用になる場合とGDPR最新動向についてご紹介いたしました。前回の記事を読む今回はGDPR特有の権利とその対策についてご紹介いたします。GDPRではデータ主体に認められている権利が全部で8つあります。その中には日本の個人情報保護法でも認められているものと認められていないGDPR特有のものがあります。今回はGDPR特有の権利の中から「忘れられる権利」、「データポータビリティの権利」、「異議を述べる権利」の3つについてご紹介します。GDPR特有の権利についてご理解いただき、今後のお取り組みの参考にしていただければ幸いです。データマネジメント今年の3月にアメリカのボストンで開催されたEDW2019では、GDPRについてのセッションが多数開催されていました。GDPRが施行されて早1年が経ちましたが、セッションの参加者も多く、これからGDPRに対応する米企業が多いことに驚きました。World)に参加してきました。今回最も注目を集めていたのは、メタデータマネジメントやデータカタログに関する講演でした。2018年ガートナー社のメタデータ管理ソリューション(データカタログ含む)のマジッククアドラントでリーダーに位置付けられた9社のうち、その中でも特に優秀な3社がEDWにブースを出展していました。彼らのブースや講演には、ユーザ企業の担当者が殺到し、熱心に質問していました。データ総研1985年創立。データ設計と標準化を専門とするITコンサルティングファーム。データ中心アプローチ(DOA)における先駆的企業であり、独自開発の設計技法と開発方法論をベースとしたコンサルティング事業を展開。業務要件定義、データ視点による業務プロセスの改善、データカタログに代表されるビジネス資源の整備に関するコンサルティングサービス、および、企業のデータマネジメント実践を目的とした教育サービスを提供。