厚生省に機能療法及び職能療法に関する研究会が発足すでに西洋では理学療法士や作業療法士が存在したことから、日本でもこれらの職種を創設すべく研究会が発足しました。=職能療法と表現されていたことは興味深いです。この後、1963年に医療制度調査会が「医療制度全般についての改善の基本方策に関する答申」を厚生大臣に提出しました。発足など、1960年前後に日本でもリハビリテーションという言葉が頻繁に出てくるようになります。以下のようにリハビリテーションの重要性が指摘されています。わが国保健衛生制度の発達をふりかえるとき、まつ先に治療医学が、次いで予防医学がそして近年ようやくリハビリテーシヨンがその発達の緒についた現状において今後いかにこの三者を協調発達せしめて国民の要望にこたえるかが今後の問題であるが、ここでリハビリテーシヨンのあり方について一言しておこう。欧米先進諸国においては、この事業は、戦争中から長足の進歩を示し、医療保障の最終段階として人的資源の活用と社会の福祉に大いに貢献しているが、これはこれらの諸国においては多くの疾病が予防可能となつて健康の水準が向上し、重症患者も治療医学の進歩の結果死亡しなくなつて、リハビリテーシヨンに対する社会的要求が高まつたことおよび経済的社会的進歩によつて身体障害者に要求される教育的職業的水準が高まつたことなどがあげられよう。この事業は、治療、予防に続いて、「第三の医学」と呼ばれているように、医療保障の分野においては、しめくくりをなす仕上げの段階であり、生活保障の面では、障害により所得を中断された者の社会的更生という積極的な内容を持つのであるが、まだその発達の歴史は浅く、なすべき多くの事が残されているのである。残された問願点は多いのである。厚生白書(昭和36年度版)とも記されており、理学療法士などの専門職種の養成が必要であることを示唆している内容と思われます。リハビリテーション学院が開設されました。所在地が東京都清瀬市であったため、「清瀬」と呼称されることが多かったように思います。理学療法士及び作業療法士法が成立したのが2年後の1965年ですから、法律ができる前に入学された1期生、2期生の方の意思はものすごいものがあったのだろうと感じます。ホームページには以下のように記載されています。戦後日本の理学療法士養成は、WHOなどの援助のもとで始まりました。当時の日本には理学療法士養成に必要な教科書や人材が不足していたため、欧米のものをそのまま使用するかたちで養成が行われました。そのため、教員はアメリカやイギリスからの招聘、当然講義もすべて英語で行われました。教科書も英語で書かれたものを使用しました。日本人による教育が行われるようになったのは、1970年代以降のことです。日本最初のPT・OT養成校。作業療法士法については、こちらをご参照ください。