役立つ情報をお届けするサイトです。社史に必要な情報はどこで探すことができるか?探しものは何ですか?社史担当者は最初に他社の社史を研究しながら、社史刊行の目的やどんなタイプの社史にするか、また予算や日程などを勘案してシミュレーションをされます。自社の社史にはどのような情報が必要かをある程度つかまれます。必要か?」をはっきりさせることです。同時に、自分の周辺で容易に収集できる情報にはどんなものがあるか、何が不足しているかを見極めることです。そのためには、自分の記憶、社内報や各種の文書、それに声をかけやすい先輩や上司などから集めた情報を年代別、項目別に整理してみると、不足している情報、欲しい情報、ぜひ必要な情報がはっきりしてきます。そのようにして探したい情報の中身がはっきりしてきたら、さっそく情報探索の旅に出発しましょう。この場合、近くから遠くへ、社内から社外へ...が鉄則です。1.データを当たるここでいうデータとは、文書としてまとめられたものを指します。パンフレットやカタログなどなど、企業によっては実にさまざまなものが残されているはずです。その他、社内キャンペーンのポスターや標語、スローガン、掲示板に張り出されたものなど多岐にわたっているものと思われます。位置する業界の動向などは会社の動きを端的に表します。2.人にアプローチする“人”は会社の歴史を作った主役であり、同時に最大の情報源でもあります。人から得る情報の場合は記憶に頼ることも多く、記憶違いや勘違いといったことも起こりますがそのことは後で検証することにして、とりあえず収集してみましょう。この時に注意したいのは、相手の方が「自分は何について話せばいいか」よく分かるように事前に関連資料を渡すなど、取材の目的をはっきりさせておくことです。中にはたいてい、会社や職場の生き字引と呼ばれる方がいるものです。いった方々からは、経営陣とは違った視点での証言が得られます。創業者や創業以来の役員の家族からは、創業前後の逸話などを聞けることが少なくありません。一般の社員でも家族ぐるみの行事、あるいは個人的なお付き合いを通じてインフォーマルな、また人間的な証言を得られることがあります。円満に退社されたOBの方々の協力を仰ぐことは、社史づくりに欠かせない大事な要素です。古くから会社に出入りしておられる業者さんの中には、会社の人が顔負けするくらい会社の事情に詳しい人がいます。行事を行ったり活動をしてこられ、その地域と深い関わりを持った企業の場合は第三者としての証言を聞くことができます。製造品目あるいは取り扱い品目によっては、お客様の立場からの意見・要望を聞くことができます。3.現場に足を運ぶ昔から、百聞は一見にしかず...と言います。お取引先等にもどんどん足を運んでみましょう。その人たちは認識していなくても、社史の担当者にとっては貴重な情報となる資料が発掘できる可能性も十分にあります。日頃耳にすることのない声を聞くことで意外なことを発見できるかもしれません。このことは、退職されたOBの方への対応にも当てはまります。4.アンケートを利用するある特定のことに対する社員の意識や企業イメージ、あるいは社員にとってどんなことが印象に残っているかといったようなことを知るのに有効な手段です。必要に応じて社外の人にお願いすることも可能です。この場合は、何を知りたいかはっきりと決めたうえで実施しないと、中身の薄いものになりがちです。5.社外の機関に当たるどうしても社内で入手できない情報の場合は、社外の情報源を活用します。フォトエージェンシー、郷土史家など社外にも情報源は豊富にあります。この場合は、手続き等を事前に問い合わせておきましょう。新聞記事を日時やできごとで検索して調べたり、ニュース記事の転載、写真の借用といったことは日常的に利用されています。書店に行くと、「○○の情報源」とか「□□事典」といった出版物も多く、どのようなものがどこにあるか比較的容易に調べられるようになっています。最近では、インターネットの発達によって電子メールを利用したり、ホームページを活用することで“座して情報を得る”ことができるようになっています。GDPや輸出入動向といった統計的なデータは比較的容易に入手できます。フルに活用すれば、時間や経費を大幅に節約することができます。ホームページの利用例インターネットによる主要政府機関へのアクセスを試してみることにします。ここでは、企業に関係の深い経済産業省へアクセスしてみました。経済産業省のアドレスはhttp://www.meti.go.jp/です。]といった内容が表示されます。白書・報告書]から[白書]を選び、「平成11年度版通商白書」を選ぶとこのような目次が得られます。YAHOOやGOOなどのサイトでは[&検索]ができ、そこで検索できなくてもリンクされている他のサイトに移ることができますから、利用する側にとっては非常に便利になっています。プライバシーポリシーお問合せサイトマップサイトポリシ。