:和田創)は、実を結ばない「相対商談」の非効率性を排除するオンライン商談システム「WEBsales」を2018年10月25日にリリースします。本サービスを利用することにより既存顧客との面談件数はもちろんのこと、新規顧客との接触件数が大幅に増えます。人員削減と売上向上を両立するウェブ営業ソリューションです。営業職は売り手市場であり、採用を含めた雇用コストが高騰しています。人口減少や働き方改革、競争激化や市場縮小の大波に見舞われています。社員が減っても売り上げを伸ばせる「足を運ばない営業」への変革が不可欠です。PC画面を通じたオンライン商談は米国ではすでに9割近くに達しています。日本でも急速に普及し、東京五輪開催をはさむ数年ほどで主流になると予想されています。オンライン商談システム「WEBsales」http://wadasouken.co.jp/outsourcing/panhu.pdf◆リアル営業とウェブ営業、4つのプランオンライン商談システム「WEBsales」ではリアル営業とウェブ営業の選択・複合による4つのプランのいずれかで「ウェブ営業チーム」を立ち上げます。創設(営業確立)これから営業部門をつくるなら、ハードルの低いオンライン商談に絞り込むのもよいでしょう。業務上の打ち合わせで売り上げを立てられるために営業社員がいない企業がありますが、ずっと引き合いが寄せられるという保証はありません。いった距離の壁がなくなり、新規顧客との接点も拡大します。区分(営業併用)営業社員が適性と能力によりリアル営業(フィールドセールス)チームとウェブ営業(インサイドセールス)チームに分かれます。足を運ぶのは高付加価値な商談に限定します。営業社員が顧客や案件の重要度によりリアル営業とウェブ営業を使い分けます。見込客の有望度をオンライン商談で探ったうえで足を運ぶこともできますので引き合いに振り回され、徒労に終わる状態も解消します。かたや、顧客のほうも営業社員の訪問に対応する社員と手間を減らしたいと考えています。時間の都合をつけやすいオンライン商談を望んでいます。双方のメリットは絶大です。移行(営業転換)リアル営業を行う営業社員を思い切ってゼロにします。狩猟型のフィールドセールスでなく農耕型のインサイドセールスで十分であり、とくに長期の関係形成を土台とした営業活動を重んじる企業に向きます。「顔出し⇒御用聞き⇒見積書対応」が主体になる習慣性の客回りはウェブ営業に完全に切り替えられる可能性があります。在宅勤務を取り入れると社員の採用や定着が容易になるうえ、一商談当たりのコストを劇的に下げられます。外注(営業委託)ウェブ営業をアウトソーシングにします。営業社員の採用や労務管理など、さまざまな苦労から解放されます。プラン1の「創設(営業確立)」やプラン3の「移行(営業転換)」に適用できます。プラン2の「区分(営業併用)」のうち、ウェブ営業だけにも適用できます。即し、あくまでユーザーサイドに立って、最適なオンライン商談システムを提案します。外部のウェブ営業チームでのテストを経て導入しますので、一時的な社内混乱や売上低下が起こる心配がありません。短期間でオンライン商談が確実に根づきます。◇こんな会社にお奨め1.ビジネスチャンスを広げたい2.営業の収益性を改善・向上したい3.営業のムダやぜい肉をそぎ落としたい4.優良な営業ノウハウを蓄積・再現したい5.低迷者を底上げ、未経験者を戦力化したい◇優れた使い勝手1.準備不要(登録・アプリインストール不要)2.瞬時接続(数秒でオンライン商談スタート)3.操作簡単(とにかくシンプル。)5.商談支援(PC画面でマニュアル・スクリプト参照)当社は導入時のコンサルティングと運用時のアフターサポートに注力します。「どのようなものか、ちょっと試してみたい」という企業のために即利用できる、きわめて低額のクラウドサービスもご用意しています。当該ウェブサイトは制作中ですので、こちらのパンフレットをご覧ください。オンライン商談システム「WEBsales」http://wadasouken.co.jp/outsourcing/panhu.pdf疑問点や不明点は何なりとお問い合わせください。多岐にわたりますが、おもに営業の数字づくりのコンサルタントです。クライアントはおもに苦境に直面する業界・市場・地域の最大手でした。共通のプログラムで営業強化・業績テコ入れを成し遂げてきました。1990年代は8日間、2000年代は10日間を要し、2010年代は「10~14日間いただければ営業を立て直します」と社長に誓っています。現在ではクライアントが中堅・中小企業に広がっています。ストレッチ目標を掲げる元気な会社も増えています。四半世紀を超える教育指導の経験と実績を踏まえて蓄積したノウハウが「WEBsales」の開発に反映されています。創(わだ・そう)営業の数字づくりに特化した経営コンサルタントです。低迷企業では「再建屋」として、好調企業では「発展屋」として、業種や規模を問わず、クライアントを短期間で強く大きくしてきました。教育と指導の年間実績は百~2百回です。営業活動は長らく「生産性」の概念と無縁でした。経営を巡る環境の悪化にともない、高い効率と効果を求めてメスが入れられつつあります。2020年代にもっとも激しく変化するのは営業の仕事と考えており、とりわけ内需企業や地方企業へのオンライン商談の導入に努めます。和田創プロフィールhttp://wadasouken.co.jp/jisseki.pdfこのプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。ご覧いただく場合はメディア会員登録もしくはログインをお願い致します。