【継続記録法と三分法では費用化(売上原価化)のタイミングが異なる】2014/12/112020/01/02会計システムTweet業務システムが会計仕訳を発生させる流れ業務システムの中で、購買管理から一般会計に繋がる流れは以下のとおりです。ERPシステムの場合1発注入力⇒2発注承認⇒3入荷入力⇒4仕入入力⇒5仕入承認(未承認買掛振伝)⇒6仕訳承認(承認済買掛振伝)⇒7債務消込(未承認消込振伝)⇒8仕訳承認(承認済消込振伝)業務システムによっては入荷処理の後に、仕入登録ではなくインボイスに基づく債務登録によって、仕訳生成と元帳へのポスティングを同時に行なうものもあります。equitiesの違いは返済義務の有無によります。会社設立時には振替伝票から貸借対照表(B/S)勘定のみが登場します。10棚卸資産の受払がInventoriesというB/S勘定で行われる場合には、棚卸資産は売上の時点で費用化(売上原価化)します。生産管理と会計が一体化しているシステムの場合、リアルタイムに在庫管理上の棚卸資産評価額と会計上の棚卸資産勘定残高が同期し、売上のタイミングでリアルタイムに売上原価(COGS)が計上されるので、締処理時にCOGSを算出するための決算整理仕訳はありません。Overhead=FOH)は標準単価を部品構成表(BOM)にセットして、予定配賦額として実際原価計算を行なうことになります。system)を三分法といいます。stock(Ending)を介して、間接的に相殺して在庫と会計を同期させます。stockを売上原価(COGS)に振替えることで売上原価を算出します。棚卸資産の受払以外に、決算整理仕訳で振替伝票にてCOGSに振替えるのが以下の3つです。asset勘定科目ごとの償却仕訳をインターフェイスしておく必要があります。Expensesの略称です。incomeに振替えられます。earning)勘定に振替え、P/LとB/Sを作成します。P/Lの当月損益のためのprofitやloss勘定科目は必要なく、計算結果をシステムでP/Lフォーマットに表示すれば十分です。balanceという場合、一般的に残高試算表を指すことが多いですが、日本の会計担当者からは合計残高試算表を求められるケースがあります。残高試算表:インドネシアで通常のT/B(バランスのみで片方の残高が0)合計残高試算表:1と2の両方を別列で表示させたもの。精算表は「T/B貸借列+B/S貸借列+P/L貸借列」から構成され、T/BからB/S項目とP/L項目を分離するClosing(決算)処理で作成するものですが、一般的にインドネシアでは作成しません。原価管理システムからの仕訳生成(三分法)会計システムで三分法を採用している場合、原価管理システムから会計システムにインターフェイスするのは、月末棚卸資産の評価額のみとなります。原価管理システムを完全に財務会計として利用する場合の仕訳は「財務会計のための原価管理システム利用」のとおりです。原価計算結果より生成します。earning化(資産化)するので問題ありません。材料を当月材料費に振替*P/L作成時に三分法で算出しJournalしないケースもあり。当月製造原価(COGM)に仕掛品コントラ勘定で振替=当月製造した製品の原価*P/L作成時に三分法で算出しJournalしないケースもあり。売上原価(COGS)に製品コントラ勘定で振替=当月販売した製品の原価*P/L作成時に三分法で算出しJournalしないケースもあり。