それに分配金を受け取ったタイミングで、その約20%(※)の納税義務が発生してしまう。再投資できる金額が20%減ってしまう。分配金を出さないインデックスファンドなら納税義務は発生しないので、それと比べると投資効率が悪くなってしまうんだ。※米国ETFの場合は、米国でまず分配金の10%が税金として源泉徴収され、残った額の約20%が日本で課税されます。その結果、分配金が100出たら手取りは約72です。通常NISA・ジュニアNISA口座の場合、日本では課税されないため、米国での10%のみ引かれます。値上がり益は米国では課税されず、日本では課税口座の場合20%課税、通常NISA・ジュニアNISA口座の場合は非課税です。金額指定購入ができない投資信託は「毎月5,000円分ずつ購入する」というように、金額指定購入ができた。ETFはこれができないんだ。ことは前ページで見たドルコスト平均法ができないってことか。つみたてNISAとiDeCoでは購入不可ETFは通常のインデックスファンドと同様、ネット証券会社などで購入できる。証券会社の口座は課税口座と非課税口座(NISA、iDeCo)の2つに大きく分けられる。課税口座は利益が出たらその一部(20%)を税金として納めなければいけない口座。非課税口座は利益が出ても税金がかからず、まるまる受け取れちゃう口座だ。)、それ以外ならNISAが向いているんだったよね。ETFはこれらの口座で買えるのかな?下の表のとおり。NISA・ジュニアNISA口座の2つだけか。」というように積立投資していく口座だから、金額指定購入ができないETFは合わないか。運用中の手数料が安いインデックスファンドも手数料の値下げ争いが激化した結果、現在は運用中の手数料がとても安くなった。同じS&P500指数をベンチマークとする銘柄の場合。S&P500など)でも信託報酬が年率0.1%台。信託報酬以外の運用中の手数料も加えた実質コストは年率0.2%以上だ。一方のETFは、先ほどの米バンガード社のVOOがまさにS&P500をベンチマークとするETFなんだけど、実質コスト(経費率)で年率0.03%だ。