実現を目指す企業における、従業員のメンタルケアが注目されるようになった昨今。従業員の十分なメンタルケアができている企業様はどれほどあるのでしょうか。さまざまな企業が集まる東京をはじめ、全国各地で多くの経営者様が従業員のメンタルヘルスに関する相談先を探されています。メンタル・イデア・ラボは、会社の規模に関係なく、従業員のメンタルケアをおこなうことは離職率の低下や生産性向上にも繋がると考えています。その理由についてご紹介いたします。生産性向上や離職率低下にも関係するメンタルケア「ストレス社会」と言われるようになって久しい現代。東京は人口も多く、ストレスフルな状態になっている方が多くいらっしゃいます。職場における複雑な人間関係や仕事量の増加など、私たちの周りにはストレスの原因となるものが多く存在します。ストレスは心や身体に影響を与え、心の病気や体調不良などを引き起こす原因になります。やる気がでない、集中力が続かない、体調不良で休みがちになる...。このような従業員が増えてしまうと業務効率は落ち、経営の悪化に繋がります。心の病気による長期休職や退職を希望する従業員が増える可能性もあります。休職率や離職率が上がると既存の従業員に負担がかかることになり、忙しさが大きなストレスとなって心と身体に影響を及ぼす...といった負の連鎖を生み出す結果になるかもしれません。従業員一人ひとりのメンタルを健康に保つことが、離職率の低下や生産性向上、ひいては業績アップへと繋がっていくのです。今は目まぐるしく状況が変化する時代ですので、企業は変化に負けない「強さ」よりも変化に柔軟に対応する「しなやかさ」が求められています。組織は従業員一人ひとりの力によって支えられています。しなやかなメンタルを持つ従業員を増やすためにも、メンタルケアは大切な役割を担っていると言えます。メンタルヘルスに関する相談は心の専門家「心理士」へ「従業員のメンタルの健康管理は個人の責任」という考えから、「従業員のメンタルの健康管理は企業でおこなうこと」という考えにシフトしています。2015年から厚生労働省によるストレスチェックの実施が義務化されるなど、国をあげてさまざまな取り組みがおこなわれていますが、その結果を活かせている企業は少ないように感じます。日本では、健康診断や食品など身体の健康管理に関する体制は整っているのに対し、悩みを相談できる場所などメンタルの健康管理に関する体制はまだ充実していないのが現状です。そんなメンタルヘルスに関する相談を承るのが、心理士といった専門家です。臨床心理士は、心理学の専門家です。資格審査に合格することで取得できます。協会に所属し、資格取得後も5年ごとに再認定が必要です。臨床心理士の個人的な考えや主張が利用者へ大きな影響を与えることを自覚し、「専門家」としての厳しさと誇りを持っています。臨床心理士というと病院に勤務しているイメージを持たれがちですが、一概にそうとは言えません。企業内の相談室や企業内健康管理センターといった場所で、メンタルヘルスに関する相談を受けるのも心理士の職域であるのです。東京のメンタル・イデア・ラボ「健康経営」とは、身体だけでなくメンタルの健康も考えた経営のことを指します。中小企業では、会社経営に従業員一人ひとりの力「個力(こぢから)」が業績に大きく影響してくるものです。従業員の心と身体が健康なら企業全体も健康になり、全社まるごと健康経営を目指すこともできるのではないでしょうか。メンタルケアにより従業員一人ひとりの力「個力(こぢから)」を向上させると会社全体の雰囲気が良くなり、社内の円滑なコミュニケーションも図れるようになります。円滑なコミュニケーションができるようになると業務の効率化・生産性の向上も期待でき、会社全体の業績アップにも繋がると考えています。会社全体が活性化し健康経営を実現するためにも、従業員のメンタルケアは大きなポイントではないでしょうか。目に見えないメンタル面のスキルアップを目指すためには、一人ひとりのストレスに感じていることやその対処法を理解してもらう必要があります。人の考え方、感じ方は千差万別ですので、その人に適した対処法を伝えることが大切です。東京のメンタル・イデア・ラボでは、従業員のメンタルケアとして個別セッションをおこなっています。個別セッションでは一人ひとりと丁寧に向き合うことができるため、個々人にあったオーダーメイドな対応が可能です。従業員のメンタルケアをお考えでしたら、心理士のいるメンタル・イデア・ラボへご相談ください。メンタルケアをお求めの企業様をサポートいたします。