天は、私に氣付きを与えてくださっています。現在の体制が音を立てて崩壊して、新たな仕組みが構築されようとしています。盛者必衰のことわり通りで、元に戻るだけ、循環するだけですから、何の心配もありません。天(神佛)に身を任せるしかありません。裸で生まれて裸で死ぬだけです。中秋の名月を愛でましょう。日本の食糧自給率は39%(2010年度)、約40年前は79%でした。そのうち、穀物自給率は28%、約40年前は82%でした。このように約40年で、戦争や内乱そして大災害がないのに、大幅に自給率が激減し、その結果、自国の農業が悲劇的に崩壊させられたことは、古今東西、ありません。約40年の間で、私たちは穀菜食という伝統食を捨ててきました。国策によって「捨てさせられた」と言ったほうが適切です。日本は徹底的に「植民地化」され、悲惨な「人体実験」を受けてきた結果、病気になるのが当たり前、介護の世話になるのが当たり前、という狂氣に満ちた社会になってしまいました。2010年度食糧自給率の品目別を見てみましょう。米は98%、野菜は77%、魚介類は60%とある程度、自給しています。砂糖類26%、畜産物16%、小麦8%というように穀菜食には含まれないもの(病因食)を外国に依存していることが分かります。特筆すべきは、穀物自給率です。米は98%というように、主食用穀物は60%とある程度、自給しています。トウモロコシの輸入が約40年前に比較して約11倍に増加しています。輸入穀物の約60%がトウモロコシです。このトウモロコシは、主に牛の飼料の材料となっております。牛の食性、つまり本来の主食は牧草ですが、この牛を美味しく食べるために、トウモロコシを濃厚飼料に加工して、牛に与えています。本来の牧草ではなく、トウモロコシを材料とした濃厚飼料を与えられた牛が、奇形や病気になるのは当然です。その死体である「牛肉」を、自らの食性に反して「霜降り肉が美味しい」と錯覚して、食べている人間も罹病するのは必然ではあります。昨年来、世界的な穀物価格が高騰し、食糧危機は何時到来してもおかしくない情況になっております。補助金も一因」という小論が掲載されていました。穀物は人間の生存に欠かせない主食で、生産は立地や気候条件に制約される。一人の人間が食べる穀物の量は所得や価格との関係が薄く、価格弾力性が小さい特徴がある。主食がグローバル市場に過度に依存すると、価格高騰時に貧困層の生存が脅かされるリスクが高い。そのため各国は安全保障の観点で穀物自給率を高く維持することを目指してきた。それを困難にしたのが先進国の農業補助金による人為的な価格低迷なのだ。「競争力」はありません。「身土不二」の原則があります。この意味は、「身体と土(環境・風土)とは一つ」です。風土から生まれた人間にとって、健全に生命を維持して行くには、それと同じ風土で栽培された食べ物を食べるしかありません。食べ物が血となり、血が細胞となり、細胞が身体を作ります。身体は食べ物から創られます。その食べ物が、異なった風土で作られたものであれば、「異常な身体」になってしまいます。伝統食の原則は「三里四方で獲れた食べ物を食す」ではあります。日本では、日本産の米・野菜は「食べ物」です。アメリカでは、アメリカ産の米・野菜は「食べ物」です。日本では、アメリカ産の米・野菜は「食べてはいけない製品」略して「食品」です。同時に、アメリカでは、日本産の米・野菜は「食べてはいけない製品」略して「食品」です。食べ物は、風土限定であり、外国産とは競合などは有り得ませんし、外国産との競争力も、有りません。食べ物は、ただ唯一、その風土が生んだ人のためにあるのです。食べ物は、一旦、違う風土に運ばれますと、それは「食品」となり、異物・毒物となってしまいます。食べ物を、自動車やテレビなどの一般的な工業製品と同様に扱っては断じてなりません。「食べ物は、生命そのものです」「食べ物」「農作物」を含む「自由貿易」。その「自由貿易」こそ「禁断の実」を食べることに他なりません。「禁断の実」に触れた以上、「楽園」から追放されるのは当然でありましょう。「楽園」に復帰するには、同じ風土の食べ物を食べるしかありません。日本の伝統食である穀菜食への復帰です。噛んでいただく少食・粗食への回帰です。植物性の食べ物は、一般的に?は炭水化物と呼ばれています。正確に言いますと「複合炭水化物」です。この「複合炭水化物」には、次のような要素が含まれ?ています。炭水化物、粗たん白質、類脂肪、ビタミン、ミネラル、植?物繊維など。このうち、「粗たん白」は腸内で「たん白質」に、「類脂?肪」は「脂肪」に転換されます。これで、あらゆる栄養素が揃います。牛は草だけで、あの身体(体脂肪)を創り上?げています。牛の「食性」は「草食」です。人間の「食性」も「草食」ですが、正確には、歯の形状?から見ますと「穀物を主食とした植物食」です。日本の伝統食であります「穀菜食」に戻りましょう。これが実現しますと、食糧自給率は100%になります。付記:ここでいう「食糧自給率は39%」は、供給カロリー換算ベースです。そこで「消費カロリー・ベース」や「金額ベース」で換算しますと、65%になるという考えかたがあるようです。トラクターなどが必須の「石油農法」であり、石油の98%は輸入ですから、食糧自給率は「数%」となります。「百%」か「ゼロ%」しかありません。現在の日本は、残念ながら「ゼロ」です。日本は「大東亜戦争」を戦い、敗戦という形で「終戦」を迎えました。この戦争をアメリカ合衆国(USA)は「太平洋戦争」と呼んでおり、占領後は、日本には「大東亜戦争」という呼称そのものの使用を禁止しました。1945年9月2日、USA・戦艦ミズーリ号上で、日本国は連合国と降伏文書に調印し、終戦(敗戦)となりました。これとて正式には「休戦協定」に過ぎません。「日本国」は無条件降伏ではなく「ポツダム宣言」の条項を条件として「降伏」しました。このことについては「降伏文書」に明記されております。8月15日は、日本が「ポツダム宣言受諾」の意向を連合国に通告し、その事実を、天皇がラジオ放送で公表した日に過ぎません。この時点では、戦争は終了していません。その後、日本は主要な連合国と「日本国との平和条約」(サンフランシスコ講和条約)を締結して、締結国と正式な終戦が成立しました。この締結に参加しなかったソ連とは「日ソ共同宣言」、中国とは別途特別の法的処置をとり(日中共同声明)、賠償問題その他の戦争に関連する請求権を一括処理することで、すべて完全に決着済みです。敗戦(終戦)記念日は、日本と連合国とが「降伏文書に締結した」9月2日です。日本人は、8月15日に「戦争が終わった」と錯覚し、日本軍は全ての戦線で武装解除していました。この空白の18日間に起きた数多くの「日本の悲劇」の最大のものが「北方領土」問題です。1945年8月8日、ソ連は「日ソ中立条約」を踏みにじり、日本に宣戦布告を行いました。「平和の到来を早からしめ、今後の犠牲と苦難より諸国民を解放し、かつドイツの如き危険と破壊から日本国民を救う唯一の方法」という欺瞞に満ちたものでした。ソ連軍は8月18日の夜に「北千島」最北端の占守島に上陸し、攻撃してきました。この島で「撤退」を待っていたのが、池田末男大佐率いる戦車第11連隊と他の部隊でした。大佐は、ソ連軍への対応策を師団司令部と大本営とに確認しますが、大本営は、既に降伏していて指令を発することができません。しているうちに師団長から「撃退命令」が出されました。この戦闘で日本の戦死者は池田大佐を含め95名、ソ連側は500名を越えました。ソ連政府機関紙イズベスチャは、次のように報じています。占守島の戦いは、満州、朝鮮における戦闘よりはるかに損害は甚大であった。8月19日は「ソ連人民の悲しみの日」である。得撫島は8月31日に占領されました。これと同時に、ソ連は、8月16日から侵攻した樺太(南サハリン)を占領して、ここから「南千島」(北方領土)に侵攻しました。9月1日には「国後島」と「色丹島」とがソ連によって「軍事占領」されてしまいました。一切、抵抗していません。日本は「既に8月15日、終戦を迎えた」との思い込みがあったためです。9月2日に発した「侵攻の準備をせよ」が、その命令を受けた末端の部隊が「侵攻せよ」の命令と勘違いし、侵攻を開始してしまい、結果、9月4日・5日に、およそ四つの島からなる「歯舞諸島」を無血占領してしました。この「歯舞諸島」占領は、「9月2日の終戦」後のことですから、不法の疑いが大きい。日本側がソ連軍の攻撃に全く抵抗しなかったのは、国際法上、単なる「戦闘放棄」と見做されます。これらの島が、日本国の「固有の領土」であれば、日本がソ連軍に対して「抵抗」「戦闘」するのが国際法の常識ではあります。日本の「無策」は続きます。サンフランシスコ講和条約で、日本は「千島列島」を放棄しましたが、この「千島列島の地理的範囲」の確認を怠りました。その結果、ソ連は、この「千島列島」には「北千島」と「南千島」とが含まれいると断定します。日本側は、「千島列島」には「南千島」は含まれていないという立場で、日本の「固有の領土」との主張です。同講和条約を、ソ連は締結していませんので、問題が複雑になってきます。下記の参考図書(色摩力夫著)から引用します。「いずれにしても放棄された千島列島がどの国に帰属するかは、連合国内部の問題であって、日本の関知するところではない」。これらのことから得られる教訓は、大変、大きい。「戦争は始めたら、負けてはいけない」。「国際法を熟知していないと、日本人の生命と領土とが失われる」。「平和!」そして「反戦!」更には「戦争放棄!」を唱えれば、「戦争は回避」されると、多くの日本人は錯覚しています。「戦争」は国際法上、合法的な「政治」の延長であり、複数の主権国家が存在する限り、避けることはできません。いうよりも本質的には、紛争の種蒔き・育成、そして融資・兵器の押し売りを行い、その成果である「戦争」「テロ」を助長する「死の商人」が暗躍、跋扈しているのですから、「国際法上の戦争」をしっかりと学習すべきです。「戦争」と「テロ」の違いも、ここから学ぶことができます。最近の例では、アメリカ合衆国(USA)のアフガニスタンやイラクに対する武力行使は「戦争」行為ではなく、「不法な攻撃」つまり「国家テロ」です。国際法でも、各国政府がその国民に「国際法」を「学習」させることを義務付けています。日本では、これが全く行われていません。国際法、特に「戦時立法」を学び「戦争」を知った上で、「平和」を唱えましょう。現状では「日本政府そして日本人の怠慢」でしかありません。このままでは、日本の国益と日本人の生命・財産が「合法的に」失われていきます。「9月2日に終戦を迎えた」ことを認識していました。裕仁は、「死の商人」同様、なかなかの商売人でした。日本と比較されることが多いドイツの場合を見てみます。降伏当時、連合国は、ドイツ国家を正式に代表する政府は存在しないと言う立場を取りました。「ドイツ軍」の代表者が「降伏文書」に調印し、軍隊として「無条件降伏」をしました。上記の理由から「ドイツ国家」としては「降伏」さえ認められず、一方的に連合国に「征服」されました。ドイツ政府は敗戦によって壊滅され、主要連合国4カ国の軍政下となりました。その後、1949年、西ドイツ・東ドイツの国家が誕生しました。ここのポイントは、戦前・戦後を通じて、ドイツには国家としての継続性がないということです。征服されてしまったので、戦争を法的に終結させる「ドイツとの平和条約」を締結していません。現在、ドイツは各国・各方面から果てしなく要求される戦後補償に、対応せざるを得ない状況にあります。「降伏」は契約であり、勝者・敗者ともに、その契約を遵守する義務があります。「征服」は勝者の一方的な行為です。下記の参考図書(色摩力夫著)から引用します。マッカーサー自身も、当初は「降伏文書」と「ポツダム宣言」とを併せ読めば、当然、日本の「降伏」は一種の契約であると理解していた。しかるに、日本占領実施の直前にマッカーサーが米国政府から受け取った指令は、「降伏文書」の契約的性格を否定し、日本は国家として「無条件降伏」したものと総括し、マッカーサーに対して米国の政策を一方的に実施するために無制限の権限を与えるものであった。マッカーサーとしては、最初は、この「占領」が秩序をもって大過なく実現できるとは毛頭考えていなかった。このたびの日本進駐は、「降伏」の契約的性格を米国が一方的に否認して、あたかも「征服」であるかのように占領を強行する話である。日本政府には重大な異議があるだろう。