スタートアップ企業は設備を購入したり、オフィスを借りたり、スタッフを雇ったりしなければなりません。何よりも、スタートアップは成長しなければなりません。全てのケースにおいて、これらのことを行うためには外部の資本が必要となります。企業によって調達される最初の資金は通常、「シード」資金と呼ばれます。このミニガイドでは、会社を首尾よく立ち上げるために重要なシード資金の調達について、スタートアップ創業者が知るべきことをまとめています。このガイドは資金調達についての完全ガイドとして書かれたものではありません。ほとんどの創業者にとって必要な基本的知識のみが書かれています。K12でスタートアップにアドバイスを行ってきた筆者の経験に基づいています。広くこのテーマについて広範囲にわたって執筆しています。彼のエッセイはこのガイドに含まれる内容をより詳しく扱っており、一読することを強くおすすめします。起業資金の提供なしでは、圧倒的多数のスタートアップは死んでしまうでしょう。スタートアップに収益性をもたせるうえで必要になる金額は通常、創業者やその友人および家族が融資できる能力をはるかに超えます。ここで言う「スタートアップ」とは急成長するように設立される企業のことです。(注12)急成長企業はほとんどの場合、収益性を実現するのに先立って、成長を維持するために資金を使わなければなりません。成功するスタートアップ企業もわずかに存在しますが、それは例外です。スタートアップではない素晴らしい企業も数多く存在します。いった企業向けの資金需要の管理についてはここでは取り扱いません。お金によって可能となるのはスタートアップの存続と成長だけではありません。活動資金はほとんどの場合、主要スタッフの雇用、広報活動、マーケティング、販売といったあらゆる重要な面での競争優位性にもなります。したがって、大半のスタートアップはほぼ間違いなく資金調達を望むことになります。幸いにも、適切なスタートアップに資金を提供したいと望んでいる投資家は多数います。不幸にも、「資金調達は過酷」です。(注1)資金調達のプロセスは往々にして長く、つらく、複雑で、自尊心を失わせるものです。それにもかかわらず、ほぼ全ての企業と創業者が通らなければならない道です。資金調達をすべき適切なタイミングとは果たしていつなのでしょうか?資金調達するタイミング投資家が小切手を切るのは聞かされたアイデアに説得力があるとき、創業者チームがその構想を実現でき、説明されたチャンスも本物で十分に見込みがあると納得したときです。このような話をする準備が整っていれば、創業者は資金調達を行うことができます。普通は資金を調達できるならばするべきです。話す内容も評判も十分に有している創業者もいます。幸運なことに、今やソフトウェア開発のエコシステムは非常に短期間かつ低コストで、高機能なウェブ製品やモバイル製品を構築・提供できるようになっています。ハードウェアでさえも試作品の製造とテストをすばやく行えます。投資家の説得も必要です。見たり、使ったり、触ったりできる製品だけでは不十分なのが普通です。投資家たちはプロダクト・マーケット・フィットが存在することと、その製品が実際に普及していることを知りたがるでしょう。したがって、創業者は市場機会がどんなもので、顧客が誰かを理解しているときと、ニーズに沿った製品を提供しており、興味深いレベルで急速に普及しているときに資金調達を行うべきです。これは状況によるものの、週10%という成長率が2、3週間にわたって続けば目覚ましいものと言えます。資金を調達するため、創業者には目覚ましさが必要です。いったもの抜きでも投資家を説得できる創業者の場合、「おめでとう」と言うよりほかありません。それ以外の皆さんの場合、製品に取り組みつつ、自社製品のユーザーとも話をしましょう。理想的には、再び資金調達を行わなくて済むように、収益性を達成できるだけの金額を調達すべきです。これに成功すれば、今後の資金調達が楽になるだけでなく、資金調達の環境が厳しくなっても新たな資金調達なしで生き残ることができます。言っても、ある種のスタートアップにはハードウェアの構築など、追加ラウンドが必要になります。次の「資金調達が可能となる」節目を迎えるために必要な金額を調達することが目標になるはずです。これは通常、12~18か月後になるでしょう。調達すべき金額を決める際には、いくつかの変動要素との間でバランスを取ることになります。その中にはその金額で得られる発展具合、投資家の信頼、株式の希薄化が含まれます。シードラウンドで渡す自社株を何とか10%まで低く抑えることができれば最高です。ほとんどのラウンドでは最大で20%の希薄化が必要となりますし、25%超えを避けようと試みる状況になるはずです。いずれにせよ、所望する金額は信頼できる計画と関係していなければなりません。その計画によって、資金の増えるチャンスがあると投資家を納得させるのに必要な信頼性が手に入ります。一般的に得策と考えられるのは、異なる調達金額を想定した複数の計画を立てること、そして満額を調達できても、金額がそれよりいくらか少なくても、その会社は成功するという意見を慎重かつ明確に述べることです。その違いは自社がどれほど速く成長できるかに現れます。ファーストラウンドで調達するのに最適な金額を見極める方法の一つは、何か月分の営業活動に資金を供給したいかを決めることです。全て込みで1か月あたり約15000ドルのコストがかかります。135万ドルが必要となります。これはあくまでも見積もりで、どのような組み合わせで雇う場合についても正確さは十分なものになります。」という質問に対する素晴らしい答えが得られます。か月分の資金調達を行うとすると、Xドルが必要になる」という答えです。ここでのXは通常、50万ドルから150万ドルのあいだになります。前述のとおり、調達に成功する金額に応じたさまざまな成長シナリオ候補を考えておき、NおよびXの範囲については複数のバージョンを用意するべきです。企業が調達する金額には非常に大きなばらつきがあります。この記事では初期の資金調達を取り上げています。これは通常、数十万ドル200万ドルまでの範囲になります。ファーストラウンドの大半は60万ドル付近に集中していますが、主に投資家のシードに対する関心が増しているおかげで、このようなラウンドは過去数年間にわたって規模が増加しています。資金調達の選択肢スタートアップの創業者はベンチャー資金調達の背後にある基本概念を理解しなければなりません。それが極めてシンプルな一段落で説明可能なものであればよかったのですが、残念ながら、大半の法的事項と同じく、それは不可能です。ついて、より多くを読んで知ることには時間を割くだけの価値があります。入門としては以下の記事が適しています。Susterの転換社債に関する記事SAFEの発表ベンチャー資金調達は通常、「ラウンド」の中で行われます。このラウンドには名称と特定の順番が慣例的に存在しています。最初にシードラウンドがあり、次にシリーズA、その次にシリーズB、さらにその次にシリーズCと続いていき、最後は買収かIPOのどちらかになります。これらのラウンドで必須のものはありません。この記事ではまさしく最初のベンチャーラウンドであるシードにのみ焦点を当てていることを思い出しましょう。どちらかで構成されています。投資家が企業に対し、「コンバーティブル・ノート」と呼ばれる手形を使って行う貸し付けです。