S社の問題は、納期遅れが頻発しており、業務担当者が常に納期調整に追われていることでした。そこで、社長は、ボトルネックの改善によって生産能力を高めることができるのではないか、そして納期遅れが改善できるのではないか、と考えました。■真のボトルネックは幹部と各工程のリーダーを集めた会議で、ボトルネック活用の重要性を説明した後、「ところで、ボトルネックはどこですか」と尋ねました。社長を含めて多くのメンバーが「研磨工程」を挙げました。確かに、研磨工程の前には仕掛品が多く溜まっています。いろんな話を伺っていると、「あれ?」と感じる問題が出てきました。研磨工程の設備は高価であり、技術的なポイントでもあるため、研磨工程の稼働率を高くすることが原価を下げることにつながると考えている。品が優先的に生産されていない。検査で不合格になり、再洗浄を行うロットが多く発生する。磨工程の都合で生産を行っていることが分かってきました。浄工程に対して優先的に欲しい製品を督促します。前工程から流れてきた製品と順番の入替が生じていました。着して洗浄に予定以上の時間がかかったり、検査で不合格となって再洗浄になるものが発生する、というような状況でした。工程の生産能力と生産数量を、全員で確認してみました。すると、ボトルネックは、研磨工程ではなく洗浄工程であることが分かったのです。■ボトルネックの活用ボトルネックである洗浄工程の能力を最大限に活用するために、S社では、次のような対策を行いました。お昼の休憩を交代制にして、洗浄設備の稼働時間を長くする。洗浄機のレイアウトを変更して作業者の移動距離を短くし、作業効率を高める。休止していた古い洗浄設備を活用して能力を高める。洗浄工程で、製品の優先順位を変えなくて済むように、前工程から出荷順に持ってくる。汚れが固着することをできるだけ防ぐように、各工程での滞留時間を短く(仕掛を少なく)する。この結果、洗浄工程の能力が高まるとともに、工場全体の生産の流れがスムーズになりました。その結果、工場全体で生産能力の30%アップを実現することができ、納期遅れも大幅に改善することができました。S社の問題は、高価な設備で技術的なポイントでもある研磨工程をボトルネックだと思い込んでいたことでした。真のボトルネックを見つけると、このように大きな改善につなげることができます。みなさんの工場でも思い込みが生じていないか、もう一度、確認してみませんか。次回は、「生産計画の立て方」について考えてみましょう。お過ごしでしょうか?今回は、人の確保の問題ですが、これは管理会計だけでは解決できない面も多くあります。このところ実務の中でよく質問されることので、少しだけ話をさせて頂こうと思います。先日、製造業を営んでいるA社のA社長から「『労働分配率』って、どういう数字なんですか?」という質問を受けました。「一般的には、付加価値のうちどれくらいの割合を従業員に分配したか・・・という数字です。「うちの会社の『労働分配率』って高いか低いか分かりますか?」とA社長からさらに質問があったので、一旦、業界平均と比較してどうであるかを調べてみました。結果、A社の『労働分配率』は業界平均と比較するとかなり低いことが分かりました。「このところ受注も好調になってきて嬉しい反面、厳しかった時代に人を減らした影響で、今、欲しい時に人が確保できずに苦労しているんですよ・・・。」という答えが返ってきました。A社長は『労働分配率』を用いて、人の確保につながる取組みが出来ないか否かを探りたかったのです。近年、人の確保という問題に関しては、あちこちで苦労しているという話を耳にしますが、実際に、業況が悪い時には人を減らし、業況が良くなると人を増やそうというやり方では、世の中そうそううまくいくはずもなく、そんな虫のいい話はないということのようです。人の確保に関する普段からの取組みが必要だと、A社長は考えられたみたいです。素)を一般的な指標と比較して、会社としての問題点が何なのかを探り出すことにより、解決に向けた何かしらのヒントを得ることができます。それはあくまで糸口ですが、そこをスタートとしなければ何事も解決には向かいません。実際、A社の『労働分配率』が良いのか?悪いのか?の判断はどうすべきか。その後、人の確保に向けてA社がどのような取組みを始めたか?については、次回お話させて頂きます。せとうち創業セミナー」無料!!本気で創業を考えている方、いつかは自分のお店を持ちたいと夢を持っていらっしゃる方、創業に興味がある方必見のセミナーです。高松駅徒歩10分)詳しくはホームページをご確認ください。しくはホームページにてご確認ください。詳しくはホームページをご確認ください。高松市木太町2191-1詳しくはホームページをご確認ください。当メールの送信アドレスは送信専用となっております。Emailアドレスの変更、配信の中止のご依頼は、ホームページにて承ります。