読むだけで知識とスキルが上がるWEB情報発信、ブログ×メルマガ×SNS集客の方法を分かりやすく解説しています。個人事業主が選ぶべき会計ソフトMFクラウド個人事業主を悩ますのが、1年に1回やってくる確定申告です。サラリーマンであれば、年末が近づくと生命保険の控除額などを年末調整で申請すれば、後は会社が勝手にやってくれて手間いらずですが、個人事業主の場合は売上や経費の計上などやることが満載です。ただでさえ自分のビジネスの運営で忙しいのに、確定申告のための書類作りしないといけないとなると大変です。それならばと、税理士さんを雇って全ての帳簿付けを代行してやってもらうこともできますが、月額顧問料がかかります。まとめMFクラウドのメリット1コストが安い税理士さんを雇う場合に必要になるのが顧問料です。最近では税理士さんも価格競争時代に突入しているようで、顧問料を月5,000円台からと安くしているところもあります。顧問料だけで手間のかかる帳簿付けなどの経理代行までやってもらえるわけはなく、あくまでも何かあった時のホットラインに過ぎません。経理代行を入れると、月額50仕訳で20,000円程度になってしまうので、年間240,000円もの固定費がかかる計算になります。MFクラウドは、自分で帳簿付けを簡単にできる便利な機能が揃っているうえに、月額800円(年払いなら8,800円で済みます)で使うことができますし、確定申告もいくつの操作をするだけで、税務署へ提出できる書類を作成することができます。確定申告で面倒なことが、帳簿付けの作業!特に領収書やレシートを、1件1件入力していく作業は苦痛を伴います。そんな苦痛を軽減してくれるのが、MFクラウドの大きな強みの1つである自動連携機能です。銀行、クレジットカード、電子マネー・プリペイドカード、通販サイトなどと自動連携して、取引のデータを取り込むことができるのです。MFクラウドで連携できるサービスは3,634件!電子マネーであればedy、waon、コンビニのnanacoやponta、交通系ならsuicaなど、通販サイトならAmazonや楽天など、備品などの購入で使っているサービスがあれば、帳簿付けが楽になります。連携したデータを自動で仕訳してくれるので、作業が劇的に効率化できます。MFクラウドのメリット3パソコン・タブレット・スマホで使えるOSを選ぶ会計ソフトがある一方、MFクラウドはWindowsとMacの両OSに対応しているので安心です。iPhone、iPadやAndroidなどのスマートフォン・タブレットでもデータの確認ができるなど、マルチプラットフォームに対応しています。MFクラウドのメリット4クラウドなのでパソコンが故障しても安心MFクラウドは、ソフトをパソコンなどにインストールするのではなく、ブラウザ上で操作できるソフトになります。帳簿付けしたデータはMFクラウドが預かってくれるので、パソコンが故障してデータが消える心配、パソコンの買い替えでデータを移行したりする必要がありません。データのバックアップを3重にするなど、データ保存やセキュリティ体制も万全な点も心強いです。全プラン共通のメールサポートの他に、チャットサポートや電話サポートなど、分からないことを親切に教えてくれるサポート体制が整っているので安心です。気になるfreeeとの違いMFクラウドと同じく、クラウドを売りにしている会計ソフトがfreeeです。FreeeとMFクラウドを比較すると、機能面ではほぼ同じですが、気になるのが料金です。MFクラウドの料金freeeの料金ネットビジネスやコンサルのようなビジネスであれば、MFクラウドはベーシックプラン、freeeであればスタータープランで十分なのですが、月払いで100円、年払い1,000円の差が出てしまいます。勝利です!まとめ確定申告の前になって慌てて会計ソフトを導入するよりも、起業スタート時から導入したほうが良い理由があります。毎月売上や経費を会計ソフトに入力することで、月ごとの推移を把握することができますし、お金の流れであるキャッシュフローも把握できます。個人事業主といえでも、立派な経営者ですが、健全なビジネス運営をする義務があります。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。関連記事キャッシュフローを意識したビジネス運営をすべき理由キャッシュフローとは、文字通りに現金の流れを意味する経済用語のことで、売上による収入から経費を差し引いて手元に残る流れを表しています。書き方はじめて個人起業する場合にぶちあたるのが、白色申告と青色申告のどちらをすべきかということです。...開業届提出前の起業準備段階での費用も経費になる?起業をすると決めて、開業届を税務署に提出した日が開業日になるわけですが、気になるのが開業日以前の売上や経費の扱いです。開業届は、法人(株式会社等)を設立せずに、個人事業主としてビジネスをスタートする場合に提出しなければならない書類のことで、納税する地域の税務署に提出します。情報発信ビジネスで少しずつでも稼げるようになれば、次は独立起業を見据えた準備をする番です。...PREVカムタジアスタジオで絶対覚えておきたい動画編集の方法NEXTコンサル生の鮫島さんが商業出版に続き電子書籍も出版されました!プロフィール鶴田博之(つるだひろゆき)です。売れる仕組み作りをサポートするスペシャリスト起業家養成プロデューサーコーチ、コンサルタント、カウンセラーなど、個人でビジネス起業を目指す方、さらなら売上げアップを目指す方向けのWEB情報発信&集客コンサルティングを行っています。プログラマー、SE経験を経て、フリーランスのSEとして2007年に独立。その後2011年に出会ったコーチングの可能性に惹かれてコーチングビジネスをスタート。当初は苦戦したものの試行錯誤の結果、WEBからの集客のみで月収241万円を達成。2年間で収益合計1000万円突破の資産ブログ構築などの結果を出し続けている。自身の経験を元にしたコンサルティングビジネスでは、2018年までに133名のコンサル生をビジネスデビューに導いている。読むだけで知識とスキルが上がるWEB情報発信、ブログ×メルマガ×SNS集客の方法を分かりやすく解説しています。