2012Twitter上の社会的ネットワークがもたらす情報接触やコミュニケーション環境は、意見の異なる他者への接触機会を促進させるのか、あるいは、選択的接触を促進させるのか。本研究では、これらを探るための基礎的分析として、社会調査のデータと、Twitter上で得られる個人の行動ログのデータを結びつけた分析により、個人の社会的態度とTwitter上で形成するフレンドや情報接触環境の関連性について探る。2013-03-03ソーシャルメディアにおけるコミュニケーションは世論形成においてどのような影響を持ちうるであろうか。普及率が急増し、今後は政治的コミュニケーションメディアとしての利用が予想される。震災と同時に発生した原子力発電所の事故によって原子力発電の政策に対して人々は選択を迫られている。よる世論の形成過程を明らかにする。2013ソーシャルメディアにおけるコミュニケーションは世論形成においてどのような影響を持ちうるであろうか。心理的態度のデータとを結びつけた分析によってTwitterによる世論の形成過程を明らかにする。(Released:2016-10-03)参考文献数202007年参院選最大の争点は年金であったとされるが,有権者にとって,「年金が争点」とはどういうことを意味していたのだろうか。自由回答という3種類のテキストデータを用いた計量的な分析を行うことで,2007年参院選における争点の構造を検討し,年金争点の持つ意味を明らかにすることを試みた。本研究で用いたテキストデータの分析は,研究者があらかじめ質問を用意するのでなく,人々が自発的に語った内容を分析することにより,研究者の先入観をなるべく排除して争点の構造化を行うことが可能になるという利点を持つ。分析の結果,年金が2007年参院選最大の争点であったことは間違いないものの,一般有権者における年金争点への態度とは,年金制度そのものへの態度というよりは政治や行政のあり方についての評価に近かったということが明らかになった。及ぼす効果を検討したものである。用いたデータは1996-98年のJEDS全国パネル調査であり,分析の結果は仮説に支持的であった。<br>ここでは,業績評価が社会心理学的な視点から持つ意味,また業績評価や投票行動の規定要因としてのソシオトロピックな判断の持つ意味を検討し,これらを踏まえて分析が行われ,業績評価が投票行動に効果を持つことが明瞭に示された。ソシオトロピックな判断は内閣の業績評価に対しては米国と同様の効果を示したものの,投票行動に対しては異なる効果を持っていた。これらの結果は,個人の経済状況認知の持つ自己利害的な効果と関連させて考察された。2007本研究プロジェクト(JES4)では、2007年参院選後から2011年末までの期間に、全国の20歳以上の男女から無作為抽出したサンプルを対象として、前後7回にわたるパネル調査(面接調査5回、郵送調査2回)を実施した。得られたデータの分析を通じて、(1)選挙制度や政党システムの変化、(2)社会経済的な構造の変化、(3)情報環境の変化、などが投票行動に及ぼす影響が明らかにされつつある。199393年総選挙における投票行動を起点にして、その後の政治変動と、選挙制度改革が、有権者の政治的態度にどの様な影響を及ぼしているかを正確に知るためには、同一有権者に繰り返し質問するパネル調査が必要である。われわれ研究グループは、93年総選挙直前から96年総選挙直後まで、7回にわたって全国的なパネル調査を行い、有権者の意識と行動の変容を探った。7回に及ぶ全国的なパネル調査というのは世界的にも類がなく、その上、これらの調査が日本政治の重要な時期をカヴァーしているのは極めて貴重である。この一連の調査の結果、政権交代をもたらした有権者の投票行動と、その後の政治変動が有権者の政治意識にどのような影響を与えたかを明らかにすることができた。IIコードブック』の3冊の研究書を出版した。