:https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-37-01.htmlkansenshou11/01-05-37-01.html)。2008~2017年の10年間のPRSP感染症の基幹定点医療機関における報告についてまとめるものである。対象患者がほとんど入院患者であるとされている。2017年475であった(毎月の報告を行った基幹定点数はIDWR月報に掲載:https://www.niid.go.jp/niid/ja/idwr.htmlgo.jp/niid/ja/idwr.html)。図1に示す(2018年6月5日と6日にNESIDシステムよりダウンロード)。10年間の年平均報告数は3,543例となった(総報告数は35,429例)。月平均166.8例(範囲145~205例)の報告数で推移した。直近の2017年(751例)へと78.4%の減少を認めた(図1)。28.9%の減少に留まった。この10年間に報告されたPRSP感染症全体の3.8%を占めた。この割合は10年間の間で大きく変化は無かった(3.1~4.9%/年)。2016年からは漸増している(図2)。直近の2017年(19例)へと84.2%の減少を認めた(図2)。こちらも24.2%の減少に留まった。47例(2017年)とほぼ横ばいである。市町村が実施主体となって公費補助で接種が行われてきた。わが国では2013年11月にPCV7から13価肺炎球菌結合型ワクチン(PCV13)に切り替えられた。定期接種として23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチンが用いられている。乳幼児における報告数がPCV7の導入とタイミングを同じくして減少したということである。観察される状況は乳幼児とは異なる。発生動向を引き続き注視していく必要がある。PBP)の遺伝子変異による。mm以下とされている。非髄膜炎由来株はペニシリンGのMIC値が≧8μg/mLとなった。国立感染症研究所の病原体検出マニュアルも本基準に準拠している。