デジタルサイネージツイート近年、至るところでデジタルサイネージを見かけるようになった。ディスプレイサーチの調べによると、全世界のデジタルサイネージ市場は、2014年には250万台を突破し、2015年度は300万台を突破することが予測されている。今後デジタルサイネージ市場は大きく成長することが期待されている。最近では、単に映像広告を流すだけのデジタルサイネージではなく、見る人を巻き込むコンテンツを提供するデジタルサイネージも増えてきた。今年1月に、新宿駅で行われた映画サイコパスのプロモーションの一環として設置されたデジタルサイネージは、通行人を広告の中に取り込む、通行人一体型のコンテンツで話題を集めた。そこで今回は、インタラクティブな最新デジタルサイネージの一例として、自然な対話ができる接客型デジタルサイネージを紹介する。(以下NTT)とピーディーシー株式会社(以下PDC)は、見る人と自然な音声対話をすることができる「接客型デジタルサイネージ」を発表した。「接客型デジタルサイネージ」は、人が話しかけると、呼びかけの内容からその要望や意図を推測し、内容に応じて、臨機応変に的確な情報提供を行う。「トイレの場所はどこか」といったシンプルで直接的な質問には、ダイレクトな情報を提示する。逆に「ランチの場所を探している」といった問いかけには、対話形式でどのようなランチが良いのかをヒアリングして、ユーザーの要望に応じた適切な情報を提示する。引用:InteractiveDigitalSignageNTTは、地名や人名などの固有表現を抽出して、そのカテゴリを推定する技術を持っている。”太郎は5月18日の朝9時に花子に会いに行った。”という文があったとする。すると、機械は”太郎”や”花子”という固有表現を、自身の単語データベースの中に持たないため認識することが出来ず、解析にエラーが生じる。従来は想定される膨大な対話スクリプトをあらかじめ用意して、機械に記憶させておかなければいけなかったが、この固有表現抽出技術を用いることで、未知の単語に遭遇しても対応することができるようになった。その結果、事前に準備する対話スクリプトを50%削減することが可能になった。今後、NTT、PDCの両社は、商業施設や公共機関など、デジタルサイネージを導入する業者に向けて、調査・対話技術のチューニングを行い、NTTグループ各社を通じて「接客型デジタルサイネージ」のビジネス化を行っていく予定だという。引用:ハイテクと伝統が融合する2020年東京オリンピック東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年には、多くの外国人が日本を訪れることが予想される。JTBが行った調査によると、2015年に東京都を訪れる外国人は1500万人にのぼる見込みで、政府は2020年までに2000万人を目指しているという。オリンピック開催にあたって、通訳や案内役などのボランティアが大量に必要となることが予想される。今回紹介した「接客型デジタルサイネージ」が多言語に対応すれば、その需要に応えることができる。すれば、日本が得意とする「おもてなし」の精神を世界に紹介できると同時に、日本の高い技術力を世界に向けて発信することもできる。今後2020年に向けて、マルチリンガルに対応した「接客型デジタルサイネージ」の登場に期待したい。