マクロ・ミクロ経済学」に関するブログです。ついて解説いたします。/高橋洋一や田中秀臣には理解できない、DSGE(現代経済学)理論<高橋洋一や田中秀臣には理解できない、DSGE(現代経済学)理論>今年、はじめての記事になります。ものすごく骨太な話で、説明が長くなります(ですが、これでも説明のほんの一部分であることをご了承願います。すべてを説明できない事情がありますので、忖度願います)。http://blogos.com/outline/205039/アベノミクスと雇用についてアベノミクスが期待外れな結果しか残せていないことについてはいまや多くの人々が同意する所となりつつあるが、その一方で今も「アベノミクスは成功したんだ!」と主張する人々が強調するのは雇用の改善である。アベノミクス開始以降、雇用が改善しているのは事実であるが、失業率や求人倍率の推移をみるとアベノミクスの前後で明確なトレンドの違いは存在せず、リーマンショックからの自律回復が続いているだけとも取れる結果である。これに対し、アベノミクス支持派の主張は、「失業率だけをみれば確かにアベノミクスの成果は見えないが、労働力人口や就業者数を見れば、アベノミクスが雇用を大きく改善したことは明らかであり、同じ失業率の改善でも民主党政権下とアベノミクス以降では中身が異なる」というものである。次にもう一つの問題点について指摘しておくと、労働力人口や就業者数が増加に転じたのは本当にアベノミクス以降だったのか?という点についても疑問が残る。高橋洋一氏は以下のような図を示して、「金融政策の効果を見るには就業者数をみればいい」「このデータほど、安倍政権と民主党政権の金融政策の差を如実に示すものはない。いって、民主党の完敗である。」(参照)とやっている。プロットすると以下の通りとなり、少なくとも高橋氏の示したような大きな変化がアベノミクスの開始と共に起こったようには見えない。[追記]田中秀臣氏は雇用の改善の他に自殺者数の減少もアベノミクスの成果(或いは金融緩和の成果)だと主張しているようであるが、氏も認めているように自殺者数と失業率の間には強い相関がある訳で、自殺者数の減少がアベノミクスの成果というのは失業率の減少がアベノミクスの成果であるという事を前提としており、後者が自律回復で説明できるのであれば、前者もその結果とみることができるため、結局は雇用の改善がアベノミクスの成果かどうかという問題に帰着するだろう。雇用にしても世界経済にしても安倍政権は強い追い風を受けてスタートしていたという事であり、当初はアベノミクスが大きな成功を収めそうだという期待が高まったことは確かである。それが虚像であったとしても繰り返し喧伝されていた「景気は気から」という考えが正しかったのなら、この好ダッシュはアベノミクスの成功を自己実現的に後押ししたはずであるが、その後の推移を見るに残念ながら「気」だけでどうにかなるわけでもなかったという事だろう。要するに、「失業率や、就業者数の増加は、リーマンショック以後の『自律的回復』であり、アベノミクスの成果ではない」というものです。質など、まったく理解していないというところにあります。?この図を見て、「アベノミクスの成功で、失業率が低下した」と、言えますか?「自律的回復ではないか?」に、「高橋や田中など、反論になっていない」と突っ込まれて、それを否定できますか?<現在の経済学とは?>今の経済学は、動学的一般均衡です。動学的というのは、「時間を考慮した」一般均衡です。2ワルラスの静学的(今現在のみを考慮)とは違う、34の静学とも違う。これが、「マクロ経済学」の推移です。!!!(40年以上も前の経済学理解)で止まっています。要するに、40年以上も前の経済学で止まっている話であり、本当は「批判」にすらなっていません。扱いきれないからです。日本人の経済常識は、未だに前記4ケインジアンの「財政+金融=ポリシー・ミックス」や、5フリードマンの「市場重視」で、止まったままです。団塊世代以上が書く入門書(池上彰など)、すべて「止まったまま」でしょう?さらに、経済学など学んだことがない「エコノミスト(安達誠司とか)」も同じです。彼らの本に「微分積分方程式=動学」を使っているか所など皆無です。=DSGE」など、彼らには全く理解できていないのです。それは高橋洋一や、田中秀臣など、バカ教授も同じです。新書や「経済入門」書に、「最新経済学」が一切ないのは、「1一般向けには、技術的・分量的にも説明できない」、「2バカエコノミストやバカ教授には理解できない」からです。日本は終わってしまったのです。最新理論を、大学で教えられなかった時代=70年代後半・80年代・90年代初頭→「(理論が)失われた20年」これが、90年代後半から、「失われた20年(実証)」として、現実化してしまいました。40代・50代の現役世代(官僚の最前線)が、最新経済理論を共通項として理解していないので、「対処の仕様がなかった」のです。彼らの理論も、40年以上も前の、4ケインジアンの「財政+金融=ポリシー・ミックス」や、5フリードマンの「市場重視」で、止まったままなのです。<最新理論=今の経済学常識の本質>今の経済学の本質は、「動学的」です。「現在」だけではなく、「未来」を考慮した一般均衡です。未来は、「予想(期待)=expectation」です。実質利子率=名目利子率-期待(予想)インフレ率です。GDPで重視するのは、名目ではなく、実質です。経済は、「1現実(今現在)」と「2未来(予想)」で動くのです。「2未来(予想)」が大事、というか、絶対にはずせなくなっているのが、現在経済学の本質なのです。これらが、「未来を確定させる」政策だということが分かりますか?なぜ、90年代になって、1インフレ・ターゲットが導入されたか、分かりますか?これによって、中央銀行は、「政治介入」を避け、中央銀行の独立を達成したのです。フィリップス曲線でした。「インフレだと、失業率が低い、だからインフレが望ましい」=裁量政策これ、60年代に終わった話です。70年代に襲ったのは、「スタグフレーション=インフレなのに、高失業率=不況」です。フリードマンは、「フィリップス曲線は垂直になる=あてにできないぞ」と「自然失業率」を唱えたのです。「インフレ目指す裁量などしてもだめだ、ルールに基づいて、金融政策をしろ」と言ったのです。ケインジアン=裁量です。フリードマン=ルールです。ところが、ルールに基づく「マネタリズム」を中銀が採用したものの、変動相場制になって、金融自由化が進んだ結果、フリードマンがとなえた「マネタリーベース増減(ルールに基づく)→マネーストックの増減」など、まったくあてにならなくなったのです。金融商品が増大しすぎて、マネーストックの範囲が拡大し過ぎ、もはやコントロール不能になったのです。中銀は、「ルールの基づく政策=狭義のマネタリズム」を捨てたのです。その後、インフレ目標(ルール)を定め、その政策目標を実現するために「裁量」を使用する(マネタリーベースの増減、短期利率のコントロール・・・)を導入しているのです。今は、ルール+裁量なのです。フィリップス・カーブも、今は「昔」のモノではありません。「インフレだとよい」ではなく、大切なのは、「インフレ率=変化率」なのです。企業の儲けは、物価が安いときに仕入れ、物価が高くなるときに売るのが一番です。その「差」が、もうけになるからです。人件費が安いときに仕入れ、人件費が上がった時(インフレ)にも以前の「安い人件費契約」で使えるときが一番です。実質=名目-期待(予想)変化率です。0%=2%(名目成長)-2%(変化率)では、最大儲けにはなりません。インフレであればいいのではないのです。他の主体が2%のインフレ率を予想している時に、自社だけが、3%の名目売り上げを達成する(安く仕入れて高く売る)・・・これが「もうけ」なのです。1%=3%(名目価格)-2%(変化率)つまり、大切なのは、「乖離=ギャップ」なのです。「インフレという事実」が大切なのではなく、「インフレ率という変化=動学」が大切なのです。0%=5%(名目成長)-5%(変化率)これでは、いくら「インフレ」でも、まったく「もうけ=付加価値=GDP」は増えないのです。1%=10%(名目成長)-9%(変化率)もうけは「インフレ率が高いから」ではなく、「ギャップ」にあるのです。フィリップス曲線で大切なのは、「インフレ」ではなく「変化率」なのです。「実質」が大切なのは、労働市場でも同じです。(回復期)→3実質賃金上昇=完全雇用(限界費用増)になります。池田信夫を銃殺せよ(クルーグマン風に言うと)その3それで、マンキューが単なる「実証」だったフィリップス曲線を「限界費用増=変化率増=失業率低」という「理論」で、再構築したものが、ニューケインジアン・フィリップス曲線=NKFCです。大切なのは、「インフレ」ではなく「変化率」なのです。その変化率は、「現在」と「未来」の間で「生じる」のです。経済は、「未来に依存する」というのが、現代の経済学の必須事項なのです。=DSGE」では、2つの変数の1つ(XとY)は必ず「変化率」なのです。(無理やりです・・ここに欠陥があります。詳しくは説明できません。