通信業界に対して企業の財務分析を使った提案型コンサルティングを推進している。国家の経済指標に財務分析の手法を応用し、各国の経済分析を行っている。日本のメディア論、メディア分析を発表している。経済成長と国益の重視を説き、デフレ不況から脱却せずに財政再建を優先させることに批判的な立場を取る。景気が悪化した際に積極的に財政出動した小渕内閣と麻生内閣の経済政策を高く評価している。中国は崩壊に向かい、韓国の生殺与奪権―苦境に立つ韓国経済を生かすも殺すも日本次第なのだとも・・・。