薬を使わない薬剤師の“健康自立ブログ”ホームブログインフルエンザそれでも使うか?効果は小で副作用は大!コクラン計画にとどめを刺された『タミフル』インフルエンザ2015.10.27それでも使うか?効果は小で副作用は大!コクラン計画にとどめを刺された『タミフル』TweetShare+1HatenaPocket2014年4月、英国に本部を置く国際的な医療評価機関『コクラン計画』から、インフルエンザ治療薬・タミフルに関する調査報告が発表され、衝撃が走りました。タミフルはインフルエンザにはほとんど効かないうえ、高い確率で副作用が出るという結果が出たからです。発表された内容の骨子は以下のようなものでした。1:タミフルはインフルエンザに効くか?――答え:ノータミフルを使用した成人インフルエンザ患者の発症期間は6.3日。投与しなかった成人患者の発症期間は7.0日で、早く治るという明確な結果は得られなかった。副作用として成人の4%、小児に5%に吐き気や嘔吐が見られ、3・1%が頭痛を訴えた。タミフルを予防的に服用した人の1・1%に精神症状がみられた。この報告が大きな意味を持つのは、9623人のデータを解析して行なわれた最も信頼のおける調査だからです。それを可能にしたのはタミフルの製造元である巨大製薬企業・ロッシュから臨床データを提出させることに成功したからです。ロッシュは、はじめは自分たちに不利な結果が出ることを恐れて様々な理由を付けて臨床データの提出を拒んでいたのですが、コクラン計画が英国、北欧などの政府を動かして圧力をかけた結果、ついに入手に成功したのです。共同で各国の政府にタミフルの使用を再検討するよう声明を出しています。英国では国民の8割に処方できる膨大な量のタミフルを備蓄していたので、メディアは一斉にトップ扱いで報じました。秀逸だったのは、英国を代表する新聞『ガーディアン』の長大な記事でした。同紙は、「英国政府はこの薬にこれまで5億ポンド(925億円)も使ってきた。これはスキャンダルだ」と断じたあと、英国流のブラックユーモアで、「100万人にタミフルを処方すれば、4万5000人が嘔吐し、3万1000人が頭痛を訴え、1万1000人に精神障害が出る。痛烈に皮肉っています。記事のトーンは、英国政府はロッシュの詐欺に引っかかったと言わんばかりですが、それでも欧州諸国は救いがあります。備蓄は膨大な量でも医療の現場では以前から評価が低かったため、あまり使われず、EU諸国でのタミフルの売り上げは、全体の数%程度で済んでいたからです。免疫の落ちている人、に限っています。それに引き換え、日本では依然、インフルエンザになったら即、タミフルが当たり前です。厚生労働省の治療ガイドラインを見ても、生命の危機がある重症患者から軽症の患者さんまで(10代を除く)、タミフルは第1選択薬とされています。パンデミック(世界的大流行)に備えた備蓄の量も半端ではありません。日本では2013年4月時点で6310万人分のインフルエンザ治療薬が備蓄されています(厚労省HP)。そのうちの5424万人分がタミフルでした。その結果、タミフルの売り上げの約8割は日本市場です。タミフルにとっては、日本の市場なしでは立ち行かない商品になっています。コクラン計画が決定的な調査報告を出しても、我が国の厚労省や御用学会は何の動きも見せていません。これまでさんざん推奨してきたタミフルを今になって「じつは効かない薬でした」とは言えないので、黙殺するしかないのでしょう。日本人はWHOに絶対的な信頼を寄せています。世界のインフルエンザ予防の司令塔というイメージがあるからです。2009年4月にWHOがメキシコで発生した新型インフルエンザが短期間のうちに米国にも広がり2500人が感染、死者がすでに150人出ているという発表を行なって注意を喚起したときも、日本は迅速に対応し、空港で厳重な検疫体制が取られるようになりました。その後6月にWHOが警戒レベルを最高段階であるフェーズ6に引き上げました。これは感染力が強く、毒性も高いインフルエンザが世界規模で流行することを意味します。WHOは妊婦、生後6カ月から59カ月の小児、高齢者などへの優先的なワクチン接種を推奨するとともに、大流行に備えて、各国の政府に抗インフルエンザ薬「タミフル」の備蓄を勧告しました。日本では、その前から連日、感染症の専門家たちがテレビに出て、スペイン風邪を引き合いにして視聴者の恐怖心を煽っていたので、このフェーズ6への引き上げは国民の不安をさらに上昇させ、老いも若きもこぞってワクチン接種を希望するようになりました。それによりワクチン不足の解消と、限られた数のワクチンを誰に優先的に摂取するかというテーマが国民的関心事になり、熱い議論が続きました。同じころに欧州と米国では、日本とは逆の現象が起きていました。ワクチンが十分あるのに、欧州では接種希望者が数%から十数%しかいなかったのです。ワクチンはWHOの勧告で最優先接種とされた妊婦には、とくにに不人気で、英国では妊婦の5%しか接種しませんでした。インフルエンザに罹るよりも、そのワクチンによる副作用の方がずっと怖いと考える人たちが多かったからです。医療の現場で日ごろ、患者さんに接する看護師の間でもワクチンは不人気で、接種を拒否するケースが続出しました。インフルエンザを特別な予防を必要としない、風邪の一種だと思っている人が多かったからです。欧州ほどではありませんが、米国でもワクチンは不人気で、成人の5割以上が接種を希望しませんでした。結局、欧州では大量にワクチンが余ったので、製薬会社に注文のキャンセルが続出。大量の在庫を抱えることになったため、一部が発展途上国への無償援助に回されたほかは、本気で欲しがっていた日本に定価で販売されることになりました。それにより、我が国の貴重な税金が1126憶億円も欧州の余り物の購入に費やされることになったのです。ワクチンが日本に届き始めたころには、情勢が大きく変わっていました。大半の国民が、このインフルエンザは大騒ぎするような流行ではないことに気付いていたのです。その結果、厚労省がいくらワクチン接種を呼びかけても受ける人はほとんどいなくなり、なんと、853億円分のワクチンが無駄になってしまいました。このお金はすべてロッシュとグラクソ・スミス・クラインの収入になり、この2社はギネスブック級の巨額の大儲けをしたのです。」と釈明すれば、メディアも国民もうるさいことを言いません。社会全体がインフルエンザをものすごい病気だと思い込んでいるので、大きなロスが生じるのも仕方がないのです。欧州では、インフルエンザを過大に見る風土はありませんから、WHOに煽られて無駄なワクチンやタミフルを大量購入する羽目になった各国政府は、その怒りの矛先をWHOに向け、パンデミック(世界的大流行)になると大誤報を流した理由を説明して欲しいと迫りました。メディアは、その矛先をWHOのインフルエンザ専門家グループと巨大製薬会社の癒着に向けました。彼らが問題にしたのは以下の5点です。1WHOはなぜリスクを誇張したのか?2WHOはなぜ各国にワクチンの備蓄を求めたのか?3各国の購入費はすべて巨大製薬会社(ロッシュとグラクソ・スミス・クライン)に流れたのではないか?4WHOのインフルエンザ専門家グループは巨大製薬会社から利益供与を受けたのにそれを隠していたのではないか?5WHOはワクチンの需要を高めるため人々を怖がらせ続けたのではないか?取材が進むにつれ、WHOがパンデミックを煽ったことでロッシュとグラクソ・スミス・クラインの2社が得た利益は75億ドル位から100億ドル(9000億〜1兆2000億円)にのぼることが判明。その背後に、WHO内部で最も大きな影響力を持つインフルエンザの帝王・アルバート・オスターハウス博士(ロッテルダム大教授)および、盟友であるフレデリック・ヘイデン博士が巨大製薬会社から様々な利益供与を受けていた実態が明らかになりました。欧州の主要メディアがWHOのボス学者たちと製薬会社の腐れ縁を書き立てたことで、欧州でのWHOの評判は大きく低下しました。ワクチン・ビジネスにも、厳しい目が向けられるようになりました。そこで彼らは日本でのワクチン・ビジネスに注力するようになったのです。日本のワクチン市場は、インフルエンザの集団接種廃止に伴い、1995年に418億円まで落ち込みました。そのため大手製薬メーカーがワクチンの生産から撤退し、小規模メーカーだけになっていました。日本の国民自体は世界一のワクチン好きです。そこに目をつけて外国資本が次々に参入するようになったのです。今後、彼らはさらにメディアを上手に使って新手のワクチン・ビジネスを展開するでしょうが、どんな情報を発信されても鵜呑みにしてはいけません。昔に比べると日本は格段と栄養状態がよくなり、衛生環境は世界一です。ネズミや蝿、蚊が、ほとんどいない生活が当たり前になっているこの時代、ワクチンで予防する必要がある感染症など、ほとんどないのです。タミフルPREV秋本番!秋に食べたい「いも・くり・かぼちゃ」NEXT痛風です。足の親ゆびがもげそうなくらいの激痛!それは「痛風」です。薬を飲み始めると一生の付き合いに??関連記事一覧2016年今年もインフルエンザが大流行??これって製薬会社や病院のための広告活動??インフルエンザにタミフル!日本の常識、世界の非常識と言われる薬業界の真実。