編集2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム(2020ねんとうきょうオリンピック・パラリンピックのエンブレム)は、2020年東京オリンピック・パラリンピック(東京大会)の、エンブレムについての記事。白紙撤回と再公募を経て、2016年4月25日、野老朝雄の「組市松紋」に決定。「みんなの輝き、つなげていこう。Diversity」という、大会広報メッセージも5月16日に作成された[1]。1]が発表・公開された[3][4]。「ディド(Didot)」「ボドニ(Bodoni)」の2つの書体をヒントに「T」「=」をモチーフにして、多様性(黒)と心臓の鼓動(赤)を表現したデザイン[5][6]。ベルギーのリエージュ劇場のロゴと類似していたことによる使用差し止め訴訟がおこされたことや、展開例写真がインターネット上からの無断転用だったこともあり、同9月1日に白紙撤回となった[7]。佐野が、繰り返される批判やバッシングから家族やスタッフを守る為にも[8]「原作者としての立場で取り下げたい」と要請(模倣や盗作は終始否定[6])し、これを受けた形だった[9]。公募は前年の2014年秋で[10]、過去の受賞歴による厳しい参加条件があった。3]は繰り上げならず)。パラリンピックエンブレムに関しては、2014年12月に「IPCサイドより、アンバランスなデザインへの危惧共有」という事象があったとされるが[26]、単に非対称を指すかは不明(近年の大会では左右対称なのは2018年平昌パラリンピックのみでもある)。招致エンブレムとJOC第2エンブレムが描かれた日本航空機(2013年4月)9月1日に即刻、佐野エンブレムの使用は中止となり[27][28]、大会組織委や東京都などはホームページなどで、招致段階のエンブレム(桜のリースがモチーフ・島峰藍デザイン)で早急に代用する措置をとった。これを本番まで使い続ければという世論も一部出たが、既に広く無料配布されており大会スポンサーにとって営業面でのメリットが少ないなどの見解があった[29]。その、既に契約を済ませた大会スポンサーはテレビCM等において、1993年制定のJOC第2エンブレムと日の丸のJPCエンブレムを表示してすごす例もあった。2020」というシンプルな文字だけのロゴも存在し[30]、10月現在でも使用が見られた[31]。マリ・クリスティーヌ、山本浩)により発足[32]。28日には、東京2020エンブレム委員会の構成委員リストと、新エンブレム選考において踏まえるべきポイントについて正式発表された[33]。16日の準備会記者会見において、「前回エンブレムの選考騒動に関する検証を行わないのか」を複数の記者が質問したが、事務局担当者は検証するかしないかはエンブレム委員会の判断に任せるとし、準備会座長でエンブレム委員の宮田亮平は「(当委員会は)検証が目的ではない」と答えた[34]。これを受け、国立競技場問題のように別の検証委員会を作って検証するつもりはないのかという質問がなされたが、事務局担当者は自分が答えられる範囲にないとして答弁を避けた[34]。情報共有の不足」などが挙げられた。報酬月額の20%×2か月分、2名の副事務総長の報酬月額の10%×1か月分の自主返納と、佐野エンブレム展開例で無断使用された写真を記者会見で公開した責任から電通の槙英俊担当局長を戒告処分したと発表した[35]。10月29日、外部有識者による調査チームの第1回会合が開かれた。鵜川正樹、新エンブレム選考委員でもある山本浩の計4人で構成。旧エンブレム選考の関係者への聴取を実施した[36]。12月18日発表の報告書によると、一次審査で、公募前に参加を要請していたデザイナーの計8作品のうち2作品の落選回避のため、不正行為(耳打ち・指さし)があったという(その結果2作品とも無事に一次通過)[37]。審査委員代表の永井一正は前述の計8作品を無条件で二次審査に進める意向だったという。佐野エンブレムは、どの審査段階でも最多得票での通過だったため、報告書は問題なかったとしている[38][39][40][41]。12月21日には組織委の担当者が、旧エンブレムの国内応募者全100人宛に、誤って「BCC」でなく本人以外のアドレスが可視化された「TO」で、メール送信してしまった不祥事があった[14][42][43][44]。「エンブレム」は、この年の新語・流行語大賞のトップ10に入った[45]。2016年1月19日、この旧エンブレムに関連した費用は、計1億900万円だったと発表された(全額を組織委が負担)[46]。佐野案[47][48][49][50]新エンブレム最終4作品に比べ、割合で「ワードマーク」が小さくて「シンボル」が大きめ[6]。グラフィックデザイナー(札幌五輪エンブレムのデザイナー)。グラフィックデザイナー。グラフィックデザイナー、アートディレクター。グラフィックデザイナー。グラフィックデザイナー。クリエイティブディレクターでもあったが、後に退任[55]。インテリアデザイナー。メディアアーティスト。2014年11月、「組織委の意向に従って公表された場合を除き、審査情報を永久に秘密として保持しなければならない」といった主旨の秘密保持誓約書について、組織委の担当者から各審査員へ通達があったという。少なくとも平野敬子は、数日後の審査初日の朝、他の審査員に意思を伝えた上で組織委に交渉し、サインせずそのまま審査員を務めることになった[56]。実施が決まり、同10月6日のエンブレム委員会(第2回)にて、応募要項の骨子(「描画ソフトでの作成」「Webでの提出」の想定[58])がまとまった。