&IPO株」「低位株」という5ジャンルの日本株で、きっちり勝つためのコツを聞いている。今回は、その中の「割安株」部門を抜粋して紹介。教えてくれたのは、「バリュー55【三菱UFJ日本株オープン】」のファンドマネジャーである、三菱UFJ国際投信の石川勝士さん。その会社に対する評価を表すものだが、必ずしも企業の価値を正確に反映しているわけではない。その企業が安定した収益を上げ、強い競争力を持っていても、ただ認知度が低いというだけで過小評価されることも。その逆に、勢いのある企業に対して、投資家が大きな期待を寄せ、それが過大評価につながっていることもあるのだ。株価が、将来を見据えた企業価値を正確に反映しているかどうか。それを表す指標が「PER(株価収益率)」と「PBR(株価純資産倍率)」だ。拡大画像表示PERは、株価を1株利益で割って求め、株価が会社の利益の何倍まで買われているかを表す。その値が低いほど、実態と比べて株価が割安と判断ができる指標だ。拡大画像表示たとえば、A社の株価は1000円で、1株利益が100円ならば、PERは10倍。現在の株価は、10年分の利益に相当する。同じ株価でも、1株利益が50円のB社は、PER20倍。投資金額の1000円が10年で回収できるA社の株のほうが、回収に20年かかるB社より割安と考えられる。一方で、PBRは株価を1株純資産で割ったものだ。「1株純資産のほうが株価より高い=PBRが1倍以下」ということは、たとえば会社が解散して、資産が還元された場合に、株主に利益が生じるということ。「PERとPBRは、『業種平均』と比較することが非常に重要です。ある程度の業績が見通せます。業種が違えば、利益の条件がそれぞれ違うので、株価の割安度も変わるのです」(石川さん)つまり、一つの銘柄だけを見て、「PBRが1倍以下で低いから、買っていいんだ」と、安易に判断してはいけないのだ。業種平均と比べることに加えて、割安度を見るときに注意しなければいけないポイントがある。それは、株価が割安なだけでは、株価が上昇するとは限らないということだ。成長性が低いなどの問題があって注目されず、割安に放置されている「万年割安株」もあるからだ。「割安株が上昇するには、利益が成長するかどうかも必要な条件です。逆に今が割高でも、3期先の利益が大きく成長していれば、将来の1株利益で算出したPERは割安になるからです。企業が構造改革を実行したり、成長分野に資金や人材を集中しているかをチェックし、利益の成長性も重視します」(石川さん)今後の成長力は「営業利益率」で判断する!では、割安株の株価が上昇するために必要な「利益の成長力」は、いったいどの指標で見ればいいのか。その一つの指標が、本業の利益を示す営業利益が売上高に対してどれだけ占めるかを示す「営業利益率」だ(営業利益÷売上高で算出)。これが高いほど競争力が強いと判断でき、成長を維持できる。「営業利益率の平均は、製造業が8.5%、内需系が10%。利益率が10%超なら、製造業はPER20倍以下、内需系は30倍以下が合格ライン」(石川さん)拡大画像表示また、PBRが低い銘柄の場合、一緒に見なければいけないのがROE(自己資本利益率)だ。ROEは、1株利益を、1株純資産で割って算出する。株主が出資した資本に対して、企業が一定期間にどれだけの利益を上げたかを示す指標だ。「PBR1倍割れの銘柄が、万年割安株かどうかを見極める際に、チェックしたいのがROEです。少なくとも5%以上、できれば7%以上が望ましいです。ROE10%で、3%を配当に回すとすると、残りの7%ずつ1株純資産が毎年増加しますが、ROEが3%しかなければ、1%しか配当に回さないとしても、残り2%しか1株純資産が積み上がりません」(石川さん)1株純資産が増加すれば、PBRは低下するので、株価は修正されて上昇に向かう可能性が高い。「主にPERを重視していますが、アベノミクスの初期の頃のように、不動産などの含み益が注目されている相場では、PBRを重視します」(石川さん)割安株の売り時は、「割安感がなくなった時」だ。利益の成長が止まり、例えばPER20倍前後で買った銘柄が、PER30~40倍以上まで上昇したら一旦利益を確定しよう。最強の投資信託の上位組入銘柄のうち、イチオシは?さて、ここまで三菱UFJ国際投信の石川勝士さんに解説してもらったが、石川さんが運用する「バリュー55【三菱UFJ日本株オープン】」以外にも割安株を投資対象とする投資信託はあり、主要なラインアップと、それぞれの上位組入銘柄は以下のとおりとなっている(※2017年2月末~3月末時点のもの。運用レポートから抜粋)。拡大画像表示ここからは、この中でも特に注目の2銘柄を解説していこう(※銘柄推奨は、マーケットコメンテーターの岡村友哉さん。銘柄のデータは4月5日現在)。「バリュー55【三菱UFJ日本株オープン】」にも組み入れられている「アイシン精機(7259)」。自動車部品の大手だが、主力のオートマチックトランスミッション生産台数が市場の想像を上回り、業績に安定感がある。いて、「日興アクティブバリュー」と「DIAM割安日本株ファンド」に組み入れられている「ホンダ(7267)」。ネガティブ要因に事欠かない自動車株だが、「ホンダ」の場合は出来高に対する空売り比率が5割を超えるなど、執拗な空売りで下げている。【松井証券のおすすめポイント】1日定額制プランしかないが、最大のメリットは、なんといっても1日の約定金額の合計が50万円以下であれば売買手数料が無料という点。資金が少なく、複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家にはおすすめだ。さんも「初心者に特におすすめ」と太鼓判を押す。激安になる「一日先物取引」など、専業デイトレーダーにとって利便性の高いサービスも充実している。それぞれ1日50万円まで、合計で1日最大150万円まで売買手数料が0円と非常に低コスト。投資信託の数は約2700本と業界トップクラス。投資信託が100円以上1円単位で買えるので、投資初心者でも気軽に始められる。IPOの取扱い数は、大手証券会社を抜いてトップ。PTS取引(私設取引システム)も利用可能で、一般的な取引所より有利な価格で株取引できる場合もある。海外株式は、米国、中国、ロシアのほか、アセアン株式も取り扱うなど、とにかく商品の種類が豊富だ。米国株が、2019年7月の値下げにより売買手数料が最低0米ドルから取引可能になったのも魅力。低コストで幅広い金融商品に投資したい人には、必須の証券会社と言えるだろう。ネット証券」では、4年連続12度目の1位を獲得。【マネックス証券のおすすめポイント】1注文30万円までなら手数料の安さはトップクラス。小型株中心に売買する人には、魅力的な値段設定と言える。米国株も最低手数料5ドル(税抜)から買えるので、非常にお手軽だ。多彩な注文方法や板発注が可能な高機能無料ツール「マネックストレーダー」など、トレードに役立つツールもそろっている。ついてロボットの投資判断を日々配信する「マネックスシグナル」は、スイングトレードのときに参考にしたい。楽天カードで投信積立を行うと1%分のポイントが付与されるうえ、投資信託を持っているだけでポイントが貯まるので、長期的に積立投資を考えている人にはおすすめだろう。貯まったポイントは、楽天スーパーポイントやJALマイルに交換可能。楽天スーパーポイントは、国内現物株式や投資信託の購入にも利用できる。取引から情報収集、入出金までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。ツール内では日経新聞の記事も無料で読むことができる。日本3大証券会社の一角を占める大手証券会社だが、ダイレクトコース(ネット取引コース)なら、約定価格によってはネット証券並の割安な取引が可能だ。新規口座開設や株式投資信託の購入でANAのマイルが貯まるサービスも行っている。信用取引手数料が無料なのも大きなメリットで、アクティブなデイトレーダーにとっては魅力的だろう。一方で、大手ならではの充実したサービスも魅力。IPOの取扱数はトップクラスで主幹事証券を担当するケースも多い。)なら、株式でも積立投資が可能。アナリストレポートが非常に充実しており、銘柄や経済情勢をじっくり調べながら長期的に投資が行える。さんも利用しているとか。近年は、各種ツールや投資情報の充実度もアップしており、売買代金では5大ネット証券に食い込むほど急成長している。商品の品揃えは、株式、先物・オプション、FXのほか、CFDまである充実ぶり。CFDでは、各国の株価指数のほか、原油や金などの商品、外国株など多彩な取引が可能。この1社でほぼすべての投資対象をカバーできると言っても過言ではないだろう。ともにネット証券最安レベル。1約定ごとの「一律(つどつど)プラン」では、約定代金5万円以下なら売買手数料が50円とお得だ。オプションの取引手数料が無料になるキャンペーンも長年にわたって実施中。無料の取引ツール「livestarR2」は高機能化が進んおり、特殊注文機能も完備。ネット&コール」は、店頭での窓口取引にくらべて売買手数料が大幅にお得になっている。大手証券会社だけあって、投資情報や銘柄分析レポートが充実しており、専門家による数多くの調査レポート動画も視聴可能。IPO取り扱い数がトップクラスなのも大きなメリット。主幹事数が多いので、本気でIPO投資をするならぜひ口座を持っておきたい証券会社だ。イベント投資の達人・夕凪氏が過去のデータを分析し、IPO投資に役立つ「アノマリー」を徹底検証!※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託サーチ機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。