治療院の日々2012年5月に鳥取県米子市でOPENしたレア・カイロプラクティックです。治療院の様子や日々の出来事をつづっていきます。急性あるいは亜急性腰痛に対する脊椎マニピュレーションは、他の治療法に比べて短期間で疼痛および活動障害の改善、ならびに患者の満足度という点でより高い効果が得られる(★★★)。腰痛は通常加齢に伴って増加することはなく、50〜60歳以降はわずかに頻度が低下する。慢性腰痛を有する高齢者は症状がより持続的になり、活動制限が多くなることがある(★★)。http://amzn.to/Hk8veA歳だから腰が痛くなるというのはまったくの迷信です。その時代遅れの考え方・先入観を頭の中から消去しなければなりません。なければノーシーボ(負の自己暗示)で腰痛発症率が上昇し、歳だから仕方がないと活動量が低下して慢性化する危険性があります。Monday0【腰痛治療の新常識】オーストラリアの疫学研究によると、腰痛発症率は30代が最も高く、全体の有病率は60〜65歳まで増加するがその後徐々に減少する。危険因子として低学歴・ストレス・不安・抑うつ・仕事への不満、職場の社会的支援が乏しいなど。http://1.usa.gov/HmNaQO腰痛は老化現象という時代遅れの考え方はもう捨てましょう。して捉えるべきだと強調しています。治療のターゲットを変えなければならないのです。慢性の非特異的腰痛に対する心理社会的介入の有効性に関する体系的レビューによると、従来の標準的な治療よりも、積極的なリハビリテーション(認知行動療法に基づく運動療法)の方が活動制限と疼痛の改善に効果的であることが判明。http://1.usa.gov/In9glEこれまで当たり前のように行われてきた腰痛治療に効果がないことは多くの研究によって証明されています。有効で安全な治療を始めましょう。このままだと腰痛患者は増えることがあってもけっして減ることはありません。Wednesday0【腰痛治療の新常識】1985年〜1997年に発表された座業と腰痛に関する論文の体系的レビューによると、座業が腰痛のリスクファクターであるというエビデンスは見出せなかった。座りっぱなしの仕事が腰痛と関連するという世論の裏付けは存在しない。http://1.usa.gov/shb6dx思い込みとは恐ろしいものですね。座りっぱなしの仕事だから腰痛になりやすいと誰もが信じていたはずです。ところが、厳密に調べてみるとそのような証拠は存在しなかったというのです。Monday0【腰痛治療の新常識】メディアはもっともらしい腰痛予防法を伝えているが、腰痛の原因が解明されなければ有効な予防法を確定することはできない。現時点で大きな障害となっているのは、一般的な非特異的腰痛と特異的腰痛に関する診断基準がないことである。http://1.usa.gov/vsh9upたとえば椎間板ヘルニアと診断されてもそれが本当に痛みの原因かどうか、現時点では明確にできないということです。腰痛の原因として色々なレッテル(病名/診断名)が貼られていますけど、実際のところはほとんどわかっていないのです。慢性疼痛を訴える335名を対象にした多施設共同研究によると、患者の48%が腰痛の既往歴を、42%が頚部痛の既往歴を、76%が共存症の既往歴を申告しなかったことから、事故直後の病歴聴取の妥当性は低いと判明。リスクファクターが潜んでいます。これを見逃すと難治性の慢性疼痛へ移行してしまいます。十分に気を付けなければなりません。慢性疼痛を訴える335名を対象にした多施設共同研究によると、患者の48%が腰痛の既往歴を、42%が頚部痛の既往歴を、76%が共存症の既往歴を申告しなかったことから、事故直後の病歴聴取の妥当性は低いと判明。リスクファクターが潜んでいます。これを見逃すと難治性の慢性疼痛へ移行してしまいます。十分に気を付けなければなりません。慢性疼痛を訴える335名を「他人の過失と認識」群と「他人に過失なし」群に分けて医療記録を比較した結果、前者の自己申告は腰痛や頚部痛の既往歴とは2倍超、心理的問題の既往歴とは7倍超の不一致が確認された。http://1.usa.gov/uq3kw9被害者意識の有無によって患者が語る既往歴に大きな隔たりがあることは覚えておくべきです。臨床現場でよく経験するようにこの被害者意識が治療を困難にするケースが多々あります。挙げて健康政策の重要性を強調している。http://bit.ly/fiYwI9東日本大震災とそれに伴う原発事故の影響を危惧しているのはこういう事実があるからです。