自分と同じような境遇の人の貯金額や保有している金融資産などが気になる人も多いはず。今回はそんなお金に関する気になる情報を統計データを元に読み解いていくよ!金融資産や投資についての話題はセンシティブな面もあり、日常生活の中でそこまで赤裸々に語られることは少ないですよね。「自分と同い年くらいの人ってどれくらい貯金あるものなんだろう?」であったり「みんなどれくらい投資しているんだろう?」といった内容について知りたいという人も多いでしょう。本記事では、そんな周囲の人の貯蓄や投資事情が気になる方向けに、金融資産保有額や保有している金融資産の種類、証券投資への意識など、お金に関する興味深いデータを一挙にご紹介していきます。実施した「家計の金融行動に関する世論調査(2019年)」による全国2,500名へのアンケート調査のデータを参考に、まとめてみました。」、下の表は「金融資産を保有しない世帯も含んだ全世帯」を対象としています。ちなみに、ここでいう「金融資産」とは、いわるゆ株式や債権などの金融商品を保有しているかではなく、預貯金も含んだ資産のことを指しています。これをみると、「金融資産を保有しない世帯も含んだ全世帯」においては、20歳代の単身世帯は平均値で106万円・中央値で5万円となっており、平均値と中央値との間に大きな差があることに気付かされます。全体を通して、一部例外はありますが、単身世帯に対して二人以上世帯のほうが、平均値と中央値が高い傾向にあります。これは、そもそも金融資産をある程度保有している方が婚姻して二人以上世帯になりやすいという理由に加えて、二人以上世帯では共働きにより世帯収入の増加が見込めるという理由も考えられるでしょう。続いて、同じく「家計の金融行動に関する世論調査(2019年)」より、年代別の保有している金融資産の種類についてです。預貯金についてはほとんどの人が保有しているので90%超えとなっていますね。ついては、やはり結婚して子どももできると世帯主は生命保険への加入を考えるということでしょうか。「財形貯蓄」については、主に住宅ローンを組むための住宅財形の割合が多いのかもしれません。結婚をして住宅ローンでマイホームという感じですかね。他には、意外だったのは、株式と投資信託と債券の保有割合はどの年代を通しても「株式>投資信託>債券」の順番だったということです。一般的に、高齢になるほどローリスクローリターンの債券の割合を増やしていくことがセオリーとされていたりしますが、実態はそうなっていないようです。投資信託は個別株式よりも初心者向きでやりやすいと思っていましたが、意外と株式のほうが保有している割合は多いのですね。このあたりはデータとして見ることで実態を把握できて面白いです。続いて、NISA・つみたてNISA・iDeCoの保有金額です。こちらも「家計の金融行動に関する世論調査(2019年)」からの抜粋です。これを見ると、20〜40代は単身世帯のほうがNISAやiDeCoをうまく活用していることが分かりますね。つみたてNISAは歴史が浅いので参考値として、NISAとiDeCoについては年代が上がるにつれて金額が大きくなっていっているのは納得です。年間手取り収入からの貯蓄割合では、手取り収入から貯蓄に回している割合はどの程度でしょうか?こちらも「家計の金融行動に関する世論調査(2019年)」のデータをまとめました。この表を読み解くと、以下のような傾向がわかりますね。貯蓄率は二人以上より単身世帯の方が高めただ、単身世帯は貯蓄しなかった率が高い高齢になるほど貯蓄しなかった率高まる「貯蓄しなかった」の割合が、全体を通して30%以上となっているのは黄色信号でしょう。勤労していると仮定すると、「せっかく働いているのに(金融資産観点では)豊かになっていない」ということになります。35%以上貯蓄できている割合でみると、単身世帯が4倍ほどの差をつけて圧勝していますね。独身貴族と呼ばれる方たちかもしれません。続いて、証券投資に対する意識・必要性について見ていきましょう。こちらは、日本証券業協会の「証券投資に関する全国調査」からの抜粋です。証券投資の必要性について、「必要だと思う」が約25%、「必要と思わない」が約75%という結果です。興味深いのは「必要と思わない」の理由のところです。「損する可能性がある」という理由が43.7%でトップ。「ギャンブルのようなもの」と回答している人は25.9%。このあたりは、投資の正しい教育の必要性を思い知らされます。「特に理由はない」が27.8%と多いことにも注目です。「知っているかどうかで差が出る」とはこういうことなのかなとも思いました。年代別で「証券投資が必要だと思う」の割合を見てみると、30代〜50代で比較的高い割合となっています。平成27年度調査に比べて平成30年度調査で大きく伸びていることから、30代以降で年金が頼りにならない将来に向けて危機感を抱く人が増えているのではないかと想像することができます。年収別の証券購入意向さいごに、年収別で証券の購入意向がどのように変わるか見てみましょう。日本証券業協会の「証券投資に関する全国調査(平成30年度)」からの抜粋です。以下のグラフは、年代別の株式の購入意向を表しています。見事に年収が上がるにつれて購入意向が高まっています。一方で、年収1,000万円以上の方でも、64.7%の人は「いまのところ購入するつもりはない」と保守的な回答となっています。この傾向は、投資信託においても同様です。全体的に、株式よりも低めの割合で推移していますね。個人的には「まずは株式よりも投資信託から始めたほうがよいのにな」と思うのですが、株式のほうが自分の知っている企業の株式を購入できたりと親しみやすいのかもしれません。まとめ本記事では、金融資産や証券に関する様々な統計データをご紹介してきました。全国民のデータではなくあくまでもサンプルではありますが、このような数字をみると全体感が掴めて理解が進みますね。本記事でご紹介したような統計をみてどのように感じましたか?僕自身は、やはり「お金の教育」の必要性を改めて感じました。このメディアを始めたキッカケでもありますが、もっと多くの人がお金について詳しくなることで、適切な資産構築や資産運用が行われ、お金の悩みから少しでも開放されて欲しいと思っています。このメディアはもちろんのこと、ツイッターやYouTubeなども通して、その思いを実現していければと思います。