大学卒業後、あるいは在学中に自ら塾を立ち上げて、そのまま塾人としての人生をスタートさせる人も多いが、中澤代表もその一人だ。「叔父が塾を経営していて、私も大学生の頃家庭教師をしていたせいか、企業に就職するという発想は全くありませんでした。叔父の塾を手伝わせてもらおうと思っていたのですが、『塾をやるなら自分でやらなければ意味がない』と言われ、自宅の2階の8畳間を教室にして始めました」。1993年のことである。1回の指導で定員12名の指導を行っていたが、あるとき気づくと、定員12名に対して入会待ちがさらに12名になっていた。「少しでも多くの生徒に教える場所を提供したい」と思い、地域の要請に応えながら少しずつ規模を拡大していったという。「他塾と何が違うのか私にはわかりませんが、一つだけ確信していることは、『子供たちのために!』という想いが地域の皆様に伝わり、今の“なかざわ・塾”があるということです」と中澤代表は笑顔で語る。現在、本部校のみ集団指導と個別指導を両方行っているが、基本的には個別指導を行う学習塾で、常勤講師はすべて正社員だ。複数の講師が2~3の教室を共同で担当しながら、生徒の情報を共有し、講師同士が協力して指導を行うシステムになっているのが大きな特長だ。「このようなスタイルだからこそ、スタッフ全員が当事者意識をもって真剣に取り組むことができるのです」また塾業界では今、様々な形態の「自立学習」が注目されているが、なかざわ・塾では「自立学習」という名称で他に先駆けていち早くそれに取り組んできた。ここでも同塾の特長が現れていて、生徒が教室で自習をしている際にも、質問に答えてくれる講師が必ずいてくれるという。塾を設立してまもなく、中澤代表はこれからの教育には英語は必ず必要になる、と考え『英語スクールアニー』を立ち上げた。幼時から社会人までネイティブ外国人講師による英語スクールである。それが今でも塾と同様、収益の大きな柱になっている。5年前からは地域に先駆けて、アフタースクール形式のアニーインターナショナルスクールも展開しており、イマージョンプログラムを取り入れた本格的なバイリンガル教育を行っている。アニーのすべてのコースで今までの楽しいだけの英語ではなく、子どもたちの知的好奇心を満足させる授業を実践。学び、英語頭を育てていく。単語だけを学ばせるのではなく、しっかり文で教える。しなければ『使える英語』は習得できない。レッスンは、英語を母国語とするネイティブ講師と日本人講師のペアーティーチング制で行い、日本語はいっさい使わないオールイングリッシュ。英語を聞いて英語のまま理解し、質の高いカリキュラムを通して無駄なく力をつけていく。日本人講師はペアティーチャーとして、レッスンでは生徒の学習を見守る。全体に気を配り、生徒全員がしっかり学習できているのかを確認する。「正直言って、英語を話せるようになるのはそう簡単なことではありません。私たちは英語を話せるようになる土台づくりをしているのです。基本があればそこをベースにして飛躍的に英語力が伸びるというものです。したカリキュラム、ストラクチャーがあるから結果が出せるんです」と中澤代表は自信をのぞかせる。ここ1,2年でいっきにICT化を進めた。「最初は振替授業をタブレットにすることを考えたのですが、それだけではなく、どうにか英語スクールアニーと同等のレッスンがタブレットでできないかと、考えました。アニーのレッスンを忠実に落とし込み、タブレット化しています。アニー同様、そこには子どもたちに質の高い、安定したレッスンを継続的に届けたいという思いがつまっています」タブレット化された英語学習システムは数多く存在するが、ネイティブ講師がオールイングリッシュで実際のレッスンの流れに基づいた授業を提供できる教材は少ないという。英語教育に対する熱い思いの詰まったこのスステムを少しでも塾での英語指導に役立ててほしいと、思いを同じくする塾と共同開発することを決め、販売にも力を入れている。昨年はiPadを150台ほど導入し、すべての業務をICT化した。今後の塾づくりについて訊ねると、「将来の展望云々というよりも、講師たちが自分のやっていることを誇りに思い、それを話せる塾づくりをしていきたいと思っています」。守るか攻めるかで言うと、今は攻めるのが非常に困難な時代だという。教育の選択肢があまりにも増えているからだ。「私たちは時代の流れを感じとれなければいけません。そのためにも講師たちは日々勉強して、自分の仕事を語る必要があるのです。“今”を語れずに、次の時代をつくることはできません」と、中澤代表はきっぱりと語る。向けて、自治体からの要請により英語授業のプログラム開発や小学校の先生たちに向けた英語研修にも携わっている。企業での英語指導や、幼稚園での英語活動など、地域の要請に応えた教育事業も多く手掛けているN教育。なかざわ・塾高等学院」も運営し、対象となる年齢層も幅広い。シニアを各1学年で計算すると計15学年になります。うちは1教場100人ベースで校舎展開していますが、ここ数年、おかげさまで総生徒数は安定しています。1学年8名集めたとすると、計120名です。その120名は達成できる数字ですが、例えば小6だけを30名集めるとなると、これは至難の業です。1学年8名集められるような講座づくりをすればいいということです。幅広い年齢を対象にしていくつかのオプション講座を持つことは、リスクを分散して経営を安定させることになるのです」と、最後に中澤代表は注目すべき示唆を与えてくれた。