理事会から(112巻5号)昨年6月から渉外担当理事を拝命しています。渉外担当とはいっても、日本眼科学会の対外的諸事の大半は、日眼のスポークスマンである庶務理事がこなしていますので、私の業務は専ら海外との接触に関する事項です。Ophthalmology:ICO)と過去の国際眼科学会について簡単に記します。Ophthalmology:ICO)に端を発しています。世界で最も歴史のある医学会議であり、昨年150周年を迎えました。あらゆる医学専門分野の中でも、眼科が最初にこのような国際会議を開催したことになります。ご存知のとおり、我が国においても日本眼科学会総会が最初に開催された臨床医学専門学会ですから、当時から眼科分野の専門性が如何に高かったかを物語っています。4年ごとに定期開催されるようになりました。Congress)と改称し、2年ごとに開催国の学会と開催国所属の地域学会と国際眼科学会とが共催することにより、さらに大きな学術集会として運営されることとなりました。併催されることになります。Congress(学術大会)とCouncil(評議会)と同じCが頭文字で紛らわしいのですが、前者のICOは学術集会、後者のICOは運営組織です。(IAPB)代表、等々の総勢38名で構成されています。日本眼科学会の組織に対比すれば、ICOは理事会、IFOSは評議員会に相当することになります。member(評議員)として総会に参加し、ICOの意思決定をしていくようになります。Society)も国際眼科学会のメンバーに加わることになりましたので、新しいICOは各国の代表と国際的専門学会の代表とによって構成されています。1929年にハーグで開催された第13回国際眼科学会で国際眼科評議会が発足しましたが、そもそもの始まりが国際学術集会の開催であり、評議会の主たる活動は各国学会の連絡業務や国際眼科学会の開催に限られていました。1999年にナイル川クルーズで行われた戦略企画会議がその後の国際眼科評議会の運営方針を大きく変えることになりました。今までのように単に国際眼科学会開催を通して各国眼科学会の連携を深めるだけでなく、もっと積極的に失明予防を中心とした国際貢献をするための組織作りが始まりました。2020が始まったこともあり、ICO主導で数多くのプロジェクトが始まりました。ここでは触れませんが、詳細についてはICOのウェブサイトhttp://www.icoph.org/index.htmlに記載されていますので、興味のある方は是非一度訪ねてみてください。数々の事業を行うためには、それを支えるための資金供給が欠かせません。ICO/IFOSの主たる収入源は、会費、ICO基金への寄付、WOC開催の3つです。眼科学会は会員一人あたり毎年3スイスフラン(発展途上国は年会費の1%のみ)を会費として納めることになっていますが、日本眼科学会はアメリカ眼科学会に次いで高額を納付しています。その他、日本眼科学会はICOフェローシップを支援するために毎年2万ドルをICO基金に寄付しています。2008の成功が重要となっています。現在、日本からの参加者は米国からのそれよりも数十名下回っています。2008に日本からできるだけ多くの方が参加されることを期待しております。