松田久一GMS業態は、1970代、団塊の世代の「ニューファミリー」スタイル層の増加とともに成長してきた。同じように、コンビニエンスストア業態は、1980年代以降、新しい世代の夜型単身ライフスタイルに必要な品揃えと売り方で伸びてきた。国勢調査の結果を2005年度と2010年度で比べると、人口は横ばいだが、単身世帯が核家族数を上まわって32%を占め、総世帯数は増加し、5,000万世帯を超えた。単身世帯が増えているのに、これをビジネスチャンスに繋げられないのは、これまでの業態が現在の単身世帯のライフスタイルや買い方に合わないからである。単身世帯は高齢化が進み、若い男性がひとりでも家で鍋をしたり、価格に敏感になって節約をしたりしている。缶ビールとのついで買いなどで衝動買いをすることも減ったと言われている。そのなかでも最も大きな変化のひとつは買い方である。確かに、「将来に備えて無駄な物は買わない」という意識は高く、すべての年代層にも定着している。「節約を心がけている」消費者は73%、「節約を心がけるようになった」比率も57%と高い。この傾向は、3.11の震災後も変わらない。「節約疲れ」が起こるような気配はなく、ふだんの生活のなかでライフスタイルとして完全に定着している。本コンテンツの全文は、会員サービスでのご提供となっております。閲覧には有料の会員登録が必要です。・会員の方は、こちらから全文をご利用ください。全文を読む・会員のご案内についてはこちらをご覧ください。