「米国以外のグローバル株式」は着目に値?米国の株式市場は2019年は堅調に推移し、S&P500およびMSCIオールカントリー・ワールド(除く米国)指数(米ドル建て)で見て、米国以外の市場の騰落率21%に対して米国株式は31%を超える上昇となりました。米国市場は過去10年間に他の市場を200%近く上回る上昇を見せました。米国以外のグローバル株式市場は、欧州の債務危機、欧州での2度の景気後退、英国の欧州連合からの離脱(ブレクジット)を含む一連の政治的な不透明感、そして最近では貿易戦争の影響といった要因に悩まされた10年でした。米国債のイールドカーブは、貿易面での懸念が薄らぐ中で経済成長見通しに対する投資家の信頼感が引き続き高まったことから、2018年10月以来最もスティープ化した状態となりました。投資家が資金を利回りの低い資産からリスクの高い資産に移動させ始めたことから、イールドカーブは世界的に再度スティープ化の兆しを見せています。イールドカーブのスティープ化は、米国で一般に景気後退の予兆である逆イールドを招いた8月の安全資産への資金逃避の動きの反転を示しています。恩恵を受けるセクター及びインフレ連動債に対する投資家の選好姿勢が強まっています。センチメントや成長率のさらなる改善期待を背景に、インフレ率と金利予想の再評価が継続する可能性があります。未解決の貿易問題、中東での緊張、そして来たるべき米国の大統領選挙など、2020年に入ってもグローバルでのリスクは事欠きません。変動性が高い状況で2018年の年末を迎えた後、米国株式は2019年を通じて概ね上昇基調で推移し、S&P500は31%超の上昇とほぼ史上最高の水準で2019年末を迎えました。2018年の4%の下落を補って余りある好調なパフォーマンスの結果、過去2年間の年率換算リターンは12%超となりました。2019年は全体を通じて収益はほとんど増加しなかったにもかかわらず、貿易交渉の進展とFRBによる「サイクル半ばでの調整」の成功が支援材料となりました。バリュエーションは2018年の最高水準近くまで回復していることから、企業収益の改善が見られない限り、現在のモメンタムを維持するのは困難です。現在、2020年の収益見通しは10%近辺です。投資家の多くは楽観的な業績見通しに基づく投資には及び腰ですが、経済データのさらなる改善と貿易面でのリスクの緩和が企業や消費者の支出に繋がり、現在の2020年の収益成長率予想である10%が非現実的でなくなる可能性があります。株式市場のバリュエーションとポジションは、依然としてさらなる上昇を下支え人民元は短期的には依然として狭いレンジでの動きとなる見込みで、これが市場センチメントを支える可能性マクロ政策が目指すのは、成長の減速軌道を止めることであって、景気回復ではない。消費者支出は、食料品インフレが大幅に上昇する中、予想より軟調。世界的な景気回復の中、経済データは消費税引き上げや大型台風による混乱の後、改善の見込み12月に発表された大規模補正予算による2020年の経済成長への貢献が見込まれるとともに、日銀からの財政出動への要望に応える格好となった。日本株はバリュエーションの観点から依然として魅力的。一部の数字は、四捨五入のため記載の総計と一致しない場合があります。出所:別途記載が無い限り、全ての市場データはファクトセットのものです。金融データと分析はファクトセット。FactSet.すべての権利はファクトセットに帰属します。ブルームバーグ・ファイナンスL.P.の許可を得て使用しています。(および適宜その関連会社).関係者による書面による事前承諾がない限り、いかなる形式においても、信用格付けを含むいずれの情報、データまたは資料(「情報」)の複製は禁じられます。可用性の保証はせず、原因の如何に関わらず誤りや不備(過失その他の如何を問わず)に対する責任は負わず、また情報の利用から生じた結果に対して責任を負いません。損失(逸失利益や機会費用を含む)に対して責任を負いません。当資料は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクおよびその関係会社が情報提供等の目的で作成したものを、ティー・ロウ・プライスジャパン株式会社が翻訳したものであり、特定の運用商品を勧誘するものではありません。金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料における見解等は資料作成時点のものであり、将来事前の連絡なしに変更されることがあります。当資料はティー・ロウ・プライスの書面による同意のない限り他に転載することはできません。資料内に記載されている個別銘柄につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当社ファンド等における保有・非保有および将来の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。投資一任契約は、値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替変動リスクもあります)を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。当社の運用戦略では時価資産残高に対し、一定の金額までを区切りとして最高1.265%(消費税10%込み)の逓減的報酬料率を適用いたします。運用報酬の他に、組入有価証券の売買委託手数料等の費用も発生しますが、運用内容等によって変動しますので、事前に上限額または合計額を表示できません。CONFIDENCE」および大角羊のデザインは、ティー・ロウ・プライス・グループ、インクの商標または登録商標です。私たちの使命はシンプルです。CONFIDENCE」および大角羊(ビッグホーン・シープ)のデザインは、日本、米国、EU(欧州連合)、その他の国々におけるティー・ロウ・プライス・グループ・インクの商標、または登録商標です。全ての商標はティー・ロウ・プライスもしくは各権利者に帰属します。reserved.ティー・ロウ・プライスのホームページから移動しますキャンセル。