中古住宅を買うときの費用のまとめTweet中古住宅を購入する際には、物件自体の費用ばかりとらわれ過ぎてしまい、諸費用がかかることを念頭に入れていないという方が随分といらっしゃいます。ちなみに、中古物件の1割未満に相当する費用が加算されることになります。そこで、そうした諸費用にはどのようなものがあるのか、あるいはいつ支払わないといけないのか、といった点について大まかにではありますがご紹介してみたいと思います。まとめ支払いスケジュール中古住宅の購入の際のお金を支払うタイミング中古住宅を購入する際には、物件の総額にもよりますが、数百万円相当のお金をあらかじめ用意しておく必要があります。その内訳については、物件総額の1割相当の手付金と諸費用になります。ちなみに手付金あるいは頭金を差し引いた残りの金額を、その後支払っていくことになります。お金を支払うタイミングについてですが、中古物件の売買契約時と物件の引き渡し時、それに融資を受けた時と引っ越しの時など4段階に分かれます。物件の手付金あるいは頭金については、一般的には1割相当となっています。手付金については、物件を途中でキャンセルしたいという場合においても、返却されることがないのでその点は注意が必要かもしれませんね。それに加えていきなり諸費用を支払う必要はありませんが、数十万円単位で諸費用も支払わないといけません。従って、そうしたお金を支払うタイミングというのは十分に把握しておく必要があるでしょうね。売買契約時及び引き渡し時に必要な諸費用まずは自分が購入しようと思う物件の売買契約を行う際に必要となってくるのが印紙税になります。この印紙税については、5000万円までの住宅ローン分文書作成費用として2万円になります。仲介者への手数料も必要になります。手数料の一般的な相場金額については、物件価格の3%及び6万円と消費税などが大まかな内訳になります。その後物件の引き渡し時には、登録免許税や司法書士報酬、それに仲介者手数料なども残りの50万円前後のお金が必要になってきます。一般的に住宅ローンの融資を受ける際には、ローンの事務手数料や抵当権設定の際の手数料、あるいは保証料や火災保険料など50万円から70万円相当のお金が必要になってきます。ちなみにこうした諸費用の総額は、住宅ローンの融資額の5%前後といわれています。最終的に引っ越しする際に必要な諸費用ですが、これについては引っ越し業者に支払う費用や家具や家電費用などになります。従って、どうしても必要な事務手数料や仲介料とは意味が違ってくるかもしれませんね。それでもやはり全部の諸費用を合わせると、どうしても物件価格の1割相当にはなるといわれています。住宅ローンについては、こちらの記事で詳しく説明しています。不動産取得税の納税方法について不動産を売買したり贈与を受けて取得した場合に課税対象となる地方税になります。従って、物件を購入した際に仲介者に直接支払うお金ではありませんが、半年から1年前後の間に納税通知書が自宅に届けられます。その後、最寄りの金融機関で不動産取得税の納付を行わないといけません。築20年以内や地震に関する安全基準などが適合すると、評価額から一定の金額を控除してくれるといった特例もあります。した特例を受けられると有り難いのですが、そうでない場合にはさらに自己資金を用意しておく必要もあるでしょうね。引っ越しが完了したら、早速隣近所に手土産を持って挨拶に行くというのも一般的なマナーとなっています。その際の手土産品というのは高価な品物でなくてもよいのですが、人によって好き嫌いなどが出やすい品物は避けるべきでしょうね。従って、食品類よりも洗剤や入浴剤などは差しさわりがないのでよろしいかと思います。旧居で仲のよかった人や隣近所への挨拶も一般的には行われています。まとめ初めて中古物件を購入する場合、高額な諸費用が必要になるので驚かれる方もいらっしゃいます。仲介手数料が100万円前後であったり、キャンセルすると手付金が返金されないという点についても納得できないという方も中にはいらっしゃるでしょうね。Tweet関連する記事コレで大丈夫。不動産取得税費用あわせて読みたいコレで大丈夫。