『大前研一ビジネスジャーナル』は、日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、グローバルなビジネストレンドなどを解説する経営者限定セミナーを、誌上で再現する人気シリーズだ。ビジネス」動向から「2018年の世界」を予測、企業と個人がどう対処すべきかを説いている。金余り、中国経済の成長は続き、世界経済は米・中・EUの三極体制に移行しつつある。日本は今後の経済をけん引できるような“尖った人材”を育てる教育に舵を切るべきだが、それができても成果が出るまで20年はかかる。ある種絶望的ともいえる耳の痛い指摘が続くが、ヒントはやはり世界中の事例やデータの中にある。生き残れるのは“学び続け、変化できる者”である、という大前氏のメッセージとともに、現状から目を背けず世界的視野で考え続けることで、企業や個人がなすべきことが見えてくるはずだ。ビジネスパーソン、特に経営に携わる方は必読の一冊。Kenichi)株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長/ビジネス・ブレークスルー大学学長。メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。以後も世界の大企業、国家レベルのアドバイザーとして活躍するかたわら、グローバルな視点と大胆な発想による活発な提言を続けている。ビジネス・ブレークスルー大学大学院学長(2005年4月に本邦初の遠隔教育法によるMBAプログラムとして開講)。2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学が開校、学長に就任。日本の将来を担う人材の育成に力を注いでいる。2017年総括と2018年の見通し要約ダイジェスト世界全体に蔓延しつつある低欲望化傾向2017年を総括すると、「明確に潮目が変わった年」と言える。2017年の特色だと言ってよいだろう。世界中で低欲望社会化が広がっている理由は企業・産業も家計・消費も同じで、1つはお金のある先進国にはもう投資機会がないということ。ICT関連が多いため、昔のように大量に設備投資をする必要がなくなってきていることだ。19~20世紀の経済のような重厚長大の設備投資が要らないため、お金が余ってしまうのだ。2017年も政治リスクは世界各地にあったが、2018年は各地で独裁化の傾向が見られる。国政選挙のない中国やサウジアラビアなどは仕方がないが、ロシアやトルコ、フィリピンにしても、よくこんな人を選んだな、という人が民主的に国家元首に選ばれて独裁化している。日本でも安倍晋三首相は民主的に選ばれているはずだが対抗馬のいない一強状態で、取り巻きによる“忖度”の限りが尽くされている。2017年は大きく潮目が変わった年だった。10のうち7社がそういった会社だ。中でも中国企業の躍進は目覚ましく、米国と覇権を競う構図になっている。58社もあるが、日本には数社(メルカリ、DMM.com、プリファード・ネットワークス)しかない。Reserved.要約記事は出版社または著作者から適法に許諾を取得し、作成・掲載しています。本記事の知的所有権は株式会社ゼンブックスに帰属し、本記事を無断で複製、配布、譲渡することは固く禁じます。BOOK-SMARTとはBOOK-SMART(ブック・スマート)は、新刊やロングセラーの経営書、教養書、ビジネス本の要約・書評サービスです。会員登録頂くことで、さらに便利にご利用頂けます。