理事会から(122巻11号)理事会から「理事会から」に寄稿させていただくのは2015年以来で、久しぶりです。先生方は、昔から日本の眼科を発展させるために尽力されていると感じておりました。私が記録理事として活動させていただいた頃からすると、先輩の先生方が少なくなり、時代とともに世代交代を感じておりますが、これからも眼科学の発展のために新しい先生方とともに自分のできることを頑張っていきたいと考えております。今回は私が以前から取り組んでいるデジタル化への流れについてお話ししていきたいと考えています。電子カルテシステムには部門システムと病院システムがあり、この連携にはデータの標準化が欠かせないテーマになっています。ともに日本眼科学会として取り組んで参りました。取り組んだのが基本的な眼科医療機器であるオートレフケラトメーターデータの標準化で、各企業でデータ出力フォーマットを調整するのに予想以上に時間がかかり、3年の月日を要しました。この経験からその後様々な機器で標準化が進んできました。この際、日本IHE協会の協力が非常に役に立ちました。Enterprise)協会というのは、アメリカで1999年、日本では2001年に立ち上がった組織で、効率的な医療情報システムを構築することを目標にしています。最初は放射線科領域の情報システム規格を定めることが目標でしたが、その後いろいろな診療科も参画してきて、眼科も早くから活動してきました。Std(ジョイアスタンダード)として、外国にも知られるようになってきました。2014年になって思いがけない問い合わせがアメリカから来ました。IHE協会北米支部から、現在の電子カルテシステムの世界標準仕様は眼科では使いにくいので、他の仕様を検討している。Stdに興味があるので、教えて欲しいというものでした。Stdについて話し合いが進んできました。裕先生とともに日本から参加しました。Stdを国際標準仕様にするための準備を現在進めています。と日本眼科学会が進めてきた基準が世界標準になるということです。眼科学の発展のために、日本眼科学会では様々な活動を行っていますが、それにはいろいろな分野の方々と連携を深めて進めていく必要があります。眼科電子カルテのシステムだけでも、日本眼科学会だけで何でもできるわけではありません。上記のように医療機器メーカー、放射線科や医療情報部門の先生方との連携のもとで進めていかなければなりません。これによって日本眼科学会が進めてきた標準化のシステムが世界標準となり、日本の眼科のプレゼンスを高めることに寄与しています。専門医制度の問題にしても、眼科だけで勝手に進めることはできず、他科との連携が必要なことも多々あります。(AMED)から研究助成を受けて日本眼科学会が主導して進められています。これは全国の基幹病院から画像データならびに基本的な診療データを広く集める体制を作るもので、まだ始まったばかりですが、将来的には、収集された大量のデータが、人工知能による解析や臨床研究などに活用されることを目指しています。このように日本眼科学会もこれからデジタル化が進んでくると思います。医療でも学会でもデジタル化に違和感を持つ先生もおられると思いますが、今後この方向はますます進んでくると考えられます。私より年上の先生方は、世代交代した理事の先生方の新しい考え方を受け入れて、新しい日本眼科学会を支援していただきたいと思います。