Today)Tweet今、AI搭載のスマートスピーカーが話題だ。欧米で一大ブームとなっているなか、いよいよ日本にも上陸の兆しが見えてきた。WAVEなど、各社から日本での製品リリースが予定され、注目を集めている。スマートスピーカーが注目されるのは、単に音声制御できるスピーカーということではなく、多数の家電と繋がることでホームコントローラーのハブとして機能するからである。音声によって家電をコントロールできるその体験は、一度味わうと二度と戻れないほどにインパクトがあり、快適なものだという。ITリテラシーの高低をさほど問わない自然言語による音声制御は、老若男女が使うことになるであろうスマートホームのコントローラーとしてはうってつけと言えそうだ。Alexaに対応した住宅用OSの開発に向けて業務提携することを発表した。両者が提携して実現を目指すものとはSOUSEIは従来からマイホームアプリ「knot」を提供している。これは、家を建てるところから家族で生活を送るところまで、あらゆる情報を一元的に管理できるアプリ。マイホーム建築のためのマネープラン、契約書、図面や、保険、母子手帳(※)、マイカー情報(※)、住宅周辺のタウン情報など、様々な情報の管理・取得ができる。(※は対応予定の機能)今回の提携により実現を目指すのが、「knot」のインフラに対して導入・設定が容易な住宅用OSを備えるデバイス「v-ex」の開発だ。「v-ex」はHDMIでTVと接続し、様々なアプリケーションのプラットフォームを構築できるOS機能を備えたSTB。Echoを利用して音声による家電の制御・情報の取得などが可能となる。今後、「knot」と連携し、情報管理・くらしの情報管理・各種IoT制御・センシングなどのサービスをワンストップで提供することを目指すという。スマートホームOSの必要性とはSOUSEIによれば、これまで住宅業界は設備や建材というハード面での価値向上を行ってきた。家に対するソリューションや建材以外での新たな付加機能に対するニーズが多様化しており、特に一時取得者層にとっては、より安価で機能性の高いサービスを住宅に備えたいというニーズが高まっているという。した状況を背景に、住宅関連IT分野でIoTデバイスやHEMSの開発、施主向けマイホームアプリ開発の実績を生かして、開発に取り組む。「v-ex」対応のIoTデバイスやセンシングデバイスの開発も行っていき、いずれは住宅ITのプラットフォームを構築する予定だ。IoTデバイスが住宅に浸透していくにつれ、それらをシステムとして制御するためのOSが必要になるのは自然な流れと言えるだろう。そのシステムのハブやインターフェースとして、AI搭載スマートスピーカーの果たす役割はとても重要なものになりそうだ。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。「IoT新時代の未来づくり検討委員会」を設置すると発表した。Echoに新機能「マルチルームミュージック」を追加した。Plus)を連携させ、生活のさまざまなシーンで音楽を楽しめるようになるという。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?3AIによる「信用スコア」はメガバンクを駆逐するか欧米や中国での導入からはだいぶ遅れてはいるが、J.Scoreの本格稼動で日本でもようやく本格的な「信用スコア」を活用する金融ビジネスが立ち上がった。4メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。歴史が示す意外な事実2016年1月に開催された「世界経済フォーラム」(ダボス会議)。「AI、ロボット技術、バイオテクノロジーの発展で5年以内に約500万人の雇用が失われる」というショッキングな報告を行ったことで大きな注目を浴びた。ここで気をつけなくてはいけないことは、人間の役割をAIが代行することで、人間が職場から排除され、経済的に追い込まれるという、単純な変化に目を奪われてはいけない、ということだ。人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。3“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケSEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。4「弱いAI」がツールとなり「強いAI」は嫁になる“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。