5:30シェア一覧メールでシェアコメント-印刷AAアメリカ優良企業のトップがもらっている報酬は文字通り、ケタ違いだ。(写真:karanda・kaka/Imasia)アップル、フェイスブックやツィッターなど、米国企業は日本人にとって、以前よりもずっと身近な存在になっている。これらの企業は、今や日本株と同じように、ネット証券で気軽に売買することができる。「それなら『会社四季報』の米国企業版も作らねば」。創刊することになった。米国のS&P500企業プラスアルファとETFを掲載。掲載対象は、「S&P500指数」採用銘柄のうち、米国に本社があり、かつ日本で取引可能な銘柄である。代表的な上場投資信託(ETF)も掲載している。幸いにも発売以降、ご好評をいただいているが、これは米国株に興味を抱く投資家が増えているということの表れかもしれない。誌面データを活用し、主に「ランキング」という形で複数回にわたり米国企業を掘り下げていきたい。第1弾では、企業トップの年間現金報酬額が多い300社ランキングを掲載する(なお、トップの肩書きはCEO=最高経営責任者に限らないことに注意)。実は、米国では2011年の株主総会から、上場企業は役員報酬額の決定について株主投票を実施しなければならなくなった。投票結果に拘束力があるわけではないが、結果として役員報酬の業績連動性がより高まったと言われている。そのような中でも、高額報酬を得ている役員が少なくない。これは裏を返せばそれだけ長期目標に見合った業績を達成してきている証だという見方もできる。米国株に興味を持つ投資家にとっては、銘柄選択における指標の一つともなるのではないだろうか。うち、企業トップが直近決算期の1年間にどれぐらいの現金報酬を手にしたのかをランキングしてみた。ランキング1位のトップの報酬額はなんと56億円だ。日本では、日産自動車のカルロス・ゴーン会長兼社長の年収などが話題になるが、大企業のトップでさえ、ため息が出る額だ。い順コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。経済学ニッポンの生命線が危ない環境規制の強化によって、日本の海運会社は大きな投資を迫られています。中韓に敗れた日本の造船業界はさらなる再編が不可避に。日本の港湾の競争力低下も止まりません。「海をめぐるグローバル競争」の最前線を掘り下げます。アートからサイエンスまでの叡智を結集した、ビジネスパーソンのための実践フィールドガイド※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。【重版続々!】文系ビジネスパーソン必読。「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である【共感の声続々!10万部】無礼さが企業に与える損失を分析。Reserved.ページのトップへトップページ。