РФ)とは、ロシア連邦の軍隊である。旧ソ連の核兵器を含むソビエト連邦軍の主力を継承した。将兵の数は2008年現在で約113.4万人である。ロシアは過去3世紀に渡り徴兵制度を採用していて、2009年現在では、18-27歳の男性が2年間の兵役に就くことが求められており、徴募に応じる義務がある。ロシア連邦軍の前身であるソ連軍は兵力530万人を持ちアメリカ合衆国軍と並ぶ世界最強の軍隊と言われてきたが、ソ連末期には装備の老朽化と軍規の乱れなどで脆弱となった。それらの問題はソ連軍から発足時に約288万人の兵力を引き継いだロシア連邦軍にも持ち越され、1994年のチェチェン紛争においてその弱体振りが国内外に露呈することになった。その後も、主に予算難から大幅な減員を余儀なくされ、兵器の調達も激減した。1997年にエリツィン政権は大統領令にて1999年までに兵力定数を120万人にまで削減することを定めた。年に発足したプーチン政権はロシア軍の再建に乗り出し、軍需産業を振興する一方、カデットと呼ばれる軍の士官候補生養成の寄宿生の学校を各地に設立し「強固な愛国心によってロシアを守る人材」の育成に乗り出した。プーチン政権では現在100万の兵力をすべて「強固な愛国心のある志願兵」から構成することを目標に掲げている。2012年に100万人まで削減し、特に将校は35万5千人から15万人まで20万人以上減らし、軍事物資調達を担う後方部隊は民営化して人員も3分の1に縮小する」との方針を表明した。その一方、「下級将校は増員し、軍人の給与も昇給させて指揮命令系統を効率化する」と軍の機構改革や装備の近代化方針を述べた。ボリス・ネムツォフらの右派勢力はより早期に軍の変革を行なうべきだと圧力をかけているが、予算不足と将校達の抵抗などの問題があり、その実現は簡単ではない。実際に2001年にプーチン政権は「2005年までの軍建設計画」を承認し、2003年までに兵力を80万人にまで40万人削減することを予定したが、これは中止され実施されなかったと考えられる。今となっては人口が少なくその減少が著しいロシアが、中国に対抗して人海戦術型の戦闘形態を選ぶことや、欧州との対決が生じた場合に兵器の性能より数量に頼る戦略は過去の戦訓にしばられた誤った選択であるとする考えがあり、100万人の兵力でさえ維持する必要があるかロシア国内でも疑問の声がある。