情報発信では決してありません。採用候補者に認知してもらったり魅力を感じてもらったりするための手段として、情報発信は重要な一要素となります。求める人材に自社を選んでもらうためには一体どんなことを発信すればいいのでしょうか。3つの要素について解説していきます。コンテンツ作りの基礎は「誰に」「何を」「どうやって」。今回は「何を」を取り上げますいざ「採用広報を始めよう」「採用目的のコンテンツを作ろう」となった際にまず直面する課題は、おそらく「さて、どんなコンテンツを作ろうか」でしょう。闇雲に何でもかんでも発信すればいいわけではありません。コンテンツを作るにもコストがかかりますし、無駄な情報が多ければそれだけ有用な情報が目につきにくくなるものです。コンテンツの設計方法のひとつとして、「Who:誰に」「What:何を」「How:どのように」の三要素に分ける考え方があります。「Who:誰に」は自社が求めている人材であり情報発信のターゲット、「How:どうやって」は情報を掲載する媒体や届け方(拡散経路)を指します。コンテンツの届け方によって最適なコンテンツ形式も変わるので、テキストの記事なのか画像や動画なのかを含めて選択します。この記事で取り上げるのは、「What:何を」です。三要素の中で最も選択肢が多くイメージしづらい部分でしょう。「何を」訴求するためにどんなことを発信すればいいのか、例を挙げながら解説します。発信するべき内容は大きく分けて次の3つです。経営者や役員陣、社内で活躍しているメンバーの魅力を発信します。企業の「中の人」は、採用候補者にとって未来の上司や同僚になる人物。チームで仕事をするにあたり、一緒に働くのがどんな人達なのかはモチベーションを左右する重要な要素です。単純に「仲良くなれそうか」というだけの話ではなく、「ビジネスパートナーとして尊敬し合える関係を築けそうか」「同じ想いを共有して一緒に目的へ向かっていけそうか」などを判断する材料になります。自社が何を目的としてどのような事業を行っているのか、なぜその事業は重要なのか、市場や事業に将来性はあるのか、などを発信します。入社すればその事業の一端を担うことになるので、採用候補者にとって大きな関心事です。会社の状況によって優先順位は変わりますが、事業の内容や業界の現状、市場における強みや競合優位性などの客観的事実、なぜその事業なのかやビジョンなどの主観的な想い、どちらも事業の魅力を伝える要素として発信対象になります。待遇や環境、社内のカルチャーなどを発信します。どんなに人や事業が魅力的でも、働き方やカルチャーが合わないと仕事への満足度は下がります。細かくて面接でわざわざ聞きにくいものの重要な判断基準になり得る部分なので、採用候補者視点での発信が重要です。具体的には人事評価制度や給与制度、オフィス紹介、社内制度などが対象となります。以降では、これら3つの魅力を発信するために他社がどのようなコンテンツを制作しているのか、具体例をご紹介します。人の魅力を発信する際には、「考え方や想いを語って共感を得る」と「専門知識を発信して業界のプロフェッショナルとして信頼を得る」などの方向性が考えられます。どんな魅力をよりアピールするかの配分は、個人の性格や事業内容に合わせればOKです。仕事に対する考え方、事業に対する想い、これまでのストーリーや原体験を発信すれば、同じことを考えていた人ならば深く共感してくれるでしょう。結果として共通のビジョンを持った人材の獲得にもつながります。普段からSNSで日々感じたこと、考えていることを発信するだけでも、ささいな共通点の発見を積み重ねることでファンになってくれる人はいるはずです。石倉秀明さん私の仕事観のもとになってる子供の頃の話からつらつらと書いてみました。2019年4月15日bosyuの運営を行っている株式会社キャスター取締役COOの石倉さんは、自身の仕事観とその元になった原体験をツイートし、さらに記事にまとめています。これにより、その企業の経営者がどのような想いで働いているのかを知ることができます。Table自社CMSをフル活用して(ほぼ)全社員のストーリーを作ったよ。やって眺めてみると、人が増えたを実感するのう。Tableは、こんな愉快な仲間たちで今日も元気にやっとります。Tableでは、ほぼ全社員のストーリーを記事化してオウンドメディアに掲載しています。同僚になるかもしれない人たちのこれまでの歩みや人となりを知ることで、入社へ向けてのイメージを具体化できます。業界の知識に乏しい経営者のもとで働きたいとは誰も思わないでしょう。知識が重要となる技術系やコンサルティング系では特にプロフェッショナルとしての信頼を得ることが大切になります。「自社のノウハウを無料で公開するわけにはいかない」と考える人もいるかもしれませんが、知識を提供する人の周りには同じく知識や技術を提供してくれる人が集まってくるものです。Bマーケティングの手法をTwitterで日々発信しています。これは顧客層へのアピールになると同時に、採用候補者へ向けての情報公開にもなります。コンサルティングを提供するアナグラム社のブログは、「どの社員が書いたのか」がわかるようになっています。知識豊富でレベルの高いメンバーがたくさんいる環境で働けそう、というイメージが湧くのではないでしょうか。先程書いた通り、事業の魅力の発信は大きく分けて「具体的な事業内容などの客観的事実の発信」と「事業にかける想いやミッション・ビジョンの発信」に分かれます。思うかもしれませんが、個人を主語にして語るビジョンと会社を主語にして語るビジョンはまた違ったものになるでしょう。個人が掲げるミッションは個人的なエピソードや想いと密接な関係があり、それが共感を呼ぶ要因にもなりますが、会社として掲げるミッションならば社会的な意義や公益性も大切になってきます。具体的にどのような事業を行っているかに加え、同業他社が多ければ他社との違いやすぐれている点も伝えなくてはいけません。・ベイジで得られる8つのこと株式会社ベイジでは、図を交えて事象内での自社の立ち位置、強みや他社との違いをわかりやすく掲載しています。同業他社との違いを表にすることで、それぞれができること/できないことが一目瞭然です。いった違いによって身につけられるスキルがどのように変わってくるかといった情報も解説されています。事業戦略をスライドで紹介しています。同社が扱う「インサイドセールス」がなぜ成長するのかの市場環境や要因、自社プロダクトの強みなどがわかりやすくまとまっており、「インサイドセールス」について詳しく知らない人でも事業の魅力が伝わるようになっています。事業にかける想いやミッション・ビジョンの発信の例ミッションやビジョンは、事業の具体的な内容をわかってもらってから発信したほうがグッと伝わりやすくなります。経営理念だけではなく業界にどのような課題があるのか、そのなかで自社は何をしているのかも発信すると、同じ問題意識を持っている人材にリーチしやすくなります。・最速で広告市場を変える。そのためにアライドを選び続けている。30歳執行役員から見るアライドの魅力アライドアーキテクツ株式会社のWantedlyのフィード記事では、執行役員が自身の言葉で市場環境の変化や、そのなかでなぜ今の事業が必要なのかを語っています。事業内容に込められている思いも語ることで、個人と会社、両方の視点でミッションやビジョンを理解できます。社内文化やカルチャーを入社前に理解するのはなかなか難しいものですが、社内制度をわかりやすくまとめたり、自社独自の文化を取り上げることで、イメージを伝えられるでしょう。自社の具体的な制度を取り上げてその内容を紹介したり、利用している社員に語ってもらったりすることで、社内の雰囲気を伝えられます。誰もが褒められる「ドヤチャット」でモチベーションアップナイル株式会社のオウンドメディア「ナイルのかだん」で、誰もが「ドヤ」れるSlackのチャットグループが紹介されている記事です。目立たない小さな取り組みまですくい上げてお互いに評価しあえる組織であることを発信しています。macalon(マカロン)」の紹介ページです。女性特有の体調不良の際に取得できる特別休暇や子供の看護時に在宅勤務できる制度など、8つの制度が紹介されています。働く女性の不安や不満を取り除くための制度が整っている組織であることを発信している事例です。給与テーブルがどうなっているか、そもそも給与テーブルが明確化されているか、などを紹介することで、入社してからの不満を抑えられるでしょう。評価制度には会社として大切にしていることが反映されるもの。それを公開することで、「どのような組織なのか」が伝わります。SmartHRは会社紹介資料に給与テーブルや昇給実績を掲載しています。評価の基準も公開されており、「この組織ではこのような成果を出せばこのように評価される」というのが明確になっています。同時に掲載されている「トップダウンではなくボトムアップ」「遊び心を大切にする文化」という社風も、それにマッチする人材にとってはモチベーションを高める要因となります。当該資料には、そのほかの要素(事業の魅力)も詳しく紹介されています。「何を発信すればいいのか」に迷っている企業には大いに参考になるのでぜひご覧ください。末永くつながれる人材に訴えかけるように採用広報における情報発信で大切なのは、「これから一緒に働くことになる採用候補者に自社を選んでもらうため」に情報発信するのだということを忘れないことです。これを忘れると押し付けや自慢、ひけらかしになってしまったり、うわべだけ取り繕って実際よりも良く見せようとしたりしてしまいがちです。ターゲットとなる人材に「ここで一緒に働きたい」と思われるような発信を心がけましょう。採用広報の施策一覧まとめ。「採用=人員確保」の時代はもう終わり。