脳内写生3脳内写生3脳内写生は選ばれた少数の例外者のための案内表示であり、「飾り窓の天使」と連携したブログです。透明女性のパンティネットで見つけたこのパンティ?ショーツ?水着?どうやって撮影したのでしょうか。属さない「少数の異質な例外者」だけが判ればいい、判らない者に判らなくていい。いつか熱心な読者と密会してみましょうか。政治経験ゼロ外交経験ゼロ軍事経験ゼロ最低位の支持率、従って政権が不安定。平気で相手を侮辱し、品格がない。ロシアが大統領選挙の際に情報操作したことが露見。セクハラも人種差別もお構いなし。多数決が原則の民主主義なのに、オセロゲームのように大どんでん返しで当選。矢継ぎ早に政策を発表しても財源等の裏付けがない。それなのに核兵器の発射ボタンを持ち歩く。彼の側近は娘婿ただ一人。各国の首脳がアポを取れなくてアタフタしている。米国の株価は値上がりしている。トランプ大統領は任期4年でお終い。国家公務員はリタイアするまで国家公務員として働く。国家公務員はトランプ大統領のためには動かない。彼のために積極的に働いたら、次の大統領にその国家公務員は見捨てられるから。中国・ロシア・北朝鮮・イスイラム国は米国の混乱を喜んでいることでしょう。米国も民度が落ちたのですから。と米国は同盟国であり、韓国と米国は同盟国です。このため、米国は日韓双方のの融和を望んでいますが、韓国は依然として頑強に反日を叫び続けています。1.わが国がいかなる証拠を突き付けても竹島は韓国のものだと主張して不当占拠を続ける2.サンケイ新聞のジャーナリストをパク大統領の名誉を毀損したとして逮捕するが、のちに無罪確定3.慰安婦問題に関する韓国の学術書「帝国の慰安婦」が元慰安婦の名誉を傷つけたとして告訴された世宗大教授が結局無罪に。絡めれば、日本に対してどんな難癖を付けても押し通せる」といった世論・風潮が韓国内で蔓延していることはまぎれもない事実です。韓国は世界共通の価値観を共有できない国であり、冷静な議論ができない国、過去を蒸し返すばかりで未来志向の話し合いができない国、永遠に分かり合えない国、国家として民族としての品性がない国、国家や司法に「真の正義」や「司法の独立」すらない国、大人になれない「聞き分けのないだだっ子」の国なのです。ちなみに、アヘン戦争を仕掛け、100年間、香港を割譲(占領)した英国に対して中国は「反英国」を口にしません。世界の4分の1を植民地にしていた大英帝国(現イギリス)ですが、その大英博物館を「強盗略奪博物館だ」と言う人物もおりますが、英国に対して植民地時代の恨みつらみをクドクドと難癖を付ける国や民族はありません。米国に対してわが国と韓国は直接の同盟国ではないことを通告すると共に、平昌(ピョンチャン)冬季五輪には、日本人選手や応援団の安全を守る観点から、参加しないことを表明することで韓国に対して、日韓は10年・20年掛かってもうち解けない「冷戦氷河期」に突入したことを認識させる必要があります。無礼な韓国とその民族に対して「慰安婦像作り続けるような、粗悪な韓国製の五輪メダルなんかいらない」と言ってやろうではありませんか。白い足、正しくは「白い脚」と書くべきだと思います。ストッキングを展示するためのマネキンを何気なく床に置いたら、妙に艶(まな)めかしかったので写メしてみました。民主主義とは独裁者に対抗する手段であり、有権者や民衆の多数決によって議案が決定されます。選挙を行い有権者や民衆の投票を通じて代弁者たる代議士を選出し、議会での審議を経て代議士(議員)の多数決で議案を決定します。先進国では直接民主主義ではなく、選挙によって民意の代表者を選出し、自らの権力の行使をその代表者に信託することで、間接的に政治に参加しその意思を反映させる政治制度を導入しているのでしょうか。実は議会制民主主義の家元であるイギリスで、直接民主主義である国民投票を行ったところ、大方の予想に反してEUから離脱することが決定しました。トランプ米大統領も、粗雑で大衆受けする政策を掲げて大方の予想に反して正当派のヒラリー氏を破って政権を奪取しました。彼は「ワシントンから国民に権利を移す」と大統領就任演説で述べており、大衆迎合主義(ポピュリズム)と見なされています。あるにもかかわらず、大衆による巨大なデモや反日勢力による扇動を政治家が押さえることができず、旧態然たる財閥支配が根強いことから、同国は国際社会から統治能力が欠如した国家と見なされています。ネットを通じて、あらゆる物事を直接民主主義で決めようとする試みもありますが、大衆の大衆による大衆のための政治は、混乱と分裂を招き、やがて「衆愚政治」や「大衆迎合主義」に行き着くことは明白です。選挙を通じて間接的に政治に参加しその意思を反映させる議会制民主主義そのものも、政治家をめざす人物が次第に「衆愚政治」や「大衆迎合主義」に染まって行くので、民主主義そのものが限界に達していると考える有識者も増えています。