お金研究所のblogお金研究所のblogお金に関する話題をニュースや文学など、様々な切り口でご紹介したいと思います。住宅ローンは例外として、借金をすることは絶対反対です。車も現金を貯めてから買いましょう。お金を貯めてから行動をしてほしいと思います。奨学金については、金を借りる前に、他に策がないかをしっかりと考えて行動してほしいと思います。海から約1kmのマンションに住んでいます。海を見つめていると、時折汽笛が聞こえてきます。春になると毎年イソヒヨドリのさえずりがとてもきれいです。今年も聞けるかな、とても楽しみにしております。い養老etc全ての可能性について、検討をしました。投資信託については実は一度痛い目に合っております。「どうして投資を始めたのですか?」激動の始まり株式投資の勉強会を始めてから、14年ほどになります。相場観を磨く勉強会です。ここで知り合った方々も、株式投資を始めたからこその出会いです。株式投資の本を沢山読み、「株を始めようかな」と話をする人がいますが、そのような方は、「株式投資=博打」このような思いが払しょくできない方が多いようです。10万円以下でも株式投資はできますので、まずは最初の一歩を踏み出すことをお勧めします。誰かの投資の歴史を知ることを、自分自身の成功のヒントやリスクの回避につながると思います。これから7回くらいのシリーズで、私自身の株式投資歴史の一部をお知らせしたいと思います。「未来からの手紙」1972年「成長の限界」においては、化石燃料の枯渇が指摘されました。その後も、何度も枯渇予想時期は、変更されておりますが、未だに原油が無くなっておりません。シェールガスの発掘により、原油価格は大幅に下がることになります。OPECが原油の供給量を減らすことで、原油価格を高く維持することができました。シェールガスなどによって、原油価格は下がってしまい。今度は、原油を供給量を増やし原油価格を下げることで、シェールガスの会社の活動を封じ込めるような戦略をとってきております。人口大爆発もアフリカ諸国では現在も大きな問題ですが、先進諸国は「少子化」で苦しんでおります。20世紀以降の人口の急激な増加は、ここ2000年で見ると、異常な状態ですが、産業革命以降の様々な機械などの急激な生産能力向上からすると、必ずしも食糧問題で大量の死者が出るとは考えにくいと思われます。正しいと信じられていたことが、歴史を通じて誤った判断であったことがわかる事例は、枚挙にいとまがありません。競争を助長する”受験戦争”、”偏差値重視”、”詰め込み教育”。こんなものなんて無くなればよい、殆どの方がそう信じているはずです。人間性を重視した、「生きる力」など、もっともなことであると思います。「成長の限界」を意識して、縦方向への拡張から、横への拡張を重視した点、決して誤っていなかったと思います。ついても、1970年周辺にその原因があると思われます。一つずつ、探っていきたいと思います。「成長の限界」1972年にローマ・クラブによって「成長の限界人類の選択」が発表された。MITのデニス・メドウズを主査とする国際チームに委託し、システム・ダイナミクスの手法を使用してとりまとめた研究であり、「人口増加や環境汚染などの現在の傾向が続けば、100年以内に地球上の成長は限界に達する」と警鐘を鳴らしている。高度成長をを享受していた先進諸国の人々の根本的な反省への重大な契機となった。確かに人類の歴史の上で、産業革命以降の人口の増加は「人口爆発」の言葉が示すように、驚異的な数字の伸びであった。先進国は一斉にブレーキを踏んだ、そのような歴史が有ったのである。シンジマスカ?」カードローンの地獄ニーチェは『ツァラトゥストラはかく語りき』の中で、”神は死んだ!”と宣言をします。これは、長い間西洋文明において信じられてきた、キリスト教や、ソクラテス以降の哲学や道徳を背後で支えてきた思想の”死”を意味していました。絶対と思われてきた、”神”のステータスが、今まさに崩れ落ちようとしております。今年の大学生の就職希望ランキングを見てみますと、銀行の人気ぶりは盤石です。都市銀行への就職希望者は多く、ある統計によるとベスト10の中に3行が入っております。今も昔も、銀行への”信頼”が厚いことを証明しているものと思われます。そのような中で、巷では、フィンテックが叫ばれており、金融の世界も変化が求められており、これまでの金貸し業を継続しているだけでは、商売ができなくなっているのも事実です。フィンテックとは、「finance(ファイナンス)」と「technology(テクノロジー)」を合わせた造語で、ファイナンス・テクノロジーの略です。金融の世界に、ITを革新的に組み込むことで、既存の金融機関が持つ総合的な金融サービスのうち、顧客が必要とする一部の機能のみに特化することで、低コストでサービスをおこなうことです。このフィンテックにはお金とIT知識が必要です。金融機関だけでは対応ができませんので、多くの都銀は、ITベンチャー企業などに資金を提供することで、そのIT技術や人材を取り込み、金融機関の仕組み自体を変革させようとしております。お役所的な体質の銀行業から、大きく変革をしようとしております。読んで本日(5/30)の日経1面で、表題の内容が書かれておりました。見る」の特集が組まれており、各方面の指揮者の皆さんが意見を述べられておりました。先日の”次官・若手プロジェクト”においてもも、子供への教育投資の重要性が指摘されておりましたが、政府も本腰を上げて取り組むことになりそうです。骨太方針案の「教育」に取り上げられた内容は1幼児教育を早期に無償化。こども保険も検討し年内に財源案2大学教育に向けた向けた新制度を検討。上記のようなものがあります。3については中学教師の長時間労働がかなり問題になっておりましたが、ここで取り上げず。124について意見を述べたいと思います。橋下徹「僕は「こども保険」に大反対!」などを読む前大阪市長の橋下徹さんが、小泉進次郎議員の提言する「こども保険」を批判しております。重要な指摘が含まれていますので、取り上げたいと思います。定めている・待機児童問題が解決しないのは、地方自治体が法的な義務を負っていないから。義務化することで、幼稚園・保育所の確保問題は解決する・国と地方が役割を分担して、戦略的・効率的な行政機構運営をおこなわないと公務員も予算も無限に必要になってしまう・就学前児童の問題は市町村の仕事。高校は都道府県の仕事。結婚]のキーワード入れて検索してみました。「奨学金を借りた状態で結婚させるなんて、相手の両親の常識を疑います」など、親たちが息子の結婚相手や、その両親を非難していることです。」を読む前回に続き、次官・若手プロ。・・・」を取り上げみたいと思います。本日(2017/5/22)の日経を読んでいたら、ライフネット生命保険の出口治明さんが「現在の日本婚姻制度は問題であり、海外の国家モデルを参考にして子供を育てる政策を検討すべきだ」と述べられておりました。婚外子率の低い日本(2%)が異常であり、欧米諸国(40~56%)を参考にすべきである、という指摘です。確かに、昔は”妾の子”という表現が普通に使われており、正妻以外の女性に子供を産んでもらうことを「悪いこと」とはとらえられておりませんでした。統計データを見ると、1970年頃は婚外子率が1%を割り込んでおり、一夫一婦制度が広く普通に運用されておりました。言って、子供が産まれないような状況ではありませんでした。次官・若手による不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~www.meti.を読んでみました。書いている内容は大きく、以下の3点です。1高齢者への予算を削減しろ2若者への教育投資額を増やせ3公的機関ではなく、民間を活用しろごもっともな意見は多いのですが、対処療法的であり、根本的な問題解決にはならないのではないか?これが心配です。今回のプロジェクトに参加している「若手、次官」の方々は、20~30歳代・高学歴で優秀な成績で比較的裕福な環境で育った方が多いと推測されます。ヒアリングした方々も、東京大学をはじめとした、大変頭の良い方々ばかりであり、世間一般の意見を反映しているわけではないと思われます。一人だめですか?国連の「世界人口白書」によると、2011年10月31日に人類の人口が70億人を超えたと記されております。国連及びアメリカ国勢調査の評価・推計によると、世界の人口は増加を続け、平均推計値はで2100年までは人口増加を続け、人口は100億人を超えると予想されております。世界的には、今後ますます人口が増え食糧問題が社会的な課題としてクローズアップされると思います。最新の日経ビジネスにおいても「第4次「食」革命」が特集されており、昆虫食の可能性なども指摘されておりました。これに対して日本はどうでしょうか?2016年秋に実施された国勢調査の結果が10月頃には公開されるとは思いますが、世界でもっとも深刻な少子高齢化社会が進行しております。世界の人口が増える一方で、日本の人口は減り、人口に占める高齢者の割合がますます大きくなっております。「日本の医療が優秀だから、長生きできるだけで問題ないではないか!」このようなことをおっしゃる人がいるかもしれませんが、実はそれだけではないのです。大きな問題は「子供が産まれないこと!」このことに尽きるように思います。何がポイントか?男と女。げんこつで涙をふいてパンドラの箱を開けた、女王。