大事なのはデータより、その「解釈」ディスカッションは、データに関するものから始まった。IoTとデータはよく引き合いに出される。デバイスを利用するにつれてデータが蓄積されていき、データ量が増えることでデバイス自身がデータパターンを認識していく。このサイクルを回すことで、より良いフィードバックを与える仕組みが一般的だ。一般ユーザーは、データがどう扱われ、提供されるのかというテクノロジーの側面はあまり気にしない。彼らが一番知りたいのは、各IoTデバイスを利用することでもたらされるメリット、生活がどう良くなるかに尽きる。モデレーターから、「データの利用価値を最も効率的、そしてシンプルにユーザーへ伝えるにはどうすればいいのか」という質問が投げかけられた。この質問に答えたのは、赤ちゃん向けのウェアラブルデバイス開発するSproutingを率いるBruce氏だ。モバイルアプリと連携させることで赤ちゃんの状況が随時把握できる製品だ。ユーザーにデータを伝える上で大切なのはビジュアルです。Sproutingには9つのセンサーが搭載されており、1分間に2回データを収集できます。収集された豊富なデータをそのままユーザーに伝えることは簡単です。肝心なのはデータの解釈です。現在の室温をそのまま伝えられても、それが赤ちゃんにとって適温なのかどうかはわからない。データをユーザーに垂れ流ししても仕方がないんです。そのため、アプリ画面が「緑」は適温、「赤」は要確認というデザインに行き着きました。このようにデータが持つ意味合いを直感的、かつシンプルにわかるようなビジュアルに作り込むことが重要です。幅広い利用シーン、機能面、そしてユニーク性を押し出すハードウェアスタートアップは多い。この手のものを買ったとしても、使い勝手の悪いさから使わなくなることが頻繁に起きる。ユーザー体験の中で、「ユーザー」と「データ」をどう結び付けるかがしっかりと考え練れていないと、IoTが持つ本来の利用価値が見失われてしまう。この点、Bruce氏の回答は、「伝え方」においてまだまだ不十分であるスタートアップが多いことを改めて気付かさせてくれるものであった。市場の未来に関して議論がされた。氏のそれはインダストリアルIoT(以下IIoT)の将来に触れるものだった。ちなみにIIoTとは、エネルギー産業や農業、流通業など、主に2B向けに開発されたデバイスの総称を示す。これから2年先のIoT市場で大きなトピックになるのが、「農業」「ソーラー発電」そして「トイレ」です。トイレ製造メーカーがIoT付きのトイレを販売すれば、ユーザーの毎日の体調管理ができたり、トイレを流す水の量を最適化できたりするでしょう。各トイレから消費した水の量に関するデータを蓄積すれば、各地域の水消費量を簡単に知ることができます。このような具合に、IoTデバイスがあらゆる身近な製品に取り付けられることでデータ機器として活躍します。データが蓄積されることで、大きな産業にとって有益なものとなるでしょう。デバイスの普及にはかなりの可能性があると思っている。スタートアップが企業側と組んでデバイスを売り込めば、一挙に一定量のデバイスを買い取ってもらうことができ、コンシューマー向けに売り出すよりメリットが大きい。市場は2020年までには3190億ドルの規模にも上るというデータもあり、2B向け市場拡大のポテンシャルは高い。デバイスが出揃いつつある。アリーアダプター以外のマジョリティー層には未だ届いているとは思えないが、それも時間の問題だろう。普及が加速している背景には、コストの低下が挙げられる。デバイスも、今では100ドル前後にまで下がっている。生活に浸透してから開発に取り組むのでは時が遅いということだ。日米間にはタイムラグがあり、北米のトレンドが数年後になって日本に来るというのはよく聞くが、それでは世界市場から見ても出遅れてしまう。常にアンテナを張り巡らし、誰よりも早くIoT市場の流れを見定める必要があるだろう。今後、急激にIoTが広まっていく「IoT幕開け」が近づいていることを予感させるイベントだった。情報開示:筆者は昨年インターンとしてbtraxで働いていました。Facebookが、日本で起きた東日本大震災をきっかけに導入したサービスをご存知でしょうか。Re/codeFacebookが、日本で起きた東日本大震災をきっかけに導入したサービスをご存知でしょうか。自然災害が起きたときに、家族や友人の安否を確認できる新サービスを2014年10月に来日したマーク・ザッカーバーグ氏が発表しました。safe)」のボタンが押されるとフレンドとして登録されているユーザにへ一斉に通知される仕組み。先に発生したネパールの震災では、このサービスが利用され、これまでに700万人以上ものFacebookユーザが、自身の安否確認を通知したとされています。ネパールの震災をもとにリリースした安否確認のための特設ページにアクセスすると、自分の無事を友人に知らせるだけでなく、友達の安否を確認することもできます。Facebookの情報をもとにバングラデシュなどの近隣諸国も含む近くのエリアに住んでいる友人がリストアップされるので、ネパール近辺に友人がいる方はぜひ活用してみてください。インフラ化してきつつあるFacebookを通じて、普段の私たちの生活を支えていると同時に、非日常の出来事が発生したときに自身の安否確認を通知するという安心を提供することは、テクノロジーをいかに私たちの利用するかを考えさせれらるものとも言えます。一刻も早い復旧と、友人知人ら関係者の安否が確認できることを祈ります。2015.05.01SHARE:去る4月25日、ネパールでマグニチュード7.8規模の地震が発生した。以来、10回にわたる余震の被災者は45万人、死亡者は1万人に達すると推定される。全世界がネパールに向かって救援の手を差し伸ばす中で、IT企業各社も災害復旧に力を合わせ始めた。Vision去る4月25日、ネパールでマグニチュード7.8規模の地震が発生した。以来、10回にわたる余震の被災者は45万人、死亡者は1万人に達すると推定される。全世界がネパールに向かって救援の手を差し伸ばす中で、IT企業各社も災害復旧に力を合わせ始めた。公開したドローン映像(以下、ビデオ参照)は、ネパールの首都カトマンズの惨状を世界に知らしめた。通じて全世界に広がった。ドローン映像は、地上での調査が行き届かなかった被災地各地の状況を明らかにし、その救助や復元に役立つとのを評価を受けている。ドローンが地上調査より速く広く現場の状態を確認することができるからだ。雲が出やすいネパールの気候特性上、事故の把握が容易ではない衛星写真よりも、ドローンが撮影した映像の方が役に立つのだ。ネパールでは現在、有人ヘリコプターが不足しており、ドローンがその不足を埋めている。有人ヘリコプターを被害者の救出に振り向けることができ、ヘリコプターの効率的な運用にもドローンが一役買っている。地震予測精度を誇るビッグデータ技術ビッグデータは、地震の災害予防の段階で活用されており、現在のネパールの状況と直接関係はない。多くの死傷者を出した今回の惨事から、科学の力で自然災害を予測し、それに対応する災害管理システムを備えることがいかに重要かが明らかになった。現在、地震に関連するビッグデータ研究は、主に日本、アメリカ、中国などで行われている。ビッグデータが災害救助に活用されたのは、2010年のハイチ地震と2011年の日本での東日本大震災の後だ。地震による被害が頻繁に起きる日本では、アメリカと共同で研究機関を作るなどの努力が続けられている。Foundation)と日本の科学技術庁は、データ・ドリブンな地震予測システムを研究する団体を支援するために、200万ドルの資金を集めた。民間でも自律的なデータクラウドソーシングが行われている。ハリケーン・サンディが甚大な被害をもたらしたとき、アメリカの高校生数人が集まって、ニューヨークとニュージャージー州地域のガスが使用できるかどうかを示すオンライン地図を作成、地域社会を支援した。作成したクラウドソーシングの地図が、救助活動に有効に活用された。GEM(編注:対訳確認中)は、発展途上国を対象に非常に洗練された地震リスク評価情報を提供している。提供して救助活動を支援した。救助当局や知人がSMSで生存者についての情報を継続的に登録することで、Googleがその情報を収集し、データベース形式で保存する。◯◯◯」とテキストメッセージを送信すると、知人の生存を知ることができる。合計5,300人以上の生存情報を収集した。Voice」は、ネパールから電話をかけるときのコストを毎分0.19ドルから0.01ドルに値下げした。同様に生存者の確認サービスを稼働している。友人に通知することができる。この機能は、2011年に日本の津波震災以降に開発された。専用の公式アカウントを開設し、ネパールの救急対応施設の連絡先や災害に関する最新ニュースを伝えている。保存されているクレジット決済情報を元に、アメリカ赤十字に5〜200ドルを寄付できるようにした。5月31日まで0.99ドルで販売されるスタンプの収益は、被災地の救援活動に全額寄付される。スタンプの販売を通じて5,877万円をフィリピン赤十字に寄付した。2,789万円を寄付した。ネパール在住者と、ネパール国外からネパール国内向けの電話を無料に変更した。2013年に台風がフィリピンを襲った際にも無料通話サービスが提供されている。2015.05.01SHARE:さまざまなニュースメディアが日々情報を更新しているなか、2001年からスタートした息の長い媒体がある。「みんなの経済新聞」ネットワークは、地域ニュースを配信するネット媒体のネットワークで、2001年4月にスタートした「シブヤ経済新聞」から始まり、現在では国内99エリア、海外10エリアの合計109エリアのローカルニュースを配信している。それぞれの「経済新聞」は編プロや製作会社などさまざまな団体で運...この記事を読むさまざまなニュースメディアが日々情報を更新しているなか、2001年からスタートした息の長い媒体がある。「みんなの経済新聞」ネットワークは、地域ニュースを配信するネット媒体のネットワークで、2001年4月にスタートした「シブヤ経済新聞」から始まり、現在では国内99エリア、海外10エリアの合計109エリアのローカルニュースを配信している。それぞれの「経済新聞」は編プロや製作会社などさまざまな団体で運営されており、それらの媒体での情報発信や他の媒体とも連携しながら地域のニッチな情報を届けている。そんなみんなの経済新聞が、各地の情報を発信するポータルサイトとして、スマホアプリをリリースした。先日4月18日にAndroid版をリリースし、本日5月1日にはiOS版をリリースした。今回のアプリは、みんなの経済新聞ネットワークとして初の公式アプリ。100以上もの全エリアの記事を一覧できるだけでなく、任意のエリアの記事だけをタイムラインで表示する「ジモト」機能がある。自分が普段住んでいる地域、地元、好きな地域などの情報をもれなくチェックすることが可能だ。一般的なニュースアプリと違うのは、GPS機能を使い現在地周辺の最新の情報を配信する「ココカラ」機能だ。みんなの経済新聞ネットワークの各媒体の記事は、それぞれに掲載された場所や出来事の位置情報が記載されており、その情報をもとにユーザの現在地に近い情報を提示することができる。これによって、タブで地域を選ぶことなく、自動的にいまいる場所に近い情報を教えてくれる。そのため、はじめて行った地域のニッチな情報や最新のニュース、いま行われている展示会やイベント情報などが入手しやすくなる。一般的なポータルサイトとの差別化として、こうした地域の情報に紐付けさせ、位置情報と連動したリアルな場所と情報とユーザをつなげるメディアは、その形としても注目だ。地域に根付いたローカルな情報発信にこそ、メディアとしての価値もあるはずだ。現在もエリアは拡大してきており、よりニッチな地域や、まだ発信しきれていない全国の情報を届ける体制が整ってきている。了解を得て日本語に翻訳し掲載するものである。了解を得て日本語に翻訳し掲載するものである。テックリポーターで、コピーライター、オタク、子どもを持つ父親である。連携する40のアプリデベロッパーを発表した。数少ない幸運を手に入れた(原文掲載日:3月26日)。おいて、同社はドラマチックな発表を行った。アプリを連携でき、6億人のMessengerユーザがGIF、写真、動画、オーディオクリップなどを使って自己表現できる方法を見つけられるようにする」という。期待値の高いアプリとして注目を集めている。6人のチームで構成されている。普及を何より望んでいる。そのため、40のアプリをプラットフォームに連携して様々なコンテンツやフォーマットを楽しめるようにした。平凡なテキストの代わりに写真や絵文字といったキュートでカワイイものがたくさんある。使えば自撮りした写真で独自のアニメーションステッカーを作成できる。イベント中にアプリを公式ローンチした。ステッカー、または「emu(アプリではこのように呼ばれている)」を作るには、まずセルフィーを撮り、頭をアウトラインに合わせる。すると面白パーツが現れるので、数あるアニメーション付きの背景から選べばよい。動く天使の羽、悪魔の角、虹、ハートマークやテディベアなどだ。背景を選んだら、Messengerで自分のemuを送る。テディベアを頭に載せた特殊効果を見るのにEmuをインストールしている必要はないが、返信しようとする時にはアプリをインストールするかどうかのオプションが示される。版も登場させるべく鋭意取組中だそうだ。Caspin氏によって2013年に設立された。設立以来、同社はプライベートエンジェル投資家やイスラエルの主要な科学オフィスから数十万ドルを調達した。地区を拠点としている。Storeでローンチしたばかりだったので、Facebookからの電話に驚いたという。発表以来、アプリのインストール数が数千件単位で増えているそうだ。Hanes氏は、同社はハローキティなどのコンテンツブランドと提携してブランドステッカー使用料をユーザに課金していく予定だと語った。新作映画を宣伝したい映画会社がEmuに支払いをして、アプリ内でのキャラクターを登場させることもできる。連携する他のアプリについても発表した。