公式サイト株式会社はちえん。会社案内お問い合わせソーシャルメディアを使わない企業でも、ソーシャルメディア教育が社員に必要な理由TweetTwitter・Facebookなどの拡大と、スマートフォンの普及など、日本でも、ソーシャルメディアが浸透中。企業がソーシャルメディアを活用するか否か、その選択も迫られています。仮に企業がソーシャルメディアを使わないという選択をしたとしても、社員にはソーシャルメディア教育をしなければならないという、一見、矛盾するお話をします。スタッフの安易な書き込みが企業を災禍に招くかも社員の不祥事からネット炎上が企業へ延焼ソーシャルメディア、企業活動ではなく、社員が原因で炎上する事例が増えています。その内、何件かを、ご紹介します。苦しい弁明を乗り切るお詫びの作法とはこれらは、企業スタッフが個人としてソーシャルメディアに投稿し、炎上した事例です。業務中の不祥事だけでなく、企業には直接の責任の無い、スタッフのプライベート面での不祥事であるのに、あっという間に炎上し、企業に波及する事も特徴です。大体の炎上のパターンは、こんな感じ。スタッフが不祥事を起こし、マスメディアで取り上げられる。あまりにも不謹慎な言動をソーシャル上で行うTwitterやFacebookなど、実名などから過去の言動なども調査され、更に炎上するネタがみつかる2ちゃんねるやTwitterなどで、更に拡散し、企業に非難の声が集中するこれらは、いつでも企業に発生しうる不祥事です。残念ながら、企業がソーシャルメディアを使わない事で、ネット炎上の防止にはならない事が、一目瞭然です。ソーシャルメディアを使わなくても必要な社員教育こうなると、社員にソーシャルメディアの使用を一切禁止にするしか手はありませんが、社員の業務外のプライベート部分にまで、企業が干渉することは、道義的にも法令的にも難しいです。可能な最善策は、業務上の情報の範囲を社員に明示し、外部に公開するべきでない情報の守秘義務や、業務に関わる不謹慎な発言の自粛などを、遵守して貰う事です。それは、ただ社命として下すだけでは、大底は守られません。ソーシャルメディアの特性の理解と、それが故に発言に対しての制限がどこまで及ぶか、社員に説明して、納得して貰う事が大切です。企業としてソーシャルメディアを使わない選択をする以上、仮に不祥事がネットで炎上した際には、その発見・対応は遅れる事が予想されます。炎上が大きくなる程、事態の鎮火が困難になっていきます。よって、実はソーシャルメディアを使わない企業こそ、しっかり社員へのソーシャルメディア教育が行わなければならない、という逆説が成り立ちます。どちらにしても、ソーシャルメディア教育が社員に必要であれば、ぜひ企業として、ソーシャルメディアを、きちんと活用する方向で、導入を考えるのが自然です。社員への教育をしっかり行う、真摯な企業姿勢こそ、ソーシャルメディア活用に大きなチャンスがあるのですから。気付かない「関与売上」Googleマップだけは絶対に管理すべき理由とは経営者へ。2020年は見極めないと破滅に向かう?キャッシュレスセミナー講師依頼サイトができましたデータで分かる!Googleマップ集客に力を入れない店は潰れる?キャッシュレス決済の最新情報は新ブログにアーカイブ2020年1月2019年6月2019年4月2018年12月2018年10月2018年8月2018年4月2018年1月2017年12月2017年10月2017年9月2017年8月2017年7月2017年6月2017年5月2017年4月2017年3月2017年2月2017年1月2016年12月2016年11月2016年10月2016年9月2016年8月2016年7月2016年6月2016年5月2016年4月2016年3月2016年1月2015年12月2015年11月2015年10月2015年9月2015年8月2015年7月2015年6月2015年5月2015年4月2015年3月2015年2月2015年1月2014年12月2014年11月2014年10月2014年9月2014年8月2014年7月2014年6月2014年5月2014年4月2014年3月2014年2月2014年1月2013年12月2013年11月2013年10月2013年9月2013年8月2013年6月2013年5月2013年4月2013年3月2013年2月2013年1月2012年12月2012年11月2012年10月2012年9月2012年8月2012年7月2012年6月2012年5月2012年4月2012年3月2012年2月2012年1月2011年12月2011年10月2011年8月カテゴリーFacebookgoogleマップ、MEOInstagram/インスタグラムLINETwitterYouTube動画お知らせはちえん。