2015.05.13SHARE:先月末、他ユーザのカメラをハックし、最大24人までのカメラを接続することで、自分が今いない場所の写真などが撮影できるアプリ「ChainSnap(チェーンスナップ)」についてお伝えした。版が本日公開となった。アカウントと連携し、...この記事を読む先月末、他ユーザのカメラをハックし、最大24人までのカメラを接続することで、自分が今いない場所の写真などが撮影できるアプリ「ChainSnap(チェーンスナップ)」についてお伝えした。版が本日公開となった。インストールしているユーザを表示。カメラの共有を申請し承認されると、そのユーザとカメラを共有できるしくみだ。版と機能において差は無い。開発する電通ブルーでは、当面のアプリダウンロード目標値を50万件に設定しており、今後、さまざまな機能追加のほか、ライブ会場やスポーツイベントでアーティストやアスリートを遠隔で撮影できるようにするなど、マネタイズを図っていきたいとしている。2015.04.27SHARE:「246(ニーヨンロック)」「PandeChat(パンデチャット)」など、一味違ったアプリを出すことで注目を集める電通ブルーだが、今日、また新たなアプリ「ChainSnap(チェーンスナップ)」をローンチした。他のユーザ最大24人までのスマホのカメラを接続、遠隔で同時に撮影し、同じ時間に起きている世界の異なる場所での出来事を切り取ることができるモバイルアプリだ。入手した写...この記事を読む「246(ニーヨンロック)」「PandeChat(パンデチャット)」など、一味違ったアプリを出すことで注目を集める電通ブルーだが、今日、また新たなアプリ「ChainSnap(チェーンスナップ)」をローンチした。他のユーザ最大24人までのスマホのカメラを接続、遠隔で同時に撮影し、同じ時間に起きている世界の異なる場所での出来事を切り取ることができるモバイルアプリだ。入手した写真はカメラロールに保存できるほか、各種ソーシャル・ネットワーク・サービスなどでも共有ができる。アプリも開発済でゴールデンウィーク明けには公開される見込みだ。ユーザ同士に限定され、撮影の際にはカメラを共有される側のユーザに同意が求められるので、プライバシーが侵害される恐れはない。電通ブルーは、具体的なユースケースとして、日本の夕日を眺めながらブラジルの朝日を撮影する、周りにいる人達のカメラをつなげて映画のマトリックスのような動画をつくる、ライブ会場のカメラをハックして撮影するなどを挙げており、今までになかった写真アプリのコンセプトで新しいユーザ体験を提供してゆく。今後、電通ブルーではプレミアムメニューで機能が追加されるようにするほか、世界の有名スポットなどに設置される企業の定点カメラへのアクセス権を販売するなど、さまざまなマネタイズ方法を模索していきたいとしている。2015.03.30SHARE:南京錠の形をしたスマートロック「246(ニーヨンロック)」で知られる、電通のイントラプレナーシップ目的子会社の電通ブルーは今日、インターネット接続不要で匿名のメッセージ交換ができるチャットアプリ「PandeChat」をリリースした。用いてアプリ間...この記事を読む南京錠の形をしたスマートロック「246(ニーヨンロック)」で知られる、電通のイントラプレナーシップ目的子会社の電通ブルーは今日、インターネット接続不要で匿名のメッセージ交換ができるチャットアプリ「PandeChat」をリリースした。用いてアプリ間で匿名チャットができ、通信ができるのは、ユーザ同士の距離が概ね半径15m以内にあるときのみ。渋谷のハチ公前やライブ会場など、人が集まる場所で知らない人同士が手軽に匿名でメッセージ交換をすることができる。将来は「モノにコメントを残す技術を実装したい」(電通ブルーのディレクター小西啓一郎氏)ということなので、「ルイーダの酒場」のようなメッセージを中継するしくみが、街中の人が集まる場所に配されるかもしれない。安全上問題がなければ、飛行機や新幹線の中など、一定期間見知らぬ者同士が密閉空間に滞留するような機会に適用してみるのも面白いだろう。データベース」を在日外国大使館や地方自治体向けに提供を開始するなど、これまでに災害時対策向けのサービスを複数公開している。通じてユーザ間通信を繰り返し、避難に関する情報を拡散していくようなユースケースも想像できる。普段は偶発的な出会いからのコミュニケーションを助けるアプリとして機能し、非常時にはライフセーバーとしての役割も担えるかもしれない。同様にインターネットを介さないチャットアプリ「FireChat」が多用され、不特定のデモ隊参加者間のコミュニケーション確立に威力を発揮したことは記憶に新しい。「全国避難所データベース」はコミュニケーション・デザイン・センター担当、電通ブルーはデジタル・ビジネス局傘下。