醸す生活、葛力と日々考えていることを綴ります。醸す生活、葛力と日々考えていることを綴ります。危険極まりない”アメリカ産牛肉”が出回っていていいんですか(゚Д゚)ノ危ない輸入食材について語ってきましたが、これはこれで非常に問題ですね。使用する大手外食チェーンの見解2月7日の財務省の速報で、アメリカ産牛肉の輸入量が前年の122%に増加したことがわかった。今年1月から関税率が下がり、輸入量が激増しているアメリカ産牛肉だが、そこには恐るべき問題点が指摘されている。多くのアメリカ産牛肉には、牛の生育を早め、飼育コストを下げることを目的に天然や合成の性ホルモンから作った「肥育ホルモン剤」として女性ホルモン(エストロゲン、プロゲステロン)が投与されている。1970~1980年代にかけて、そうした肉を食べた幼い女の子の乳房がふくらんだり、月経が起きるなどの異常な性発育が続出した騒動以来、EUでは1988年に肥育ホルモンの使用が、1989年には肥育ホルモンを使った肉の輸入が全面禁止となった。その後、EU諸国では乳がん死亡率が20%以上減ったという。当の米国でも「ホルモンフリー」の肉が人気を博すなど、世界中で問題視され、避けられている。必須となるスーパーの生鮮食品は、産地が確認できる。加工食品は、重量が最も多い食材が肉でない限り、産地を明記する義務はない。レトルトカレーから冷凍コロッケまで、さまざまな商品に牛肉は入っている。お総菜の肉じゃがや牛肉の炒め物も、安いアメリカ産である可能性は充分あり得るのだ。2月6日、国民民主党の岸本周平衆院議員のツイートが波紋を広げた。《牛丼をいただきました。同議員のフェイスブックには、先のツイッターにはない、こんな一文が添えられていた。《成長ホルモンや促進剤を国内で禁止しながら、使用した肉類の輸入を許可している先進国は日本だけです》すると、賛否両論のコメントが殺到し、SNSでは炎上にも近い議論に発展。ここで、牛肉を使用する大手外食チェーン22社(ファミレス、牛丼、ハンバーガーなど)にアンケート取材を行った。「牛肉を使用した主力商品」とその「原産国」を問うもので、その結果、4社が主力商品にアメリカ産牛肉を使用していると回答した。牛丼チェーンA社は、アメリカ産牛肉の使用を認めたうえで、このように回答した。「国際機関が定める摂取許容量を下回る範囲内で肥育促進剤の残留基準を設定し、それを超える食肉の輸入や販売を禁止することで、食品の安全を確保しています」ライバルの牛丼チェーンB社の回答はこうだ。「肥育ホルモン剤に限らず、治療・予防のための薬剤等を決められた用法、用量で使用しています。公的な検査のみならず、当社の自主検査においても基準を超える残留の事例は一切ありません」いずれも「アメリカ産牛肉は使用しているが、残留ホルモン量が基準値を超えることはないため安全だ」という主張だった。ハンバーガーチェーンC社は、アメリカ産、国産、オーストラリア産などの牛肉を、商品によって変えているという。「産地や部位により風味やジューシーさ、食感が異なるため使い分けています。現在、多くの外食チェーンがインターネット上に「原産地情報」を公開している。全国展開している大手ファミレスや焼肉店も、開示されている牛肉の原産地は多くがアメリカ産だった。アメリカから進出したハンバーガーショップD社の回答には驚かされた。「当店では、アメリカ本国と同様に、アメリカ産のホルモン剤不使用ビーフを100%使用しています」アメリカが本拠の店が「ウチはアメリカ産牛肉を使っていますが、ホルモン剤不使用のものだけを選んでいます」と胸を張る結果には、皮肉を感じる。日本以外の国では、肥育ホルモンが入っている肉とそうでないものがしっかり“別モノ”と認識され、差別化されているのだ。それとは裏腹に、日本ではアメリカ産牛肉を使う外食店がますます増えそうなのが現実だ。牛に肥育ホルモン剤を多く使っている本場アメリカのハンバーガーショップで、ホルモン剤不使用のものを使っているというコメントが怖い。アメリカ本国でホルモン剤のあるものを、良くも安全にも思っていない証拠でしょう。それを日本へ平気で輸出させているアメリカ農務省。どこまで日本を見くびっているのか。明らかにバカにされていませんか?アメリカ国民がホルモン剤を嫌っているのに、よその国へ危ない肉を提供することができるんですね。恐ろしいですよ、アメリカという国は。それからなんですか、外食産業の残留ホルモン量が基準値を超えていないからというコメント。日本は小麦の農薬にしても基準値を大幅に緩くし、農薬成分が濃いものを輸入しまくっている。情報ステーションより輸入牛肉の中で一番大量に輸入されているのが米国産ですね。米国、豪州(オーストラリア)では牛に成長促進ホルモン剤を使用することが許されています。米国産牛肉には国産牛肉の600倍の高濃度のホルモン剤が残留しています。米国産牛肉には成長促進の為に日本やEUで禁止されている遺伝子組み換え成長ホルモン剤も使用されているのです。北大医師の研究では「米国産牛肉を継続して摂取するとホルモン性依存の乳がんや前立腺がんの危険性が5倍高まる」と発表しました。現在、EUでは米国産牛肉の輸入を禁止しています。日本はどうでしょうか?日本は国産の牛肉には遺伝子組み換え成長ホルモンの使用を禁止しています。「遺伝子組み換え成長ホルモンを使用している米国産は問題ない!」という「???」意味不明な措置をとっています。これで本当に米国産牛肉は安全と言えるのでしょうか?豪州産の牛肉に関しては成長促進ホルモン剤を使用していますが、日本や米国と違い今までBSEの牛が一頭も発見されていません。それは豪州国内でのトレーサビリティシステムが整備されているためで米国産と比べるなら豪州産の牛肉の方がおすすめです。飼育から加工・製造・流通などの過程を明確にすること。その仕組みのことを指します。欧州牛もトレーサビリティもしっかりしていますし遺伝子組み換え成長ホルモンも成長促進ホルモン剤も使用していません。米国牛肉も検査をしてから輸入許可を出してほしいのですが、おそらく検査を実行するとほとんど食べられない肉となる可能性が高くなります。日本は検査をやらないのではなく、やれないのではないかと思っています。お肉はボリュームがあって、できるだけ安いものを選びたいと思いますが、その場合は米国産ではなく、国産もしくは豪州産の牛肉をえらびましょう。スーパーに売られている精肉だけでなく、加工品、お惣菜、それだけじゃない、ビーフブイヨンや牛脂の入ったものも、ホルモンの影響は当然あるでしょう。してこんな曰く付きな肉を、日本政府は輸入許可するのでしょう。本当に、現政権はトランプ政権が怖くて抵抗できないのか車をアメリカへ輸出する条件緩和のために、嫌でも買わざる負えないのか。私が思うに、現政権が今までの政権よりも、アメリカ政府に対し良い顔をし過ぎてきた結果、アメリカはこの安倍政権ならばちょっと圧力をかけさえすれば思い通りに事が運ぶとそう思い上り、日本を見下すようになったのだろう。私の考え通りなら、このアメリカの戦略(農薬やホルモン剤を使用してコストを下げたものを安全度外視で売りまくる)を図に乗らせたのは、アメリカに忖度し過ぎの安倍政権であり一番悪である。みなさん、スーパーマーケットの商品だけでなく、もちろん外食のお肉も同様に危ないです。アメリカ産ではないお肉を提供している所、もしくはアメリカから進出したハンバーガーショップD社のバーガーを食べて下さいね。岩田教授を私は支持する。クルーズ船D.princess号の乗客、スタッフの方々の感染が広がってしまいました。私がずっと気にかけてきたことが現実になってしまいました。日本の政府や厚労省の官僚たちの、底の浅い思慮と判断で被害を大きくしてしまった。寄港した際に、すぐにでも検査を実施して陰性の人には、家で2週間くらい待機していてもらい、陽性で症状が出ている人といち早く分離させるべきだった。エアロゾル感染が船内で起きて、例えマスク、手洗いを実行したとしても、このエアロゾル感染は特殊マスクでしか防ぎようがないという専門家の話がありましたから、空調を通じてウイルスは広がり感染は拡大した。そもそも、国内において、中国となんら関わりのない人が、新型コロナウイルスに感染したという人がチラホラ出てきたとき、もう船に隔離されている人を閉じ込めている理由はないと思いました。それなのに、政府はクルーズ船D.princess号の乗客たちを下船させるに至らなかった。このままでは、海外から日本の対応を非難されるのは間違いないと確信できました。世界中から日本の対応が非難されています。今度は、クルーズ船D.princess号の内部を告発した岩田教授のことを非難している。素直に対応のまずさを認め、謝罪することが先であり、入船許可を得ていない人を糾弾している場合ではない。岩田教授が売名行為で行っていたのなら、非難も当然かと思いますが、どう考えても違いますよね。FLASHより感染症対策のずさんさ告発した医師、死者発生に「驚きはない」2月20日、神戸大学の岩田健太郎教授が、新型肺炎の患者が激増している「ダイヤモンド・プリンセス」船内の状況を告発した動画について、ビデオ中継で記者会見をおこなった。岩田教授は、18日夜に、ユーチューブを通じて動画を公開。船内の感染症対策のずさんさを訴えていた。動画で岩田教授は、船内ではウイルス感染の危険性がある場所と、安全な場所の区別が甘いとして、「どこにウイルスがいるかわからない状態だった。聞いたら、そもそも常駐してるプロの感染対策の専門家が一人もいない」と主張。約2時間程度の滞在で、船を下ろされたと話していた。ツイッター上で「私の預かり知らぬところで、ある医師が検疫中の船内に立ち入られるという事案がありました。現場責任者としての私は承知しておりませんでした」と暗に岩田教授を批判。岩田教授は20日朝に動画を削除。「動画は非常に多く再生された。船内の感染管理の環境が、大きく改善されたと聞いた。検疫の経過に関する情報も公開され、私が投稿した動画の役割は果たされた」と語った。「感染のリスクが存在しているという主張は変えない」としている。渦中のクルーズ船では、20日に初めて2名の死亡者が確認されている。「まだ知ったばかりで、詳細はわからない。乗客には高齢者が多かったし、持病をお持ちの方も多かったので、可能性はあると考えていた。驚きがあるかと言われたら、ない」と語った。船内の人達がどうなっているのか気になり、伝手を頼って入船した岩田教授を非難したが、このことを海外メディアが知ったら、どう反応するでしょうか?厚労副大臣の発言に賛同するメディアなど一つもないでしょう。己の未熟さを反省していただきたいです。このような人たちだから、このような悲惨な結果を生んでしまったんですね。岩田教授の告発によって、船内の状況が改善されたことは何よりで、少々ながら安堵いたしました。動画で告発されたことは、勇気ある告発であり、この教授がやらなかったら、どうなっていたことか。正義感と使命感をもって事を成した人を誰も非難できないと思いますが。それにしても、この早期に下船させなかったのは、日本国内で受け入れ先がなかったということも一因か。柔軟性のない民族性があらわになったともいえる気がします。今後、フェリーやクルーズ船で観光しようとする人は激減することでしょう。楽しい思い出や友達を作るはずの旅行が、船内に隔離され感染病をうつされることになるとは、なんともやりきれない。確かなことは、この一件で、日本の評判はガタ落ちになったということですね。19日”エアロゾル感染”の可能性。クルーズ船D.princess号の乗客の一部の方々が、県内岡崎市の病院施設に入られました。こちらでも隔離ですが、船内にいたら本当に気が変になっちゃいますよ。早く全員が解放されてほしいです。日本のお偉い人は、問題のある人と判断すると、すぐに隔離したがる。海外から批判を浴びないと、その考えが変えられないのですね、情けないほどに。船内で空気感染する可能性は否定できないと。中国のアパートで階の異なる人がそれぞれウイルスに感染したと。トイレの配管が通じていることから、そこから感染した可能性ありとnewsで聴きました。その可能性を高めるようなコメントをネット記事で見つけました。新型肺炎についての特徴明らかに中国政府の現地調査チームのリーダー・鍾南山医師は新型コロナウイルスによる肺炎について、肺に大量の粘液がたまるなどの特徴を明らかにしました。)の患者とは違う点があるとしました。SARSは肺が硬くなって呼吸がしづらくなる「肺の線維化」が見られましたが、今回は重い線維化の症状があまりないということです。一方で、今回の肺炎の特徴は肺に大量の粘液がたまることで、粘り気が非常に強いため呼吸が苦しくなるということです。肺の内部の炎症が極めてひどいとしています。便の中のウイルスが空気中に漂い、エアロゾル感染が起きる可能性も指摘しました。「エアロゾル感染が起きる可能性も指摘」とあります。違う階に住む人が同時に感染した原因は、このエアロゾル感染なのか。なくエアロゾル感染もあると発表されました。そもそも、そのエアロゾル感染とは一体どのような感染なのか?エアロゾル感染とは?エアロゾル感染を簡単に説明すると、くしゃみなどで飛沫した水分に含まれたウイルスが感染力を持っている状態で、乾燥するまで空気中に漂ったウイルスから感染することです。イメージとしてはタバコの煙のようなイメージで、霧吹きの霧をより細かく微細にすると、もう少し遠くまで風で流されるようになるような感じです。乾燥して飛沫となり空気中を長時間漂い浮遊している状態がエアロゾルと呼ばれていて、そのエアロゾルでの感染がエアロゾル感染です。ノロウイルスやインフルエンザウイルス、SARSと同じということですね。インフルエンザウイルスとの違いは、インフルエンザウイルスが外科用マスクで予防対策できるのに対して、新型コロナウイルスはn95マスクでないと粒子が細かすぎて防げないのが難点です。飛沫感染と空気感染で誤解が?飛沫感染と空気感染でネットでは誤解が生じています。エアロゾル感染は空気感染ではありません。空気感染は、飛沫核感染とも言われ飛沫核は、飛沫の水分が蒸発した細かな粒子のことです。ウイルスが水分を失っても感染力が強いわけです。長時間浮遊し、遠くまで飛んでいってしまうので、距離を十分にとっていても感染するわけです。結核やはしか、水ぼうそうなどが空気感染する主な病気です。中国の国営放送でも警鐘を鳴らしています。新型コロナウイルスは、エアロゾル感染もするので、全ての社会活動をやめて、家庭内の消毒をするよう報道したようです。中国での感染者数を考えると、新型コロナウイルスはかなり深刻な問題であるのだと思われます。その深刻さをイギリスBBCやアジア・インドでは、大々的に報道されているのに対し、日本のメディアやテレビで報道しないのは問題ではないかと思います。この⇧の日本のメディアが報道しないということ。報道規制しているということでしょうか?こんな大事な事を報道させないとはどういうつもりなのか。「エアロゾル感染」と報道しないほうが社会のためと思っているのか、株価やオリンピックのイメージダウンを懸念してなのか、もしそれが本当の理由ならば愚かな判断をしたといえるでしょう。国民の感染拡大につながる情報を与えることより、イメージダウンをなによりも恐れているのなら、実に幼稚であり賢い人のすることじゃない。それにしても、”n95マスク”なんて、どこで手に入れられるのでしょう。考えても医療従事者でないと無理ですよね。いうことは、普通のマスクしててもしてなくても、感染するということですね。この際開き直りましょう。免疫力強化!これに全力を傾けましょう。18日スーパーの”全粒粉パン”は買わないで!食べないで!今日、スーパーマーケットへ買い物に行きました。人工甘味料の入っていないキムチは、なかなかないんです。99%くらいのキムチや漬物に、人工甘味料が使用されている現実にうんざり。家から近いスーパーマーケットではないから、キムチのためにちょっと遠出。そこで、キムチやらイタリア製パスタなどを購入。国産メーカーのパスタなど恐ろしくて買えません。カップ麺さえ、気軽には買えなくなりました。スーパーマーケットで売っているパン類は、ほぼこれも90%くらいが輸入小麦のパン。山崎製パンのパンは、特に添加物が多いように思う。今のランチパックは、保存料がたっぷりですよ。あとどうしても言いたくなったことが、タイトルのこと。輸入小麦は、前にも指摘したとおり、グリホサート農薬がとても多く使用されていて、さらに船便で輸送されるため、ポストハーベスト農薬をこれでもかというほど小麦に振りかけてあるのです。小麦農家さんは、そんな小麦を食べる人のことを考えていないのでしょうね。なければ、良心が痛むと思うから。輸入果物(かんきつ類)に使われている防かび剤は農薬だ。日本では食品添加物として扱われ、表示義務がある。米国は「販売障壁」として、表示の規制緩和を求めている。夕方、買い物客で賑わうスーパー。青果売り場には艶(つや)やかな海外産の果物が山積みだ。オレンジのポップの隅には、シールが貼ってある。「イマザリル/TBZ」。レモンの袋の隅には「TBZ、イマザリル、フルジオキソニル、アゾキシストロビン使用」と印字されている。これらは輸入かんきつ類に使われている防かび剤だ。長期にわたる海上輸送では、かびを防ぐ合理的な手段とされる。生産国の米国などでは、収穫後に使われるので、いわゆるポストハーベスト農薬にあたる。日本ではポストハーベスト農薬の使用は禁じられている。かかわらず、店頭に出回っているのは、日本での扱いが「食品添加物」だからだ。現在主に使われているのは、前述の品目のほか、オルトフェニルフェノール(OPP)、ピリメタニルなど。防かび剤が使用された作物には原則として表示義務がある。今後、この表示が消える可能性がある。東山寛講師(農業経済学)だ。懸念の根拠はTPPの日米事前協議での合意項目だ。米国通商代表部(USTR)は昨年4月、文書を公表した。(いずれも東山氏抄訳)「日本が、防かび剤の問題に対処することに合意した」さらに、今年3月には日本が防かび剤などの審査プロセスの簡素化を発表したとする文書を公開した。日本の食品表示規制にも批判を加えている。「米国は、日本が収穫後に使用された防かび剤に表示義務を課すことを憂慮している。東山氏は、こう指摘する。文書内で言及されている審査の簡素化について、厚生労働省に問い合わせたところ、「該当する公式発表はない」とのこと。「日本の食品安全行政は外圧に弱い。ポストハーベスト農薬を食品添加物に分類した経緯もそうです」と批判する。アメリカの圧力に対して、何も言えない抵抗できない、情けない政治家と官僚たち。自国民の健康よりもアメリカの横暴な要求を呑む理由はなんなのか。添加物として自国民を騙す。メーカー側にしても、輸入小麦が危険だという認識はあるはずだ。アメリカの圧力に屈した政府に対して、何も要求しないことが不自然極まりない。全粒粉とは、小麦まるごと粉状にしたもので、食物繊維が豊富。いくつもの農薬が直接降り注がれたもの。こんな危険極まりない物が、堂々と商品化されていることに我慢できなかった。スーパーで売られている”国産小麦使用”とあるものは、100%国産とはいえない。小麦の60%が国産だったりする。いう表示がされているところは良心的ですが、ほとんどそのような表示はありません。”小麦(国内製造)”という表示がありますが、これは国産小麦を意味するものではないことを理解していただきたいです。ポストハーベスト農薬の濃度が高く、散布する農家さんや業者は、防塵マスク?のようなものを身につけて散布していますから、吸い込むと毒であり危険だという証拠でしょう。⇩のアドレスをご覧になってください。遺伝子組み換え食品と農薬残留!TPP成立後の日本とは?https://youtu.be/_EgVF_st4Rs※ちょっと、このblogの編集がおかしくなってきてて、文章と文章の間を改行することができません。読みにくいでしょうが、ご理解ください。海外で、日本の野菜は”汚染野菜”という認識。私はこれまで日本の農薬使用は、海外よりも厳しく制限されているとばかり思っておりました。それが大きな大きな勘違いだったことが判明しましたので、それについてお話いたします。奇跡の🍎栽培を成功させた木村氏と高野氏(どういう方なのかは⇩読んで下されば)のお話。ネット記事のタイトルに引かれて読ませていただいた記事。発売され、話題となっている。平成27(2015)年7月、イタリアのミラノでスローフード協会が主催した農業関係者の集いに招待されました。安心、安全な農業を復活(ルネサンス)させようというスピーチをしました。すると講演後に、一人の若者がつつっと寄ってきたのです。立派なあごひげのエジプトの青年で、真顔で私の目を見つめ、こう言ってきました。「木村さん、日本の寿司や和食はとても有名です。日本の和食は平成25(2013)年にユネスコ無形文化遺産に登録され、ローカロリーでヘルシーということもあって、世界の多くの人から愛されています。この青年はなにを言ってるのだろう。チェルノブイリ原発事故の例があるから、放射能汚染の深刻さはわかっています。それではなく野菜の硝酸態窒素の問題です。日本では硝酸態窒素が多く含まれた野菜をいまだに売っていると聞いています。日本人はそんなに無防備なのですか?」と。すると「そうだ、そうだ!」と言わんばかりに、肌の色の異なった20人ほどのでかい若者たちに囲まれて、「日本の食材は本当に安全なのか」と、つるし上げを食らったんです。皆さんは聞き慣れない言葉かもしれませんが、硝酸態窒素は多くの病気の根源とも言われている怖ろしいものです。パニックになる数字さらに危ないのは化学肥料を施しすぎた野菜で、要注意です。ヨーロッパでは硝酸態窒素に対して厳しい規制があり、EUの基準値は現在およそ3000ppmと決められています。それを超える野菜は市場に出してはならない。汚染野菜として扱われるのです。ところが日本にはその基準がなく野放し。農林水産省が不問に付しているからです。最低でも1万2000ppm。高いほうは......とんでもない数値でした。皆さん、パニックになってしまうから。それに比べて自然栽培農家の作ったコマツナは、わずか3・4ppmでした。日本は、農薬の使用量がとりわけ高い。オランダ、イタリア、フランスの順で、単位面積あたりの農薬使用量は、アメリカの約7倍もあります。残留農薬のある野菜を食べ続けると体内に蓄積されていって、めまいや吐き気、皮膚のかぶれや発熱を引き起こすなど、人体に悪影響を及ぼすとされています。日本の食材は世界から見ると信頼度は非常に低く、下の下、問題外。日本の食材が安全だと思っているのは。ヨーロッパの知り合いから聞いた話ですが、日本に渡航する際、このようなパンフレットを渡されたそうです。「日本へ旅行する皆さんへ。日本は農薬の使用量が極めて多いので、旅行した際にはできるだけ野菜を食べないようにしてください。今現在、世界中で行われている栽培方法は三つあります。これが現代の農業の主流です。一つは牛や豚、鶏などの家畜の堆肥をおもに使う動物性有機肥料やアシなどの植物や米ぬか、ナタネの油かすなどの植物性の有機肥料を施すもの。日本ではいわゆる有機JAS栽培、オーガニックとも呼ばれています。これは国が認めた農薬を使ってもいいとされています。有機肥料もいっさい使いません。昭和63(1988)年に私が成功させた方法ですが、まだ耕作者は少なく実施面積は小さい。日本だけで栽培されているんです。東京五輪と農業そして農業革命、これも三つあるんです。二つめは遺伝子を操作した遺伝子組み換え作物ができたこと。三つめは私が提唱する自然栽培。肥料や農薬を使わずに永続栽培が可能で、地球環境の保全と食の安全が期待できる栽培方法ということで、第三の農業革命と言われるようになりました。今、世界で一般的に行われている慣行栽培は、体への害を考えるとけっして勧められるものではありませんが、すべてが悪いとは私は言えません。化学肥料と農薬があったからこそ大量生産が可能になり、飽食の時代を迎えることができたんです。除草剤があったからこそ農家も草むしりなどの重労働から解放されたんです。長い年月使ってきたために環境がどんどんどんどん破壊されていった。化学肥料や農薬、除草剤を田畑にまくと、汚染物質が地下水に混じります。汚染された地下水は川に流れ込み、やがて海に出て行きます。すると海ではプランクトンが汚染物質を食べるために大量発生し、その呼吸熱で海温が上がり、台風が発生していく。平成21(2009)年、アメリカ海洋大気庁(NOAA)が、地球温暖化の新たな原因について発表しました。NOAAが原因として指摘したのは、農薬や化学肥料、家畜の排せつ物などに含まれる亜酸化窒素ガスです。このガスの増加によって、オゾン層の破壊が進み、地球温暖化に拍車をかけているため、早急に排出削減に向けて、これらを使わない栽培を研究開発することが急務であるとホームページに掲載されたのです。亜酸化窒素ガスは地球温暖化の原因の一つといわれる二酸化炭素の310倍の温室効果があるという驚きの報告もありました。私は30年ほど前から自然栽培の指導とあわせて農薬や化学肥料の危険性、そして硝酸態窒素の危険性を訴えてきたのですが、耳を傾ける人がほとんどいませんでした。イタリアで20人の大柄な若者たちにつるし上げを食らったとき、震える思いでいたら、一人の若者がさらにこう加えたのです。「2020年は東京でオリンピックが開催されますね。硝酸態窒素や農薬まみれの日本の野菜や果物は危険すぎる。東京オリンピック・パラリンピックでは国の代表である選手団の口には入れさせたくない......。彼の言ったことはもっともです。それで引き下がるのは、あまりに悔しい。そこで、私はこう答えたんです。「ご指摘のとおりです。今、私が勧める自然栽培に賛同してくれる仲間が日本各地に増えています。肥料や農薬を使わない自然栽培の野菜には、硝酸態窒素も残留農薬もこれっぽっちも含まれていません。オリンピック・パラリンピックのときまでには、皆さんが驚くほど世界一安全な食を提供できるようにしましょう。海外では日本の農産物は「汚染野菜」扱いされているんです。木村さんが始めた自然栽培は、メイド・イン・ジャパンとして世界に誇れるものです。私は大賛成です!窒素、リン酸、カリウムなどが入った化学肥料や、牛や豚、鶏の糞尿からできた堆肥による有機肥料もいっさい使わない。農薬や除草剤も使わずに、植物が本来備えている自然の力を引き出して健康・安全な作物を育てる。このような自然栽培をやっているのは日本だけです。木村さんが苦難の末に生み出し、広めた農法です。そんなことできるわけがないと。当時私は、石川県の能登半島の付け根にある羽咋(はくい)市役所の農林水産課に勤務しており、65歳以上の人が半数を超す限界集落の神子原(みこはら)地区の活性化のためにIターンの若者を呼んだり、ローマ教皇(法王)に神子原の米を献上して米のブランド化に成功するなど多忙な日々を送っていたのですが、自然栽培の話を聞いたとき、ちょっと待ってくれよと疑いながらも、どこかピンとくるものがあったんです。そこで若い職員を木村さんの一番弟子のところに偵察に行かせました。岩手県の遠野市で自然栽培でリンゴ作りをしている佐々木悦雄さんのもとへです。数日後、「できます、これは!」と職員たちが目を輝かせて戻ってきました。写真を見、報告を聞くと、どうやら本当の本物のようでした。そこですぐにアポイントを入れて、羽咋から木村さんの住む青森県の弘前まで車を飛ばしたんです。その年(2009年)のアメリカの権威ある科学雑誌『サイエンス』に、化学肥料が地球温暖化の原因だと書かれてありました。いや、そんな生やさしい表現ではない。「evil」、【邪悪の根源】と書かれてあったんです。地球温暖化は大気中に大量に排出された二酸化炭素やメタンガス、フロンガスなどにより太陽からの熱の吸収が増えた結果、気温が上昇することです。その最大の原因が化学肥料に含まれる亜酸化窒素ガスだと。化学肥料を畑に10kgまいたとしても農作物が吸収するのはわずか1~1.5kg。あとは雑草や土が2~3kg吸収し、残りの5.5~7kgは、気化して亜酸化窒素になり大気中に拡散します。これが温暖化のいちばんの原因らしいのです。温暖化のおもな原因を作ったのが農業であるということです。木村さんがおっしゃるように日本は世界でも農薬を多量に使っている国のひとつです。化学肥料も単位面積あたりの使用量は傑出して多い。化学肥料を使えば使うほど温暖化は進んでいく。その先頭に立って地球を汚している国の一つが日本なんです。これは日本人としてとても恥ずかしいことです。それを止めるには化学肥料や農薬をいっさい使わない自然栽培を広めるしかない。これが新しい使命だと確信したんですね。「自然栽培の実践塾を開いてください。先生と同じことができる農家を100人も200人も増やしたいんです」と口説きました。木村さんと同じ農法の生産者を増やさないと地球が危ないんです。木村さんはこう言ってくれました。