編著ちくま文庫900円+税(NPO)原子力資料情報室の代表として「核・原子力の開発利用を市民の立場から鋭く批判し、反原発運動に大きな影響を与えた核化学者」であった、故高木仁三郎氏(2000年没)が、その著作「市民科学者として生きる」(岩波新書)のなかで述べられているのですが、「象牙の塔の外側で、市民と関心を共有し、その目の高さから市民と共に活動でき、しかもそれなりの専門性を有する科学者・活動家を育てたいと考え」1998年に始められた「プロジェクト」が「高木学校」です。CT検査―医療被ばくのリスク』(七つ森書館)を原著にしていますが、2011年3月に発生した福島原発事故を受けて「大幅に加筆」されて2014年4月に発行されています。執筆者の高木学校医療被ばく問題研究グループは、前出の書物では以下のように紹介されています。「世界でも突出して多い日本の医療被ばくを低減する取組みを行っている。届ける試みを行っている。あった崎山氏が執筆されています。2004年、イギリスの医学誌「ランセット」にオックスフォード大学ベリングトンらの研究グループによる「診断用X線による発がんリスク:英国および14ヶ国の評価」が掲載され、日本でも新聞報道されました。日本の医療被ばくは世界で突出して高く、日本のがん発症者の3.2%(年間7587名)は放射線診断による被ばくが原因で、その数は1年間の交通事故死に匹敵する人数である、また、その割合は調査された欧米など15か国の中で最も高く、イギリス、ポーランドの5倍との内容でした。医療被ばく線量増大にCT検査の占める役割が大きいことは明らかにされており、アメリカやイギリスではCT検査適応の厳密化や被ばく低減対策の取組が進められているにも関わらず、日本では「CTの利益に比べれば個人のリスクは少ない(小児放射線学会)」と、行政、学術団体も国民の被ばく線量を下げる対策を始めるどころか、福島原発事故後は、「100mSv以下は大丈夫」と、一般公衆の被ばく線量限度を1mSvから20mSvに引き上げる暴挙を行っています。本書には放射線の基礎的知識とともに、「低線量被ばくの危険性」を示す多くのデータが紹介されています。「暴挙」を許さない力を蓄えるためにも、ぜひ読んで頂きたい書物です。★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)★会発行の『医問研ニュース』No.532号(2019年12月)を掲載しました。(2020.2.17)バックナンバーはこちらをご覧ください。2019年4月例会報告)を掲載しました。Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。2015年7月回答書も追加(2015.11.11)★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。