おける国際共同研究の加速化および本領域の概念のビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と呼ぶ国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。)による国際共同研究を支援した。シンガポール、タイ、サウジアラビア)における40の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、打ち合わせ段階のものも含めて計40件の国際共同研究(π-SPOKE)が進行中である。これらの共同研究においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘および領域内研究者の短期滞在による共同研究も活発に行われている。本支援活動によって、平成29年度は学術論文16件および学会発表11件の成果が得られている。planned.Reason国際共同研究ネットワーク(π-Hub)に基づき、平成29年度は17カ国、40拠点との共同研究を実施することができた。平成28年度の時点で既に14カ国、32拠点にわたる国際共同研究を支援していたが、今年度はさらに共同研究ネットワークが拡充された。学術論文発表16件を含む、具体的かつ継続的な成果が得られている。以上から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。Activity以下の取り組みを通じて、本領域における国際共同研究ネットワーク(π-Hub)のさらなる拡大と共同研究の一層の推進を図る。平成30年度には、前年度から継続する共同研究を含め、海外60拠点以上との共同研究が実施される見込みである。領域運営会議を通じて、国際共同研究に関する密な情報共有を行い、より効率的な支援体制の確立と共同研究の加速化を図る。平成29年度にハイデルベルグ大学(独)において開催した海外遠征型の国際シンポジウムを、平成30年度も継続して実施する。物性物理をテーマとしたシンポジウム開催を計画している。この形式の国際会議は、国内で開催する、参加者の多くが国内研究者であった従来の国際シンポジウムとは一線を画し、極めて効果的な国際ネットワーク形成を可能にするものである。よって、海外遠征型の国際シンポジウムシリーズは、各共同研究を束ね、世界でも有数の包括的研究者ネットワークとしてのπ-Hubを確立する上でも最重要な施策と位置付けている。Carryover(理由)各計画研究者が実施する国際共同研究が、当初計画よりも効率的に進行したため。(使用計画)次年度使用額については、平成29年度に引き続き、国際共同研究の実施に用いる。具体的には、共同研究に用いる消耗品に加えて、共同研究を実施するための海外研究者の招聘費用および領域内研究者の海外滞在費用として次年度使用額を用いる。