今やサイバー戦争の時代と言われ、アメリカを始め世界各国でもサイバーセキュリティは国家規模での課題となっている。コインチェックなどの不正アクセス事件も記憶に新しい。したサイバー攻撃は、パソコンやスマートフォンが手放せないわれわれ個人にとっても、実は身近な問題だ。IoTデバイスも増え続けている。本書は、そんな時代におけるサイバーセキュリティの基本をまとめた一冊だ。IoT時代に向けたサイバーセキュリティ対策といった基礎知識を網羅、わかりやすく解説する。Planet-Works社は、日米でサイバーセキュリティ製品及びサービスを提供する日本発のグローバル・サイバーセキュリティ・カンパニー。サイバーセキュリティ初心者の方からテクノロジーやIoTに興味関心が強い方まで、現代のビジネスパーソンに必要不可欠の知識といえるサイバーセキュリティの入門書としてぜひご一読いただきたい。Networks社が保有するサイバーセキュリティ技術とその開発者、関連する知財などをすべて買収。このサイバーセキュリティ技術は、検知をせずにコンピューターの不正動作を完全防御し、軽量でかつアップデートも不要という革新的な製品を生み出した。Planet-worksはその技術を搭載した「AppGuard」を日米で販売。アメリカ政府機関で活用されていたこの製品は、今では日米において数多くの企業に導入されている。プライバシー保護を提供する「TRUSTICA」を開発。Kelton氏が会長に就任している。IoT時代のサイバーセキュリティ要約ダイジェスト日常に潜むサイバー攻撃なりすましメールサイバー攻撃は日常に潜んでいて、誰もが攻撃対象となる危険性を秘めている。125万件の情報が流出した事件や、2018年1月のコインチェック事件の発端は、なりすましメールだったことがわかっている。なりすましメールを使った典型的な犯罪がビジネスメール詐欺で、企業のトップや財務責任者をピンポイントで狙って金銭を詐取する。この手のハッカーは、狙いを定めた企業のメールのドメインを乗っ取ったり、なりすましメールでマルウェア(コンピューターウィルスの総称)を送り込んだりして、あらかじめ機密情報を入手する。その企業のトップが水面下で買収を進めているとの情報を得たハッカーは担当社員の名を騙って「買収が成立しそうだから、至急買収資金を振り込んでほしい」などと書いたメールを企業のトップに送り、買収資金詐取を試みるのだ。49億円を騙し取られている。12月に発覚した日本航空の事件が有名だ。大企業ではないから大丈夫ということはない。1,500万円で、巨額の被害が平均額を引き上げているのは一目瞭然だ。大半は百万円単位の小口の被害だと考えられ、セキュリティが脆弱な小さな企業ほど標的にされやすいと言えるのだ。AIスピーカーのグーグル・ホーム・ミ二がとんでもないことをしでかして、世間を騒然とさせたことがある。1日に何千回も起動して音声や物音を勝手に録音し、グーグルに送信してしまうという不具合が発見されたのだ。不具合は「バグ」が原因と説明され、ソフトウェアをアップデートすることで解決されたが、「意図的に盗聴しようとしていたのでは」といった批判や疑心暗鬼が、世界中を駆け巡った。Reserved.要約記事は出版社または著作者から適法に許諾を取得し、作成・掲載しています。本記事の知的所有権は株式会社ゼンブックスに帰属し、本記事を無断で複製、配布、譲渡することは固く禁じます。健二/著)PREVNEXT特集HOMEビジネス書書評・要約一覧IT・WEB・科学BOOK-SMARTとはBOOK-SMART(ブック・スマート)は、新刊やロングセラーの経営書、教養書、ビジネス本の要約・書評サービスです。会員登録頂くことで、さらに便利にご利用頂けます。