物事には二つの面がある様に、外国人労働者の採用にもメリットとデメリットがあります。環境の活性化・若い労働力や意欲のある人材の獲得・グローバル化などの大きなメリットがある一方、外国人を採用することでどんなデメリットが考えられるでしょうか。変わらなければいけないのは誰か文化の違いによるデメリット日本と外国の文化が大きく違うのは、海外に行った事がない人でも容易に理解できるでしょう。それはビジネスシーンでも例外ではなく、文化や習慣の違いはプラスに働くこともあればマイナスに働く事もあります。日本人同士なら可能な「空気」を介したコミュニケーションも外国人とは難しいです。生まれ育った国が違えば、もちろん常識も違ってきます。言ったことも理解し、配慮をした上で、日本の文化も含めて指導する必要があります。言語の違いによるデメリット外国人労働者の中には、日本語を高いレベルで身につけている人もいれば、カタコトの人、あるいは全く話せない人もいます。いずれにしてもネイティブではありませんので、言語の違いからくるデメリットは考えられます。言語の違いによる弊害が少ない業種だとしても、社内での情報共有など、外国人労働者が理解できる言語での伝達が必要になるなどコストが発生します。コミュニケーションの質が低いと、外国人労働者が孤立してしまい、本来のスキルが引き出せないケースもあります。仕事に対する意識の違い上述した「文化の違い」と少し重複する内容ですが、外国人労働者の仕事に対する意識がマイナスに働く事も考えられます。日本人であれば、その日、その週に終わらせなければいけない仕事があれば、残業したり家に持ち帰ってでも終わらせる風習がありますね。日本人は世界でも稀に見るほど時間にキッチリしています。外国人は時間にルーズな面もあったり、仕事以上にプライベートを大切にする人も少なくないです。労働時間が終わればサッサと退社する人、その日のタスクが終わったのだからそれ以外の事をする必要が無いと考える人もいます。国によっては、お昼寝(シエスタ)をするのが普通だったり、昼休憩は家に帰ったりする人もいます。言った仕事意識の違いからくる弊害が社内で完結するならまだいいですが、取引先などの信頼を失ってしまう可能性もあります。仕事に対する意欲も高く、日本に合わせて変化できる柔軟さも持ち合わせています。従って、外国人労働者の仕事意識を理解する努力、日本の労働観を知ってもらう努力も必要になってくるでしょう。外国人労働者を採用する上での書類手続きや労務者管理が少し複雑です。これは日本側のシステムの改善が求められます。時価総額ランキング(2018年6月)を見てみましょう。GAFA(Google・Apple・Facebook・Amazon)やマイクロソフトを筆頭に、情報・通信・インターネットの分野の企業が上位を独占しています。アジアの企業でも、6位のテンセント(中国)、7位のアリババ(中国)、12位のサムスン(韓国)など、この分野の企業が世界と肩を並べています。現代世界のメインストリームであるこのフィールドで、日本が大きく遅れている事実は否定できません。日本企業で最上位は37位のトヨタ。昔取った杵柄、製造の分野でなんとか持っている状況です。この状況を考えた時に、いったい変わらないといけないのは誰なのか。世界と勝負する為に必要な力をつけなくてはいけないのは誰なのか。我々日本人は考えざるを得ません。起こってもいないネガティブな面ばかり想像して、世界から遅れを取っているのは一体どこの国なのでしょうか。確かに、上述した様に外国人労働者を採用する上でのデメリットはゼロではありませんし、日本製品のクオリティの高さや時間にキッチリしている性質は誇れるものです。さらなるアップグレード・変化をしていかなければ、いつまで経ってもこのままだと思います。外国人たちとの様々な違いを越え、異文化に対して歩み寄り、変化していかなければいけないのではないでしょうか。「人は世界を変えたいと思っているが、自分を変えようとは思ってはいない。少子化・高齢化の問題が叫ばれて久しい現代。深刻な問題になっている中、いよいよ「働く人がいない」という理由で潰れていく企業も出てきています。...TwitterSharePocketHatenaLINE-外国人の採用authorコチラも読まれています外国人労働者たちと良きコミュニケーションを取る為に外国人労働者を採用し、共に仕事をする上で、壁のひとつとなるのがコミュニケーションの問題です。違う国で生まれ育った外国人労働者たちは、言語も違えば文化も違います。少子化・高齢化の問題が叫ばれて久しい現代。深刻な問題になっている中、いよいよ「働く人がいない」という理由で潰れていく企業も出てきています。成功事例を知ることができます。...外国人労働者にも最低賃金法は適用される外国人労働者にも最低賃金法は適用されます。したがって、外国人労働者に最低賃金を支払わない事業者は法律違反となります。面接時から採用後まで深刻な人手不足に悩まされる日本の各産業。伴い、国内需要だけに目を向けていては生き残っていけない時代になってきています。