それぞれを使い勝手よく、だれが見てもわかりやすいマニュアルにまとめておくのが、ルート作りに他ならない。図の右側は、健康な従業員に対して行うべきことが図解されている。健康管理やメンタルケアの取り組みは、全社で共通の意識・知識を持つことから始まる。そのためには、教育研修やストレスチェックの企画立案及び実行、社内報による健康ニュースの配布など、従業員を飽きさせない、多面的なアプローチが必要である。意識・知識が浸透してくると、不調を感じた時の相談窓口が必要になる。内部にカウンセラーを置くのか、外部のコールセンターに任せるのか、事情に合わせて検討が必要である。2015年12月より義務化されたストレスチェックではリスクの高い従業員が、スムーズに専門家に相談できるよう厚労省も推奨している。毎日出社しているものの、あと少し負荷がかかれば発病しかねない、「予備軍」の発見と手当こそ、企業におけるメンタルヘルス対策のコア業務である。過重労働の抑制やハラスメント防止などを実施して職場環境を整備していく。図の右側に配置されたこれらの施策は、PDCAを回し、少しずつグレードアップして、メンタルヘルス対策のレベルを向上させていくことが望ましい。視点に立ったメンタルヘルス対策の専門家。社内規程づくりから、教育研修にわたり幅広い領域のコンサルティングを展開。チェーンなど、上場企業70社を含む100社を超える。資料請求・お見積もり・デモ希望はこちら。