データ・オンライン比率を中心に解説していきます。基本的に数値データは観光庁発表資料るに基づいています。当記事では、急成長をし続けているインバウンド観光ビジネスの全体像を掴めるように、セグメント別の訪日市場への取組みや実際の数値をまとめていきます。...続きを見る国内旅行者数の現状と推移まず大前提として日本人口のおさらい。少子化と謳われている通り微減傾向にあります。日本人の国内旅行の延べ旅行者数は5億9,522万人回(2014年)で、前年比5.7%減。内、宿泊旅行の延べ旅行者数が2億9,734万人回で前年比7.2%減。日帰り旅行の延べ旅行者数が2億9,788万人で、前年比4.1%減。国内旅行人数は宿泊旅行も日帰り旅行も減少傾向にあります。宿泊旅行者数データ上で言われる旅行者というと、宿泊を伴う移動をした人は全員含まれるので、出張や帰省の人も含まれております。実際に今回の分析の主な対象となる観光目的である旅行者は上記旅行人数のうち6割ほどです。旅行業界にとっては出張・帰省の方々の存在を無視できません。宿泊者数(人泊)※左側は訪日外国人数を含む国内宿泊旅行者数は減少傾向にありますが、人泊数は増加傾向にあります。海外旅行者の減少に伴い、中長期期間で海外旅行に行っていた層が国内旅行にうつり、平均泊数が伸びたと考えられます。(資料出典:観光庁)日帰りと宿泊旅行の増減傾向はほぼ同じです。一般のイメージと乖離しているかもしれませんが消費者が旅行のために消費したものが全て含まれます。旅行前に買ったカメラ、旅行中に買うお土産や旅行後のカメラの現像まで含まれています。金額のうちのメインは旅先までの移動費・宿泊となります。日本で使うお金・日本人の外国への旅行で日本で使用したお金の3つに分かれます。近年、訪日客による消費割合が増えてきていますが、一種の重要な輸出となり日本の新たな国益となりますので国としても非常に重要視しています。外国人が日本に来るのに使用した外国の飛行機などは金額に含まれません。波及効果などの詳しい意味は調べてみてください...簡単に言うと、「観光業関連で発生する消費額でGDPの5%&雇用者の6%も占めている重要な産業なんだ」ということだけ把握していればOK。1.3兆円(シェア5.8%)これらの旅行形態別の消費額は先ほど確認しましたね。次は旅行消費額がどういった業種にいくらずつ流れているのかといった観点です。2012年データで少し古くて申し訳ないですが、推移としては大きく変わっていることはないので、こんな感じの内訳だと把握するには問題ないです。消費のうち、旅行前・中・後に分けたタイミング別の数値です。18.4兆円もちろん旅行中が支出の大半を占めます。宿泊施設や航空券はもちろんほとんど旅行前に予約され決済は起きますが、こういうのも旅行中支出とみなされます。次はその旅行中支出内での内訳です。旅行会社収入の概念は難しいですが、ここの金額的におそらく旅行会社が手数料として取得する利益上乗せ分でしょうか。旅行中支出のうち6割が交通費と宿泊費で、まあこれは想定通りですね。グルメは旅の醍醐味だし目当てではなくても必ず何かは食べるので飲食代はまあこんなものでしょうが、土産・買物代は改めて数値で見ると威力ありますね。今後は旅行中の買い物(お土産含む)に特化したサービスで目立つものが出てくるのでは、と個人的には思っています。シェア(2013年)個人観光旅行に旅行会社のパッケージツアーも含まれます。旅行の中の個人観光は5割強ほど。(2010年)「旅行会社を利用」には旅行会社のウェブサイト利用が含まれ、「宿泊施設に直接予約」には宿泊施設のウェブサイト利用が含まれる。」ネット専用旅行予約サイト(OTA)、直接予約の割合が徐々に増えてきています。旅行会社でもパッケージ販売だけではなく宿泊施設の単体販売などを始めている会社も増えてきています。旅行会社の業種別規模まず旅行会社といっても持っている資格が異なります。その資格により扱える旅行の種類も大きく分かれるのですが、ツアーの種類とは次の3つに分けられます。「旅行会社が、あらかじめ旅行計画を作成し、参加者を募集して実施する旅行」が募集型企画旅行。パッケージツアーはほぼ募集型企画旅行となります。募集型企画旅行を企画した旅行会社には、旅行中の事故などに対して補償金がでる「特別補償」と、旅行がパンフレットどおりに催行されないときに変更補償金が出る「旅程保証」が義務付けられます。旅行代金には企画料金が含まれる。企画料金を分けて明示した場合には契約成立後の取り消しの際に、旅行会社は「企画料金」を収受できます。手配旅行の定義とは「消費者の要望により、エアーやホテルなどを消費者の代わりに、手配することを引き受ける契約」のこと。Account)観光は非常に裾野の広い産業であり、個々の産業に関する統計は整備されているものの、それらからは全貌を把握することが困難。TSAは、これらの需要側、供給側の各種統計を統合し、分析の基盤を提供している。大きさを明らかにすることが可能とするデータ。2008』(TSA:RMF08)を示している。カ国において、TSAが導入され、観光政策に活用されています。-観光庁HPより顧客属性・動向データ次に実際の旅行者の属性分布、及び旅行前・中の行動傾向をみていきましょう。居住地別データ家族・カップル旅行で約6割を占めています。交通手段においては各輸送機関が出すデータと比較し、飛行機の割合が高めに出ています。日帰りも含むと自家用車での旅行数が1番多い。居住地に関してはほぼほぼ人口分布そのままです。み時期マーケットセグメント・月旅行申込み時期1~2ヶ月前の申込みが約半数。ひとり旅・カップル・友人・家族の順で予約期間は直近になっていきます。月別の旅行人数比率8月.12月.10月.5月の順に旅行者数が多いです。家族旅行は特に偏りが極端で8・12月の2ヶ月間で2割を占める。友達同士の旅行は10・11月が多い。全体的に2月,6月は旅行者数少なく旅行代金も安くなりやすいです。マーケットセグメント(同行者×ライフステージ)別の宿泊数1泊が過半数を占めており、2泊が3割。飛行機を用いた旅行だけ、などと見ると全体的にもう少し長めな数値になると思います。ひとり旅は一定数で長期間ありという特徴はありますが、それ以外はセグメント別の特徴は見受けられませんね。(2015年発表)を基に(公財)日本交通公社作成した旅行新報による。調査の対象実施機関は2014/1〜2014/12。標本数は国内旅行のみにしぼり21000件の旅行が対象。調査方法は主にウェブ調査&訪問留め置き調査。東京が1番多く10%ほどを占めています。北海道、大阪が5%強で2、3位。7位沖縄、8位長野、9位愛知、10位が九州。19位の広島以外の中四国が低いです。東北エリアは宮城、福島などが高め。人泊数なので滞在期間の長さも数値に影響出ます。※北海道は道民による宿泊が多いことも考慮必要。日本人延べ宿泊者数の年間合計を見ると、47都道府県のうち24都道府県において、延べ宿泊者数が前年より減少しています。宿泊者数が前年より増加したのは23府県であり、その中でも徳島が前年比27.4%増で最も高い伸び率です。その他、福井(前年比16.7%増)、大阪(同13.3%増)、神奈川(同12.6%増)、滋賀(同11.5%増)においても伸び率が1割を超えています。旅行予約のインターネット率どの業界でもインターネット登場による変遷を大きく受けていますが、旅行業界ももちろん毎年大きく変化していっています。日本のオンライン旅行市場規模は2兆9千億円です。(2014年データ)航空会社や新幹線などの輸送・宿泊施設などのサプライヤー取扱高における話なので、前述した旅行消費額とは分母が変わっています。2011年度調査と比較すると23%増額、オンライン販売比率では3%ポイント増加。数値はフォーカスライトJapan(PCWJ)の最新レポートによるもの。2014年3月~5月にかけ、延べ40以上の旅行に関係する主要な企業や業界団体の幹部を訪問しオンライン旅行販売の現状に付いて聞き取り調査。レンタカー、バス、クルーズの6分野の旅行サプライヤーと、彼らが市場に提供する旅行サービスを販売する旅行会社。上記の3つの影響でオンライン率が増加しています。あとはもちろんユーザーがインターネット予約により慣れてきて、全業界でオンライン予約が進んでいるという要素も大きいです。2013年度の旅行会社全体のオンライン販売額は1兆5699億円2011年度の9895億円の約6割増となっています。国内2大OTAの楽天トラベルとリクルートの各販売額も24.4%増の3644億円と大きく増加しており、引き続き市場を牽引している。両社の全体に占めるシェアは60%から46%と減少。i.JTBの販売額は51%増(1613億円)、その他の旅行会社は2.4倍(計6375億円)で、2大OTAを上回る伸びとなっている。※「その他の旅行会社」には、楽天トラベル、リクルート、一休、i.JTB以外の旅行会社(日本に拠点を置く海外OTA含む)(フォーカスライト推定値)2兆9千億円ってのはサプライヤーの直販額も含まれますが、1.5兆円ってのはそのうち旅行会社(OTA含む)が販売した額に。旅行オンライン予約のうちのモバイル率は38.9%ちなみに国内すべてのEC取引のモバイル利用の割合は46.8%です。旅行はアマゾンで買う日常品などと比べ非常に単価が高いので、スマホ率が多少下がるのは当たり前です。故にモバイル化が遅れているという訳ではないです。利用者数トップ10の旅行予約サービスのスマートフォンからの利用者は2014年2月にPCからの利用者数を逆転し、2014年7月時点で昨年同月比約1.5倍の1,600万人となった。楽天トラベル以外のサイトでは依然としてPCからの利用が多い、もしくは、スマートフォンとPCの利用者数がほぼ同等。各スクリーンからの利用者がそれぞれ500万人を超えた「楽天トラベル」「じゃらん」2つのサイト共にPCの利用者の40%超が50歳以上、スマートフォンからは半数以上が39歳以下である。各サイトのスクリーン別の一人あたりの利用時間(分)をみると、2つのサイト共にPCからの利用時間のほうが長い。ーニッセン提供データ世界の旅行分野の傾向をみると、モバイル端末によるネットショッピングのうち、ブラウザ利用が58%、アプリ利用率が42%。CRITEO発表データインターネット比率に関するデータは、各民間企業が発表する推計値のみ。公式データは存在しないが上記が1番正確と思われる。旅行業マクロ観点のまとめ旅行業界の全体数値を頭に入れただけでは直接的には事業には役立ちませんが、大前提これらを把握しておくことで自分のやっていることがどれほどの影響を社会に与えているのかという実感を持つことは重要なのではと思っています。国内旅行市場における旅行業界全体の分析はこちらの集約版記事で。1番見られている記事です。【徹底解説】誰でも分かる旅行業界の動向まとめ(2019年/国内旅行編)国内旅行市場における旅行業界の全体像を掴むための記事を1つにまとめました。旅行業界にどのような領域があり、各分野のマーケットサイズ、各企業の動向を紹介していきます。学生時代は日本一周/世界一周・自身の旅本を自費出版など旅行を軸に活動。Webと旅行が好きな27歳。訪日旅行インバウンド×決済事情!訪日外国人旅行者のリアルを知る!訪日旅行において外国人の利便性をあげることは最重要ですが、決済部分の改善は利便性向上に大きな役割を果たします。外国人向けの決済分野について民間企業も大きく参入し始めています。旅行業ビジネスOTAとは?オンライン旅行予約サイトの市場分析!楽天、じゃらんなど代表的企業の分析付!前回の記事で主要旅行会社の全体数値、及び各社の動向・特徴について記述していきましたが、今回は主要OTA(ネット専門の旅行会社)について記述していきます。ホテルに何を求めているのか?タイプ別宿泊施設の動向チェック!訪日旅行者の増加でもっとも大きな影響を受けているといっても過言ではない宿泊施設業界における、インバウンド市場に対する取組や現状を細かく分析していきます。海外OTA企業の中で日本国内での動向が目立つ企業、今後日本での存在感がより強くなる可能性があるサービスを紹介していきます。外資系OTAも訪日観光業に本格参入!各旅行会社の特徴まとめ当記事では世界を代表する企業である主要OTAの訪日観光業への取組みについて記載していきます。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。学生時代は日本一周/世界一周・自身の旅本を自費出版など旅行を軸に活動。Webと旅行が好きな27歳。安く購入できるようになるとより旅行に行きやすくなります。...2【徹底解説】誰でも分かる旅行業界の動向まとめ(2019年/国内旅行編)国内旅行市場における旅行業界の全体像を掴むための記事を1つにまとめました。旅行業界にどのような領域があり、各分野のマーケットサイズ、各企業の動向を紹介していきます。航空券よりも宿泊施設数は圧倒的に多くホテル比較予約サイトの存在は非常に大きいです。...4【2019年最新版】TOEICのおすすめ参考書&問題集まとめ!800点突破実践法!TOEIC独学勉強において参考書選びは非常に重要ですが、TOEICは他資格試験と比較しても参考書/問題集の種類が非常に多く選ぶのが大変です。学生時代は日本一周/世界一周・自身の旅本を自費出版など旅行を軸に活動。Webと旅行が好きな27歳。AFFINGER5.。