2018」を開催し、ベンチャー企業との協創事例を紹介するパネルディスカッションを実施した。(1)動画とスポーツ、(2)AIによるコンテンツレコメンデーション、(3)システム運用の自動化という、3つのテーマの事例を通して、ドコモとの協業を検討しているベンチャー企業にインスピレーションを与えた。最初の事例は、スマートフォンの動画メディアを軸にビジネスを展開しているベンチャー企業Candeeとの協業。Shop!」をスタートしている。CEOの古岸和樹氏は、このライブコマースを通じて「エンゲージメントが高まると商品が動くことがわかった。これをどう水平展開するか考えたとき、スポーツ領域でやっているところがなかった」ことから、動画やそこで得たノウハウとスポーツを掛け合わせたビジネス展開を模索しているという。馬場浩史氏(右)一方のドコモは、NTTグループがゴールドパートナーになっている2020年の「東京オリンピック・パラリンピック」、2019年に日本で開催される「ラグビーワールドカップ2019」といった大型スポーツイベントが続くことに加え、2017年6月にはドコモがJリーグと「トップパートナー契約」を締結したこともあり、スポーツとの関わりが増えてきている。ドコモが検討を進めるスタジアムソリューションの例ただ、馬場氏によれば、スポーツ市場ではファンの高齢化が課題になってきているという。そのため、まずはスマートフォン世代の若年層もしくは女性をライトファンとして取り込み、スポーツファンの裾野拡大を図ることが先決と判断し、若年層や女性層に強い動画ビジネスを展開しているCandeeに注目。した両社の思惑から、動画とスポーツを軸に据えた新たなビジネスを検討するべく協業に至ったという。現在見えてきているビジネスの方向性としては、「試合そのものでエンゲージメントを高めてマネタイズしていくのではなく、その周辺」と古岸氏。AUCTION」を紹介した。SPORTS」のような仕組みにも注目していると話した。SPORTSは、ユーザーが仮想のチームを編成することで、そのチームの現実のプレーに応じたポイントを獲得し、他のユーザーと競い合えるオンラインゲームの一種。米国では150億ドル規模の市場に成長し、ユーザー1人あたり約5万6000円を消費しているとされる。古岸氏は、「こういったスポーツ周辺にあるビジネスと、自分たちが得意とするライブ映像を掛け合わせてマネタイズするビジネスができれば」と意気込む。AUCTIONのようなイベントを「“超”スピード感をもって」取り組みたいと語った。協創事例の紹介の最後には、スポーツに関連する別の協業についても急遽、発表があった。同社の技術を用いて、ドコモのスポーツ&ライブビジネス推進室が別途進める「スポーツの映像を自動で撮りためて、その映像から自動でスタッツを導き出す」というシステムの実現可能性を確かめるべく、今後実証実験を行っていくとのこと。Fomrats氏(左)。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。