2014新しい消費への離陸バブル崩壊から長く人々の生活にしみついた節約、倹約消費のトレンドが弱まり、新しい消費ノルム(規範)や贅沢への欲求水準が上昇している。四半世紀ぶりの転換である。消費が離陸したきっかけは、政権交代によって経済政策への信頼感が醸成され、上昇したことである。異次元の金融緩和の発表だけで、円安になったり輸出企業の株価が上昇したりし、金融資産価値の上昇が、日本経済の将来見通しをよくした。これが誘因となって、ほぼすべての層においてマインド好転に波及した。世代効果とライフステージ効果の実態的な変化も見逃せない。21世紀に入って10年、節約消費を牽引してきた「バブル後世代」が、否応なく消費支出の増える家族形成期に入った。彼らの次の「少子化世代」や「ゆとり世代」は、彼らよりは将来の見通しが明るく、倹約もするが多彩な消費を楽しんでいる。バブル消費を経験した「新人類世代」が収入のピークを迎え、子供の大学進学期にあわせ、「今でしょ」型の教育投資を活発化させている。リタイヤした「団塊の世代」の収入は年金受給で安定し、旅行を楽しむ余裕ができはじめている。子供世代の晩婚化によって子供が30代になるまではスネをかじられ通しで、収入のピークも過ぎた、残念な50代の「断層世代」を除けば、全世代で消費は浮上し、離陸しつつある。消費の長期波動の転換もある。消費を長期でみるならば、およそ20年単位で、倹約や節約の時期と、贅沢や奢侈の時期を繰り返している。長期波動でみれば、1980~1990年代はバブル経済とその崩壊期にあたるが、この時期を支配した消費ノルムは「3K」であった。Home)、自動車(Kuruma)、子供への教育投資(Kodomo)である。生涯年収の約40%はこれらのローンで占められていた。この消費ノルムは、バブルでピークを迎え、その後は、持ち家離れ、家電離れ、私学離れなど、「消費離れ」の倹約と節約の時代が約20年続いた。2010年には倹約や節約のピークを越えている。これからは、3Kに代わる、新しい消費ノルムへの模索が始まる。2014年の消費税対策も重要だが、この消費の長期波動を見逃すべきではない、というのが、本白書で最も強調したい点である。どのような消費ノルムが生まれ、どのような贅沢が選好されるのか。本書では、「まなざし消費」を満たす階層消費、豊かで美味しい時間消費などのキーワードをあげている。売り手は、新しい消費ノルムと贅沢をもっと提案する時機を迎えている。他方で、顧客接点も異次元に多点化している。インターネットはもちろん、スマートフォンの普及は消費者と消費者の関係を大きく変えている。個人よりも仲間や家族などのネットワーク、マス接点よりもネットワーク間の結節点、リアルな売場における想定外の楽しさ、などが購買を誘発している。新しい顧客接点に対する、マーケティングソリューションの革新が必要とされている。消費社会白書2014]。