これらの電気製品をどれか一つでも手掛けているメーカーのことである。2013年3月現在、世界第2位の規模の企業はゼネラル・エレクトリック社(第1位は金融業のHSBC)[1]であるが、同社も電機機器を主体としたコングロマリットである。自動車産業では、欧米にも技術力の高い大手メーカーが多数存在するが、電機産業においては、日本企業が世界トップクラスの技術力を持つ。幅広い製品の製造や研究開発などの視点から多額の資金及び多数の従業員が必要なため、一般に非常に大規模な企業である。電機メーカー国内首位である日立製作所の場合、連結ベースで約32万人もの従業員を保有し、これは中規模都市の人口に匹敵する規模である。日本企業(全業種)の連結従業員数で上位15社のうち、実に9社が電機メーカーである。いった点からも日本の基幹産業であるという事実がうかがえる。以上の製品のうち多くの分野を手掛けているものは、総合電機メーカーといい、主に家電製品を手掛けているメーカーは家電メーカーと呼ばれる。いわゆる中小企業の電気部品メーカーなどは該当しない(ただ、電子部品の大手企業では東京一部上場企業も多い)。企業の事業内容によって以下に分類される。事業内容が以下の分類において多岐に渡っているものについては収益の高い事業について分類している。外部リンク日本の電機メーカー[編集]併記の売上高は特筆がない限り2013年3月期決算(連結)である。電機大手8社といった場合は先述3社に加え、パナソニック、ソニー、シャープ、NEC、富士通を指す。総合電機メーカー[編集]総合電機メーカーは、個人向けの製品(家電など)を多く製造する一方、それらの全体に占める売上は下記3メーカーとも10%~20%と他分類に比べ少ない。分野をグループ傘下に持つ場合が多く、業種を超えた幅広い技術がグループ内に存在し、融合製品(例えば、ビル+IT+通信、家電+通信など)を生み出す事が、他社の技術を使わずに出来ることが総合電機最大の強みである。幅広い技術が全体の競争力につながる反面、グループ内の競争力のない技術、分野、事業を一部の高収益分野が支える面があり、連結売上高はあってもグループ全体の利益率を押し下げる結果となる。デファクトスタンダード製品で高い市場占有率を持たない日本の総合電機メーカーは総じて利益率が低い。総合電機各社は企業規模が非常に大きいため、小回りが利きにくいという面もある。総合電機は自動車産業と並んで日本経済および社会基盤を支える屋台骨であり日本を代表する企業である。バブル景気崩壊後の1990年代、「総合電機の終焉」や「事業の選択と集中」が叫ばれている。1980年代前半に富士電機製造(現・富士電機)は総合電機の看板を下ろし、重電製品の製造に専念している。以下の各社は総合電機メーカーと呼ばれる。(売上高:3兆5671億円)総合家電メーカー[編集]総合家電メーカーの多くは、電器店の特約店ネットワークを持っている場合が多く、これら電器店は1メーカーに依存しながら繁栄する上で、メーカー側に幅広い商品の開発と製造を、消費者のニーズとして求めたため、乾電池から白物家電を経て娯楽家電に至るまで、幅広い製品層を維持している。1990年代には、この幅広い製品層が、総合家電メーカーの収益率悪化を招いている部分があり、生活に必需ながら利益の上がらないコモディティ化した分野の製品に見切りをつけ、海外生産拠点の統廃合やOEM製品の取り入れといった動きを見せている。以下の各社は総合家電メーカーと呼ばれる。関西を拠点とするメーカーが多いのも特徴である。(売上高:4558億円)音響、映像系メーカー[編集]映像・音響機器は1980年代より急速に日本国内の市場が活性化、娯楽家電の一般大衆への普及を契機にその業績を伸ばしている。製品の売れ行きに流行・時流があり、これに乗り遅れたメーカーが、急激に業績悪化するケースも少なくは無い。このため商品開発は熾烈を極め、各メーカーごとに企業色が出やすい傾向が見られる。注力する企業との差異が出始めている。機器を主力とするメーカー。ように重電製品を総合的に製造しているメーカーもあれば、ダイヘンの変圧器、日東工業の分電盤のように一部の重電製品に注力して製造しているメーカーもある。