Pay)は、ユーザーにとって利便性が高く、さまざまなサイトや実店舗で導入され拡大しています。Pay)について、特徴やメリット、注意点や導入事例などを詳しく紹介します。EC担当者目線でも執筆・監修をしていますので、今後アマゾンペイ(AmazonPay)の導入を検討されている方には参考にして頂けると思います。この記事の信用性と想定読者像ECデータサービスを提供する株式会社Nintに所属し、以前は国内大手ECモールで約5年ほどECコンサルタントとして従事した者が記事の監修をしております。Eコマースの現場担当者や管理職の方に役立つ記事を想定して執筆しております。Pay)とは、ユーザーがAmazonアカウントを使って、アマゾン以外のECサイトでも、支払いができる決済サービスです。ユーザーは、アマゾンに登録済の情報(住所やクレジットカード情報など)を使って支払いが可能で、初めて訪れたサイトでも面倒な情報入力の必要が無い為、購入へのハードルが下がる傾向があります。Pay)EC事業者側のメリット事業者側にもメリットがなければ、導入には二の足を踏んでしまうでしょう。この章では、アマゾンペイ導入によりEC事業者にどのようなメリットが発生するのかを解説します。ユーザーの利便性からCV率がアップユーザーが商品を買うつもりでカートに追加したのに、買わないまま離脱する状態を「カゴ落ち」と呼びます。カゴ落ちが発生する理由のひとつに、よく知らないECサイトでの、クレジットカード情報など個人情報の入力に対する不安があげられます。CV(コンバージョン)率を上げるには、この「カゴ落ち」を減らす必要があります。自社サイトへのアマゾンペイ導入により、新規に登録せずとも商品の購入が可能になれば、ユーザーの購入へのハードルも下がりCV率の改善につながります。Amazonアカウントを持っている割合が多いアマゾンは知名度の高いサービスであるため、アカウントを持っているユーザーは多くいます。そのため、自社サイトでアマゾンペイを導入すれば、利用可能者が増える可能性が高く、新規会員の獲得や会員情報の入手につながります。場合、クレジットカードの不正利用対策については自社で対応しきれない部分があります。海外で発行されたクレジットカードなどは、調査費用やリスクにどう対応するかが大きな課題です。アマゾンペイを導入すれば、アマゾンのセキュリティシステムがカードの不正利用を監視してくれるため、自社で膨大なコストをかけて対応を考える必要がなくなるのも大きなメリットです。Pay)ユーザー側のメリットでは、アマゾンペイの導入により、ユーザーと事業者にとってどんなメリットがあるのでしょうか。次にユーザー側のメリットから解説します。最短2クリックで購入できるアマゾンペイでは、ユーザーがAmazonアカウントを持っていれば、対応するECサイトへのソーシャルログインとオンライン決済が可能になります。ソーシャルログインとは、ユーザーがすでに利用しているアマゾンなどの外部サービスやSNSのアカウントを使って、他のサイトにもログインできる仕組みを指します。ユーザーがECサイトの商品を購入したいと思っても、サイトごとに会員登録をしてIDやパスワードを管理するのが面倒なために、購入をためらうケースがあります。アマゾンペイが導入されたサイトであれば、そうした煩わしさから解放され、最短2クリックで商品を購入できるのは大きなメリットです。安心感がある初めて訪れたサイトにクレジットカード情報などの個人情報を入力するのは、ユーザーも不安を覚えて購入をためらうケースがあります。アマゾン(Amazon)は、知名度や社会的信用が高い、GAFA(ガーファ)と呼ばれるアメリカの主要IT企業4社のひとつです。ユーザーのクレジットカード情報はアマゾンのセキュリティシステムで管理され、事業者側には伝わらないため、ユーザーも安心して買い物ができます。まとめて利用履歴を確認できるユーザーはアマゾンペイの利用履歴を、アマゾンペイの公式サイトから確認できます。複数のECサイトでの利用履歴をアマゾンのサイトでまとめて確認できるのは、便利な点のひとつです。Pay)の注意点ユーザーと事業者の双方にとって、メリットが多いアマゾンペイの導入ですが、ユーザー側から見た注意点も解説します。ペイを利用できるECサイトや実店舗は限られています。数千社で利用可能になっており、現在も拡大中です。今後さらに利便性が高まっていく可能性は大きいでしょう。ポイントが付与されないECサイトが独自のポイント制度を採用している場合でも、アマゾンペイの利用ではそのポイントは付与されないことが多いです。アマゾンポイントはアマゾンサイト内での利用のみとなり、アマゾンペイでは使えません。アマゾンギフト券は利用できないアマゾン以外のサイトでアマゾンペイを使う場合、アマゾンギフト券は使えません。そのため、クレジットカードか、クレジットカードと同じように使えるデビットカード、プリペイドカードからの支払いとなります。キャッシュカードで決済するJ-Debitは利用できません。Pay)の使い方アマゾン以外のECサイトでアマゾンペイを利用する場合は、まず、そのECサイトがアマゾンペイに対応しているかの確認が必要です。使い方は、商品をカートに入れて支払い方法を選択するときに、「Amazonアカウントでお支払い」などと記されたボタンをクリックします。Amazonアカウントへのログイン画面が表示されるのでログインすると、ECサイトの運営事業者に、名前や配送先などの情報を提供してもよいかと聞かれるので、「同意する」をクリックしましょう。その後、配送先や支払方法などを選択して、注文を確定します。Pay)の導入事例では、実際に企業がアマゾンペイを導入した事例を紹介します。・KEYUCAKEYUCAは、キッチン用品などを扱う、関東中心に店舗展開するインテリアショップです。導入した背景KEYUCAでは、自社のECサイトを立ち上げたものの、途中で売り上げの伸び率が止まってしまいました。ペイ導入を決めました。導入後は、カゴ落ち率の改善だけでなく、新規会員のCV率は約3倍に、新規会員の売上全体は約9倍にもなりました。全体の売り上げも前月比の約2倍になっています・マチュザレムマチュザレムは、明治38年創業の、シャンパーニュやワインの専門店です。社内でアマゾンペイを利用してみたところ、決済が非常にスムーズであることを実感したため、自社サイトへの導入の検討を始めました。ペイに対応したため、導入を決定しました。導入の翌月すぐに、アマゾンペイの利用率が約2割となり、以降も上昇中です。売上も対前年比で約3割増加しました。・バーミキュラバーミキュラは、無水調理で素材の味を引きだすホーロー鍋などを販売するメーカー直販サイトです。自社サイトにおいて、ユーザーが安心して買い物をするためには多くの課題がありました。個人情報の入力には抵抗感が大きく、入力せずとも買い物ができないか検討した結果、アマゾンペイを導入しました。自社サイトへのアマゾンペイのロゴマークを表示しただけで、利用者が増加しました。クレジットカードの利用者以外に、後払いや代引もアマゾンペイに移行し、導入後の7ヶ月間で、約2割のユーザーがアマゾンペイを利用しました。江戸時代に創業、有名社寺も採用しているお茶屋さんです。導入した背景ECプラットフォームとして利用中のフューチャーショップからの提案で、簡単に導入できると知り導入を決定しました。1ヶ月ほどで利用可能になり、そのスピードにも驚きました。導入後すぐ、カゴ落ち率が約1割低下しました。カゴ落ちについては、今まで複数の対策を試してきていましたが、どれもアマゾンペイには及びませんでした。・SHOPLISTSHOPLISTは、レディースやメンズ、キッズを対象としたファストファッションを販売しているECサイトです。導入した背景SHOPLISTのユーザーは10〜20代女性が中心で、約9割以上がモバイル経由で買い物をしています。そのため、ユーザーが入力などを面倒だと感じることがないようアマゾンペイを導入しました。導入後にモバイルブラウザを経由したCV率が8.7倍に上昇し、ユーザーの購入意欲の上昇を実感しました。自社サイトデザインやナビゲーションにも適合しやすく、導入しても違和感がなくユーザーにもすぐ受け入れられました。Pay)のよくある質問アマゾンペイを利用するうえで、ユーザー側のよくある質問を紹介します。アマゾンペイは、オンラインショッピングだけではなく実店舗でも利用できます。実店舗で利用できますか?実店舗で利用するには、スマートフォンにアマゾンの公式アプリ「Amazonショッピングアプリ」をインストールします。Pay」をタップします。すると、QRコードが画面に表示されるので、実店舗で支払時に提示すれば支払いが可能です。領収書は出ますか?アマゾン以外のECサイトでアマゾンペイを利用した場合も、基本的には領収書は発行可能です。領収書が発行される流れは各ECサイトで異なるため、販売店サイトのヘルプを確認するか問い合わせをしてみると良いでしょう。キャンセルや返金はできますか?アマゾン以外のECサイトでアマゾンペイを利用した場合、キャンセルや返金については各販売店によって対応が異なります。そのため、各販売店に問い合わせをして確認する必要があります。まとめアマゾンペイはアマゾン以外のECサイトでも、Amazonのアカウントを使って決済が可能になるサービスです。自社サイトへの導入により、クレジットカード情報の入力等が不要になるためユーザーの安心感につながったり、会員登録を行う面倒がなくなるなど、購入へのハードルが下がりCV率(コンバージョンレート)が改善する傾向があります。CV率(コンバージョンレート)の改善だけでなく、ECサイトの運営には、ユーザー視点の分析も必要です。国内導入社数が700社を突破した株式会社Nintでは、2016年アマゾンの売上推計データを無償配布させて頂いております。アマゾンと楽天市場のカテゴリ比較やメーカー別シェア率の比較まで現場で役立つデータ満載です。ダウンロード頂き日々の業務にお役立てください。ダウンロードは下記のリンクから可能です。Pay)は、ユーザーにとって利便性が高く、さまざまなサイトや実店舗で導入され拡大しています。