11.8.0」をリリースした。Node.jsは、イベント化された入出力を扱うサーバーサイドJavaScriptアプリケーションフレームワーク。JavaScriptコードを実行するランタイムと、I/Oやネットワークアクセスなどの機能を提供するライブラリから構成され、Webサーバなどのスケーラブルなネットワークプログラムを想定している。APIの「napi_threadsafe_function」が安定版となった。その他、ツールのアップデート、複数の不具合解消などが施されている。11.8.0」は、Webサイトから無償でダウンロード・利用できる。58」をリリースした。71」相当のものにアップデートされているほか、複数のタブをまとめて閉じる際に警告を発する機能を追加した。これ以外にも複数の強化・不具合の修正が施されている。58(日本語版)」は、OperaのWebサイトから無償でダウンロード・利用できる。iPediaの登録状況を発表した。登録された脆弱性でもっとも多かったのはクロスサイトスクリプティング。iPedia」では、ソフトウェア製品に関する脆弱性対策情報が公開されている。NISTの脆弱性データベース「NVD」が公開した脆弱性対策情報を集約、翻訳している。3,488件、合計3,560件となり、脆弱性対策情報の登録件数の累計は92,674件となった。iPediaに登録された脆弱性の種類別件数としては、昨年に引き続きクロスサイトスクリプティングとバッファエラーが上位を占めている。2018年の特徴的な脆弱性として、8位の「整数オーバーフローまたはアップアラウンド」が挙げられる。2017年には181件だった登録件数が、2018年には498件と2倍以上に増加している。これは、イーサリアムが提供するトークン規格のERC20に準拠した数100個のトークンに脆弱性があったことが一因として挙げられるとしている。4.20.5」が1月26日付(現地時間)でリリースされた。4.20系列のメンテナンスアップデートリリース。このリリースでは不正な権限昇格の危険がある脆弱性が修正されている。管理者は、各ディストリビューターなどから提供されているアップデートまたはパッチを適用することが強く推奨される。4.20.5」は、gitもしくはkernel.orgからダウンロードできる。GNU/Linux」などでパッケージ管理システムとして利用されている「apt」に、中間者攻撃が可能になる脆弱性が発見された。この脆弱性を悪用されると、リモートから管理者権限で任意のコードを実行される危険がある。この脆弱性は、現在aptを利用しているLinuxディストリビューションのすべてに影響する危険がある。DebianやUbuntuなどでは、すでに修正パッチが提供されているため、ユーザは迅速なアップデートの適用が強く推奨される。その他のaptを利用しているLinuxディストリビューション利用者も、パッチが提供され次第速やかにアップデートを適用する必要がある。4.0.0」をリリースした。Emulator」の略称であり、その名の通りエミュレータを動作させるのではなく、Windowsアプリケーションをネイティブ動作させるソフトウェア。Systemを利用して、Windows向けのGUIアプリケーションを動作させることができる。4.0.0」はメジャーアップデートリリースに相当する。12」やゲームコントローラへの対応など、複数の機能強化が施されている。4.0.0」は、Webサイトから無償でダウンロード・利用できる。4.5」をリリースした。GNU/Linuxをベースとし、セキュリティ施策ツールや開発ツールが搭載されたLinuxディストリビューション。セキュアなシステムに加え、プログラミング環境や専門性の高いセキュリティ研究などの用途に適したディストリビューションとなっている。4.5」では、32bitアーキテクチャがサポート対象外となっており、注意が必要。4.5」は、Webサイトから無償でダウンロードできる。18」をリリースした。18.04」をベースとし、IoT向けに軽量化などの処理を施したLinuxディストリビューション。組み込み、コンテナでの利用にも適している。パッケージを必要なもののみに絞り込み、260MBという容量を実現している。特徴の一つに、「Snap」と呼ばれる脆弱性をスキャンする機能を備えたパッケージシステムを持つなどセキュリティ施策も備えている。18」は、今後10年間のセキュリティアップデートを提供する予定となっている。410などに容易にインストールし、利用することができるとしている。23:07トレンドマイクロは1月18日、サイバー犯罪集団「Magecart」による活動の急増を検出したと発表した。「Magecart」は、電子商取引(eコマース)サイトに不正なコードを注入し、ユーザが入力した支払い情報を窃取する攻撃を行っている集団。今回確認された攻撃では、277のeコマースサイトで、ユーザが入力した情報を窃取する「スキミングコード」が読み込まれていたという。スキミングコードは「JS_OBFUS.C」として検出されている。調査の結果、このスキミングコードは、フランスのオンライン広告企業「Adverline」が提供するJavaScriptライブラリに注入されていたことが判明した。トレンドマイクロは迅速にAdverlineに連絡し、同社は直ちに必要な措置を講じたという。対象となったWebサイトには、化粧品、ヘルスケア用品、衣料品などを扱う有名メーカーの販売サイトだけでなく、チケット発行、旅行および航空券の予約などのサービスを提供するサイトも含まれていた。今回の攻撃は、対象サイトを直接侵害するスキミング攻撃とは異なり、サードパーティのサービスが提供するJavaScriptライブラリにコードを注入することでeコマースサイトを攻撃するという手法。これにより、問題のライブラリが埋め込まれたすべてのWebサイトがスキミングコードを読み込むようになる。サードパーティのサービスを狙うことにより、広範なWebサイトに影響がおよび、より多くの情報を窃取されることになる。1.32」をリリースした。マルチパラダイムのプログラミング言語。1.31」に続くアップデートリリース。ライセンスはMITライセンス。1.31」は、Webサイトから無償で入手できる。