選手への必要な情報を発信していきます。今朝の長野県中部を震源とする地震(マグニチュード5.4、最大震度5強)は、松本市から塩尻市に延びる活断層「牛伏寺(ごふくじ)断層」(長さ約17キロ)に近かったとのこと。牛伏寺断層は、政府の地震調査委員会が今月9日、東日本大震災の影響で動きやすくなり、地震発生確率が高まった可能性があると発表していた場所だ。動いた場合はマグニチュード8程度と予想され、大震災前には今後30年間の地震発生確率が14%と評価されていて発生確率が更に上がるとされていた。牛伏寺断層は、北西−南東方向に延び、断層面が水平方向にずれる「横ずれ断層」。同課によると、通常は陸側のプレート(岩板)の下に潜り込む太平洋プレートに押され、地殻変動の向きは西向きだが、巨大地震による陸側プレートの跳ね返りで、東向きに変化。これにより、東側から西側へ断層を押さえ付ける力が弱まり、力の向きは断層がずれる北方向に傾いた。連動して、西側から押す力は南方向に傾いたとみられるとしている。今日の地震が本震なのか?、余震なのか?掴みきれないが、当面は警戒レベルを上げて行動するのが懸命と思われる。我々スキーヤーは、列島の地震の巣と言われる断層帯や火山帯を縦横無尽に車で移動することが多い。移動中はラジオやテレビなどをかけて、緊急地震速報などを察知しやすいようにし、速度は控えめが望ましい。気をつけて行動しよう。17歳は「魔の年齢?」(3)カテゴリ独り言17歳は女子選手にとって精神的にも難しい年ごろ。「生理周期が安定し、ホルモンバランスも整ってくる時期。(体の面からいうと、だんだん落ち着いてくるはずなのに)メンタル的な相談は女性の方が多いのは、選手という特殊な環境の影響が大きい」という。■精神的に未熟なまま、重圧と向き合う男子選手は大抵、20代になって世界で戦うレベルに到達する。女子は早熟とされるが、それでも20代でピークを迎える競技の方が多いし、体重増は問題でも、体形変化が問題になる競技は少ない。フィギュアなどの採点競技は10代でトップクラスになり、20代前半での引退も稀ではない。精神的に未熟なまま、戦うプレッシャーに向き合わないといけない。「自分の物事の見方が変わる年齢。セルゲイ・バツラーコーチは語る。「精神的な変化は男子にもある。女子は変化のある時期に、結果を出さないといけないから大変なんだ」と・・・。■17歳ぐらいから現実が見え始める「15歳くらいまでは『五輪に行きたい』と無邪気に言える。17歳くらいから現実が見え始める」と、シンクロの元日本代表チームリーダーの金子正子さん。自分に足りないもの、ライバルの動向、五輪の意味......、いろんなものが見え、焦りも生じる。■しっかり対処すれば変化のリスクは最小に「ただ楽しくてやっていたら、4回転ジャンプまで跳べていた。トリノ五輪前に注目されると、訳が分からなくなった」と安藤選手は当時を振り返る。周りを気にせず、自分をコントロールできるようになったのは21歳のとき。23歳で迎えた4月の世界選手権では見事に2度目の女王に輝いた。「これが大人になるということ」と金子さんは語る。そこに至るまでの道は選手それぞれ。「観察と(指導で得た)経験が大事。対処すれば、変化のリスクは最小限に減らせる」とバツラーコーチは見据えている。その代表例が、3人のコーチと母親らで周りを固めた金妍児(キム・ヨナ)選手。18歳6カ月で初の世界女王となり、バンクーバー五輪で金メダルへと突き進んだ。■「親も一体化して支えないと」スポーツは“肉食”の世界。男女のスポーツ選手で違いがあるようだ。なりふり構わず、猛進できる。なりふり構って、つまずくと引きずる。無意識で手を抜くところもある。大人になり始める17歳前後はコーチは付きっきりで、親も一体化して支えないとダメ」と指導歴40年超の金子さんは指摘する。小学生高学年〜中学生〜高校生へと年齢が上がると同時にアルペン競技では、用具のレギュレーションも変化し、より厳格化してくる。個人の技術と身体の成長のバランスとは別に、用具は規格化されて、それに応じる必要がある。これは女子に限った問題ではないが、この年代の選手をかかる親御さん、コーチは毎年のように悩む。日本ではどちらかと言うと、少し背伸びさせても、その先を考えて慣れる意味でも上のランクの用具をセレクトする傾向があるが、最近は世界を見て見直されてきた話も聞くようになった。この辺は選手本人と良く相談しながら、周りでサポートしてあげたい。無理に新品の用具を毎年更新するのではなく、仲間同士でお下がりなどで融通することで、シーズンに入ってからでも用具を試せることができるとベストな環境だと思う。体格(身長、体重)の変化に合わせて、滑り方を変えていくのも大切な要素。これは短期間では解決しないため、選手とコーチがそう言う過渡期を認め合いながら、長い目で改造計画を立てる必要がある。言うのが出来るのが、「クラブチームの良さかな」って思ったりする。「小学校6年生くらいから、17、18歳は女子の体型変化の時期。内科医の土肥美智子さんは語る。女子は胸、尻、太ももの分、多くつく。筋肉の質に男女差はないが、「太さの差が大きい」。女子は男子より脂肪が増えるのに、筋力は男子ほど増えない。成長期の体重増は自然だが、フィギュアや体操など芸術性採点競技の選手にとって、ある程度の域を超えないようにコントロールする必要がある。■バランスよく食べる努力を「体質も多少あるけれど、要は食べる量と運動量の問題。今の新体操日本代表の選手たちは、肉からケーキまで普通に食べる。練習拠点のロシアで「やせ薬を飲んでいるのでは?」と言われたほど。「甘い物もドカ食いしなければ、脳にはいい。食べない努力でなく、バランスよく食べる努力をしなさいと言っている」(山崎さん)。選手も何でもよく食べるが、練習量も多い。「少し体が重いかな」と思うと、自主的にお菓子を減らす。体形変化をうまく切り抜けた選手の1人だろう。食べて、運動して、身体をつくらないと1分程度のコースを滑り切ることが出来ない。連日の大会遠征や寒さにも耐えられないので丈夫な体づくりは食べることが基本と思う。間違ってはいけないことは、食べて、満足して、そのままぐうたらと寝ないこと。1日、1週間、1ヶ月の行動計画を立てて、めんどくさがらない生活を日々送ることが大切。興味深い記事があったので、3回に分けて内容を紹介する。女性にとって大人でも子供でもない年頃。反抗期を終え、思春期の最終局面。少女から大人の体形に変わり、ささいなことに過敏に反応する。この時期の過ごし方次第では、競技によっては選手人生を左右することにもなるかも知れない。そんな年齢をスポーツ界の指導者には「魔の年齢」と口にする人もいるそうだ。選手も悩んだ「どう対処して良いか分からず、辛かった」。フィギュアスケートの安藤選手は17〜18歳当時を振り返る。2005〜06年のトリノ五輪シーズンで注目を一身に浴びた時期でもあった。身体の変化もこの時期と重なり、体重は増え、気持ちのアップダウンは激しく、ジャンプは崩れた。2連覇中だった全日本選手権は6位に沈み、トリノ五輪も15位。「注目されたストレスもあったと思うけれど、体の変化の時期だったと思う。どんなダイエットをしてもやせなかった」という。昨季のフィギュア界でも、1年前とは別人のような姿に驚かされた選手が何人かいた。彼女たちは17歳、世界ジュニアで優勝したり、五輪で活躍した選手もいたが、多くの選手が精彩を欠いた。個人差はあるけれど、「毎日見ているのに、気づくと体形が丸みを帯びている」とこぼした体操指導者もいるほど。このように体形が劇的に変わることが多いのが17〜18歳の時期である。体操も五輪や世界選手権でメダリストになるのは最近では15、16歳か、19歳の選手が多い(17歳の選手もいるが、なってから3カ月程度までの選手がほとんど)。選手も17歳になった直後の2009年体操世界選手権で個人総合3位になったものの、翌年の同選手権では21位とまったく振るわなかった。彼女たちはみんな、一般人に交じったらスリムだが、芸術性採点競技では重量オーバーに見えてしまう。体操、フィギュアのように空中感覚が求められる競技では、体形が変わると感覚も変わるので、修正しないといけなくなる。アルペンスキーの世界では、体重増加は単純には良い傾向である。俊敏性が欠くと当然、体重増によって速度、外力が増す分への対応力がついてこないでタイムロスの要素と成りかねない。SLの種目に対して、苦手意識を持ち始めるのもこの年齢を境に増えている。春先から梅雨にかけて、西日本を中心に空が霞む現象が発生し、大気環境が悪化しているという。夏に多いはずの光化学スモッグが春や冬でも頻発するようになった。専門家は大陸から偏西風にのって越境してきた大気汚染物質の流入が原因と指摘している。今年も2月下旬に九州の広い地域で上空に白いもやが観測され始めた。福岡市や長崎市では視界が5キロメートル以下まで落ち込む有様だ。九州北部では、6月上旬にも空が霞んだ。空気は比較的乾燥しており、濃霧ではなく、春先に中国大陸から流入する黄砂でもない。それは何かというと「石炭など化石燃料が燃えるときに発生する硫酸塩やススなど直径5マイクロメートル以下の細かい粒子だ」と専門家は言う。分析では、カドミウムや鉛など重金属類も含まれているらしい。専門家の多くは大陸からの越境大気汚染とみている。根拠は、大陸に近いほど汚染の影響が深刻になっていることだ。東シナ海に浮かぶ長崎県福江島は、発生源がないのに環境指標の悪化が目立っている。呼吸器疾患を引き起こす浮遊粒子状物質(SPM)の測定値が福岡市よりも汚染がひどいらしい。発生するときの気象条件でも、もやが発生しやすいのは西風が強いとき。上昇気流に乗って上空に舞い上がった汚染物質が流されてくる。春や秋に多くみられる移動性の低気圧や高気圧も汚染物質の運び手とみられている。上空の汚染物質が低気圧や高気圧に巻き込まれ、そのまま日本に移動する。重金属類は雨とともに地上に落ちる。汚染物質の発生源は、火力発電所や工場、ボイラー、自動車の排気ガスなどとみられる。汚染物質は化石燃料を燃やすときに発生する。中国産の石炭は硫黄や重金属を多く含み、汚染物質を多く含んでいる。健康への影響が心配されるが、微粒子はマスクを通り抜けて肺の奥に入り、ぜんそくなど呼吸器疾患を引き起こすらしい。専門家は「空がかすんでいると感じた場合、できるだけ屋外の活動を控えてほしい」と話している。上海に滞在したときには、3日目位から変に咳き込んだのを思い出す。世界の工場といわれる中国では、沿岸部を中心に工業地帯が増えている。今後は更に東南アジアからインドなども例外ではなくなる。これからは環境対策技術にも多くの研究を注ぎ込んでいく必要がありそうだ。忘れてはいけないのは、今や日本も放射能という環境汚染をまき散らしていると言うことだ。西日本は大気汚染、東日本は放射能汚染、そして日本全国で電力不足・・・と、住みにくい国となってしまったようだ。Transport)」という名前の超音速旅客機開発プロジェクトを進めていることが明らかになった。通常の滑走路から離着陸し、成層圏を飛行するという。当初より商業化を目指しており、乗客数は50〜100人を想定しているという。二酸化炭素を排出しないゼロ・エミッションを特徴としている。バイオ燃料を使う旅客機はターボファンエンジンで離陸、更にロケットブースターの力で急速に高度を高めて成層圏に出る。高度3万2000メートルに到達した後、ミサイルなどに使われるラムジェットエンジンを使って飛行する。最高速度マッハ4(音速の4倍=時速5029キロメートル)で飛行中は対流圏の上を飛行するため騒音も聞こえないとのこと。EADSによると、「外観はコンコルドに似ている。「重力加速度が1.2Gを超えないため乗客は別途の訓練を受けたり装備を装着する必要はない」と説明した上で「2020年までに無人試験飛行機を開発できるだろう」としている。もっていた唯一の超音速民間旅客機でもあった。問題と全席ファーストクラス、プラス2割増し運賃ということで大衆旅客機として広まることはなかった。EADSのルイ・ガロワ最高経営責任者(CEO)は付け加えて、「われわれは数年後に売り出すような商品について話をしている訳ではない。安全面や技術面に加え、これに人間がどう反応するかも見ていかなくてはならない」と述べており、実用化には30〜40年はかかる見通し。僕らが子供のころ、近未来の交通としていたものが、21世紀初頭には実現していたかと思われたが、(コストバランスを考えた場合の)大量輸送としての地上での時速400キロの壁、空での音速を超えた飛行の壁は、なかなか突破することが難しいことが分かった。一方で電子機器の分野は、携帯電話をはじめ、この半世紀の発展著しい。カテゴリ独り言24日、夏の電力不足が懸念される中、列島を襲った酷暑。気象庁によると、埼玉県熊谷市で午後2時過ぎに気温39.8度を観測し、国内の6月の観測史上最高記録を20年ぶりに更新した。これまでの最高は、1991年6月27日に静岡市で観測された38.3度。39度以上となった地点が埼玉、群馬両県で計5地点など、静岡の記録を超えた地点が7地点に達した。全国53地点で「猛暑日」を記録。前橋市38.3度、宇都宮市37.5度、甲府市36.8度、松山市35.6度、大分市35.3度など、21都府県の計65地点でそれぞれの地点での6月観測史上最高(タイ記録含む)だった。原因として同庁は、暖気の流入のほか1.関東内陸は今年初の猛暑日となった22日以降、地表付近の空気が高温を保った2.東北〜北陸以南で梅雨の晴れ間が広がり強い日射3.山越えの熱風が吹き下ろすフェーン現象の発生を挙げている。北陸地方では活発な梅雨前線の影響で大雨が続いた。22日からの雨量が250ミリを超えている所があり、気象庁は、土砂災害や低地の浸水、河川の増水に警戒を呼び掛けている。同庁によると、梅雨前線は朝鮮半島から山陰沖を経て北陸、東北に停滞しているが、今後は次第に南下する見込み。前線の南側には暖かく湿った空気が流れ込んで大気が不安定になるため、北陸を中心に大雨が続く恐れがある。25日午後6時までの24時間予想雨量は、多い所で、北陸が150ミリ、岐阜県と長野県が120ミリ、東北の日本海側が60ミリ。この暑さと大雨で雪渓も雪解けが進んでしまった。それでも、例年より多くの残雪があるので、まだ心配ないですが・・・。最大電力を前日に続き更新し、4000万キロワットを超えた。32.2度を記録し、気温上昇で冷房需要が増えたとみられる。東電のピーク時供給力は4780万キロワットに対し、ピーク需要は4225万キロワットとなり、供給余力は約12%だった。前日の22日は、供給力4730万キロワットに対し、4129万キロワットだったため、2日続けての記録更新となった。昨年初めて真夏日となった6月16日(4665万キロワット)に比べると、両日とも500万キロワット前後(11%程度)下回り、震災による企業や家庭における節電意識の効果が出ているとみている。明日(24日)は、ピーク時の供給力を4780万キロワット、需要を4400万キロワットと予想。22、23両日は、供給力の余力を示す値が13%前後と安定供給に必要とされる8〜10%を上回っていたが、24日は約8%とギリギリまで下がる厳しい需給状況が予想されている。節電が求められることになりそうだ。熱中症には、十分に気を付けて、特に電力ピークは14時過ぎから17時前までの約2時間少々・・・。気温は平年並みか高めで残暑も厳しくカテゴリ独り言23日、気象庁は「7〜9月の3カ月予報」を発表した。観測史上最も暑かった昨年ほどではないが、東日本、西日本ともに気温は平年並みか、高めの傾向と予測。9月の残暑も厳しくなりそう。7月は、東日本の太平洋側から西日本にかけて梅雨前線の影響が弱いため晴れの日が多い。気温は東日本で平年並みか高め、西日本は高め。降水量はいずれも平年並みか少ない。北日本(北海道、東北)では、7月の気温は平年並みだが、降水量は前線や寒気の影響を受け、平年並みか多め。今日は、昼間の時間が1年で最も長い「夏至の日」。全国で今年初めて35度以上の「猛暑日」となった。記録的猛暑だった昨年と比べても、猛暑日初日は4日早いとのこと。(36・2度)、前橋市(36・0度)、埼玉・熊谷(35・5度)、静岡市(35・3度)、群馬・上里見(35・3度)、埼玉・秩父(35・2度)、群馬・西野牧(35・2度)、山梨・大月(35・1度)、栃木・佐野(35・1度)など。東京都心や仙台市も今年初めて30度以上の真夏日を記録。全国に約900か所ある観測所のうち午後2時現在、367地点で真夏日となっている。「奄美地方は梅雨明けしたと見られる」と発表。平年より7日早い梅雨明けで、遅かった昨年よりは23日も早い梅雨明け。そんな気がしてきた・・・。残雪を求めて雪渓でトレーニングをしませんか?毎年、恒例となりつつある乗鞍トレーニングも5シーズン目を数えるようになりました。参加メンバーが定着していませんので、殆どプライベートですが・・・。今年は7月9日〜10日の2日間を予定しています。全てが大自然相手の行動ですから多少の不便さは付き物ですが、この時期に雪上に立つことによって得られるモノは多いと思います。体力・技術、そして心も鍛えてくれます。多くの本数を滑ることは出来ませんが「量より質」が、この時期には意味あるのです。「是非、参加してみたい」と思う選手は連絡ください。宿もまだ若干の空きがありますし、日帰り参加でもOKです。興味深い研究結果があったので紹介する。野球選手の打率が高くなる時間帯は、睡眠パターンによって異なる傾向にあることが、米大リーグ選手を対象にした予備的研究によって明らかになった。研究によると、朝型を自認する選手は早い時間のゲームで打率が高く、晩い時間になると打率が下がることがわかった。反対に夜型の選手は、晩い時間のゲームで打率が高いという。人間は誰しも、概日リズムと呼ばれる自然の睡眠パターンを持っている。右利きの人と左利きの人がいるように、この概日リズムが人間を朝型と夜型に分けている。概日リズムは、年齢とともに早い時間帯へずれる傾向にある。「概日リズムは、行動や身体パフォーマンスなど、人間のあらゆる生理的側面に影響を及ぼす。髪の色が人によって茶色だったり赤だったりするのは遺伝によるものだが、それと同様に、1日の特定の時間帯におけるピークパフォーマンスに個人差がみられることにも、遺伝子がある程度関与している」。野球選手を対象にした今回の研究で、研究チームは、大リーグ7球団の選手16名に、睡眠に関する標準的な質問票に答えてもらった。質問票はその人の概日リズムを明らかにするもので、質問の結果、選手9名が夜型、7名が朝型と判明した。次に研究チームは、選手の2009年と2010年の成績を分析し、試合開始時間との照合を行った。選手はタイムゾーンをまたいで移動することもあるため、試合開始時間はその分を計算に入れて調整したという。分析の結果、午後2時より前に始まった試合では、朝型の選手の打率(.267)が夜型の選手(.259)を上回っていた。同様に、午後2時以降に始まった試合では、夜型の選手の打率(.261)が朝型の選手(.252)を上回った。「体が行うことにはすべて、自然な山と谷があり」、人間は最も覚醒しているときに、より良い運動パフォーマンスを発揮する可能性が高いとしている。いって、夜型の人が、遅くに寝て遅くに起きるという睡眠パターンを永久に抜け出せないわけではない。概日リズムを変える方法もある。体内の睡眠リズムは、明るい光に接する時間帯に影響されるため、例えば1日の早いうちに光を浴びるようにすると、睡眠サイクルを早い時間にずらすことが可能。アルコールの摂取も時差ボケと同じように睡眠サイクルを乱すことが明らかになっているという。睡眠におけるわれわれの嗜好や習慣は、従来考えられていた以上に、生活や行動に深く影響を及ぼしていることが認識されつつあるとのこと。アルペンスキーの場合、冬場暗い時間から目を覚まし、1本目に向けて体制を整えることが多い。2本目は、昼前後からのスタートとなる。基本的には朝型スタイルのリズム構成と思われる・・・はたして、皆は朝型人間か?ある程度、自分のリズムを朝型に変えることも出来るので、是非、下の内容を参考にして欲しい。民主党政策の実行力のなさをみていると、いつかは来ると覚悟はしていたが、こんな早くに現実となるとは思っていなかった。料金の切り替えは20日午前0時に実施されるが、それまでに高速道路に入っていれば、出る時間が20日になっても上限1千円が適用される。終了後もETC搭載車を対象とした休日半額や夜間割引など従来の割引料金は続くが、土日祝日の負担はこれまでの2〜3倍、遠距離はそれ以上となる。気になる人工スノーマットですが、丸沼のそれとは少し違うようです。それなりにグリップ力を求めているので、滑走性・スキー滑走面への影響は未知数。日本体育協会と文部科学省から2014年冬季国体スキー競技会の開催要請を受けていた山形県は、山形市と上山市で実施することを発表した。報告され、正式に決定する見通し。県内の国体開催は、2004年に開かれた第59回冬季大会の「山形もがみ国体」以来10年ぶり7回目、冬季大会は6回目の開催。種目は、ジャイアントスラローム(大回転)▽クロスカントリー▽スペシャルジャンプ(ノーマルヒルスキージャンプ)▽コンバインド(ジャンプとクロスカントリーの複合)の4種目。会場は山形市の蔵王温泉スキー場と上山市の坊平高原を使う。2014年2月に4日間の日程で行う予定。選手や役員、観客など延べ約2万人の参加を見込んでいる。一流選手に欠かせない資質として、勝敗への執着心がある。それは競技の場を離れても、自身が求め、正しいと信じるものに対し、時には激しいほど強い感情となって表れる。東日本大震災の復興支援活動に携わる選手たちの行動をみるとわかる。アルペンスキーで昨年のバンクーバー大会まで3大会連続で冬季五輪に出場した佐々木明選手は、震災発生時はオーストリアにいた。車や建物が津波にのまれるニュース映像に衝撃を受け、3日間は眠れなかったという。「そのままにはしておけない。俺にでもできることがあるなら、何でもやりたい」。佐々木選手は帰国後に数度、義援活動を始めていた選手仲間と車を運転し、宮城県石巻市などの避難所へスキーウェアなど物資を届けた。6月13日からは、佐々木選手ら4選手が宮城県塩釜市の離島、桂島で炊き出しをおこなうなど、被災地を訪れて復興支援活動を続けている。行政が「手続き」と「調整」でもたもたしている中、「まずは出来ることから・・・」と、スポーツ選手の決断力と行動力が被災地の人々に希望を与えているようだ。月山での山形県連の強化合宿に始まり、引き続き、チャリティレーシングキャンプ、そして、その収益金を活用した被災地での炊き出しへと、この1週間のフットワークは素晴らしいものである。『浦佐スキー場は昭和32年創業以来、沢山の皆様からご利用いただき、営業を続けてまいりましたが来シーズンの営業は休止することとなりました。』とのメッセージが浦佐スキースクールホームページに記載があった。昭和32年12月、貧しい豪雪地帯の寒村の出稼ぎ対策の一環として地元民の出資によりできた浦佐スキー場は54年間の歴史を持つ日本有数のスキー場だった。昭和35年にはスキースクールを開校。「基礎スキーの浦佐」として名をはせ、多くのデモンストレーターを輩出。コンパクトなゲレンデながら、多彩なレイアウトが特徴のコースは、スキー上達には絶好の環境を提供してきた。茨城県は14日、県内全17カ所の海水浴場について、福島第1原発事故を受けて海水の放射性物質の濃度と砂浜の放射線量を検査した結果、「十分低い値で問題ない」と発表した。調査は6月7〜10日に実施。海水からヨウ素やセシウムなどは検出されず、砂浜の放射線量は1時間当たり0.05〜0.14マイクロシーベルトだった。砂浜については環境省が基準値を定めていないため、文部科学省が設定した学校の校庭の土に対する放射線量の基準値(1時間当たり1マイクロシーベルト)を参考値とし、これを下回っているとした。(約10から50キロメートル沖)や東京電力(約3キロメートル)が実施している本県沖の調査においても、いずれも不検出。17海水浴場のうち、砂浜の無い1箇所を除く16海水浴場で測定した結果、0.05〜0.14μSv/h。・文部科学省が示した1μSv/h※に比べて十分低い値。◇震災の影響で断念した海水浴場も北茨城市は2011年夏、市唯一の海水浴場「磯原二ツ島海水浴場」を閉じることを決めた。震災復旧が間に合わず、また余震などの可能性もあって「海水浴客の安全が確保できない」と判断したためだ。「磯原二ツ島海水浴場」では津波によって、海岸や海中にがれきが散乱した状態となっている。海水浴場に面した「二ツ島」の岩壁が崩落するおそれもあり、やむなく開設を断念した。環境省は、泳いでも問題がない指針となる放射性物質の濃度について新たに検討を開始した。事故を受けて、海のほか、川や湖にある水浴場を管理する関東地方などの各県から、泳ぐ場合に、海水などに含まれる放射性物質の濃度がどの程度なら問題がないのか示してほしいという要望が相次いでいることから、泳いでも問題がない海水や砂浜などの放射性物質の濃度の数値や調査の方法を指針をまとめることとなった。これまでの海水浴場などでの水質調査は、水に含まれる大腸菌群の数や透明度などについて行われているが、放射性物質については基準となるような数値はない。環境省は、専門家の意見を踏まえて今月中には指針を作り、各都道府県に示す予定。先進国の中で唯一原子力発電所のないイタリアの国民は、国民投票で改めて「原発拒絶」の姿勢を明確にした。背景には、東京電力福島第1原発事故の衝撃に加え、ベルルスコーニ首相らへの政治不信、重要な問題は伝統的に国民が決める−−という三つの要素があった。ドイツなど脱原発への動きが目立つ欧州だが、原発推進を維持する国も多く、欧州は「フクシマ・ショック」後の原発政策を巡って二分され始めた。首相不信も一因13日、過去に全廃した原発の復活の是非を問う国民投票が即日開票され、成立条件である50%超を大幅に上回る投票率に達し、復活拒否が決まった。反対票は94%を超え、国民の圧倒的多数が脱原発を支持した。福島第1原発事故後に国民の審判で原発反対を選択したのは同国が初めて。政府が目指す将来の原発新設計画は白紙撤回される。ベルルスコーニ首相は同日、「イタリアは原発を放棄し、再生可能エネルギーに依存する判断を下すだろう」と発言。政府の計画が国民に事実上、否決されたとの認識を示した。イタリア内務省によると、最終的な投票率は57%。国民投票の成立に必要な過半数を大きく上回り、国民の関心の高さが浮き彫りになった。イタリア人は87年の国民投票でも、原発建設地を自治体ではなく国が優先的に決めることや、自治体への優遇措置を拒否し、90年の原発全廃に結びついた。国民は、国家より地域、故郷への帰属意識が強く、国よりも自治体を信じる伝統が強い。ベルルスコーニ首相は、原発再開策を進めたが、受け入れる自治体はなかった。それでも国民が原発を巡る2度目の国民投票を求めたのは、「政府は裏で何をするかわからない」という政治不信からだった。そこに福島原発事故が起き、「技術を持つ日本で起きた以上、イタリアでの原発管理は無理」という声が一気に拡散した。イタリアは商店などの営業時間の短さや個人の節電から、1人当たりの電力使用量は日本の約7割。それでも09年政府統計では、電力源の83%を主に原油、ガスなど海外の化石燃料に依存し、電気代は欧州一高い。現政権による原発推進は、膨らむ政府債務の削減が狙いだった。電力消費を大幅に減らさなければ、周辺国からの高い買電が増える。代替案や国の計画よりも、まずは個人の感覚に頼ったイタリア人の選択は、原発の是非を決める先例となった。◇英仏は「推進」、欧州で二分ドイツ、スイスに続き、イタリア国民が「脱原発」を選択したが、15カ国に148基ある原発が電力の約3割をまかなう欧州全体で同じ機運が高まっているわけではない。電力の8割を原発に依存するフランスのサルコジ大統領は「脱原発は、軽率で理性のない選択だ」と強調。旧型原発の更新期を迎える英国など西欧諸国のほか、チェコやポーランドなどの東欧諸国は、明確に原発推進を打ち出している。欧州では、79年の米・スリーマイル島事故、86年の旧ソ連・チェルノブイリ事故を機に、原発見直し論が高まった。80年にスウェーデンが世界で初めて脱原発を決めたのを皮切りに、イタリアが87年、ドイツ、ベルギーが02年に脱原発政策を採択した。代替エネルギー源の確保が難しいことや、地球規模の気候変動問題を背景に原発見直し論が高まり、脱原発路線を撤回する国もあり、揺れている。影響イタリアの「原発拒絶」は、欧州での脱原発の流れのきっかけとなった日本にも波及しそうだ。日本の国民投票は、憲法改正の是非を問うための制度でイタリアのように、原発再開をテーマに投票の実施はできない。これまで「原発は安全」と繰り返してきた国や電力会社への立地自治体住民の信頼は、福島第1原発事故で根底から崩れている。関係する県知事からは「今は電力供給より安全性が先」、「国は原発再開に安全上の支障がないという一方、浜岡に停止要請した。(安全面で)何をどう評価したのか分かりにくい」と不信の声が続出。定期点検などで止まった原発の運転再開の前提となる立地自治体知事の同意が必要だが、欧州での脱原発の広がりが、原発への不安を高め、知事の判断にも影響を与える可能性がある。あるシンクタンクは、イタリアの国民投票について、「ドイツなどに次ぐ脱原発への真剣な動きだ。『真剣に原発について考え、行動してきただろうか』と思い起こさせる効果が日本にも出てくるのではないか」と分析。その上で、「重要な政策自体への賛否を直接、問う政治システムの可能性も示した」として、「日本でも、私たち自身がエネルギーについて意見を持ち、声に出すことで、電力政策を変革できるのでは」と期待する。(名二環〈めいにかん〉)に設置したと発表。トンネルの屋根の上を利用し太陽電池パネル約9500枚を設置。一般家庭約460世帯分に相当する218万キロワット時の年間電力量を発電する。名古屋市の外周部を走る「名二環」の総延長は約42キロ。パネルが設置されたのは、3月に開通したばかりの名古屋南ジャンクション—高針ジャンクションの区間(12.7キロ)。地下を走る部分が多いため、その屋根を有効活用した。道路の照明や料金所などで消費する同区間の年間電力量の40%をまかなえるという。年間発電電力量は、一般家庭約460世帯分に相当する約2,180,000kWhとなる見込みで、発電した電力は、照明や料金所などの電力の一部として使用。