貸借対照表はB/Sとも表記され、会社の資産や負債、純資産(資本)が可視化されている財務諸表です。貸借対照表は会社のこれまでの活動による全資産とその原資の内訳(負債と自己資本)という、「ストック」を見ることができます。損益計算書に比べて概念がややわかりにくいかもしれませんが、貸借対照表は会社の「全容」を知ることのできる唯一の財務諸表なので、特に会社の安全性などを知るのに非常に有用なものと言えます。貸借対照表も通常は1年を周期として作成されますが、上場企業などは四半期ごとに作成されています。貸借対照表の構造は、以下のようになっています。左側には資産の部があり、右には負債の部と純資産の部があります。左の資産の部にはこれまで会社が取得してきた資産の内訳が書かれています。右の負債の部と純資産の部には資産の原資が書かれています。原則として、負債の部は借り入れを行って調達したもので、純資産の部は出資によって調達したものです。純資産の部の内訳は株主資本と評価・換算差額等となっています。貸借対照表の中身を見てみると、それぞれが勘定科目によって分類されています。実際に分類され、金額が入った貸借対照表の例が以下です。勘定科目は会社や業種などによって異なります。「資産の部」と「負債の部」は、会計原則の「流動性配列法」に従っているため、上から流動性の高い順に並べられています。流動性の高い順とは、「換金されるのが早い順」という意味です。借方の「資産の部」を上から確認してみると、上に流動資産があり、下に固定資産があります。流動性資産のほうが換金が先であるために上にきています。定義は、「1年以内に換金する予定であること」です。時期の問題なので、どのような資産かということはあまり関係ありません。棚卸資産などはいつ換金できるかわからないものですが、営業サイクルの中にあるものなので、原則としてはすぐに換金できるものと考えられて流動資産という扱いになっています。これらの中身も、上から順に換金しやすい順に並んでいます。文字通り、現金と預金という、いわゆるキャッシュです。このキャッシュの額が大きければ大きいほど、資金繰りに対応しやすいということになります。リーマンショック後の日本では、設備投資を控えてキャッシュを手厚くすることに力が入れられました。「万が一の時の資金繰り」に対応するためです。このことは資金の停滞(会社で保有するだけで市場に資金が回らないこと。販売代金を現金ではなく支払期日を決めた手形として受け取った場合の流動資産です。損益計算書上は売上として計上されますが、実際は「まだ現金として受け取ってはいない」資産です。このような資産が増えてくると会社に現金が不足することになるため、本来はできるだけ早期に現金にできる販売方法が望ましいと言えます。手形に似ていますが、より一般的に知られる、いわゆる「掛け」で販売したときに計上する流動資産です。「月末締めの翌々月末払い」などは掛け販売の代表例です。支払期日を決めるのは手形と同じですが、手形ほどの拘束力はないために手形よりも下にきます。創業初期の会社などは顧客との信頼関係がまだ出来上がっていない場合が多く、売掛金による販売が多くなるケースがあります。逆に、仕入れの支払いは現金先払いということもあります。この場合受取手形と同じように、資金回収までの間にキャッシュが不足すると最悪「黒字倒産」ということになってしまう可能性もあり、注意が必要です。Reserved.サイト内検索:運転資金にお困りの社長へ運転資金にお困りなら、今すぐ現金を調達できる「ファクタリング」記事をチェック!。