編集部が選ぶ、2018年を占う10大キーワード2ページ動画の再生障害のお知らせ:動画の一部が再生できない事象が発生しています。編集部が選ぶ、2018年を占う10大キーワード日経デジタルヘルス編集部2017.12.27コピーしました3)介護IoT介護現場の業務改善や生産性向上に向け、各種センサーの活用や、それらをネットワークでつなぐIoTを活用する動きが2018年は活発になりそうだ。経済産業省が2017年3月に開催した「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2017」でグランプリを獲得したトリプル・ダブリュー・ジャパンの排泄予知デバイス「DFree」は、既に介護施設で利用されている(関連記事)。Moffは、ウエアラブルデバイスを活用して、介護保険制度の機能訓練に対応する自立支援サービス「モフトレ」を開発。同年8月に販売を開始した(関連記事)。各種センサーのデータを一元的に収集・活用する取り組みも始まった。カナミックネットワークは総務省の「IoTサービス創出支援事業」の実証事業で、要介護者への介護サービスの向上と介護従事者の業務負担軽減を目指す(関連記事)。した介護IoTは、業務改善や生産性向上だけでなく、各種データを突合・分析することによる介護の質向上につながることも期待されている。研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律」、いわゆる次世代医療基盤法が2017年5月12日に公布された。公布から1年以内、つまり2018年5月までには施行される見通しである(関連記事)。同法施行の意義は、研究開発目的のための大規模な医療情報の収集と利活用の仕組みが確立されることである。全面施行によって、患者の医療情報は要配慮個人情報に指定され、情報の収集・活用が非常に難しくなった。下では、医療情報を患者の個別同意を得ることなしに国が認定する事業者が収集し、匿名加工化することが可能になる。これにより、大規模なアウトカム・リアルワールドデータを集積できる。このデータは民間企業にも販売される。医療機器の開発、医療分野の人工知能開発などに大きな成果をもたらすことが期待されている。事例紹介:3D活用で消費財業界をサポートオフィスでもノートPCが便利>最適機種は現実世界とデジタル世界を結ぶアナログ技術あらゆるモノを安全&セキュアにつなぐサポート体制強化で市場シェア拡大へ/ST7nmや5nmノードを見据えた電源技術いま押さえたい経営力向上の鉄則2025年の崖を飛び越えるIT戦略とはセキュリティも万全な新IoT向けマイコン500万社が導入。