この調査では「LGBT」という言葉の浸透率も調査されており、約68.5%が「知っている」「何となく知っている」と回答。上記の2015年の調査では浸透率は約37.6%だったため、3年間で浸透率が急上昇したことがわかる。上記の結果から、2010年代の日本の20~59歳においてはLGBTは概ね5-6%前後であり、無性愛者などのその他のセクシャルマイノリティが2-3%、合計すると8-9%であったことが伺える。学校の40人のクラスがこの比率に近かったならば、その中の2人くらいがLGBであり、1人くらいがLGBT以外のセクシャルマイノリティであり、合計して3人くらいがセクシャルマイノリティ、ということになる。これらの結果が発表された際には、「そんなに多いのか」と意外に思う人も少なくなかったようだ。これにはLGBT当事者が「自分がLGBTであることを誰に告げるか」という問題が関わっており、LGBT当事者の大半は誰にも告げないか、あるいは告げたとしても家族や親しい友人などの信頼できる相手のみに限定している。LGBTに対する認識と反応(「同性愛」の記事も参照。)従来、LGBTをはじめとする性的少数者の扱いは厳しいものであった。同性愛は罪や病気であるとか、道徳に反するなどとされ、個人からの攻撃のみならず、ときには政府によっても行政サービスの拒否などの差別が公然と行われていたという。23:04)近年ではLGBTをはじめとする性的少数者に対して理解の目を向け、不当な差別を排除しようとする風潮が世界的に広がりつつある。調査によれば、職場でのLGBT差別について全体の81.0%が「なくすべきだ」と回答している。過去に行われた扱いや政策などについて改めて当時の関係者が謝罪を行うケースが出てくるなど、行政や風潮といった全体としての扱いという面でも見直しが行われてきている。参加者上回る数千人が抗議しかしその一方、同じ調査によれば、職場にLGBの人がいた場合「嫌だ」あるいは「どちらかと言えば嫌だ」と感じる人は全体の約35.0%であった。職場にTの人がいた場合「嫌だ」あるいは「どちらかと言えば嫌だ」と感じる人は全体の約26.3%であった。この調査においてはLGBの場合もTの場合も、女性より男性の方が、そして若年層より年齢が上の世代の方がLGBやTに対する抵抗感を持つ割合が多かった。LGBT当事者が身近にいる人といない人では、身近にいない人の方がLGBTの人が職場にいることに抵抗感を感じる割合が2倍ほど高かった。調査結果では「よくわからないから抵抗を感じるという人も少なくないのでは」と考察されている。2019年に、LGBT当事者の就活支援をするNPO法人「ReBit」が発表したところによると、同性愛者らの42.5%、トランスジェンダーの87.4%が選考時に「性の在り方」に関して困ったことがあったと回答。海外ではより顕著に反応している者が現れている。「少数派が特権扱いになっている」「多数派が不当に抑圧されている」と感じる人たちも出てきており、"正常な"パレードやデモを開催する組織や団体もいる。