名古屋にいたのだけれども、あの、長くて不気味な揺れにぞっとして起きました。その日お腹にいた赤ちゃんが生まれたときは、赤ちゃんの服の裏に、お守りに住所と名前を書いて縫いつけました。離れ離れになっても生き抜いていけるようにと。天災に対して、何らかの教訓を得て備えることは大人として役割でしょう。家づくりのための地震の教訓とは何だったのでしょうか。良い中古住宅を手にいれるために阪神淡路大震災が教えたダメな家とはあの震災で5千人を超える死者を出した大きな理由は「木造住宅の密集地だった」ことだと言われています。木造住宅は良く燃えます。木造がダメだったということではありません。湿気によって腐っている家の主要構造部が腐っていれば、シロアリ被害と同じで家の強度が著しく損なわれます。雨漏りや結露により壁の内部に水が入ることで柱などの腐朽が起きます。家の防火性能が劣っている都市計画法により定められた地域では、家の外壁や窓を防火構造にしなくてはいけません。古い建物では、防火性能を満たしていないことや、木が乾燥しているので大変燃えやすくなっています。密集地では、延焼がおこることが一番怖いことです。耐震性能が劣っている地震大国日本ではありますが、計算によって計る耐震性に関しては建築基準法が定められてからの事になります。それまでの経験値により導き出された建築基準法は、大火事や地震が起きると人々の安全を守るために随時手直し変更が加えられています。新耐震基準が発布されたのは1981年ですから、それ以前に建てられた家は新耐震基準を満たしていない場合があります。自分の家が”阪神淡路大震災が教えたダメな家”かもしれないというケースでは、そもそもリフォームの根本的な見直しが必要です。待って!そもそもその戸建て、リフォーム可能!?家が欲しいが新築までは費用が出ないという場合中古物件を購入するのも一つの選択肢です。好立地でも家付きの土地は比較的安価に手に入りやすいということもあり、中古物件をリフォームして暮らすというのはとても効率的でよい方法なのです。購入する前に思っていたよりもリフォーム費用がかさんでしまう、という場合に予算計画が崩れてしまいます。中古住宅やマンションをリフォームして暮らす目的で購入する場合は必ず、リフォーム費用ができるだけ抑えられる物件を選びたいものです。チェックは怠りなく!リフォームして使える中古住宅かどうかのチェックが必要なわけ戸建ての中古住宅の場合、躯体(構造体)のみ残すリノベーションが可能かどうかをチェックします。内装だけリフォームする場合でも、躯体の安全性が確保できない家に住むことはできませんから。躯体の安全性が確保された上で、どのようなリノベーションを行うかは、予算次第で自由です。住宅調査、インスペクションとは?リフォーム会社によって工事が着工してから中古住宅の躯体状況がわかることが多く、改修のための膨大な追い金が追加されたりして中古住宅売買トラブルの原因になっています。現在ではインスペクションを専門とする業者がたくさんあり、中立的に工事の調査をすることができます。インスペクション調査は補助金対象にもなっていますので、チェックしましょう。宅建業法におけるインスペクションに関する法改正についてインスペクションに関しては、本来ならば中古物件を扱う不動産会社によりなされた上で「認定済み」物件として販売されるのがスムーズかと思えます。現在のところそういったシステムは義務化されておらず、国を挙げて整備中といったところです。宅建業法が一部改正され、インスペクションを促進する目的で仲介業者と買主の間に行われるべき説明責任などの項目が付加され、2018年4月1日に施行されることが決まっています。この法律改正にはどんな意味があるのでしょうか。物件購入は、自己責任で!?この法改正の最終目的は「仲介業者によるインスペクションの義務化」です。2018年から施行される法改正はその第一歩ともいえる動きであると評価できます。購入者にとっては「購入する物件が重大な欠陥を持つこともある。インスペクション調査を求める場合は契約に盛り込むか、購入後自分自身で住宅調査を行う必要性が出る可能性もあるということを認識の上でで購入契約する。」というスタンスが必要であり、購入者の自己責任をしっかり問われることになります。購入前に買主が勝手にインスペクションを行うことはできないので、ある程度目視で「中古物件の見る目」をもっておくことで、購入判断をすることが、とても大切です。買ってはいけない中古住宅に手を出してはいけません。リフォームに向かない中古住宅をチェックしようでは、実際どのように自分自身の目で中古住宅を見極めるのでしょうか。インスペクション業者のチェック項目を参考に見ていきましょう。軒裏の構造」「外壁と軒裏、屋根、ベランダの雨水状況」で、仕上げの状態を以下の内容で調べます。■赤水が出ないか■漏水はないか■排水詰まりはないか■排気ダクトの破損はないかなどです。インスペクション業者の場合、機械を使った計測も行いながらこれらの項目について調べていきます。地盤沈下について建物を建てる時に、地盤の調査をします。家の躯体(構造体)を設計する構造設計には欠かせない調査で、建物の基礎設計のために必要なのです。想定外の地震や津波などで地盤が液状化し、強度が得られなくなってしまったということも時にはおきます。そもそも地盤調査をしていないというのは論外としても。何らかの理由で地盤が傾き家も傾いてしまった、という事は「ありえないこと」ではないのです。けられている事項を満たしていない土地や建物は購入してはいけません。住宅を建築する土地は道に面していなければなりません。建築基準法に定められた条例で、車が一台入れる2m(3m地域もアリ)道に接することが義務づけられています。土地を分ぴつした場合や、古い住宅地では基準に達していないケースも現存します。した建築物は新たに家を建て直すという事ができません。暮らし続けるためには既存の建物をリフォームするしかありません。他にも地域により様々な条例や規制等があります。排水に関して許可が必要な場合もあります。リフォームがことのほか大規模になり建築許可申請が必要になる場合には、改めてすべての法律に鑑みて審査されますので、注意が必要です。人命が危険にさらされないための法律ですのでおろそかにはできません。「古い住宅は壊して新築する」どのケースにおいても、購入する前の入念な事前チェックは必要です。法律は売買契約における購入者を守るようにはまだまだ整備されていないのが現状だからです。ある程度のところは自分の目で確かめて、理想の家をできるだけ費用を抑えた形で手に入れたいものですね。)この記事へのコメントはありません。この記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。