)を株式に転換したときの価値に着目した転換社債の理論価格のことで、株価を転換価額で除して求める。株価と転換価額が同じときには100となり、100を上回っている時は、社債としての価値以上に株式としての価値の側面が強く表れ、100を下回っている時は、社債としての側面が強くあらわれる。保有する転換社債を株式に転換するかは、パリティ価格と転換社債の時価の比較で検討でき、パリティ価格>転換社債の時価であれば株式に転換したほうが有利になるが、売却時の取引コストや経過利息が受け取れない等の考慮も必要となる。転換社債の時価とパリティ価格との差を乖離といい、この乖離を率で表したものを乖離率という。乖離率の正の値が大きい(パリティ価格<時価。「プラス乖離」又は「順乖離」という)ほど、株価に比較して転換社債が割高に買われていることになり、乖離率の負の値が大きい(パリティ価格>時価。「マイナス乖離」又は「逆乖離」という)ほど、株価に比較して転換社債が割安となっていることになり、一般にプラス乖離の場合は転換社債のまま売却した方が有利であり、マイナス乖離の場合は株式に転換して売却した方が有利となる。