content日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)は4月11日、国内企業の社員教育におけるeラーニング実施状況などのアンケート調査結果を発表した。実施教育テーマなどを質問している。それによると、eラーニングの実施率は80.0%と、2014年度調査時の62.3%から1.3倍に増加しており、中でも従業員規模3000人以上の企業では95.8%と高い割合で導入されていることが分かった。調査結果の概要は以下の通り。eラーニング実施率は2014年度に比べ大きく増加eラーニングの実施状況では、80.0%(288社)が「実施している」と回答、2014年度に比べ、実施率は大きく増加した。「一度も実施したことがない」企業は12.8%(46社)、「過去に実施したことがあるが、現在は実施していない」企業が6.4%(23社)で、eラーニング非実施企業は19.2%(69社)となっている。(JMAM提供)従業員規模別にみると、3000人未満の企業では実施率が80%未満であるのに対し、3000人以上の企業では90%以上となった。」が6割以上eラーニング導入理由についての回答は、「多数の社員の同時教育が可能である」が67.4%で最多となった。適している」(30.6%)、「遠隔地(海外含む)でも同一の教育が可能」(29.9%)と続く。2014年度調査と比較すると、「手軽に学べる」や「スマホやタブレットでの受講も可能である」が15ポイント以上増加している。(41.0%)、「メンタルヘルス」(40.3%)と続く。2014年度調査と比較すると、「メンタルヘルス」「ハラスメント」が10ポイント以上増加している。(JMAM提供)eラーニングツール選定では3分の2近くが「価格」を重視eラーニングツール選定時に重視する点としては、「価格」(66.0%)、「わかりやすさ等、教材の品質」(58.3%)、「コースラインナップの多さ」(54.9%)の3項目が50%を超えている。2014年度調査と比較すると、「コースラインナップの多さ」が約15ポイント増加し、「スマホやタブレット対応コースの多さ」も約10ポイント増加している。(42.7%)、「受講者管理等のシステム利便性の向上」(37.5%)、「スマホ・タブレット対応コースの充実」(36.1%)と続く。2014年度調査と比較すると、「スマホ・タブレット対応コースの充実」の割合がやや減少し、「コースの改訂頻度の高さ」がやや増加している。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。