支援するための新たな施設となる「土壌分析室」をつくった。リアルタイムPCRなどを導入し、土壌中の肥料3要素(窒素・リン酸・カリ)、微量元素5種(鉄・銅・マンガン・亜鉛・モリブデン)など18項目の化学性のほか土壌病原菌、土壌センチュウなどを分析することができる。全自動機器を導入しているので、1日あたり40土壌を分析することが可能だ。当面は現地の技術普及活動に限定して利用するが、平成27年1月からは生産者に対する分析サービスも開始する予定だ。この新たな事業について、同社の井上智広専務は「農家の方と話をすると、土のにおいとか味とか感触とかを耳にする。これらを測るということは難しいことだが、将来的には視野に入れて総合的な診断をしていきたい。土壌処理剤の普及拡大には、製品だけではなく、ソフト面からのサポートも不可欠だ。サービスを通じて、農業生産における品質の維持・向上に役立っていきたい」と抱負を述べている。Reserved.このページの先頭へ。