満足した購入商品は「服・かばん・靴」であり、購入率も高い。出発前に役に立った情報源は「親戚・知人」とする回答が多い。陸続きで出る人が多い。単純比較はできないが、訪日は1%しか占めていない。▼SNS正統派SNS:Facebook(人口普及率:49.03%)マイクロブログ:Twitter写真共有:Instagramモバイルメッセージ:WhatsApp、LINE特徴この段落の要約タイによく行く。高級品より日常品への需要が高い。マレーシア人は、東京より大阪を好むようだ。東京は既に外国人観光客が多数訪れており、「国際化しすぎている」という印象。マレーシア人の間では大阪の人々のほうがフレンドリーで、食べ物がおいしく、物価が安いというイメージがある。大阪は東京ほどの大都市ではないとも思っている。と日本旅館と高級ホテル、安価なホテルに宿泊した人の割合が同程度。宿泊施設に英語対応を求める人の割合が他地域と比較して高。高級品より現地の人が使う日用品を買いたいと考えている人が多く、「食品(その他)」「日本の特産品、伝統的なもの」を買いたいと答えた人が多い。「ショッピングモール」「スーパーマーケット」で買い物をした人が多い。「治安の良さ」「世界遺産への関心」で日本旅行を選んだ人が多い。少人数での旅行で、安価な食事や安価なホテルなどを利用し、できるだけ安く、自由に旅行先を回るスタイルを好む人が多い。一人旅の割合が8地域の中で最も高い。日本旅行の情報を日本政府観光局や旅行会社のホームページなどから収集する人の割合が地域と比較して高い。人気の訪問国・地域(2013年):1位タイ、2位インドネシア、3位シンガポール、4位中国、5位香港(※日本は11位)・人気の日本の訪問地:ゴールデンルート、北海道マレーシアからの人気の旅行先はタイそしてインドネシア、中国、シンガポールと続く。アクセスが良く、言葉の問題や食事(ハラル)の問題も少なく、飛行機で2時間ほどで到着する近距離エリアに底堅い人気がある。世帯収入の上昇など好条件に加えて、官民を挙げた日本への観光誘致活動の成果もあり、2014年はマレーシアから約25万人の訪日数を達成、前年比35.6%の大幅伸長を記録している。タイやインドネシアがマレーシアから毎年120万人以上の観光客を呼び込んでいることと比べるとまだまだ規模は小さいが確実に日本ファンを増やしている・マレーシアの最も主要な旅行形態は「家族旅行」。「四季の体感」を挙げている。・訪問地域は、北海道と東京が人気を二分している。外的要因この段落の要約エアアジアを筆頭に安めの直行便多い。2012年は日本国内でもLCC(ローコストキャリア=格安航空会社)が本格的に参入を始め、LCC元年となった。3空港で直行便を就航させている。時期にもよるが日本とクアラルンプールの片道直行便で2万円前後という格安価格のため気楽に日本への旅行を計画できる個人旅行者が増加した。2014年5月よりクアラルンプール国際空港にLCC専用ターミナル「KLIA2」がオープン。クアラルンプール市内から電車も直結しており、LCCの利用がますます便利になった。2013年7月1日より東南アジア(マレーシア、タイ、インドネシア、ベトナム、フィリピンの5か国)の訪日観光客向けビザの取得条件について大幅な緩和を行った。これによって、マレーシアからの短期滞在の観光客はビザ取得免除となっている。ビザ緩和で先行していた韓国に対抗する狙いもある。アップル旅行グループのリー・イーホエ会長1996年創業。同社で手掛けるツアーのうち約6割が訪日旅行で、「訪日旅行=アップル」のブランド認知を強みに、マレーシア国内で最大手となっている。現在は旅行業のみならず、不動産投資やホテル経営、PR会社、運輸業など、グループ全体で23社を擁する。ツアーで利用する航空会社は利便性で選ぶ。最有力となるのは、地元の航空会社でチャーター便などの交渉がしやすいMAS。次に日本への直行便があるJAL。北海道ツアーの場合は、タイ航空を利用することも。KLから成田空港に飛んで、さらに羽田空港に移動して北海道を目指すより、タイ・バンコクから直接北海道に飛ぶほうが運賃が安く済む。新千歳線就航が雪遊びやスノースポーツを目的とした訪日需要を喚起した。連休を取得できたこと、旧正月期間中の訪日ツアーが昨年に比べ多数催行されたことなど、様々な要因で2016年冬も伸びた。パス等のランド部分を旅行会社に依頼している。旅行会社では、この需要に応えるため、航空券を含まないランドパッケージの販売にも力を入れている。日本では、ハラル(イスラム教の戒律で許されたもの)対応をうたい、朝食のバイキング会場でムスリム向けのメニューを用意しているホテルもあるが、同じ会場の別コーナーには豚を含んだメニューがあることがある。食品そのものに豚製品が使われていなくても、一緒に調理されるとムスリムは口にすることができない。このようにまだ対応には時間がかかるかもしれない。その一方で、商業施設や駅、ホテルなどに礼拝所を設けるところも増えてきた。日本でもハラル対応の飲食店を紹介したガイドブックが出版され、一部のホテルチェーンでは、ハラル食を提供し始めた。5年前はムスリムを受け入れるホテルを見つけるのも難しかったことを考えると、理解は進んでいる。ムスリムが安心して旅行できることのアピール重要。情報収集も日本の知人からが4割も。◎月別データも参照2009年まで下がっていた。14.15年の伸び幅は高い。3、4、5、12月は10%越え。並にいるが、それ以外はすべて低い。20%を占め、調査対象の国籍・地域の中で最も高い。▼GDP/人口/旅行者人数1人あたりGDP1番低い旅行者人数も人口の3%ほど.うち、訪日は8%。Messengerがモバイルメッセージングサービスの82%のシェアも取っている。Instagramの人気が凄まじいです。Instagramで写真をアップしてTwitterに連携して投稿するという使い方も多い。フィリピンは急成長し始めたアジアの発展途上国の中でも最も遅く立ち上がろうとしている経済国。スマートフォンの普及もアジアで一番遅い国。SNSが流行り出している。3種類に分かれる収入証明書等は不要。ビザの有効期間は3ヶ月。フィリピン国民に対する数次ビザの大幅緩和。)のパッケージツアーを利用して訪日するフィリピン国民を対象として,簡易な手続で一次査証(一回有効の査証)発給申請を行うことができる制度の運用を開始。用意する必要のあった書類の一部(渡航費用支弁能力を立証する書類等)の提出を省略することができる。日本国内で、在日フィリピン人は中国、韓国の次に多い。長期休みと桜の時期かぶり、桜需要が大きい。2014年は中国に次ぐ高い増加率である。東南アジア市場で最も高い伸率フィリピン客の特徴は英語を話すこと、ファミリー旅行。在日フィリピン人の存在は大きい。2013年で約21万人と中国、韓国に次いで多く、親族訪問に限らず、日本とフィリピンの人的往来は以前から盛ん。5月上旬と桜の時期と重なるため多くの人が桜を目当てに訪日旅行。団体ツアーはほぼ東京・大阪のゴールデンルートのみ。フィリピンの場合、全体でみると団体とFIT(個人客)は半々で、アセアンの中ではFITの存在感が大きい市場のひとつといえる。フィリピンには中小の旅行会社が多く、不特定多数の人たちが参加する募集型ツアーよりも家族単位のグループが多く、個人手配の旅行に近い。英語を話すので、欧米客と同じJTBのサンライズツアーやグレーラインのバスツアーに参加することも多い。国内移動も自分たちで新幹線に乗る。物怖じすることなく欧米客と一緒にバスツアーに出かけるのが、フィリピン人旅行者だ。その意味で彼らは英語圏の旅行者に近い。万人)がメトロマニラ(マニラ首都圏)に居住。マニラの平均世帯月収は全国平均の倍近く、ターゲット層はメトロマニラに集中している。マクロ的な取組みこの段落の要約マニラとセブの富裕層、若年層に積極的にプロモーション。▼就航路線フィリピンから日本に乗り入れている航空会社も多彩で、日本航空や全日空、フィリピン航空だけでなく、LCCのセブパシフィック航空やジェットスター航空、ジェットスター・アジア航空がある。大韓航空やキャセイパシフィック航空などの経由便も利用。会場として開催された。ブースで販売される旅行商品を購入することができる。家族や友人などと行く小グループの旅行が一般的で、旅行会社を通じて予約することが多く、「フリー&イージー」(航空券と宿泊のセット、またはランドアレンジメントという、宿泊のみまたは空港からのアクセスのついた商品の総称のこと)という廉価な商品と「オールインクルーシブ」という観光・食事まで全て含んだ高価なツアーに大別される。・主要市場であるマニラ首都圏にて集中的にプロモーションを行うほか、直行便が増加しているセブでのプロモーションも引き続き展開。・最大のハイシーズンであるイースター休暇の前後(3月、4月)と第2のハイシーズンである12月をターゲットに、人気のある東京・大阪(各々の周辺地域への宿泊を促進)に加え、直行便の飛ぶ九州や旅行先として注目が集まる北海道等への送客を図る。(最大ボリューム層)、220歳代若者層(潜在的ボリューム層)とする。)、ショッピング、キリスト教関連、2の潜在的ボリューム層に対しては、日本の最新文化(ポップカルチャー)、都市観光、ショッピングとする。(マニラ)(16年4月26日の日本観光庁発表などより)。「復活祭」などと訳される、キリスト強の人々の大事な日。「春分の日のあとの最初の満月から数えて最初の日曜日」と決められている。その前後を連休にする企業等が多い。基本的数値この段落の要約ビジネスや知人訪問が多い。