セブン-イレブンツイート「Thinkstock」より昨年12月、欧州連合(EU)加盟国のギリシャ・アテネで大騒動が起きました。EUが食品添加物のリン酸塩について使用中止の方針を打ち出したことが発端です。リン酸塩が使用できなくなれば、アテネの大衆食となっているホットドッグが食べられなくなるとして、市民を二分する論議となっています。した動きは、ヨーロッパから世界各地に波及していくはずです。日本でも、こうしたリン酸塩をめぐる動向から昨秋、大手コンビニエンスストアチェーンのセブン-イレブン、ローソンなどが「リン酸塩不使用」を公表しました。リン酸塩不使用が実行されれば、それは消費者の健康にとっていいことです。しても懸念されるのは、大手食品メーカーや流通サイドの「リン酸塩隠し」が、今以上に横行するのではないかということです。現状でもリン酸塩は「調味料(アミノ酸等)」の中に隠して使い、原材料表示に記載されないようにするという手口が非常に多くなっています。「調味料(アミノ酸等)」には、グルタミン酸ナトリウムなどの化学調味料のほか無機塩も使用できることになっています。無機塩のリン酸塩を使用しても「調味料(アミノ酸等)」の一括表示で済みますから、消費者に対してはリン酸塩の使用を隠せるわけです。法律違反ではありませんが、消費者を欺く行為といえ、納得できるものではありません。「リン酸塩隠し」が目立つようになったのは数年前からで、消費者のリン酸塩への警戒感の高まりが背景にあるのは間違いありません。大量製造する加工食品にリン酸塩は不可欠な添加物で、これを使わないわけにはいきません。そこで、一括表示の「調味料(アミノ酸等)」、または「pH調整剤」として使い、リン酸塩の名が原材料表示に出てこないようにしているのです。したことを防ぐためにも、使用した食品添加物はすべて物質名で原材料表示をすべきです。セブン-イレブンやローソンが、「リン酸塩不使用」を強調するのならば、「調味料(アミノ酸等)」「pH調整剤」として使われている具体的な使用添加物名を原材料表示するか、インターネット上で公表するべきです。NEWSNEW2020.02.14大塚家具はヤマダ電機の“救済”で再建可能か。クリックしてプッシュ通知を停止する。