2020/02/14株式投資においては、どの銘柄を買うのかと同じくらいどのタイミングで買うのかが重要になります。どれほど優秀で将来性のある会社の株であっても、買うタイミングを間違えてしまえば大損害を被ることになります。一方で低迷する企業であっても買うタイミングを間違わなければ大きなリターンにつながることもあります。株価を予想することは非常に難しく、投資家の多くはどのタイミングで株を買えばいいのかなかなか判断できません。そこで今回は、株式投資で全力買いすべき5つのタイミングをご紹介します。株の買い時を見極め誰もが株を売る中で買い漁ることが株式投資の成功の秘訣です。相場全体の大暴落は千載一遇のチャンスです。個別の企業が何らかの問題を起こして株価が低迷しているわけではなく、投資家が勝手に驚いて株を投げ売りしているだけであるため、安心して株を買い漁ることができます。相場全体の大暴落とは、バブルの崩壊のことです。相場全体の大暴落が起こる直前には株価が異常なほど上昇します。企業の業績と株価の値動きが乖離しており、投資家の楽観的な思惑によって株価が上昇を続けます。誰もが株に投資して、それ以上の投資が難しくなったタイミングで大暴落が発生します。大暴落が発生すると、株を高値掴みしていた投資家は損切りするために株を投げ売りします。すると株価の下落が株価の下落を呼んで、企業の業績と株価の値動きが乖離。バブルのときは企業の業績以上に上昇していた株価が、今度は企業の業績以上に下降していきます。バブル崩壊による急激な株価の下落はニュースにもなることが多く、株式投資の初心者でも株価が急激に下落していることを判断することができます。個別企業の業績とは無関係に株価が下がる相場全体の大暴落では、個別企業の業績とは無関係に株価が下がります。大暴落が株を買う最高のタイミングになるのは個別企業の業績と株価の値動きが大きく乖離するからです。企業の業績と関係なく株価が下がれば単純に株が割安になるため、安心して購入することができます。投資会社や銀行などの金融機関は、株価の変動が業績と密接に関わっているため注意が必要です。株価の下落が業績に関係している企業の株を買うときにはよく考えましょう。底を打ってから買う相場全体の大暴落で株を買う場合には、必ず株価が底を打ってから買うようにしましょう。相場格言には「落ちてくるナイフは掴むな」というものがありますが、これは下落中の株を買ってしまうと株を買った後にさらに株価が下がってしまう可能性があるため、株価が底を打って上昇に転じてから株を買うべきだという比喩です。落ちてくるナイフを掴もうとすればケガをする可能性が高いですが、ナイフが落ちてしまえば安全に拾うことができます。どのくらい下落すれば底値になるのか判断するのは難しいですが、株価が下落したときには損失を避けるためにも焦って株を買うようなことはしてはいけません。大暴落の後にやってくるのが市場全体の景気後退局面です。景気状況は好景気と不景気の循環を繰り返していますが、不景気のタイミングも株価が下落するため株の買い時になります。多くの会社が業績悪化する市場全体の景気後退局面では、多くの会社の業績が悪化してしまいます。大暴落によって株価は下落しますが、株価の下落が実体経済にも影響を及ぼしてしまいます。景気後退局面では不景気になってしまうため消費者の購買意欲が低下し、会社自体に問題がなくても商品が売れなくなってしまうため業績が悪化します。業績悪化の度合いは業種や企業によっても大きく異なります。市場全体の景気後退局面では、会社の業績が悪化するため倒産してしまう会社も現れます。倒産する会社に投資してしまえば、どれだけ株価が安くても損をすることになります。そのため市場全体の景気後退局面で投資する場合には、会社の見極めが必要になります。財務状態が盤石で不景気を乗り切ることができる会社を見つけ出さなくてはいけません。不景気では赤字転落してしまう会社も少なくありませんが、好景気のときに盤石な財務状態を保っていた会社なら不景気を乗り切ることができます。不景気は長くて4年ほど続くため、不景気を乗り切るだけの体力のある会社を見極めるようにしましょう。投資家もお金がないため株を買えなくなる相場全体の大暴落に続く市場全体の景気後退局面で株式投資できれば大儲けすることができます。多くの投資家は市場全体の景気後退局面で投資することが難しくなります。不景気のあおりを受けて投資家自身のお金がなくなってしまうためです。十分な資産がなければ不景気の中で投資を続けることは難しく、生活費に加えて投資資金を捻出できなければ投資を断念せざるを得なくなってしまいます。自分が勤めている会社が倒産したりビジネスが不調になれば投資どころではなくなってしまいます。そのため市場全体の景気後退局面でしっかりと株式投資をしたいなら、不景気になる前の好景気のタイミングで投資を控えてお金を貯め込んでおくことが大切になります。準備をしていた投資家だけが株のバーゲンセールを満喫することができます。相場全体の大暴落や市場全体の景気後退局面で株式投資できるタイミングは限られています。企業の特殊要因なら景気に関係なく絶好の投資タイミングが到来することがあります。優秀な企業であっても失敗するときには失敗します。不祥事は典型的な例です。不祥事を起こした会社は評判が悪くなってしまうため株価が下落します。不祥事が経営に直結するようなことでなければ業績が落ち込むことはなく株価だけが下がるため株の買い時になります。会社が不祥事を起こしている場合には、会社の体質に問題がある場合も少なくありません。表に出てきた不祥事が氷山の一角であり、株価が下落したと思って株を買ってから続々と不祥事が発覚することも少なくありません。会社の不祥事によって株価が下落したときに株を買うのは、不祥事の内容とその会社の見極めが非常に重要になります。失敗すれば大損することになります。会社の不祥事に近いのが経営者の不祥事です。経営者が不祥事を起こせば会社の株価も下落します。経営者が有名であれば不祥事も株価は下落の大きな要因になります。不祥事の内容が経営と関係のないことなら、業績を維持しながら株価だけが下落するため絶好の買いのタイミングになります。経営者が致命的な人物の場合でも、経営者が交代すれば業績が回復する可能性は十分にあります。会社の不祥事と同じように経営者の不祥事においても、不祥事の内容がビジネスと関わっているかや挽回可能な不祥事なのかを見極める必要があります。会社が訴えられたときには、特別損失が発生するため会社の株価が下落することがあります。訴訟の内容がビジネスモデルを脅かすようなものなら株価が下落するだけでなく業績も悪化しますが、訴訟の内容がビジネスモデルを脅かさないようなものなら買いのタイミングになります。堅調な業績を維持できるなら一時的に損失が発生しても大きなダメージはなりません。長期的な投資を前提にしているなら短期的な損失によるダメージは気にする必要がありません。訴訟問題の内容にもよりますが、もし今後の業績に関係のない訴訟で損失が発生して株価が下落しているなら、今後にかけてその株を買っておくべきです。一時的な業績の悪化も株の買い時となります。株式投資家の多くは短期指向であるため、一時的に業績が悪化すれば株価が下落する前に逃げ出そうとするため損切りします。すると株価は下落していきます。一時的な業績悪化か否かを見極める一時的な業績の悪化で下落した株を買うときにも注意が必要です。株価が下落したタイミングで一時的な業績の悪化なのか、それとも継続的な業績の悪化なのかを見極めることが困難だからです。継続的な業績悪化なら、業績が回復しないため株価が回復することはありません。大きな損失が発生してしまいます。一時的な業績悪化なら心配する必要はありません。業績が回復すれば株価も回復して素晴らしいリターンを生み出してくれるからです。一時的な業績の悪化によって株価が下落した株を買う場合には、その企業の状況をしっかりと見極める必要があります。ビジネスモデルに着目する一時的な業績悪化なのか継続的な業績悪化なのかを見極めるときにはビジネスモデルに着目しましょう。業績悪化の原因が業績を維持するために重要となるビジネスモデルに関係していなければ業績が回復する見込みがあります。突発的な事件や事故で業績が悪化しているなら、本質的にビジネスモデルとは関係がないため安心して投資することができます。世界中のコカ・コーラの工場が壊れてもコカ・コーラは必ず復活できます。工場を建て直せば再びコカ・コーラを販売することができるためです。ところがコカ・コーラがソフトドリンクを売らずに家電メーカーに転身したなら話は別です。コカ・コーラの強みは全く生かされないため、業績回復を見込むことはできません。市場全体の需要とビジネスモデルによる供給が合致しているなら、一時的に業績が悪化しても挽回することは十分に可能です。優秀な企業なら必ず復活する一時的な業績の悪化で株価が下落している場合、優秀な企業なら必ず復活することができます。この優秀な企業というのはしっかりとしたビジネスモデルを構築している企業のことで、経営者に頼っているような企業のことではありません。経営者に頼っている企業では、経営者次第で業績が回復するか否かが決まってしまいます。優秀な経営者が入らなければ業績回復を見込めません。ビジネスモデルがしっかりしていればポンコツ経営者でも業績は回復していくはずです。業績が悪化する前の財務状況がしっかりしているなら、一時的な業績悪化という難局も乗り切るだけの体力が残っているはずです。綱渡りをしているような危険な会社が一時的に業績悪化しているなら手を出すべきではありませんが、もし優秀な企業が一時的に業績悪化しているなら株を買うだけの価値は十分にあります。企業が構造再編するときには企業の実力と株価が大きく乖離する場合があります。このとき上手に株を買うことがでできれば大きなリターンを手にすることは容易です。企業の構造が再編成されると、さまざまなムダが発生するため一時的に特別損失が発生することがあります。この特別損失が大幅な減益や赤字へとつながり株価に悪影響を及ぼします。非常に分かりやすいのが企業同士が統合した場合です。企業同士が統合すれば、組織が再編成されるため人員が不要となりリストラされることも少なくありません。不採算事業の見直しなども行われます。その結果、一時的には減益や赤字になってしまうため株価が下落しますが、統合した企業の相乗効果が発揮されれば業績は上向いていきます。株価が下落したタイミングで株を買っておけば、その後の業績アップによって株価も上昇していきます。企業同士の統合が最高の投資タイミングになることもあります。子会社を買収した場合や売却した場合にも株価は大きく動きます。企業同士の統合と同じような理屈で株価が変動しますが、株価の変動は親会社に対する子会社の規模によって大きく違ったものになります。買収や売却した子会社と親会社の関係によって業績は大きく変わってきます。相乗効果が発揮できる子会社を買収すれば業績は上向きますが、相乗効果を発揮していた子会社を売却すれば業績は下向きます。企業同士の統合に比べて子会社の買収や売却はインパクトが小さいため、株価と企業の業績を十分に見極める必要があります。事業をスピンオフした場合には、親会社や独立した会社の株価が大きく変動します。会社が事業を会社として独立させる場合には、母体となった会社への影響を考えて業務状況を万全な状態にして独立させます。そのため独立後に業績や株価が上昇していく場合があります。事業の独立前と独立後の全体の株価の差にも注目しましょう。総資産100億円の会社から一部の事業が会社化して独立した場合、親会社の総資産が90億円になったのにスピンオフした会社の総資産が20億円ならスピンオフした会社は事業を会社にしただけで資産が2倍の10億円増えていることになります。スピンオフした会社の株価が本来の2倍になっているとも考えられます。中にはスピンオフした会社の総資産が親会社の株の持ち分を含めてはるかに超えているようなことも起こります。総資産100億円の会社から一部の事業が会社化して独立した場合、親会社の総資産が100億円でスピンオフした会社の株式を50%保有しているのに、スピンオフした会社の総資産が1000億円になっているような状態です。親会社がスピンオフした会社の株式を50%保有しているなら、その時点で持ち株だけで資産が500億円以上になるはずですが、500億円の株式の価値を織り込んだ親会社の総資産が100億円ということも起こります。事業の独立に限らず会社の構造再編では、明らかにおかしな状況が生まれることも少なくないため、状況を見極めて間違いを見つけ出せれば割安で株を買うことができる場合もあります。まとめ現実的にはこれら以外にも株式投資で全力買いすべきタイミングはありますが、これら5つのタイミングを見極めることができれば大きなリターンを手にすることができます。大チャンスとなるのが、複数のタイミングが重なったときです。大暴落時に不祥事を起こした企業が構造を再編するなど、いくつかの要素が組み合わせられると株価が大きく下がります。株価が下がったときには株価が下がったことが株価の下がる原因になるため極端に株価が下がることがあります。多くの投資家が株を売る中で買うことは難しいですが、思い切って買うことができれば大きなリターンが待っています。株式投資で全力買いすべき5つのタイミングを見極めて確信が持ってここぞというときには大きなリターンを狙ってみましょう。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。つけっぱなしの電気代節約でオシャレに暖かく冬の強い味方になってくれる電気ストーブ。