挽板の継ぎ手は、板10枚ごとに乱継ぎとし、継手は垂木芯で突付けとする。小屋組を、存在床倍率を有する構造とする場合は表-4~表-6の仕様を採用すること。表-4若しくは表-5と表-6の仕様と併用する場合の存在床倍率は、それぞれの存在床倍率の和とする。50」又はこれと同等の品質を有する釘を言います。詳しくは、家づくり資料室「釘の種類」をご覧下さい。5,各部位の継手及び仕口が基準に適合していること。存在接合部倍率を、その他の建物外周部に接する継手・仕口は0.7以上の存在接合部倍率を有する構造とすることが求められています。耐力壁に接する柱頭・柱脚の接合(告示1460号第2項)は、各等級共通にて確認する必要があります。等級1では、1)、2)の構造耐力は要求されていません。これと同等以上の引張耐力が必要です。胴差を通柱にかたぎ大入れ短ほぞ差しとして、羽子板ボルト(厚さ3.2mmの鋼製添え板に径12mmのボルトを溶接した金物)を用い、胴差に対して径12mmのボルト締め、通柱に対して厚さ4.5mm、40mm角の角座金を介しナット締めしたもの。胴差を通柱にかたぎ大入れ短ほぞ差しとし、短ざく金物(厚さ3.2mmの鋼板添え板)を用い、双方の胴差に対してそれぞれ径12mmのボルト締めとしたもの。当該筋違いを含む軸組が外壁に直行して接する場合15KNホールダウン金物(厚さ3.2mmの鋼板添え板)を用い、胴差に対して径12mmのボルト3本、通柱に対して当該ホールダウン金物に止め付けた径16mmのボルトを介して緊結したもの。下記に記載する「一定条件の部位」の継手・仕口には、計算式-3にて算出した必要接合部倍率(0.7を下回る場合は0.7とする)以上の存在接合部倍率(表-8)を、その他の外周部に接する部分の継手・仕口については0.7以上の存在接合部倍率を確保する必要があります。2階の外壁と接する1階の小屋組及び屋根面において、当該小屋組及び屋根面の2階の外壁側の両端の仕口。耐力壁線までの距離が1.5mを超える位置にある入隅部分の床組等の仕口。同等の接合方法としたもの。同等の接合方法としたもの。同等の接合方法としたもの。これと同等の接合方法としたもの。双方の部材を腰掛蟻若しくは大入れ蟻掛けで接合し、羽子板ボルトを用い、一方の部材に対して径12mmのボルト締め、他方の部材に対して厚さ4.5mm、40mm角の角座金を介してナット締めしたもの、若しくは、双方の部材を腰掛蟻若しくは大入れ蟻掛けで接合し、短ざく金物を用い、双方の部材に対してそれぞれ径12mmのボルト締めとしたもの、又はこれと同等の接合方法としたもの。双方の部材を腰掛蟻若しくは大入れ蟻掛けで接合し、羽子板ボルト2個を用い、一方の部材に対して径12mmのボルト締め、他方の部材に対して2個の金物それぞれについて、厚さ4.5mm、40mm角の角座金を介してナット締めしたもの、若しくは、双方の部材を腰掛蟻若しくは大入れ蟻掛けで接合し、短ざく金物2枚を用い、双方の部材に対してそれぞれ径12mmのボルト締めとしたものを2組用いたもの。これと同等の接合方法としたもの。これと同等の接合方法としたもの。これと同等の接合方法としたもの。これと同等の接合方法としたもの。ホールダウン金物を用い、一方の部材に対して径12mmのボルト3本、他方の部材に対して当該ホールダウン金物に止め付けた径16mmのボルトを介して緊結したものを2組用いたもの。5.60表-8は、接合部の存在接合部倍率を表しています。長ほぞ差し込み栓打ちの込み栓は堅木を用いたものに限ります。かど金物とは、L字型、T字型の厚さ2.3mmの添え板を言います。山形プレートとは、V字型の厚さ2.3mmの鋼板添え板を言います。羽子板ボルトとは、厚さ3.2mmの鋼板添え板に径12mmのボルトを溶接した金物。短ざく金物とは、I字型の厚さ3.2mmの鋼板添え板を言います。ホールダウン金物とは、厚さ3.2mmの鋼板添え板で引き寄せ金物とも言います。(式-3)式-3において、ΔT・ΔQE・Lは、それぞれ次の値を表す。m)6,横架材の寸法が適切であること。建物の荷重、横架材の間隔、長さ等の条件に対して、横架材の樹種及び断面寸法が適切に設定されているか確認する。センター発行の「木造住宅のための構造の安定に関する基準に基づく横架材及び基礎のスパン表」が基本となります。建物の強さを表す指標として、品確法の住宅性能表示での耐震等級以外に耐風等級があります。最低の基準として建築基準法の範囲内を等級1、建築基準法の1.20倍の強さを等級2として、2ランクの耐風等級が設けられています。階数が2階以下の木造住宅で、住宅性能表示での耐風等級を判定するには、構造計算を行わない場合は、下記の1、2に掲げる基準に適合していることが要求されます。耐風等級2の場合は、耐震等級の1(建築基準法の遵守)のみ適合し、ここに記載された項目は対象外となります。1,品確法にて設定されている、見付面積に乗じる数値に応じた壁量計算が適合していること。準耐力壁等を含めた耐力壁の存在壁量が、品確法にて定められた見付面積に乗じる数値に応じて、算出された風圧力による必要壁量以上であることが要求されます。存在壁量(耐力壁+準耐力壁等)≧風圧力による必要壁量(品確法による算定方法)※品確法による、地域に応じた風速による見付面積に乗じる数値は、下記表-9に記載された数値とする。123地域に応じた風速は、国土交通省告示1454号にて各地域により定められています。詳しくは地域別風速を参照して下さい。1の規定に適合していること。耐震等級判定の、耐力壁線間隔(3)、存在床倍率が必要床倍率以上(4)、継手・仕口が基準に適合(5)、横架材の寸法(6)、建築基準法での必要壁量(1)の基準に適合していることが求められます。この場合において、存在床倍率が必要床倍率以上(4)の式-1は下記の式-4とする。・Lは、それぞれ次の値を表す。当該床組が接する当該階の外壁線である耐力壁線が耐震等級の判定3bに該当しない場合は2.0、1階において当該床組等の中間に2階の耐力壁線がない場合は、0.5、その他の場合は0.1とする。当該階の当該方向において適用される、上記表-9の見付面積に乗じる数値に、階数が2の2階又は階数が1の建築物は0.014を、階数が2の1階にあっては0.028を乗じて得た値。