ja表示]腰痛(ようつう)とは、腰に痛み、炎症などを感じる状態を指す一般的な語句。国・地域によって、行政や学会の方針、文化や生活習慣が異なっても、腰痛の罹患率は比較的一定である。世界保健機構WHOの文書は、次のように述べている。「腰痛の罹患率や有病率は、世界の至る所でほぼ一定である。2004年の欧州委員会の腰痛診療ガイドラインによれば、ヨーロッパにおける腰痛の生涯罹患率は84%で、有病率は23%である[2]。米国においても、多くの患者の腰痛は、原因を特定できない非特異的腰痛である。この点に関して、ナッケムソンは明確に学会の問題点を指摘している。米国では、腰痛により、1年間に日本円にして1000億円以上が失われていると計算されている[3]。日本においても、腰痛が有訴率第一位(もっとも多い症状)であり、日本人の8割以上が生涯において腰痛を経験している。多くの人々は腰痛を訴えているが、画像診断で異常が認められない場合も多い。異常が認められる場合でも、それが腰痛の原因でないこともあり、腰痛患者の8割は原因が特定されていない(非特異的腰痛)。腰痛のうち、骨折、感染症、がん、変性疾患など、原因のはっきりしているものは15%ほどであり、残りの85%ほどは、原因のはっきりしない非特異的腰痛である[4][3]。場合は、各疾患ごとに、それぞれの特異的な治療を必要とする[5]。腰椎の圧迫骨折では、骨折箇所を一定期間固定し、鎮痛剤を投与し、基盤にある骨粗しょう症を治療する必要がある。手術が必要な場合もある。一般的に言えば、病歴聴取と体の診察により、可能性のある特異的疾患を排除することができるので、画像診断などのお金のかかる検査は、慢性化した場合や治療に抵抗する場合に後日行うまで、通常は、差し控えておくべきである[5]。椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄は、老人には非常にありふれており、画像診断でたいていの老人には認められるが、たいていの場合には、それは腰痛の原因ではない[6]。それは、しばしば手術を行う根拠にされるが、その手術が成功して最終的に腰痛が軽快することはまれである[6]。痛みには、筋肉由来の緊張性腰痛と、鈍い痛みを伴う慢性の腰痛がある。緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)筋肉などに過度なストレスが掛かることで、筋肉が緊張することで引き起こされる腰痛である。過度なストレスを強いられると、交感神経は常に優勢になり活発化し緊張を強いられ、余計な他の筋肉などにも力が入る。すると崩れたバランスを調節しようと腰の筋肉に負担が大きくなり、腰痛が発生する。慢性腰痛3ヶ月以上、腰に継続した鈍い痛みがあるものを慢性腰痛という。不安やストレスなどの心因性因子の関与が大きい。急性腰痛から慢性腰痛への移行は、しばしばイアトロジェニックである[7]。&排便が困難になることもある馬尾症候群などが挙げられる。脊椎感染症や、多発性骨髄腫やがんの骨転移などの悪性腫瘍の骨病変などがある。)左右の脚長差は、あまり腰痛の原因にならない。腰痛の男女差は大きくない。欧州におけるガイドライン[8]によれば、腰痛の原因は、疾患ではなく、腰部に負担のかかる動作による脊椎・腰椎・神経などの障害、腫瘍などの慢性疾患からの症状、の2つである。腰部に負担のかかる動作による脊椎・腰椎・神経などの障害1976年3月、整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に負担のかかる動作と解明した[9]。1999年、Wilkeらは、更に細かく約30通りの動作について数値を計測、ナッケムソンの研究を補足する形で追認した[10]。学会などで、整形外科医などに対して、腰部に負担のかかる動作をさせないよう知識を広め予防を働きかける啓蒙活動を求めた。労働災害制度の抜け道を塞ぐこと学会と政府などに対して、腰痛を「前の職場で抱えた永久に続く持病」「永久に労働災害保険の支払い対象としない」とする「古い労災保険制度」を温存せず、社会保障制度の抜け道を作らないよう方針転換を強く促した。日本政府は、「腰痛の業務上外の認定基準の検討に関する専門家会議」による議論の結果、1976年10月に腰痛の原因は業務上の作業および姿勢と制度的に認定し、必要な場合は専門医の意見を優先するとし、同一箇所への再発も労災の対象として認定している(業務上腰痛の認定基準等について)。薬物投与レッド・フラッグと呼ばれる徴候がある場合、重篤な疾患があるかもしれないのでさらに検査を行うことが必要である。重篤な疾患があれば、直ちに治療が必要だったり、特別の治療を必要とする可能性がある。[14][15]しかし、レッド・フラッグの徴候があるからといって、必ず重篤な疾患があるというわけではない。重篤な疾患がある可能性があるというだけで、[16][17]レッドフラッグを持つたいていの人は、大きな問題を持っていない。レッド・フラッグの徴候が全く無いのであれば、症状出現後4週間以内に、画像診断検査を行ったり、臨床検査を行うことは、有用でないことが示されている。[14]多くのレッド・フラッグの有用性は、エビデンスによれば、あまり支持されない。骨折を見つけるための最も良い手がかりは、高齢の年齢、ステロイドの使用、皮膚に跡を残すようなかなりの外傷などである。がんを見つけるための最も良い手がかりは、その人の病歴である。[19]他の原因を除外できたのであれば、非特異的な腰痛を持つ人は、通常は、原因をはっきり特定すること無く、対症的に治療される。抑うつや薬物濫用など、診断を複雑にする要因を明らかにする努力や、保険の支払いに関する議論は、役に立つ可能性がある。[14]日本のガイドラインでは、次の状態を危険信号としている。安静・投薬・コルセット等の対症療法が一般的である。鍼灸[21]や柔道整復も治療法として一般に広く認知されている。安静は必ずしも有効な治療法とはいえない[22]。急性腰痛に対して痛みに応じて活動性を維持することは、ベッド上安静よりも疼痛を軽減し、機能を回復させるのに有効である[22]。職業性腰痛に対しても、痛みに応じて活動性を維持することは、より早い痛みの改善につながり、休業期間の短縮とその後の再発予防にも効果的である[22]。教育(情報提供)も重要である。「体の活動性を維持し、運動を行い、あまり休まずに、仕事を続けるように」とアドバイスされると、腰痛の予後は改善する[23]。ぎっくり腰のような姿勢に起因する急な激しい痛み対処法として、最初に患部を冷やすことが肝心である。これは他の急性筋肉疾患でも同様だが、冷やすことで炎症の亢進を抑えて疾患の拡大(腫れ・疼痛)を出来るだけ小さくするための処置であるので、可能な限り早く冷やした方が治療効果も高く痛みも少ない。急性期を過ぎた後は、今度は出来るだけゆっくりと温めて血流を良くすると筋の復帰も早い。腹圧を上げる為のコルセット着用も効果的である。顕れるような場合は、椎間板ヘルニア等の恐れもある為に病院の診察が必要である。痛み止めは長期間服用し続けると効果が薄まるので、必要な時のみ。手術しても、腰痛が消えるとは限らない。数ヶ月から数年程度で再発し、再手術となる人もいるペインクリニックによる神経ブロック例えば椎間関節注射については、次の通りである。硬膜外注射やトリガーポイント注射についても、ほぼ同様である。椎間関節への注射は、鎮痛や機能改善の点で効果が認められない。エックス線透視下で行えば、放射線被爆がおきる。非特異的腰痛に対して、椎間関節腔にステロイドを注入することや、椎間関節の神経ブロックを行うことを、我々は推奨できない。[25]椎間関節に由来する疼痛の有病率は、8%から94%まで、サンプルサイズや著者の信念によって変化する。椎間神経ブロックには、非常に大きいプラセーボ効果がある。効く仕組みが不明である。ステロイドの消炎作用かもしれないし、関節腔に液体を入れる効果かもしれないし、関節包に穴を開ける効果かもしれない。(英国の)国民健康サービスNHSでは、次のような治療を受けてはならない。次のような治療は、非特異的な腰痛の治療に役に立つというエビデンスがほとんど無いからである。(このリストの中に「背中への注射」という項目あり)[26]。ステロイドまたは麻酔薬を注入する様々な注射は、せいぜいプラセーボ効果しかなく、やめるべきである[27]。椎間関節注射は、効果がありエビデンスもある[28]。腰痛は肩こりと並び、鍼灸治療により著効を表すことがある。施術のほか、膝の後ろにある委中穴の鍼や、足の照海穴、さらに体調を整える目的で、背部や腹部の経穴を用い腰痛を緩和する代替医療である。諸外国の腰痛診療ガイドラインは、慢性腰痛について、鍼の効果を認めている。健康保険による鍼灸治療が可能であるが、保険治療は地域によっては医師の同意書を必要とする。し、痛みの原因は腫瘍であるなどの至急手術が必要な場合もあるので、最初は整形外科の受診が望ましい。5つの疾病のみである。痛みの原因は腫瘍であるなどの至急手術が必要な場合もあるので、レントゲン検査のため、最初は整形外科を受診すべき。長期間放置すると、手遅れとなり回復困難となることもある。腰痛のある時の体の管理(出典は、英語版Wikipedia「腰痛」)体の一般的な活動度を上げることが推奨される。それを急性腰痛の痛みや障害に対して行った場合には、明瞭な効果は認められない。[29][30]急性の腰痛に対しては、歩くことが、低度ないし中等度の質のエビデンスで推奨される。マッケンジー法による治療は、再発性の急性腰痛には、いくぶん効果があるが、短期的な効果は認められない。温熱療法を、急性腰痛や亜急性腰痛に使用するエビデンスは、多少はあるかもしれないが、[32]温熱療法や寒冷療法を、慢性腰痛に使用するエビデンスは、ほとんど無い。背バンドが、労働の病欠日数を減らすという弱いエビデンスがあるが、背バンドが、疼痛を減らすというエビデンスは無い。超音波や衝撃波による治療は、効果が無いので、推奨できない。[35][36]運動療法は、慢性腰痛の痛みを減らし、機能を回復させる上で効果がある。運動療法は、運動プログラムを完了させた6ヵ月後の腰痛再発率を減らし、[37]長期的な機能の改善をもたらす。ある特定の運動プログラムが、他の運動プログラムより優れているというエビデンスは無い。アレキサンダー法は、慢性腰痛に有用である。ヨガも有用である可能性がある。経皮的な神経刺激は、慢性腰痛に対しては、効果が認められない。腰痛の治療として、靴の中に中敷を入れることは、効果がはっきりしない。侵襲のない末梢神経刺激は、他の療法では効果がない慢性腰痛には有用かもしれないが、エビデンスは不明瞭であり、また、足へ放散する痛みには効果が無い。米国の腰痛診療ガイドラインは、非特異的腰痛に対して、次のような保存的治療を推奨している[44]。日本のガイドライン「外来診療」によれば、次の通りである。神経学的に異常所見が無く、画像所見に異常がなければ、3日から1週間程度で腰痛は軽快する[45]。1~2週間で軽快しない場合は、原因検索が必要で、再検査が必要となる。日常生活を続け、早期に職場に復帰した方が、腰痛は遷延化しにくい[45]。教授は次のように述べている。「非特異的腰痛では、大半の場合に3ヶ月以内に痛みは自然に収まる。画像検査や薬物注入や手術を行っても、長期予後は少しも変わらない。それらは、腰で起きていることに、ほとんど影響を与えない。それどころか事態を悪化させている可能性がある」[46]世界保健機構WHOの「腰痛イニシアティブ」は、次のように述べている[5]。「非特異的腰痛では、大多数のケースでは、症状は2、3週間以内に終息する。どのような治療を行っても、あるいは全く行わなくても、腰痛は自然に収まる。ひとたび腰痛が慢性化すると、効果のある治療法は、ほとんど無くなる。それで、腰痛の慢性化を防ぐことが、治療の主な目的となる。運動プログラムは、腰痛のある期間を短くし、生活の質を向上させる。ステロイドは、経口でも非経口でも硬膜外注入でも、使用する利点は無い。腰痛の発症予防に有効である[47]。職業性腰痛では、腰痛発症後も活動性の維持や仕事内容の変更などでなるべく早く復職することにより、腰痛の遷延や身体障害の発生が予防され、病休の長期化を防ぐ[47]。上記で書いたように筋肉が原因の緊張製腰痛に対しては、腰の筋肉である腹筋と背筋を鍛えることにより予防を見込める。長時間同じ姿勢で過ごす事の多い人は、運動や体操で腰痛予防を心掛けることが望ましい。運動不足(腹筋が弱すぎ、腹筋に比べて背筋が弱い)、過度の運動(腰椎分離症になる恐れ)は回避する。体の前屈これは背筋とスネの裏側の筋肉のストレッチになる。できる範囲での前屈で良いが、膝は曲げないこと。両手で両膝を抱え、できるだけ胸に引き付ける。足先を開いたほうが楽にできるはず。起こす運動だが膝を曲げて行うのがポイント。足先を固定しても構わない。腰痛のある人は頭を持ち上げるだけにする。背筋の強化運動うつ伏せから上半身を起こして胸を反らせる。腰痛のある人は頭を持ち上げるだけにする。吸湿発熱性のある新素材、ウール。労災(通勤・職場で発症)この記事は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。最新の法令改正を反映していない場合があります。ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。腰痛は雇用の継続や再就職の困難をもたらす原因となる可能性が高く、収入の途絶など社会生活を営む上での重大な障害となる可能性が高い。身体障害に関する社会福祉政策の対象として認定されるに至らないケースが大半であり、労働災害保険の認定がこの場合非常に重要となる。在職中に一度でも診療を受けた実績がなければ労災・障害年金は申請が難しいので、どんなにつらくても当日中あるいは在職中に、整形外科の労災指定病院で診断を受ける必要がある。職場での発症当日に職場から救急車で緊急入院した場合でも、労災と認定されていないケースがある。労災申請には、会社の証明だけでなく、医師の証明も不可欠である。写真を持参して認められたケースもあるので、現場の写真を撮る。場合、雇用者側の不法行為を裁判において立証する必要がある。昭和49年(ワ)第879号)。)は、腰痛による労働災害が発生する危険性が非常に高い。パート・アルバイトなどの非正規労働者が重量物をあつかう業務へ投入されることが多い。この場合、安全でない業務の当然の結果として生じた腰痛にかかるコストも削減しようと、確信犯的に労災申請の妨害がされることもあり問題となっているが、このような場合は民事訴訟で業務上の腰痛であるとの認定を受けることで労災が承認される可能性がある。したが労働基準監督署の確認作業に時間がかかる・労災申請したが認定されないなど、生活に困った場合は、居住地からの立ち退きを要求される前に、速やかに管轄の役所にて生活保護申請すべきである。支払われる医療扶助制度がある。生活保護申請においては、仕事を探す意欲があることやボランティアが一緒であることなどが、効果的な場合もある。医歯薬出版、2005年。9784263212875。2013年3月25日閲覧。Societyによる。Commission)による。Pain我々は腰痛をどのように管理したらよいかは知っているのです。Contents全文を閲覧するには購読必要です。下肢痛などの神経症状を伴わない腰痛のうち、とくに原因となる器質的病変が認めないものです。下肢痛などの神経症状を伴わない腰痛のうち、とくに原因となる器質的病変が認めないものです。生活指導:安静臥床は有効ではなく、段階的な日常活動への復帰が回復を促進する肢痛の有無に関わらず、急性または再発性腰痛に対して、2-7日の安静臥床は、プラセボあるいは通常活動よりも悪化させる。安静臥床は、代替治療よりも有効ではない。長期安静臥床は、衰弱、腰痛の慢性化、リハビリの支障につながることがある。通常の活動を継続するようにという助言は、従来の通常活動は痛みによって判断するという助言よりも、症状回復を早くすることができ、慢性化は少なく、休業期間は短くなる。短期間(数日または数週間)の段階的再活動化と腰痛の行動的管理を組み合わせると、痛みの程度と機能障害の回復速度にはほとんど差がないが、慢性化は少なく、休業期間は短くなる。1診断的トリアージと病因分類をおこなう。usDisclaimer。