被災地では、医療現場が危機に陥っている。最大の問題はロジスティックス(物流・兵站)の途絶だ。現在、筆者は「地震医療ネット」を立ち上げ、情報共有を進めている。震災で失われ、在庫もほとんどない」「抗生物質や湿布、鎮痛剤等が次第に減っていき、利用を制限している」という声が寄せられている(3月18日現在)。1308床の東北大学病院ですら「CT検査のための造影剤はあと1週間分しかない」という状況だ。いう平時における情報の流通ルートの破綻だ。「行政と協力して」と口を揃えながら、実質的には指示待ちだった。残念なことに医療界は「官」を補完する「民」のネットワークが弱い。厚生労働省の中央集権で統制され続けてきた副作用だろう。ネットを介したインフォーマルなネットワークが「自然発生」している。震災の被害が少ない秋田県の病院では、岩手県の病院に業務用タクシーでの医薬品搬送を進めている。被災地ではガソリン不足が深刻だが、天然ガスで動くタクシーならば影響を受けない。秋田県は天然ガスが豊富だ。勤務医がツイッターをきっかけに思いつき、院長に提言した。した動きが、ソーシャルメディアで共有されつつある。後方への被災者搬送では、医師のネットワークが突破口を開いた。3月17日、福島県いわき市から、約800人の腎臓病患者が搬送された。腎臓病では週2回の人工透析が欠かせない。亀田総合病院(千葉県鴨川市)や東京女子医大(新宿区)、帝京大学(板橋区)などの透析医ネットワークが地方自治体やバス会社、NPOとの協力で実現にこぎ着けた。政府を介さない大量搬送は画期的だ。余談だが、患者搬送は軍隊の得意技だ。米軍は第七艦隊を派遣し救援要請を待っていたと聞く。早い段階で協力を求めなかったのか。「政府の強力なリーダーシップを求める」と言っているだけでは、問題は解決しない。自分に何ができるのか。具体的な方法を、それぞれが考える必要がある。1968年、兵庫県生まれ。門病院、国立がんセンター中央病院で臨床研究に従事。コミュニケーションシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究する。著書に『病院は東京から破綻する』(朝日新聞出版)など。STYLE経済的損失は、年間2880億円以上に欧米では仕事を休む疾患として認知。