アムステルダム大会コカ・コーラ社のオリンピックへの関わりはアムステルダム1928から始まりました。このとき、米国オリンピック代表選手団とともに1,000ケースの「コカ・コーラ」が大西洋を渡ったのです。女性が初めて選手として参加したのはこの大会の陸上競技であり、古代オリンピックの伝統であった聖火もこのときに復活しました。ボトリングカンパニー・オブ・ロサンゼルスの寄贈によりオリンピック記録掲示板が導入されました。この掲示板に大会で樹立された18個の世界新記録が並んでいくと、スタジアムを埋めた10万5千人の観衆の興奮はいやがうえにも高まりました。1924年と1928年の大会で金メダルに輝いた水泳のジョニー・ワイズミュラー選手は、1934年、女優のモリーン・オサリバンとともに「コカ・コーラ」のサービストレイとポスターに登場し、コカ・コーラ社製品を推奨するオリンピック選手第1号となりました。カンパニーの提供で各選手の記録表示盤(レコード・キーパー)を導入。観客は円盤状の表示盤を回して、18種目の世界記録と各選手の記録を比較することができました。第二次大戦のため12年間中断を余儀なくされたオリンピックが再開されたのはロンドン1948からでした。このときコカ・コーラ社は戦争による痛手を乗り越え、スコットランドのグラスゴーと北アイルランドのベルファストから機材を送り込み、選手や観客の喉の渇きをいやしました。ボトラー社が協力し、ヘリコプターというものを初めてオスロ市民の前に登場させました。このヘリコプターは、当初ノルウエー選手のための資金調達活動に役立てられ、大会最終日には交通整理に一役買いました。会場の420カ所に自動販売機を設置。大会の観戦を促す消費者向けの新聞広告を掲出しました。東京1964は、アジアで初めて開催されるオリンピックとして世界から注目されました。オリンピック聖火リレーの最終ランナーを務めたのは、広島に原爆が投下された1945年8月6日に生まれた坂井義則さん。犠牲者を追悼し、世界平和を訴えることが目的でした。東京1964は、公式競技のタイム測定にストップウォッチが使われた最後の大会となりました。会話表現集を制作して大会の成功を支えました。この大会でコカ・コーラ社が制作した翻訳ガイドブックが大変好評で、メキシコシティ1968、札幌1972・ミュンヘン1972でも、これをひな型として使用したほどでした。コカ・コーラ社はこれから、東京2020が東京1964を超える熱い思いと感動に包まれる場所となることを目指します。東京2020のパートナーとして、「スポーツには、世界と未来を変える力がある。」というビジョンを掲げる東京2020で、スポーツの素晴らしさや感動、最高水準のテクノロジーを活かした大会運営を支援いたします。東京を訪れる人々へのおもてなしを通じて史上最高のオリンピックと讃えられるよう、そして、開催によって生まれた技術や行動様式がレガシーとして未来へ継承される大会となるよう尽力していきます。コカ・コーラ社は90年にわたりオリンピック大会を支援してきましたが、オリンピック聖火リレーに初めて公式に参加したのは、バルセロナ1992からです。それまではオリンピック開催国だけでオリンピック聖火をリレー実施するのが一般的でしたが、バルセロナ1992からは、開催国だけでなく、世界各国から選出された人が聖火ランナーに参加できる「オリンピック聖火ランナー国際プログラム」が始まりました。これにより、多くの人々がオリンピック聖火リレーに参加できるようになり、近代オリンピック聖火リレーの歴史におけるターニングポイントとなりました。日本で開催された大会でもオリンピック聖火リレーを支援してきました。「オリンピックでは、観客が参加するナンバーワン・スポーツ」として知られるピントレーディングは、世界の中の人々と出会い、オリンピックの感動を持ち帰る楽しいイベントとなりました。ピントレーディングはオリンピックファンにとってこの上ない楽しみであり、ピンマニアにとっても、競技のすばらしさに感動する観客にとっても、またとないオリンピック体験の記念となります。識別用に色分けしたバッジとしてデザインされましたが、1896年のアテネでの第1回近代オリンピックで、選手が友好の証としてピンの交換を始めたことがきっかけとなり、根づいていきました。コカ・コーラ」に協力しています。このプログラムは、オリンピックを目指すアスリートの強化とオリンピックムーブメントを支援することを目的に、2016年1月にスタートしたものです。その活動の一環として、売上の一部がJOCに寄付される「JOCオリンピック支援自販機」を設置しています。寄付金はJOCからオリンピック実施競技の競技団体へ分配され、選手強化ならびにオリンピックムーブメントの推進活動に利用されます。オリンピックパートナー企業、空港、駅などの公共施設に展開。「JOCオリンピック支援自販機」はこれまでに全国に約800台が設置されています(2017年6月時点)。集められた寄付金は2018年6月末時点で、3,000万円以上にのぼり、東京2020で実施される35の競技団体へ分配されます。寄付金の合計および配布先の競技団体等についてはJOCホームページで報告されます。COCA-COLA(JAPAN)COMPANY,LIMITED。